リーディングビュー

東京医科歯科大、マウスのES細胞から1ミリサイズのミニ心臓を作り出すことに成功

あるAnonymous Coward 曰く、

東京医科歯科大などのチームが、マウスのES細胞を使って直径1ミリ程度の「ミニ心臓」(心臓オルガノイド)を作製することに世界で初めて成功したそうだ(東京医科歯科大NHK)。

胎児の心臓ができる際に多く見られるラミニン等のタンパク質を高濃度に加えて培養、心臓発生に適合した条件を構成することで、マウスのES細胞は心筋細胞などに変化、11日目に直径1ミリ程度の小さな心臓のようなものができたとのこと。このミニ心臓は、実際の心臓と同じく心房や心室などを持ち、機能面でも拍動且つ筋収縮制御が発生しているほか、本物の心臓で発生する心房から心室への興奮の伝播なども再現されているという。

同研究チームでは、薬剤安全性評価などに利用できる可能性があるとしている。

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LINEで住民票申請を行うシステム開発企業が総務省を提訴。電子署名の要否が争点

LINEアプリを使って住民票などを取り寄せられるサービスを始めた「Bot Express」が、総務省(国)を相手に東京地裁に提訴したと発表した(総務省提訴のお知らせNHK)。

同社のサービスは4月から渋谷区でスタートしたもので、住民票の写しの取得をLINEだけで完結できるというもの。LINE経由で顔写真と運転免許証などの画像を送ればよく、LINE Payで手数料を決済すれば郵送で住民票が自宅に届くとのこと(渋谷区)。

しかしサービススタート直後の4月3日、総務省から「本人確認が行われないため、なりすましなどのおそれがある。またマイナンバーを利用した電子署名を利用していないことから、本人確認が行えず住民基本台帳法にも違反する」として、総務省は全国の自治体に対してこのシステムを採用しないように通知を行ったとしている。

これに対してBot Express側は、配送先は住民票記載の住所にのみ指定が可能であるため、「なりますまし申請」のリスクはないと主張、国の主張は不当だとしている。また総務省は、住民票申請のオンライン手続きにはマイナンバーカードを使った電子署名が必須としているが、ICカードリーダー購入が必要であるなど、電子署名をともなう操作は極めて非日常的だと主張している。弁護士ドットコムによれば、今回の裁判の争点は「電子署名の要否」が中心になるとしている(弁護士ドットコム)。

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東京消防庁が119番に映像も併用するLive119システムを試験導入。9日から

あるAnonymous Coward 曰く、

東京消防庁は119番通報を声だけでなく、映像も併用して通報できる仕組みを導入するそうだ。この新システムは「Live119」システムとよばれ、9日から試験導入が行われているという。状況を映像で確認できるようにすることで救命率の向上につなげるとしている(ITmedia)。

東京消防庁における試験導入では、東京23区内での通報が対象になるそうだ。消防指令センターが119番通報の発信者を確認すると、その発信者に対してURLを送るのだという。そのURLを開くとビデオ通話に切り替わるという仕組みであるらしい。受信した動画は消防指令センターから救急隊に画像を転送することもできるとしている。

すでに神戸市消防局などで運用されているとのこと。ちなみに全国初導入は兵庫県小野市だそうだ(神戸市兵庫県小野市消防局)。

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JAXA、時速500kmという世界最速のヘリ開発を目指す

あるAnonymous Coward 曰く、

JAXAが燃料効率に優れた世界最速のヘリコプター開発を目指しているそうだ。目標速度は時速500キロメートル。現在、比較的早い機体でも時速278キロメートル程度だとされる。ドクターヘリ用途などが考えられているようだ(ニュースイッチ)。

JAXAの開発している機体は、メインローターのほかに本体後部に推進用のローターを取り付ける構造で、米国のシコルスキー・エアクラフトが現在開発中の「S-97 RAIDER」に近い方法で高速化を図っている(S-97 RAIDERの動画)。

大きな違いとしては、RAIDERはメインローターに二重反転プロペラを採用しているのに対し、JAXAが提案している高速ヘリコプターはメインローターは一般的なシングルロータータイプであること。機体にはフラップ付きの大型の翼が設けられ、その両端にも小型のプロペラが取り付けられているのが特徴。

シングルタイプの場合は、機体の逆回転を防ぐためのアンチトルク用ローターが必要になるが、JAXA案では翼の両端に付いた小型ローターがアンチトルク用として機能するという。このアンチトルク用のローターは、それほどのパワーがいらないため電気駆動方式だそうだ。

前方への推力はエンジンに直結した後部のローターで得る構造となっている。このためメインローターの角度を変えて推進力を得る一般的なヘリコプターと異なり、機体が前のめりに傾くことがなく、空気抵抗を減らすことがで高速化が期待できるとしている。またこれに合わせてローターブレードの形状も最適化したものが設計され、特許も取得しているそうだ。今後は航空機メーカーと共同研究を進め、実機開発に結び付けたいとしている。

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自分の声を音声合成ソフト化できるサービスが個人向けにスタート

あるAnonymous Coward 曰く、

エイベックスの子会社コエステは9月8日、音声合成ソフトウェア化するという「デジタルボイス・プレミアム」を個人向けに始めたそうだ。製作費用は50万円(税別)なり。ようするに自分の声でボイスロイドを作れるという感じらしい。デジタルボイス・プレミアムというサービス自体は以前からあったようだが、今後は個人でも利用可能になった模様(デジタルボイス・プレミアムITmedia)。

自分の声は都内近郊の収録スタジオに行って収録する必要があるようだ。最終的には完成した合成音声を元にしたパソコン用とスマートフォン用の音声制作ツールが使えるようになるらしい。このツールではゆっくりやボイスロイドのようにテキスト入力で自分の声が再現できるそうだ。その人固有の抑揚や声のリズム感についても合成音声に反映できるとのこと。

メーカーの想定では講演やプレゼン用途、声が出せなくなる病気などに備えた対応、死後でも話ができる的なものが考えられている模様。商用的な用途では多くの縛りがあるボイスロイド系と異なり、自分の声なら制約はないのでYouTuberなどに需要が出そうな気はする。

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広島大学、ハフマン符号の処理を高速化するデータ構造「ギャップ配列」を考案

広島大学の中野浩嗣教授らの研究チームは8月31日、GPUによる「ハフマン符号」の並列展開処理を高速化する新しいデータ構造「ギャップ配列」を考案したそうだ(広島大学リリース[PDF]マイナビ)。

ハフマン符号はJPEGやZIPなど多くのデータ圧縮で使われている符号化方式。NVIDAのGPU「Tesla V100」を用いた実験では、10種類の様々な種類のファイルを用意し、既知の最速プログラムとギャップ配列用に構築したプログラムを用いて比較したという。その結果、従来の展開プログラムと比較した場合、圧縮処理で2.5~7.4倍、また展開処理については、2.5倍から最大1万1000倍もの高速化が達成できたとしている。

ちなみにこの論文は、8月に開催された第49回並列処理に関する国際会議(ICPP)で最優秀論文賞に選ばれたとのこと。

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Microsoft、なりすまし動画などを検知するための技術を発表

あるAnonymous Coward 曰く、

AI技術の発展により、人間の顔を別人に入れ替えたり表情を変えることのできるディープフェイク技術が広がりつつある。米大統領選挙の実施が近づいている現在、影響力の大きな有名人などに成りすまし、世論誘導を行う被害の増加が予想されている。そこでMicrosoftは9月1日、ディープフェイクを識別するための技術を開発したそうだ(MicrosoftEngadgetGIGAZINE)。

Microsoftによると偽情報にはさまざまな形態があり、単一の技術だけで判別ができないという。そこで今回、Microsoftは複数の手段や技術を組み合わせる方法を提示している。一つは改ざんされた動画や写真を見分けるための「Video Authenticator」。これは写真や動画のなかにあるフェージングやグレースケール境界の不自然な部分を検出し、人工的な加工されているかをスコアで表示するというものだ。

もう一つは本物であると確認されたコンテンツを保証する技術。こちらは二つの方法を組み合わせて提供される。一つはオリジナルのコンテンツプロデューサーが、コンテンツにハッシュと証明書を付与するというもの。Azureに搭載されるツールとして提供される。もうひとつは登録された内容を、ブラウザー拡張機能や他の形式で確認できるリーダー機能。ハッシュと証明書を確認してユーザーに正しいコンテンツであることを示すことができるそうだ。

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日本固有のチョウ、オガサワラシジミ絶滅か。日本固有のチョウでは初の絶滅になる可能性

小笠原諸島固有のチョウで国の天然記念物に指定されている「オガサワラシジミ」が絶滅した可能性が高いらしい(環境省NHK日経新聞)。

オガサワラシジミは外来種であるトカゲ、グリーンアノールの影響などで1989年ごろから個体数が急減していたという。そこで環境省と東京都が200絵年に小笠原諸島から個体を持ち帰り、多摩動物公園や新宿御苑などで繁殖を行っていた(オガサワラシジミ保護増殖事業計画[PDF])。

しかし、繁殖用に用意した個体は卵を産んでも孵化せず、8月25日までにすべて死んでしまったそうだ。野生のオガサワラシジミに関しても、2018年6月に小笠原諸島の母島で見つかったのが最後。絶滅と判定されれば、日本固有のチョウとしては初めての絶滅になるとのこと。なお、繁殖できなかった理由として、新宿御苑の個体はオスの精子の量が極端に減っていたためだという。近親交配による有害な遺伝子の蓄積が原因ではないかとしている。

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ホンダ、大型モニターを備えた同社初の量産EV「Honda e」を10月に国内発売

nagazou 曰く、

ホンダが新型EV「Honda e」を10月30日から国内販売すると発表した。試作車自体は昨年発表済み。Honda eは同社初のEVで4人乗りで、1回の充電で走れる距離は最大約300km。30分の急速充電で最大200kmを走行可能で街乗りなどを想定したコンパクトEVとなっているという。これまでのEVよりも未来感を強調しているのが特徴(ホンダリリースレスポンス)。

コンソールパネルは運転手側から助手席側まで一体的にデザインされた5個のモニターで構成されている。左右の端にサイドミラー代わりとなるモニターを配置、運転手側はメーター表示を行うためのモニターが一枚、中央部には12.3インチのモニターを2個並べたナビなどの機能を兼ねるアスペクト比8:3の大型モニターが備えられている。表示情報を左右で入れ替えたりする操作もできるそうだ。

このほかスマートフォンをデジタルキーにしたり、エアコン操作や充電管理などを行えるHonda CONNECT、縦列駐車や並列駐車を支援するためのHonda パーキングパイロット(アドバンスのみ)などの機能が用意されている。価格はで451万円からとなっている。

欧州では乗用車のCO2排出量の規制が強化される。現行は120.5g/kmであるのに対して2021年からは平均95g/kmになる。こうした背景から自動車メーカー各社がEVのラインナップが増えるとされている(国土交通省[PDF]ロイター)。

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ソフトバンク、IoT宅配ボックスの年度内事業化を目指して実証実験

あるAnonymous Coward 曰く、

ソフトバンクがIoT宅配ボックスの事業化を行うそうだ。2020年度内の事業化を目指すとしている(ソフトバンク)。

新事業では主に一戸建ての居住者をターゲットにして、初期費用不要のサブスクリプションモデルを提供していくという。実証実験ではパナソニックとビットキーが開発したIoT宅配ボックスを使用し、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県に住んでいるソフトバンクの社員を対象にして実証実験を行うとのこと。

このIoT宅配ボックスは宅配ボックス側をパナソニック、デジタル認証技術部分はビットキーの技術を使って開発されたものだそうだ。スマートフォンの専用アプリとBluetoothを利用することで解錠できる仕組み。専用アプリでは、解錠だけでなく、荷物の配達予定日時や配送状況の確認なども行えるとのこと。集荷サービスなどとの連携も視野に入れているそうだ。

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WHOがアフリカ大陸からのポリオ撲滅を宣言。のこすはアフガニスタンとパキスタンの2カ国

あるAnonymous Coward 曰く、

世界保健機関 (WHO) は25日、ナイジェリアで野生株のポリオウイルス感染が終息したとして、これをもってアフリカ大陸からポリオを根絶したと宣言した(BBCの記事, CNNの記事, NHKの記事, Gigazineの記事)。

ポリオは手足の麻痺といった症状が現れるウィルス性の病気で、自然宿主は人間だけで、患者の糞から感染する。5歳以下の子供に多発したことから小児麻痺とも呼ばれており、日本でも1960年代までは流行が続いていた。有効な治療法は無いが、ワクチンで予防できることから接種が進み、世界の多くの国で根絶へと至っていた。

アフリカで最後まで残ったナイジェリアでは、2003年にワクチンのボイコット運動が起きて大流行が起きるなどして対策が停滞、また北部では武装勢力の活動により医療活動が行えないなどの問題が起きていた。しかし2015年のワクチンキャンペーンを機にワクチン接種が進み、今回の根絶宣言へと至ったとのこと。世界でウィルスが残るのは、後はアフガニスタンとパキスタンの2カ国だが、こちらも武装勢力の支配地域ではワクチン接種が難しいことが壁となっているようだ。

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『あずきバー』を使用する井村屋公式レシピが人気。赤飯や肉じゃがなど

アイスを別の料理に転用するという話は、Twitterで定期的にバズっている気がするが、今年は井村屋のアイス「あずきバー」を使った料理がバスっているらしい(はてな)。今年話題になっているのは、炊飯器を使って作るあずきバーお赤飯あずきバーで肉じゃがなどで、いずれも井村屋が公式に配布しているメニュー。

まいどなニュースが井村屋の広報に「あずきバーお赤飯」について問い合わせたところ、レピシが生まれた時期は定かではないという。記事中では公式ツイッターアカウントで2017年に紹介したことがあるとしており、それ以前に作られたメニューであることは確かな模様(まいどなニュース)。

こうしたあずきバー料理の中で、難易度が高いとされているのが、硬いあずきバーから棒を外す作業。先の記事では

「内袋に入れたまま少し時間を置いて、頃合いを見て、袋の上からアイスを持ってスティックを抜くといい感じかもしれません」(広報担当者)

との対策が提示されている。なお肉じゃががバズったのは、この辺が原因かもしれないが、井村屋公式とはまったく調理方法が違うのでそうじゃないかもしれない(家電ASCII)。

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ローソンが新型コロナに対応した「おでんシールド」の設置を発表

あるAnonymous Coward 曰く、

ローソンは今年、8月25日からおでんの販売を展開するそうだ。しかし、今年は新型コロナウイルスの蔓延もあって、露出したままのおでん容器には少し抵抗がある(ローソン)。

そこで今年はおでん鍋の前方に、飛沫防止用アクリル板のおでんシールドを設置するそうだ。さらに通常は蓋を閉める対策を取るという。おでんシールドは成人男性の飛沫を防ぐために77cmの高さに設定されているそうだ。

このほか、購入時の会話を減らすため、おでんの価格は1個90円(税込)に統一する、定番商品5品目をまとめた398円セットなども用意するとしている。また9月1日から自宅でおでんを作るための具材セット208円(税込)も展開するとしている。

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京都大学、片方向のみ電気抵抗をゼロにできる超伝導ダイオード効果を持つ材料を発見

京都大学の小野輝男教授らの研究チームは、一方向に電流が流れる場合のみ電気抵抗がゼロとなる「超伝導ダイオード効果」を初めて観測したそうだ(京都大学naturenatureアジアEngadget)。

現在使われているダイオードは半導体ダイオード中心だが、電気抵抗によってエネルギー損失が発生し、それにより発熱が起きている。このエネルギー損失をゼロにできれば、低消費電力で発熱の少ない回路が生み出せる。

今回、研究チームの開発した超伝導ダイオードは、ニオブ(Nb)層、バナジウム(V)層、タンタル(Ta)層から構成される人工超格子で実現されているという。通常のダイオードのように異なる素材を真ん中で接続するのではなく、複数の素材を繰り返し積層される形で⼈⼯的に作製された結晶格⼦が使われている。研究ではこの超伝導人工格子上で超伝導ダイオード効果が起きることが実証されたとしている。

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東大やパナソニックら5社、専用チップ開発のための先端システム技術研究組合を設立

nagazou 曰く、

東京大学、凸版印刷、パナソニック、日立製作所、ミライズテクノロジーズ(デンソーとトヨタの合弁会社)の5社は8月17日、先端システム技術研究組合(Research Association for Advanced Systems、略称ラース:RaaS)を設立すると発表した(リリース公式サイトPC Watch)。

RaaSは半導体を製品として提供するのではなく、専用設計を前提としたサービスで展開していくのが特徴だという。データ社会では高い処理能力が求められ、その結果エネルギー効率が悪化する傾向にある。RaaS理事長によると、このままでは、2030年には現在の総電力の倍近い電力をIT関連機器だけで消費するとされ、2050年にはさらに約200倍になると予想しているという。

RaaSはデータ社会において必要となる、高いエネルギー効率の専用チップを素早く設計でき、最先端、最先端半導体技術を多くの民間企業に広めるのが目的だという。ソフトウェアのアジャイル開発にならい、ハードウェアのチップ開発を素早く行うアジャイル設計手法を用いて開発効率を高め、メガファウンドリの最先端プロセスで製造することなどでエネルギー効率を10倍にすることを目的にしている。またオープンアーキテクチャを展開するとしている。

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パワーアシストスーツの市場規模は2025年までに8倍以上へ。少人数で仕事をこなすことが求められる

あるAnonymous Coward 曰く、

グローバルインフォメーションの調査によると、外骨格ロボットスーツ(パワーアシストスーツ)の市場が2025年に26億米ドル到達すると予想されるという(レスポンス)。

このレポートによると、パワーアシストスーツは産業分野や企業での採用が増えていることから、2025年までは持続的な成長が見込めるとしている。軍事分野、とくに地上部隊用への採用が広がれば、導入数が一気に増え市場的に有利になる可能性がある。新型コロナウイルスの影響で、企業は少数の労働者で多くの作業を行う傾向が増えてると予想しており、倉庫での作業や物流、配送などの市場拡大が期待できるとしている。

これにより、2019年時点のパワーアシストスーツ市場は3億1610万米ドルほどだが、2025年には26億米ドルに拡大するだろうとしている。

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米商務省のHuaweiに対する一時的な一般ライセンス、期限切れとなる

米商務省安全保障局(BIS)がHuaweiおよび米国外のHuawei関連会社に発行していた一時的な一般ライセンス(TGL)が13日、期限切れとなった(Neowinの記事Android Policeの記事The Washington Postの記事)。

BISは昨年5月、Huaweiが米国の安全保障や外交上の利益に反する活動にかかわっているとして輸出規制リストであるエンティティリストに追加し、その直後にTGLを発行した。エンティティリストに載った人物・団体に対しては輸出管理規則(EAR)の対象となる米国のテクノロジーを販売・移転できないが、TGLによりHuaweiは既存製品のサポートに必要なEAR対象テクノロジーを入手できていた。TGLの期限は90日間だったが、1年以上にわたっ延長が繰り返されてきた。延長はこれまで期限の翌日に発表されており、14日に何も発表がなかったことから延長せずに失効したとみられる。ただし、後日延長が発表される可能性も否定できない。

商務省は米企業が標準規格の開発に限定してHuaweiと共同作業できるようにする暫定ファイナルルールを6月に発表しており、17日まで意見募集も行われている。そのため、TGLがなくても標準規格の開発には影響しないが、既存製品へのサポートに影響する可能性が指摘されている。

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トノサマバッタを大群化させる誘引物質が特定される

トノサマバッタが大群化する誘引物質として、中国科学院の研究チームが4-ビニルアニソール(4VA、4-メトキシスチレンとも)を特定したそうだ(Natureの記事Ars Technicaの記事論文アブストラクト)。

トノサマバッタはサバクトビバッタと同様に密度が高い環境では孤独相から群生相へと変化し、大群で移動して農作物を食べ尽くす蝗害の原因となる。以前から大群化には集合フェロモンがかかわると考えられていたが、誘引物質は特定されていなかった。

研究チームはトノサマバッタが発する35の化学物質を調べ、群生相のトノサマバッタが高濃度で発する少ない6物質を特定。このうち、4VAのみが強い誘引作用を示したという。4VAは群生相のトノサマバッタのみが発するが、群生相・孤独相ともに齢数・性別を問わずに誘引し、孤独相のトノサマバッタでも4~5匹の密集で発するようになったとのこと。これにより、密度が高くなればなるほど4VAの濃度が高まり、さらにトノサマバッタを誘引して群れが大きくなっていくというポジティブフィードバックループが生まれる。

4VAは揮発性物質であり、人間は甘い香りだと感じる。研究チームではトノサマバッタの触角を調べ、群生相・孤独相ともに4VAに強く反応する嗅覚ニューロンを特定した。さらに嗅覚受容体OR35が4VAで選択的に強く活性化することを確認している。ゲノム編集技術CRISPR-Cas9を用いてOR35遺伝子を欠落させたところ、トノサマバッタは4VAに反応しなくなったという。また、粘着式トラップを使用した実験でも4VAの誘引効果を確認している。実験での誘引効果は控えめなものだったが、より効果的なトラップの開発につながることが期待される。

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汗によって発電する電子スキンが開発中。代謝物をモニターしてをBluetooth経由で伝達できる能力も

あるAnonymous Coward 曰く、

汗っかきの人がメリットの多いらしい技術が登場したそうだ。米カリフォルニア工科大学の研究チームは、汗から発電する電子スキン「PPES(Perspiration-Powered Electronic Skin)」なるものを開発したという(ITmedia)。

このPPESは、伸縮性や耐久性に優れており、汗から効率的にエネルギーを抽出するバイオ燃料電池を搭載しているという。この電池の発電力で電子スキンのデータをBluetooth経由で伝達できる能力もあるらしい。被験者の運動中の代謝物をモニターし、スマートフォンに転送する実験にも成功しているそうな。

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聞きたい音だけを選択して聞ける「聴力自在化」技術が開発中

あるAnonymous Coward 曰く、

北海道大学と神戸大学の研究者が、外界音から聞きたい音だけを聞けるという「聴力自在化技術」なるものを開発しているそうだ(ITmedia NEWSの記事論文: PDF)。

この技術を使うと外界音の周波数を操作して変換した音をスピーカーで出力することにより、これまで聞こえなかった音を聞いたり、逆に不要な音だけを取り除けるという。想定している用途としては、高周波のスイッチングノイズを検出することで動作音の静かな電気自動車やハイブリッド車の接近に気付けるようにする、工場機械が異常時に出す超音波領域の音を検出してトラブルを防ぐ、ガス等の気体が漏れるときに生じる超音波領域に異音を発見するといった一種の補聴器的な用途が考えられているようだ。

人間は特定の音声を選択的に聴取できるが、この研究は人間の聴力で聞こえにくい・聞こえない音声を聞こえるようにしたり、習熟の必要な特定周波数の識別を可能にしたりするデバイスの開発を目指しているようだ。

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