あるAnonymous Coward 曰く、

COVID-19治療薬として期待されている「アビガン (ファビピラビル)」だが、藤田医科大学などの臨床研究では有効性は確認できなかったという(NHKニュースの記事、 日本経済新聞の記事)。

臨床研究では軽症や無症状の入院患者合計88人に投与。ウイルスがなくなったり、熱が下がったりしやすい傾向はあったが、統計的には明確な有効性があると判断できなかったとのこと。

研究はファビピラビルを1日目から内服する通常投与群44名、6日目から内服する遅延投与群44名に分けて行われ、ウイルス量の評価に関しては研究開始時点でウイルスが消失していたことが後日確認された19名を除外した通常投与群36名、遅延投与群33名を対象にしている。6日目までの累積ウイルス消失率は通常投与群66.7%、遅延投与群56.1%(調整後ハザード比1.42、95%信頼区間で0.76～2.62、P値0.269)、37.5℃未満への解熱への平均時間は通常投与群2.1日、遅延投与群3.2日(調整後ハザード比1.88、95%信頼区間で0.81～4.35、P値0.141)となるなど、通常投与群は遅延投与群と比べて6日目までにウイルスの消失や解熱に至りやすい傾向がみられるが、統計的有意差には達していない(藤田医科大学のプレスリリース)。

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あるAnonymous Coward 曰く、

抗生物質などに耐性を持つとされる耐性菌の働きを止める化学物質が発見されたそうだ。
名古屋大学の荒川宜親名誉教授の研究グループが発見したもの。

細菌による感染症を治療するときに、抗菌薬であるカルバペネムは、最後の切り札とされてきた。しかし、こうした抗菌薬がほとんど効かない耐性菌が海外で生まれ、それが世界各国で広がってきている。イギリスの研究によれば、2013年の段階でこれが原因で世界全体で70万人が死亡しているとされる。

研究グループは、耐性菌がカルバペネムが効かなくなる時に発現する、特殊なたんぱく質の働きを止める化学物質を見つけたとしている。マウスを使った実験でも効果が確認できたそうだ（NHK、朝日新聞）。

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hylom 曰く、

経済産業省が独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）に要請して行なっていた、新型コロナウイルスに有効な消毒物資の評価結果をまとめた（経済産業省の発表）。ここでは、以下の界面活性剤と次亜塩素酸水について、新型コロナウイルスに対し有効な消毒効果があると判断されている。

• 直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム（0.1%以上）
• アルキルグリコシド（0.1%以上）
• アルキルアミンオキシド（0.05%以上）
• 塩化ベンザルコニウム（0.05%以上）
• 塩化ベンゼトニウム（0.05%以上）
• 塩化ジアルキルジメチルアンモニウム（0.01％以上）
• ポリオキシエチレンアルキルエーテル（0.2％以上）
• 純石けん分（脂肪酸カリウム（0.24%以上））
• 純石けん分（脂肪酸ナトリウム（0.22%以上））
• 次亜塩素酸水（有効塩素濃度35ppm以上）

次亜塩素酸水については、霧状にしての噴霧を行うことで「空間除菌を行う」とうたう製品もあるが、今回有効性が確認されている使い方は「拭き掃除」と「流水で掛け流す」の2通りで、拭き掃除の場合は有効塩素濃度80ppm以上、掛け流しの場合は35ppm以上とされている。いずれも物品の消毒向けとされており

また、いずれも対象物と接触させて消毒する使い方を想定した評価であり、手指等への影響や、空間噴霧の有効性・安全性については評価されていない。

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あるAnonymous Coward 曰く、

新型コロナウイルスのワクチンとして、英製薬大手アストラゼネカ製のものが有力視されている。臨床試験（治験）で有効性や安全性が確認された場合、2020年内にも実用化する方針。アストラゼネカはコロナワクチンを年20億回分を製造するとしている（アストラゼネカリリース、日経新聞）。

さらに、日本政府とアストラゼネカは、この新型コロナ用ワクチンを日本国内に供給するための協議に入っている。アストラゼネカのプレスリリースによれば、二編の第一三共、Meiji Seikaファルマ、KMバイオロジクの3社と極力体制を構築していくと発表している。

アストラゼネカ製のワクチンの有力性については「開発がどれだけ進んでいるか、どの段階にあるかという点で、最有力候補だろう」として、WHOの主任科学者ソミヤ・スワミナサン氏も認めている。なお、WHOはワクチン開発に成功しても、発展途上国に行き渡らない可能性があることから来年末までに20億本を確保し、そのうちの10億本は途上国向けとする考え。そのための資金援助を各国に求めている（ニューズウィーク、TBS）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

アイリスオーヤマは25日、顔認証と発熱者検知が同時にできる「顔認証型AIサーマルカメラ」を発表した(プレスリリース、 ITmedia NEWSの記事、 ロボスタの記事)。

今回発表されたモデルはオフィスの入り口などに設置できる壁掛けタイプで、検知速度は0.2秒、顔認証精度は99％だという。事前設定よりも高い体温や事前登録していない個人を検出した場合に音声で警告する機能のほか、マスク着用者だけ入場できるようにする「マスク着用強制モード」や、出退勤登録にも使用可能な「勤怠モード」も搭載されている。価格は税別25万円。同社が4月に発売したAIサーマルカメラ2機種は予想の倍も売れているとのこと。

アイリスオーヤマがAIカメラソリューション事業に参入したのも今年4月のことで、今回の顔認証型AIサーマルカメラは同社のAIサーマルカメラシリーズの3機種目となる。

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米食品医薬品局(FDA)は19日、メタノールを含むハンドサニタイザー9製品が確認されたとして注意喚起した(FDAの発表、 Ars Technicaの記事)。

9製品はいずれもメキシコ・Eskbiochemの製品。中にはエタノールを使用せず、81%(v/v)のメタノールを含むものもあったという。FDAではメタノールがハンドサニタイザーの成分として認められておらず、毒性があるため使用しないよう消費者に注意喚起し、該当製品に触れた場合は医師の診断を受けるべきだと述べている。

FDAは17日にEskbiochemと連絡を取り、メタノール中毒の可能性を指摘して製品回収を勧めたそうだ。しかし、Eskbiochem側が対応しなかったため、消費者への注意喚起に至ったとのこと。消費者に対しては、該当製品の使用中止と危険物としての処分を推奨し、下水に流さないよう求めている。現在、EskbiochemのWebサイトはエラー509(帯域幅制限超過)でアクセスできなくなっている。

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Anonymous Coward曰く、

半導体製造用のクリーンルームなどを手がけるソダ工業と神戸大付属病院が、新型コロナウイルスの感染を防ぐための「クリーンユニット」を開発した。医療機関などでの利用を想定したもので、感染者の呼気をフィルターで浄化する仕組み（日刊工業新聞、読売新聞）。

新型コロナウイルスは、会話時などの飛沫（エアロゾル）によって広がることはよく知られている。この装置は患者の頭部横に設置することを想定している。価格は1台数十万円程度で、インフルエンザなどにも対応可能とのこと。すでに神戸大学医学部附属病院の救急ER室や透析室などで導入されているそうだ。

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やはりという感じではあるが、筑波大の研究チームによると、気管に食べ物が入る「誤嚥」による窒息死は、1月1日（元日）が最も多いそうだ。意外なことに研究機関が全国データで裏付けたのはこれが初めてだそう。厚生労働省が集計した2006年～16年の人口動態調査死亡票を活用。誤嚥で窒息死した5万2366人の年齢や発生場所、死亡日などのデータを分析したという。

日付別では、11年間の平均で1月1日の死者数が71人と最も多い。同じく2日が55人、3日が45人と続いた。なお窒息死した人の約7割が75歳以上の後期高齢者だとしている。元となる資料には窒息の原因となった食べ物のデータはなかったが、研究チームは正月三が日に死者が多いことから、原因は餅だとみているという（毎日新聞）。

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COVID-19感染者との接触追跡アプリを開発していた英国民保健サービス(NHS)のテクノロジーユニットNHSXが、別の追跡アプリを開発する研究グループを敵視し、開発をやめさせようとしていたそうだ(The Guardianの記事)。

英国ではボリス・ジョンソン首相の呼びかけに応じて技術者や研究者、医療関係者がウイルスの感染拡大を追跡するスマートフォンアプリの開発に力を注いでいた。しかし、アプリ「COVID Symptom Study」の開発を率いたキングスカレッジロンドン教授のティム・スペクター氏によると、NHSXは3月に初めて連絡を取った時からスペクター氏のチームを敵として扱い、開発を妨害していたという。

NHSXは他のアプリが注目を浴びてNHSXが開発するアプリの注目度が下がり、国民が混乱することを懸念していた。その一方で、NHSXは必要な機能を網羅した世界最高のCOVID-19追跡アプリを作るので、スペクター氏のアプリは余分なものになるとも述べていたとのこと。NHSにはスペクター氏のチームに協力したいと考える人も多かったが、マット・ハンコック保健相の肝いりで作られたNHSXへの遠慮があったようだ。NHSXの妨害がなければ、より細かなデータをより早い時期に入手できたはずだとスペクター氏は述べている。

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アルコール度数は9～12％あり、安くて酔えることから人気のあるストロング系チューハイ。しかし、飲みやすく度数が高いことから依存症や健康問題への影響も指摘されていた。そんな中、オリオンビールは同社の発売するストロング系チューハイ「WATTA　STRONG」の販売終了を発表した。同製品はシリーズ販売額の約4割をしめる人気商品だったという。

bizSPA!フレッシュに掲載されたオリオンビール代表へのインタビューによると、依存症やWHOなどでストロング系チューハイの問題が指摘されていることから、販売終了を決めたようだ。

売り上げの低下への懸念はなかったのか、という質問に対しては、顧客アンケートでの回答で、購入理由に味や沖縄の特産品やブランドとコラボがあげられていたこと、一番売れていたのはアルコール度数4％モデルだったとの理由から、高アルコール版は他の要素よりも優先順位が低かったため判断できたとしている（bizSPA!フレッシュ）。

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文部科学省が提供している学校向けの衛生管理マニュアル「学校の新しい生活様式」が16日に改定された。具体的に変更された点は次亜塩素酸水の扱いだ（毎日新聞、シニアガイド、学校の新しい生活様式・16日版[PDF]、手を洗う救急医Taka氏によるTweet）。

2020年6月4日版では、次亜塩素酸水について「児童生徒等がいる空間で使用しないでください」となっていた文言を削除、「使用に当たっては、学校医、学校薬剤師等から専門的な助言を得つつ、必要性や児童生徒等に与える健康面への影響について十分検討して下さい」と変更され、使用の判断を学校側に投げる形となっている。

新型コロナウイルス対策として一部メーカーが謳っている「次亜塩素酸水」の噴霧については、現時点では有効性が確認されておらず、さらに人体への安全性も確認されてはいない（過去記事）。しかし、そうした指摘について、メーカー側からは「効果がないという証拠をだせ」などといってきている模様。次亜塩素酸水の噴霧器を購入してしまった学校への配慮もあって、文科省としての方針を示さないことに変えたようだ（次亜塩素酸水関連機器を手がけるあかりみらいによるプレスリリースに対するはてなブックマーク、Googleキャッシュ）。

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Appleが日本における医薬品等の製造登録を受けたそうだ。これによって近いうちにApple Watchの心電図測定機能（EGG）が日本でも利用可能になるのではないかとの話が出ている（ITmedia、Engadget日本版）。

Apple WatchにはEGGが組み込まれているが、この機能の提供には医療当局からの認可が必要であるため、現状日本では利用できない（過去記事）。

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HuaweiのサブブランドHonorが中国で発売したHonorPlay 4 Proでは、非接触温度計機能を搭載したモデルが選択できる(オンラインストアの製品情報、 The Vergeの記事、 XDA-Developersの記事、 動画)。

Honorによると非接触温度計機能は高精度赤外線温度センサーとビッグデータに基づくAIアルゴリズムを使用するもので、人だけでなく物の温度も測定できるという。ただし医療用ではなく、端末や測定方法によって誤差が生じる可能性もあるため、これだけを発熱の診断に使わないようにとのこと。HonorのWeibo投稿によれば、測定範囲は0.1℃刻みで-20℃～100℃(端末自体の動作温度は0℃～35℃)らしい。

Play 4 Proの主なスペックはKirin 990プロセッサーに6.57インチFHDディスプレイ(2,400×1,080ピクセル)、RAM 8GB、内蔵ストレージ128GB、カメラはリア/フロントともにデュアルカメラ、OSはAndroid 10ベースのMagic UI 3.1.0(Google Play非搭載)、デュアルSIM(nano SIM)対応など。5G(NR: n1/n3/n41/n77/n78/n79)に対応する。HuaweiのオンラインストアVMALLでの価格は2,999人民元(約46,000円)。温度計機能非搭載版との差額は100人民元(約1,500円)と小さい。

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電子タバコが呼吸器に与える影響の研究成果は数多く発表されているが、口腔に与える影響はあまり知られていなかった。研究では電子タバコ使用者20人、喫煙者と非喫煙者、現在は電子タバコを使用する元喫煙者各25人、従来のタバコと電子タバコの両用者28人の合計123人から歯肉縁下の歯垢や歯肉溝浸出液を採取。歯垢から分離した細菌のDNAシーケンシングや被験者のメタゲノム分析、歯肉溝浸出液に含まれるサイトカインの分析のほか、人工唾液を使用して培養した口内細菌のバイオフィルムに対する電子タバコエアロゾルの影響についても調査している。

同研究グループでは過去に喫煙が口内環境に与える影響を調査しており、喫煙者の口内には非喫煙者よりも病原性の要素が増加することを確認している。今回の研究では電子タバコ使用者の口内も喫煙者と同様に病原性要素の上昇が確認された。電子タバコ使用者・喫煙者ともに炎症性のサイトカインが増加し、抗炎症性のサイトカインが減少しており、これらは病原性要素の上昇と相関関係がみられるが、その経路は異なるようだ。電子タバコの使用は通性嫌気性グラム陰性菌の増加と関連付けられる一方、喫煙は嫌気性グラム陰性菌を選択的に増加させるという。

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イングランドの2020年健康保護(コロナウイルス、制限)規則改正が6月1日に発効し、自宅以外で一夜を過ごすことや、屋内2名以上・屋外7名以上の集まりが一部の例外を除いて禁じられた(改正規則: PDF、 Mashableの記事、 Mirror Onlineの記事)。

共通する例外としては葬儀に出席する場合やエリートアスリートのトレーニングに必要な場合、仕事や危険の回避など合理的に必要とする理由がある場合が挙げられている。集まりの人数制限は参加者全員が同一世帯の場合に除外となるが、同居していないパートナーの自宅へ会いに行くのは違反行為となる。そのため規則改正は「セックス禁止令」などと揶揄されているのだが、条文では性行為について明示されていない。これを確認するためMashableが英保険公的介護省(DHSC)に「他の人の家を性行為のために訪れることは違法となったのか」と電子メールで問い合わせたという。

DHSCはMashableへの返信で、規則改正により個人宅の庭を含む屋外では異なる世帯であっても6人まで集まることが可能になったが、誰もが責任のある行動を取り、感染防止のために安全な距離を保ち続ける必要があると回答。禁止された集まりに参加すれば規則違反となり、警察が常識的に取り締まる旨説明した。一方、英首相官邸報道官はMirrorの問い合わせに対し、重大な犯罪行為が行われているとの疑いが強い場合でなければ個人宅に踏み込むことはなく、健康保護規則はそのような権限を付与しないと回答している。この規則に基づいて警察が行動するのは大規模な集まりが行われている場合に限られ、違反切符は最後の手段になるとのことだ。

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Anonymous Coward曰く、

TwitterやFacebookといったSNSの登場によって、臨床試験の信頼性が下がりつつあるという（GIGAZINE）。

こういった臨床試験では正確性を担保するために、条件が異なる複数のグループを設定することが一般的だ。たとえば一般的な例としては、実際には効果のない偽薬を投与したグループと、本物の薬を投与したグループとで結果を比較する、といったことが行われる。これによって偽薬効果や観察者効果による影響を抑えることができるとされるが、最近では被験者がSNSで他のグループと情報交換して情報や結果を交換するといった事態が発生しており、これによって臨床試験の信頼性が失われる事態になっているという。

最近では同じ症状の患者との繋がりを作る「PatiensLikeMe」といったSNSも登場しており、こういったSNS経由で被験者らが繋がることもあるようだ。

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がんにおいては、最初にがん細胞が発生した場所とは違う場所に移動し、そこでがん細胞が増えていく「転移」が発生することが知られている。そして、転移した状態で見つかったために最初にがん細胞が生まれた臓器が分からないがんを「原発不明がん」と呼ぶが、この原発不明がんにがんの免疫治療薬である「オプジーボ」が有効であることが分かったという（共同通信、日経新聞）。

原発不明がんはがん全体の2～5％を占め、すでに転移する状況にまでがんの進行が進んだ状態で見つかることが多いことから、診断から5年後の生存率は2～6％と低い。しかし、オプジーボを投与した臨床試験では、投与対象45人中10人でがんの面積が半分以下になるという結果が確認できたそうだ。

オプジーボは生物の免疫機構を使った治療法に向けた薬だが、その薬価の高さも過去に話題になっていた。

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米疾病予防センター(CDC)がCOVID-19の感染がどのように広がるのかを解説するページを書き直したところ、CDCの見解が変わったと誤解したメディアの報道が相次いで再び書き直すことになった(ニュースリリース)。

元々このページでは「人から人への感染」「汚染された面や物体からの感染」「人と人との接触による感染しやすさ」という3つの小見出しで解説されていた(Internet Archiveのスナップショット5月10日分)。更新版は5月11日に公開されたもので、「人から人への感染」「人と人との間では感染が広がりやすい」「その他の経路では感染が広がりやすくない」「感染を防ぐ方法」の4つの小見出しによる解説に変更された(Internet Archiveのスナップショット5月11日分)。

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スポーツ用品を手がけるミズノが、水着素材を使ったマウスカバー（いわゆる布マスク）を発売する（ミズノの発表）。

「水着や陸上ウエアで採用している伸縮性に優れた肌触りの良いソフトな素材」を採用しているのが特徴で、価格は935円（税込）。また、法人や自治体などに向け、オリジナルのプリントなどが可能なオーダーも受け付けるという。

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