米疾病予防センター(CDC)は24日、COVID-19(SARS-CoV-2)検査の概要を解説する医療関係者向けドキュメントを改訂した(Ars Technicaの記事)。

改訂版ではCOVID-19感染者と濃厚接触(6フィート以内かつ15分以上)した場合や、COVID-19の感染が広がっている地域で(マスクをしていない人が多い、または安全な距離が保てない)10人以上の集まりに参加した場合であっても、症状が出ていなければ検査は必ずしも必要ないとの記述がみられる。例外としては、高齢や持病により重症化リスクが高い場合、または主治医や保健当局に検査を勧められた場合が挙げられている。

改訂前(Internet Archiveの8月22日分スナップショット)は濃厚接触者または濃厚接触の疑いがある人全員に検査を推奨しており、無症状および発症前でも感染を広げる可能性があるため、濃厚接触者の迅速な特定と検査が必要と説明していた。一般向けドキュメントでは現在も、検査が必要な人として濃厚接触者を挙げている。

CNNはこの変更に詳しい高官の話として、政権上層部による圧力の結果だと報じたが、保健福祉省のブレット・ジロワー保健担当次官補は現在の科学的証拠と公衆衛生上のベストプラクティスに基づく決定だとCNNにコメントしたとのこと(CNN Healthの記事)。

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安倍晋三内閣総理大臣は8月28日、辞任する意向を記者会見で表明した(記者会見全文・動画)。

安倍氏は2006年にも総理大臣に就任しているが、持病の潰瘍性大腸炎が悪化して在職日数366日で辞任した。その後、新しい薬が効果を発揮して体調が万全となり、2012年から8年近くにわたって総理大臣を務めている。しかし、6月の定期健診で潰瘍性大腸炎再発の兆候が指摘されており、7月中頃から体調に異変が生じていたという。8月上旬には再発が確認され、現在の薬に加えて別の新しい薬の投与が決まる。今週初めの検診では新しい薬の効果が確認されたものの、継続的な投薬で回復していくかどうかについては予断を許さない。体調が万全でないまま政権運営を続ければ重要な政治判断を誤る可能性もあるため、辞任を決意したそうだ。現在は7月以降のCOVID-19感染拡大が減少傾向に転じたことと、冬を見据えて実施すべき対応策を取りまとめたことから、新体制へ移行するのに最適なタイミングだと判断したとのこと。

潰瘍性大腸炎は指定難病で、日本での患者数は10万人あたり100人程度だという。発症原因は不明だが、免疫異常と関係があると考えられている。投薬による治療で症状を抑えることが可能だが、多くの患者は再燃と寛解を繰り返すことから、長期間の医学管理が必要となる(難病情報センターの解説記事、 持田製薬の解説記事)。

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あるAnonymous Coward 曰く、

香港で24日に新型コロナウイルスに再感染した事例が報告されている（BBC、Reuters、MedPage Today）。

再感染したのは香港に住む33歳の男性で、4月に一度、新型コロナウイルスに感染しており、治療後に病院から退院している。しかし、8月15日にイギリスを経由してスペインから戻った後、再び検査で陽性となったそうだ。検査の結果、新たに感染したものは以前に感染したものとは異なるコロナウイルス株であったという。なお感染後は無症状のままだったとしており、21日には退院しているとのこと。

またオランダやベルギーでも同様に再感染が確認されたという。ベルギーの患者は女性で3月に感染後、6月に再び感染したと報じられている。いずれも香港の時と同じく、感染したコロナウイルス株は最初の感染と違うものであったという。このため免疫を獲得しても、免疫が持続しない可能性などが指摘されている。ワクチン開発への影響を懸念する声もあるようだ（Reuters、時事ドットコム）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

藤田医科大学は26日、人体に影響のない範囲の低濃度のオゾンガスを使うことで、新型コロナウイルスを抑えることができるという研究を発表した。これにより、人の集まる場所でも新型コロナの感染拡大を防ぐことができるらしい（藤田医科大学、NHK）。

これまでも1.0〜6.0ppmという高濃度のオゾンガスは、新型コロナウイルスに対して効果があることが分かっていたそうだ。しかし、この濃度だと人体への毒性があるのではと懸念されていたという。

今回の藤田医科大学の実験では、湿度80％の環境で日本の作業環境基準である0.1ppmという濃度のオゾンガスを散布した場合、10時間後に4.6％までウイルスの感染性が低減したという。さらに条件の厳しい米国基準である0.05ppm処理でも、5.7％まで感染性が低減したとしている。ただし、湿度が55％まで下がると抑止効果は53％まで半減してしまう模様。

藤田医科大学病院では、9月初旬から病院内の待合所や病室などで、オゾン発生器を使って実際に感染防護に運用していくとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

大阪大の岸本忠三特任教授らの研究チームが、新型コロナウイルスに感染した患者の血管で炎症反応が起こる仕組みを解明したそうだ（東京新聞、時事ドットコム、産経新聞）。

免疫細胞から放出されるタンパク質の一種「インターロイキン（IL）6」の血管中の濃度が上昇すると、血栓を作る別のタンパク質「PAI1」が増加する。このPAI1が増えて肺で血栓が発生すれば、肺炎の重症化につながるとしている。IL6の働きを抑える関節リウマチ治療薬「アクテムラ」を使用すると、PAI1の発生を抑えることができたという。アクテムラは岸本教授が開発に関わっており、現在、国内外で重症コロナ患者に対して治験が行われているとのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

厚生労働省は19日に新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」で通知を受けた人は、本人が希望すれば原則としてPCR検査を受けられるようにすることを検討しているそうだ（日経新聞）。

今までそうじゃなかったのかという感じではあるが、日経の記事によれば、通知が来て保健所に相談しても、症状次第で検査なしになることがあるという。このため通知を受けた利用者からは批判や不満の声が出ているとのこと。

専門家の間でもCOCOA普及のためにも希望者の検査を求める意見が出ていたそうだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

17日に発表された東京都の新型コロナ感染者は161人と、6日ぶりに新規感染者数が200人を下回ったそうだ。連休だったこともあって、感染経路としてバーベキューなどのイベントでの感染が増えている模様（ANNnews、TBSNEWS、SankeiBiz）。

連休初日となった8日に開催されたバーベキューでは、参加者23人のうち20から30代の男女合わせて8人（一人は事前に確認済みだった）の感染が確認されたという。同じく連休中の別の日に開催されたバーベキューでも感染が判明しているそうだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

2020年8月8日にEテレで放送されたチョイスの緑内障最新治療情報で、本題である緑内障の治療について取り上げられていたのだが、登場する緑内障患者の中に(スラド的に?)考えさせられる方が登場している。

IT業界ではこちらのようなケースもままあるが、番組中に登場した患者はシステムエンジニアで、緑内障発症後に医師より進行を抑制する点眼薬を処方されていたという。しかし患者は当時、職場や現場に寝袋を持ち込んで泊まったり、定時後に会議が設定されることもたびたびで、点眼の機会を逸することが多かったという。

そんな生活を2年間つづけた結果、失明が危惧される状況に陥り、治療できる環境を確保するためシステムエンジニアを辞職、その後、写真家に転身したそうだ。色々考えさせられる状況ではある。

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接触確認アプリ「COCOA」のダウンロード数は伸びているものの、陽性者の登録は2020年8月7日の午後5時段階で65件にとどまっている。これは7月3日から8月7日までに出た国内の陽性者数（約2万6千人）の0.6％にすぎないという。J-CASTの記事によれば、COCOA登録者が増えないのは、陽性者に届くはずの処理番号が届かないことも一因としてあるようだ（J-CAST）。

この処理番号は、保健所の職員らによって厚労省の感染者管理用のデータベース「HER-SYS」に入力することで発行される。入力されると陽性者に処理番号が通知される仕組み。しかし、実際には処理番号が届いていない事例が発生している模様。ある男性は処理番号が届くまでに1週間以上を必要としたとしている。この男性は自ら接触した人に対して連絡し、注意を促す事態になったとしている。

大阪市保健所によると、

「大阪市ではまだHER-SYSへの完全移行ができておらず、陽性者が出た場合に国に入力を代行してもらっています。その過程でお待たせしてしまったのかも知れません」

と話しているという。同様の事例は名古屋などでも起きている模様（過去記事）。

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島根県松江市の私立立正大淞南高で、生徒、教職員合わせて96人（10日深夜時点）という大規模な新型コロナウイルスの感染者が出たそうだ。感染の中心となったのはサッカー部の寮生で、他にも自宅通学をしていた野球部員やサッカー部員の同居人、教職員などへの感染拡大が続報で判明しているという（日刊スポーツ（9日段階第一報）、中国新聞（10日深夜会見））。

同校の北村直樹校長は11日未明に記者会見を開き、本校でこのような大規模感染が発生したことは大変重く受け止めていると述べた。同校では三密を避けるための対策やアルコールによる消毒対策は繰り返し指導していたという。しかし「感染者の発生を招いたことは、学校として対策が不十分であった」として謝罪した。学校は当面休校とするとしている（日テレNEWS24（記者会見））。

LARTH 曰く、

島根県と松江市は9日深夜、新型コロナウイルスに92人が感染したと発表した。うち88人は私立立正大淞南高の男子生徒86人と男性教員2人。サッカー部の寮で国内最大規模のクラスター（感染者集団）が発生したとみられる。同部は全国高校選手権18回出場の強豪校。

他の報道に依ると、部員の大多数が「感染予防対策が徹底された学生寮」での生活の中の大惨事である。 失敗なのか不足なのかが問われることになるだろう。

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被験者が偽薬を偽薬と知って使用した場合であっても、精神的苦痛の緩和に効果がみられたという研究成果をミシガン州立大学などの研究グループが発表した(MSUTodayの記事、 SlashGearの記事、 論文)。

偽薬は有効成分を一切含まないにもかかわらず、効果を期待して使用することでさまざまな症状を改善できる。しかし、患者をだますという倫理的な問題が幅広い利用の妨げになっている。患者をだまさずに偽薬を使用する研究は既に行われているが、過去の研究では偽薬の効果が明確ではない外傷の治癒速度といった領域を対象にしているため、偽薬と知って使用した場合の効果を客観的な生物学的基準で観察できていないという。

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nagazou 曰く、

やや旧聞に類する話になるが、7月30日に厚生労働省が服用している薬や手術歴などの情報をマイナンバーカードと連動させる取り組みを行うそうだ。もともとこうした計画はあったが、今後2年間で集中的に取り組みを進めていくという。2022年度中に運用開始することを目指している（日経クロステック、共同通信、日テレNEWS24）。

外部の医療機関や薬局なども患者側の同意があればデータを閲覧できるという。災害時にかかりつけの医療機関が被害に遭っていたりすると、患者の服用している薬などの情報が取り出せないの問題などが起きていた。この対策としても使われるとしている。

かかりつけ医以外でも治療歴などを確認できるようにすることで、治療の効率化を図る。本人が同意した場合、おくすり手帳などに記載されたデータや手術歴、透析の有無などの医療情報がマイナンバーに登録され、PCやスマートフォンから自分の医療データを閲覧できる。たとえば母子手帳などを見ないと分からないような、乳幼児時代の病歴といった健診情報を閲覧することなども可能になるようだ。

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大阪府の吉村知事と大阪府立病院機構「大阪はびきの医療センター」は4日、ポビドンヨードを含むうがい薬で、1日4回のうがいを実施すると陽性率が下がるという研究を発表した（日経新聞、朝日新聞）。

実験では41人の新型コロナ軽症患者を対象に、4日間PCR検査を実施したという。4日後の結果、うがいをした患者の陽性率が9.5％だったのに対し、うがいをしなかった患者は陽性率は40％だったとしている。今後は軽症・無症状患者計2000人の同意を得て、臨床研究を拡大するとのこと。

朝日新聞に掲載された、大阪はびきの医療センターの松山晃文・次世代創薬創生センター長の言によると、

「コロナは鼻やのどの奥で増える。今回、唾液だけでやっているので、これで患者を治せるわけではない」「ウイルスを含んだ唾液が肺に入ることで肺炎を起こすケースがある。唾液中のウイルス量を減らすことで重症化が抑制され、人にうつしにくくなるのではないか」

とのこと。

いまさらではあるがPCR検査とは、鼻や咽頭をぬぐって細胞を採取、PCR法（ポリメラーゼ連鎖反応法）という手法を用いて、遺伝子を増幅させて検出する仕組みとなっている。なお、今回の発表後、大阪市内の薬局などではうがい薬が売り切れる事態などが起きている模様（大阪大学微生物病研究所、J-CAST ニュース）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

5歳未満の幼児が新型コロナウイルスの強力な媒介者となっている可能性があるようだ（AFP）。

米シカゴにあるアン・アンド・ロバート・H・ルリー小児病院が、新型コロナ患者145人から採取した検体を元にした研究で分かったという。検体となった子供は5歳未満が46人、5～17歳が51人、18～65歳が48人で全員が発症していない状態だった。

採取した検体を調べてみた結果、幼児の上気道に大人の数十倍から100倍ほどのウイルスの遺伝物質が存在したことが分かったとしている。研究チームによれば、実験室研究でウイルスの遺伝物質が多く存在するほど、感染力が高まることが分かっているとのこと。

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スタートの段階から"不具合や急造問題が指摘された新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」だが、インストール数が増えるにつれて一定の成果も出ているようだ。iOS/Androidの合計ダウンロード数は、8月3日17時点で1,099万件まで増えているという。政府発表によれば7月31日段階でCOCOAに登録された陽性者は76人とされている（Impress Watch）。

千葉県の船橋市で7月28日に感染が確認された女性は、COCOAで「今月22日に陽性者と接触」と表示されたことから保健所に行き、結果として感染が確認された。山梨県でも3日、陽性者との接触確認後、3人がPCR検査に至った例が報告されている。こちらは3人とも陰性だったと報じられている（日テレNEWS24、日経新聞）。

COCOAに関しては安倍総理の発言から、人口の6割（7200万人）というインストール数値が目標とされてしまったが、平将明内閣府副大臣が7月31日に行った会見では、インストール6割は国の目標ではなく、4月にオックスフォード大学が発表した研究報告の一部のみが引用され、一人歩きした結果だという（EE Times）。

なお、ITmediaに掲載された日本大学生産工学部の行った感染者を半減させるために必要な条件のシュミレーション結果によると、

• 人口の80%がアプリを利用し、接触者は外出を20%控える。
• 人口の60%がアプリを利用し、接触者は外出を40%控える。
• 人口の40%がアプリを利用し、接触者は外出を60%控える。

という3つの条件で感染者は半減するとの結果が出たという。

　さらには、

• 人口の40%がアプリを利用し、接触者は外出を40%控える。
• 人口の60%がアプリを利用し、接触者は外出を20%控える。
• 人口の20%がアプリを利用し、接触者は外出を80%控える。

という条件を達成すれば、感染者数は3分の2に減らすことができる。

とのこと（ITmedia ビジネスオンライン）。

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飼い犬2匹が新型コロナの陽性反応が出たことが判明したそうだ。こうした事例は国内では初めてだという（日経新聞）。

この結果はペット保険「アニコムホールディングス」が3日に発表したもの。感染者となった飼い主からペットを預かりPCR検査を行った結果ところ、犬2匹が陽性だったことが判明した。2匹とも健康状態に異常はなく、すでに1匹は陰性になっているという。他のペットや従業員も検査したが、いずれも陰性だったとしている。

なお飼い主のウイルスが一時的に口に入り込んだ可能性もあることから、感染と明言はできないそうだ。同様のペットに陽性が出た事例は米国、ベルギー、イギリスなどで報告されているとされている（CNN）。

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百均などでも売っている紫外線効果型のレジン（UVレジン）を使用して、爪を金属チップなどでデコレーションするジェルネイル。加工性も耐久性も高いことから利用者も多い。しかしこのジェルネイル、マニキュアのようには簡単には落とせないことから、新型コロナウイルスの検査などに影響を与えていることが、現場の医療機関などで問題になっているようだ（Togetter）。

日本ネイリスト協会によると、医療機関で受ける検査の種類によっては、ジェルネイル、カラーポリッシュ、ネイルアートなどを落とすように求められるという。動脈血酸素飽和度と脈拍数を測定するパルスオキシメーターは、爪の付け根に近いところに光を当てて測定することから、ジェルネイルがあると測定できないという（日本ネイリスト協会）。

またMRI検査では強い磁力と電波を利用することから、検査時には指輪などの金属や磁器類を取り外す必要がある。しかし、指にUVレジンで固着させた金属チップなどが検査に影響するという。また、顔料（ようはラメ状のキラキラ）の中にも金属成分が含まれていることも問題であるようだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

Apple Watchなどのウェアラブルデバイスで、新型コロナウイルス感染を発症前に検知できないか研究しているそうだ(iPhone Mania、Reuters)。

心拍数や呼吸数等のバイオメトリクスの変化を検知し、感染した可能性を所有者に通知することで、外出自粛を促すことなどが期待できる。研究はスタンフォード大学が主導しており、同大学のMichael Snyde教授は、「病気になると、気づかないうちに心拍数が上昇するなどの身体の変化が起きる」と述べている。

現在、FitbitやApple Watchなどのウェアラブルデバイスを所有する5000人ほどのユーザーを対象に研究を進めているという。登録者の中で陽性反応を示した31人のスマートウォッチの履歴データを調査したところ、症状が現れる平均3日以内の期間で感染の兆候を検出できたそうだ。

ちなみに国内ではApple Watchの心電図アプリは使用できない。ただ過去記事にあるように認定は進んでいるので近く使えるようになる可能性はある。

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