Windows 10 20H2は「October 2020 Update」
Microsoftは18日、Windows 10 October 2020 Update(バージョン20H2)のリリースに向けた準備を進めていると発表した(Windows Experience Blogの記事、 Windows Centralの記事、 Softpediaの記事、 On MSFTの記事)。これまで2020年下半期のWindows 10 機能更新は20H2とのみ呼ばれており、「Windows 10 October 2020 Update」という名称が公式に使われるのは今回が初めてだ。なお、これまでWindows 10のバージョンは4桁の数字(yyMM)だったが、Windows 10 Insider Previewの20H2ビルドではバージョンも「20H2」という表記になっている。
Microsoftは同日、Release PreviewチャネルでWindows 10 Insider Preview ビルド19042.508(20H2)をリリースしている。このビルドはベータチャネルで8日から提供されているもので、MicrosoftではOctober 2020 Updateのファイナルビルドになると考えているが、通常の月例更新での改善も進めていくと述べている。
なお、Release Previewチャネルでは自動更新によるビルド19042.508の提供は行われず、設定→更新とセキュリティ→Windows Updateで20H2のダウンロードとインストールを選択した場合にのみインストールされる。一方、ベータチャネルではこれまで20H2のインストールを選択していなかったユーザーにも自動更新での提供を順次開始するとのこと。いずれの場合もいったん20H2にアップグレード後は自動更新で新ビルド(更新プログラム)が提供されるようになる。
すべて読む
| ITセクション
| アップグレード
| OS
| Windows
| デベロッパー
|
関連ストーリー:
Windows 10 バージョン20H2、商用デバイスでのリリース前テストが可能に
2020年08月25日
Windows 10 Insider Preview 20H2ビルド、スタートメニューのタイル色変更など多数の新機能
2020年07月27日
Windows 10 Insider Preview、初の20H2ビルドが登場
2020年06月20日
Windows 10 May 2020 Update、一般提供開始
2020年05月28日
Windows 10 バージョン2004 「May 2020 Update」完成
2020年04月18日
iOS 14では既定の電子メールアプリやWebブラウザーを変更可能になっているが、最初の一般リリースバージョンではデバイスの再起動後に設定がリセットされてしまうバグがあるそうだ(
米商務省は18日、米国向けアプリストアでのWeChatおよびTikTokの提供を9月20日以降禁止するなどの措置を発表した(
ソニーモバイルコミュニケーションズは17日、5G対応のフラッグシップスマートフォン Xperia 5 IIを発表した(
例年よりも速いペースでハリケーンが発生している2020年の大西洋では、世界気象機関(WMO)のハリケーン名称リストの
これまで税別表示が認められてきた書籍だが、来年の3月末から総額表示の義務化が適用されることから、新聞業界、出版業界、広告業界などの関係者が反応。Twitterで「#出版物の総額表示義務化に反対します」というハッシュタグなども作られ、一時はトレンド入りもしていたようだ(
JR西日本は9月18日から「どこでもドアきっぷ」を発売するそうだ。映画ドラえもんとのタイアップ企画で、発売期間は9月18日から12月17日、利用期間は10月1日から12月25日となっている。新型コロナウイルスの影響で落ち込んだ需要を格安のキャンペーンで取り戻したいのだという(
ニフティの調査によると、ADSL利用者でもサービス終了を知らない人が4人に1人ほどいるそうだ(
よく空気を輸送しているようなものとして、ネタにされることもあるスナック菓子だが、カルビーがポテトチップスのパッケージを変更することで、二酸化炭素排出量を削減するそうだ(
厚生労働省は、新型コロナウイルス接触確認アプリCOCOAの不具合報告が相次いでいることから、アプリ側にアプリの動作ログを蓄積し、利用者の許可があればログを送信できるようにするそうだ(
headless 曰く、
アニメの新番組一覧表として知られる「うずらインフォ」さんが9月16日、2020年夏期分をもってテレビアニメ一覧画像の更新を停止するそうだ(
AC0x01 曰く、
headless 曰く、
文部科学省は教員の処分歴を閲覧できる期間を過去40年間に大幅に延長するそうだ(
日本損害保険協会は16日、「