ソニーが動画向けのフルサイズミラーレスカメラ「α7S III」を10月9日に発売するそうだ。価格はオープンだが予想価格は税別41万円前後らしい。α7Sシリーズとしては約5年ぶりの新型機となり、発売前から注目度も高かった（デジカメ Watch、ギズモード）。

特徴としては有効1,210万画素の裏面照射型CMOSを採用している点。最近のデジカメとしては画素数が少ないが、1画素あたりの受光面積が大きくなることにより、感度が高く暗い場所での撮影に強くなっているとのこと。またダイナミックレンジが広くなり階調表現が豊かになり、画素数を減らすことでローリングシャッター歪みを減らす効果もあるという。

10ビットの4K120pというフレームレートの高い動画撮影に対応する。録画時間に30分制限はなく、基本的にバッテリーが持続する限り動画撮影が可能。また外部給電を使用することによる連続撮影もできる。メモリカードスロットは2枚差しが可能なデュアルスロットを採用しているほか、4K120p動画撮影に対応するための新しい「CFexpress Type A」規格に対応している。このほかの特徴としてはバリアングル液晶の搭載や約944万ドットOLEDファインダーの搭載などがある。

このCFexpress Type Aに対応したカードとカードリーダについても、カメラと同時にソニーから発売されることが発表されている（エルミタージュ秋葉原）。

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東芝をはじめとする12の事業者が次世代暗号技術「量子暗号通信網」の実用化に向けた研究開発を始めるそうだ。総務省の委託による事業で研究期間は5年間、初年度の予算は14億4000万円だという。（東芝プレスリリース、ITmedia、古河電気工業プレスリリース、総務省）。

実用的な量子コンピュータが実現した場合、従来型の暗号による機密データがすべて解析されてしまうリスクがある。これに備えて、広域的な量子暗号通信ネットワーク技術の確立を行うことが目的だという。具体的には100台以上の量子暗号装置、万単位のユーザ端末を収容可能な装置の開発と検証を行うことだとしている。

東芝以外の事業者としてはNEC、三菱電機、古河電気工業、浜松ホトニクス、東京大学、北海道大学、横浜国立大学、学習院大学、情報通信研究機構、産業技術総合研究所、物質・材料研究機構が研究開発に参画するとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

文春オンラインによるとノストラダムスの大予言で知られる五島勉氏が亡くなっていたそうだ。90歳だったという（文春オンライン）。

6月上旬に体調が悪化して入院、食事が取れなくなりそのまま6月16日に逝去したそうだ。1973年11月に出版された「ノストラダムスの大予言」は、1999年7月に人類が核戦争などによって滅亡するという予言と、20世紀末の米ソ対立などの世紀末的なご時世などもあってブームに。本も250万部以上も売れたという。ちなみに予言シリーズは全部で10作あったそうだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

理研のバイオ高分子研究チームが、光合成細菌を使用して蜘蛛の糸と同様のクモ糸シルクタンパク質を生産することに成功したそうだ（京都大学、理化学研究所、リリース[PDF]）。

クモ糸は鋼鉄に匹敵する靭性があるとされてきたが、大量生産は困難とされてきた。今回、共同研究チームは、海洋性の紅色光合成細菌に、ジョロウグモの牽引糸たんぱく質の1つである「MaSp1」の遺伝子を入れ、細胞内で発現させることに成功したとしている。紅色光合成細菌は育成が容易なことから大量生産の可能性も期待できるようだ。

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やや旧聞に類する話になるが、茨城大学と北海道大学の研究チームによると、茨城県北茨城市の五浦海岸（いづら）には1650万年前に大規模な油田・ガス田があったという。五浦海岸には奇岩岩礁が広がっているが、この岩礁の成分を分析したところ天然ガス由来と分かったそうだ（茨城大学、北海道大学、日経新聞、ニュースイッチ）。

研究チームのの推定では、可採埋蔵量950億立方メートル以上の巨大ガス田に匹敵する油ガス田だったとしている。この幻の「五浦油ガス田」には、原油も存在していたと考えられているという。この茨城県沖は地下資源探査の対象海域であることから、今後の資源探査の進展に期待できる可能性もあるという。

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すでに旧聞に類する話となりつつあるが、キヤノンからしばらく噂の出ていたハイエンド・ミラーレス「EOS R5」「EOS R6」が発表された。型番だけだとわかりにくいが、R5が上位機種でR6がその廉価版。価格はメーカーのオンライン販売価格で、R5が税別46万円、R6は税別30万5000円といういいお値段になっている（CNET、R5、R6）。

当初「EOS R5」が7月下旬発売予定、「EOS R6」が8月下旬発売予定となっていたが、予約数が予想を上回ったことから、供給に遅れが発生する可能性がアナウンスされている。本体以外にもバッテリーグリップやエクステンダーなどの周辺機器も販売が遅延する可能性があるようだ（デジカメ Watch）。

EOS R5は新開発の約4500万画素フルサイズCMOSセンサーを採用。ボディ内手ブレ補正をシリーズで初搭載しているとのこと。フルサイズ一眼カメラとして初めて8Kでの動画撮影に対応したのも特徴だそうだ。

EOS R6は最大約2000万画素のフルサイズイメージセンサーを搭載。EOS-1D X Mark III用のセンサーがベースになっているとのこと。このほか解像度や動画のフレームレート、本体のダイヤル仕様などの一部がR5と異なる。ちなみにセンサー密度の関係から、暗所の感度性能などはR6が上だそうだ。

両機種とも連続録画時間は相変わらず29分59秒。とはいえ、これまでできなかった動画撮影時のUSB給電は可能になったので、オンライン会議用のWebカメラとして使う場合の利便性は良くなってはいる模様。

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nagazou 曰く、

厚生労働省の発表によると新型コロナウイルスの疫学調査の結果、参加者から検出された抗体に感染を防ぐ能力があることが分かったそうだ。厚生労働省は6月、7950人を対象に抗体検査を実施した。その中で抗体を保有していたのは、東京で0.1％、大阪で0.17％、宮城で0.03％だったという（日経新聞、NHK）。

この結果は国立感染症研究所の分析で判明したものだ。アボットとロシュというメーカーの異なる二つの検査手法を使って、両方の検査方法で抗体があると判定された場合、「中和活性」という感染防止能力があることが分かったという。一方のメーカーでしか抗体が検出されない場合、感染を防ぐ能力は見つからなかったとしている。今後はこの抗体がどれだけの期間、能力を維持できるのかなどを調査していくとしている。

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通販大手Amazonへの間違い電話がたくさんかかってきて困っていた喫茶店アマゾン。あの話に進展があったようだ。喫茶店アマゾンにアマゾン・ジャパンの広報や物流拠点の担当者らが赴き「この度はお騒がせしてすみません」と謝罪を申し入れ、AmazonのTシャツやパーカー、マグカップなどのグッズを提供したとしている。広報担当者によると間違い電話は他の国では聞いたことがないという（まいどなニュース ）。

店主によると、そもそもの間違い電話の原因は、電話番号を検索するアプリにあったようだ。「アマゾン」で検索すると、上から2番目に喫茶店アマゾンが表示されてしまうという。店主は表記を「京都の喫茶店 アマゾン」と変更するよう、アプリ運営側に対策を依頼したとしている。

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国際自然保護連合（IUCN）が9日、絶滅危惧種をまとめた最新のレッドリストを公表した。今回はマツタケやヤシガニが新たに絶滅危惧種に分類された（NHK、TBS NEWS、日経新聞、朝日新聞）。

2種類ともに絶滅危惧の3段階中で3番目に高い「危急」とされる。マツタケはこの50年で30％以上も生育量が減少していることが指摘されている。国際取引は規制されないとのこと。

今回は6年前に絶滅危惧種に指定されたニホンウナギも再評価が行われたが、分類はこれまでと変わらず3段階中で2番目に高い「危機」。このほか日本に関連するものとしては、アカテンコバンハゼやセアカコバンハゼが「危急」に追加されているとのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

新型コロナによるパンデミックの結果、3月から休校が続いているケニアで、政府はパンデミックが収まる可能性が低いことから、初等・中等教育の全学校生徒の学校教育スケジュールを丸ごと1年ずらすことを決めたそうだ。

留年という書き方をしている記事もあるが、今年1年分の学歴が丸ごと消失するというのが正しい言い方である模様。ちなみにケニアの学校の1学年は1月から11月までが通常日程だそうだ（AFP、時事、朝日新聞）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

発熱などの症状により、新型コロナウイルスの感染の疑いがもたれていたブラジルのジャイル・ボルソナロ大統領だが、検査の結果はやはり陽性だったそうだ。発熱はあるものの健康状態は良好だと大統領府は説明している（ロイター、読売新聞）。

大統領は5日に行われた国営テレビのインタビューで、抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」を服用していると発表、熱も下がってきているとしている。仕事に関してはビデオ会議を使用して休まずに続けるとのこと。

なお服用しているヒドロキシクロロキンに関しては、新型コロナに有益な可能性は低いと米国立衛生研究所（NIH）と指摘している（過去記事、CNN）。

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科学者239人が新型コロナウイルスに関する共同意見書を発表した。この意見書は世界保健機関（WHO）に当てたもので、感染防止策の見直しを求めている。WHOはこれまで、病院での気管挿管時といった事例を除いては、新型コロナが空気感染するという見方は取っていなかった（AFPBB News、時事ドットコム、朝日新聞）。

この共同意見書をまとめた科学者たちは、従来のウイルスと同様に新型コロナウイルスについても、空気中で数十メートル移動できることは疑いの余地がないとして、WHOにガイドラインの改定を求めている。また具体的な対策としては、公共施設に換気設備などを導入することや、高効率エアフィルターや紫外線ランプの導入、屋内や公共機関などでの混雑を回避することなどを勧めている。

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横浜市が新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、来年1月の成人式をオンラインでやるそうだ。例年どおり横浜アリーナで開催した場合、横浜市の新成人の総数3万7000人のうち、2万5000人ほどの参加があると予想されていた（TVKニュース、朝日新聞、ITmedia）。

企画されているオンライン成人式では特設サイトを設置し、市長や市会議長市長、横浜ゆかりの有名人のメッセージなどを載せる形式になるようだ。また新成人などが写真などを投稿できるような仕組みも用意するとしている。開催は予定されていた2021年1月11日だけでなく、複数日に渡って行われる模様。

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富士通が国内グループ従業員の労働体系をテレワーク中心に変更する「Work Life Shift」を6日に発表した。全社員を対象に、労働体系を大きく変えていくという。（CNET、ITmedia、日経新聞）。

2022年度末までにこれまでのオフィスの規模を半分にまで減らす予定で、全国のエリアごとに中核オフィスやサテライトオフィスを設定。これまでの特定のオフィス、特定の席で働いていた常駐型の席固定化を廃止、必要に応じてオフィスを使用するフリーアドレス化にしていくという。

今月からコアタイムのないフレックス勤務「スーパーフレックス制度」を国内グループの全社員に導入する。加えて定期券などを廃止し、その代わりとして全社員に在宅勤務に必要な環境維持費月額5000円提供。テレワークや出張で仕事をこなせる場合は、単身赴任の設定は解消するとしている。

富士通の平松浩樹執行役員常務は、通勤という概念をなくし、仕事の時間配分は社員が考えられるようにすると説明している。

あるAnonymous Coward 曰く、

「通勤定期券を廃止」ということで、在宅勤務手当として月額5000円を支給する方針（もちろん実際に使用した交通費については支払われるのだろう）。単にオフィスを廃止するのではなく、ミーティングや散発的に業務に使用し、常駐することを想定しない拠点を整備するとのこと。単身赴任も廃止、客先常駐の社員もテレワークにする方向性だそうだ。

在宅勤務で課題が大きいと思われるのが乳幼児の子供を持つ子育て世代で、こちらは自治体の方針に大きく左右されるところはなかなか辛いところではある。

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あるAnonymous Coward 曰く、

新型のインフルエンザウイルスが中国で発見された。ブタを宿主とするタイプでヒトにも感染する。この新型は「G4 EA H1N1」という名称で呼ばれており、人間の気道の細胞内で成長し増殖するそうだ。

発見した科学者は、変異しヒトからヒトに簡単に伝染するようになる可能性があると指摘している。現時点では緊急対応は必要はないものの、ヒトに感染する「すべての特徴」を備えているため監視が必要としている。現在蔓延している新型コロナウイルスだけでなく、危険性のあるほかの新型ウイルスにも警戒が必要としている（BBC）。

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楽天モバイルの販売するスマートフォン「Rakuten Mini」で対応周波数帯が公開されている仕様とは異なるものが見つかった問題で、楽天モバイルは端末に適切な「技適マーク」を表示していなかったとして、ソフトウェアアップデートによる対応を行う方針を発表した。また、ソフトウェアアップデートが提供されるまでの暫定的な対処として、技適マークの画像データを配布する（ケータイWatch、楽天モバイルによる発表、楽天モバイルのサポート情報）。

発表によると、問題のRakuten Miniではロットによって対応周波数帯が異なる3つのバージョンが出荷されているという。楽天はこれらについて「現時点で必要な認証はすべて取得」としているが、ロットによっては本来のものとは異なる認証番号が表示される状態になっているとのこと。具体的には、製造番号（IMEI）が351676110356716～351676110680487の製品については正しい認証番号が表示されるが、351676110356708以前、351676110682491以降のものについては仕様が異なるため、表示される番号と実際に取得した認証番号が異なる状態になっていたとのこと。

また、351676110682491以降のものについては一部の周波数帯への対応が削除されているが、これについて認証の取得を行なっていなかったという。適切な認証番号が表示されない端末の利用者に対しては、まずは認証番号が記された画像を配布することで一時的に対応し、今後ソフトウェアの更新で適切に技適マークを表示するよう対処するとのこと。また、周波数帯の変更について周知されていなかったとして、希望者に対しては端末の交換にも応じるという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

強い毒を持つ「ヒアリ」の国内への上陸が相次いでいる。6月4日頃、横浜港の本牧ふ頭と南本牧ふ頭で約300匹が発見された。NHKによれば、中国の貨物船のコンテナなどから見つかったもので、女王アリも発見されたという。横浜市が4日から8日にかけて粘着わなを仕掛けて捕獲したが、10日には複数匹が列状態で発見されている。

東京でも東京港の青海ふ頭内で200匹以上が見つかったそうだ。また千葉市でも1000匹以上が貨物船内で発見された。女王アリや卵、さなぎも見つかっており、作業員1人が刺されてしまった模様（カナロコ、NHK、LNEWS、47NWES）。

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hylom 曰く、

図書館から借りた本を電子レンジで加熱したため、その本につけられたRFIDタグが発火するという事故が米国で起きているという(INTERNET Watchの記事、 Fox13の記事)。

新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の感染拡大を受け、電子レンジで物品を消毒するという手法が一部で話題になっており、それを図書館から借りた本に適用した人が現れた模様。

米疾病予防センター(CDC)は滅菌・消毒方法の一つとしてマイクロ波/電子レンジを挙げている。ただし電子レンジの仕組み上、加熱には水分が必要となるため、書籍のように水分の少ない物品で加熱による十分な消毒効果が得られるかどうかは不明だ。特に表面は温度が上昇しにくい。加熱むらもあるため、水分の多い食品などを含めて消毒用として使用する場合は注意が必要だ。マイクロ波の照射自体による消毒効果についても研究されているが、結果はまちまちだ。

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nagazou曰く、

オリンパスがカメラなどの映像事業を譲渡するそうだ。デジタルカメラなどの映像事業を分社化し、日本産業パートナーズ（JIP）が管理や運営しているファンドに譲渡すると発表した（オリンパスの発表、朝日新聞、NHK、AV Watch）。

スマートフォンなどの普及により、デジカメ事業の苦戦が続いていることが理由として挙げられている。JIPへの譲渡後も研究開発・製造体制は維持され、同様にオリンパス製品のカスタマーサポートも継続されるとしている。JIPとの契約は9月30日までに締結する方針。譲渡の取引自体は12月31日までに行う予定だとしている。

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