Swift Core Teamは22日、Windows版のSwiftツールチェーンイメージ提供開始を発表した(Swift.orgのブログ記事、 Neowinの記事、 The Registerの記事、 Windows Centralの記事)。

Appleが開発したプログラミング言語Swiftは2015年にオープンソース化され、Linux上でも利用可能になっていた。Windowsへのポートは単にコンパイラーを利用可能にするだけでなく、標準ライブラリとコアライブラリも利用可能とし、Swift言語のみでWindowsアプリケーションやクロスプラットフォームアプリケーションの開発が可能になるとのこと。Windows上で開発を行うには、SwiftツールチェーンイメージのほかにVisual Studio 2019のインストールが必要になる(ダウンロードページ、 Getting Started)。

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headless 曰く、

米国土安全保障省(DHS)のCybersecurity & Infrastructure Security Agency(CISA)は18日、政府機関で使用するWindows Serverに8月の月例更新プログラムを適用するよう命じる緊急指令20-04を発出した(SlashGearの記事、 The Registerの記事、 Ars Technicaの記事)。

8月の月例更新プログラムではNetlogonの特権の昇格の脆弱性(CVE-2020-1472)が修正されている。この脆弱性はMicrosoft Netlogon Remote Protocol(MS-NRPC)に存在し、攻撃者はこの脆弱性を悪用してドメインコントローラーに接続することで、特別に細工したアプリケーションをネットワーク上のデバイスで実行できる可能性がある。

Microsoftではこの脆弱性が悪用される可能性が低いと評価しているが、CISAでは攻撃に利用可能なエクスプロイトコードが出回っていること、脆弱性のあるドメインコントローラーが政府機関で幅広く使われていること、攻撃が成功した場合の影響が重大であること、更新プログラム適用が進んでいないことなどを理由に緊急指令が必要と判断したという。

緊急指令の対象となるのは国防総省と中央情報局(CIA)、国家情報局を除く政府機関で、東部時間21日23時59分までにドメインコントローラーとして機能するすべてのWindows Serverへ更新プログラムを適用し、適用不可能なバージョンはネットワークから切断すること、東部時間23日23時59分までに完了報告書を提出することなどを命じている。

CISAでは7月にもWindows Serverへの更新プログラム適用を命じる緊急指令を発出している。

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Microsoftは18日、Windows 10 October 2020 Update(バージョン20H2)のリリースに向けた準備を進めていると発表した(Windows Experience Blogの記事、 Windows Centralの記事、 Softpediaの記事、 On MSFTの記事)。

これまで2020年下半期のWindows 10 機能更新は20H2とのみ呼ばれており、「Windows 10 October 2020 Update」という名称が公式に使われるのは今回が初めてだ。なお、これまでWindows 10のバージョンは4桁の数字(yyMM)だったが、Windows 10 Insider Previewの20H2ビルドではバージョンも「20H2」という表記になっている。

Microsoftは同日、Release PreviewチャネルでWindows 10 Insider Preview ビルド19042.508(20H2)をリリースしている。このビルドはベータチャネルで8日から提供されているもので、MicrosoftではOctober 2020 Updateのファイナルビルドになると考えているが、通常の月例更新での改善も進めていくと述べている。

なお、Release Previewチャネルでは自動更新によるビルド19042.508の提供は行われず、設定→更新とセキュリティ→Windows Updateで20H2のダウンロードとインストールを選択した場合にのみインストールされる。一方、ベータチャネルではこれまで20H2のインストールを選択していなかったユーザーにも自動更新での提供を順次開始するとのこと。いずれの場合もいったん20H2にアップグレード後は自動更新で新ビルド(更新プログラム)が提供されるようになる。

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headless 曰く、

特別に細工したWindowsのデスクトップテーマファイルを利用して、Windowsアカウントの認証情報を盗みとれる可能性が指摘されている(BleepingComputerの記事、 Neowinの記事、 発見者のツイート)。

細工の内容としては、デスクトップテーマで使用する背景画像などにログインの必要なリモートサーバー上のパスを指定するというものだ。攻撃者は自分の支配下にあるサーバーを指定することで、Windowsのログインユーザー名とパスワードハッシュ(NTLMハッシュ)を取得できる。BleepingComputerが2016年に実施したテストによると、弱いパスワードを使用している場合はNTLMハッシュから秒単位でパスワードを復号できたという。WindowsへのログインにMicrosoftアカウントを使用している場合は特に問題が大きい。

発見者はMicrosoftに報告しているが、仕様なので修正しないとの回答があったそうだ。そのため、発見者は拡張子「.theme」「.themepack」「.desktopthemepackfile (.deskthemepackの間違い)」の関連付け解除を推奨している。ただし、関連付けを解除すると新たなデスクトップテーマを追加できなくなる。一方、BleepingComputerではグループポリシーでリモートサーバーにNTLMトラフィックを送信しない設定(コンピューターの構成→Windowsの設定→セキュリティの設定→ローカルポリシー→セキュリティオプション→ネットワークセキュリティ: NTLMを制限する: リモートサーバーに対する送信NTLMトラフィック)にする方法を紹介している。こちらも万能ではなく、エンタープライズ環境で共有ファイルを使用する場合に問題が発生する可能性があるとのことだ。

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headless 曰く、

Microsoftのアナウンスでは触れられていないが、8月26日にDevチャネルへリリースされたWindows 10 Insider Preview ビルド20201(アクティブな開発ブランチ)には「Archive apps」というオプションが「設定」アプリの「アプリ→アプリと機能」に追加されている(Neowinの記事、 Windows Latestの記事、 Ghacksの記事)。

オプションの説明によると、ストレージスペースとインターネット帯域を節約するため、使用頻度の低いアプリを自動でアーカイブするものだという。ユーザーのファイルやデータは保存され、アーカイブされたアプリを次に使用するときにはインターネットに接続して(まだ入手可能であれば)フルバージョンを復元するとのこと。

アーカイブ処理の詳細は不明だが、対象はMicrosoft Storeで提供されているアプリとみられ、ユーザーのデータファイルが削除されるアンインストールを実行せず、アプリのインストール状態を維持したままでアプリ本体のみを削除するということのようだ。そうであれば、再度使用する際にMicrosoft Storeからアプリを再ダウンロードするだけで復元可能になる。このオプションを使用することで、Microsoft Storeで提供されるアンインストール不可のWindows 10標準アプリが無駄に更新され続けることもなくなるとみられる。

なお、「システム→記憶域→クリーンアップの推奨事項を表示」では「使用されていないアプリ」をクリーンアップすることも可能になっているが、こちらは通常のアンインストールが実行されるため、ユーザーデータも削除されるので注意が必要だ。

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Microsoftは8月26日、Windows 10 Enterprise/Education/IoT Enterpriseの3エディションについて、バージョン1803(April 2018 Update)のサービス終了を6か月間延期すると発表した(Windows message center、 Microsoft Tech Communityの記事、 Windowsライフサイクルのファクトシート英語版)。

これにより、サービス終了日は2020年11月10日から2021年5月11日に変更され、2021年5月の月例更新が最後の更新プログラムとなる。なお、Home/Pro/Pro Education/Pro for Workstationsの各エディションはバージョン1803のサポートが昨年11月に終了している。

Microsoftは世界的な公衆衛生上の問題を考慮してWindows 10 バージョン1709 (Enterprise/Education/IoT Enterprise)とバージョン1809(Home/Pro/Pro Education/Pro for Workstations/IoT Core)のサービス期間をそれぞれ6か月間延長している。今回のサービス期間延長は、世界的なパンデミックの中で顧客がビジネスの継続に注力する必要があるとのフィードバックを受けたものとのことだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

Looking back at Windows throughout the years for the 25th anniversary of Windows 95（動画）.

Windows95は英語版が1995年8月24日に発売されました。今年で25周年になります。
それを受け、YouTube に Windows Insider Program アカウントが記念動画を投稿しました。

スラド諸氏の中には日本発売日の11月23日に並んでインタヴューを受けた方もいるのではないでしょうか？

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headless 曰く、

Microsoftは21日、商用デバイスでWindows 10 バージョン20H2のリリース前テストが可能になったことを発表した(Windows IT Pro Blogの記事、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事、 Neowinの記事)。

20H2はWindows 10 バージョン1909と同様に小規模なアップデートとなり、新Microsoft Edgeのプリインストールやスタートメニューのタイル色変更、「システム」」コントロールパネルの機能が「設定」アプリに移行するといった新機能が含まれる。6月以降の月例累積更新プログラムが適用されたWindows 10 バージョン2004には新機能が無効化された状態で含まれており、ダウンロードサイズの小さい有効化パッケージ(イネーブルメントパッケージ)を実行するだけで20H2にアップグレードできる。ただし、20H2の新機能をすべて試すには最新の累積更新プログラムのインストールが推奨される。Windows 10 バージョン1909およびそれ以前の場合はフルアップデートが必要となる。

Microsoftが商用デバイスとみなすのはHomeエディション以外のWindows 10を実行するデバイスであって、Microsoft Endpoint ManagerやMDMツールを用いてIT管理者が管理している・ボリュームライセンスキーを使用している・CommercialIDが割り当てられている・ドメインに参加している、のいずれかの条件を満たすものだという。WSUSを使用している場合は「Windows Insider Preview」カテゴリーを同期させることで、20H2の有効化パッケージやフルアップデートが利用可能になる。Windows Updateを使用する場合はWindows Insider ProgramでベータチャネルまたはRelease Previewチャネルを選択すればいい。

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headless 曰く、

Microsoftは20日、Windows Subsystem for Linux 2 (WSL 2)をWindows 10 バージョン1903/1909にバックポートしたことを発表した(Windows Command Lineの記事、 Phoronixの記事、 Neowinの記事、 Windows Centralの記事)。

WSL 2はWindows Subsystem for Linux (WSL)の改良版で、Windows 10 バージョン2004で導入された。軽量なユーティリティー仮想マシンで完全なLinuxカーネルを実行することでパフォーマンスが向上し、完全なシステムコール互換性が得られるといった特徴を持つ。WSL 2を使用したユーザーからは高評価のフィードバックが数多く寄せられており、より多くのユーザーが利用できるようバージョン1903/1909にバックポートしたそうだ。なお、現在のところバックポートはx64システムでのみ利用可能とのこと。

MicrosoftではWindows 10 バージョン1903(ビルド18362)/1909(ビルド18363)でWSL 2を利用できるようにする更新プログラムのKB番号を示していない。ただし、マイナービルド1049以降で利用できるとのことで、20日にオプションの更新プログラムとして提供が始まったKB4566116(ビルド18362.1049/18363.1049)にWSL 2サポートが含まれていた。そのため、9月の月例更新にはWSL 2サポートが含まれるとみられる。

更新プログラムのインストール後、まだ有効にしていない場合は「Linux 用 Windows サブシステム」と「仮想マシン プラットフォーム」を有効にする。インストール ガイドでは触れられていないが、WSL 2 Linuxカーネルの更新も必要だった。あとはWSL 2を既定のWSLバージョンに設定し、Microsoft StoreでLinuxディストリビューションをインストールすればいい。なお、既定のWSLバージョンを設定する「wsl --set-default-version」コマンドが使用できない場合、WSL 2のサポートが導入されていないことになる。

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Microsoftは21日、Windows 10 Insider Preview ビルド20197をDevチャネルで提供開始した(Windows Experience Blogの記事、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事、 Neowinの記事)。

本ビルドでは「設定」アプリに「ディスクとボリュームの管理」が追加され、これまでMicrosoft管理コンソール(MMC)の「ディスクの管理」スナップインを使用していた操作が「設定」アプリ内で実行可能になっている。実際に使いやすいかどうかは別として、ボリュームの作成・フォーマット・削除・サイズ変更のほか、ボリュームラベルやドライブ文字、パスの設定といった操作は一通り実行できる。この機能を利用するには、設定→システム→記憶域で「ディスクとボリュームの管理」を選択すればいい。なお、「ディスクの管理」も引き続き利用可能だ。

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Windows Defender(Microsoft Defender)マルウェア対策プラットフォームバージョン4.18.2007.8以降では、Windows Defenderウイルス対策を無効にするレジストリ設定が削除されている(Microsoft Docsの記事、 Ghacksの記事、 Softpediaの記事、 On MSFTの記事)。

このレジストリ設定は「HKLM\SOFTWARE\Policies\Microsoft\Windows Defender」のDWORD値「DisableAntiSpyware」で、これまでは値のデータに「1」をセットすることでWindows Defenderウイルス対策を無効化できていた。元々OEMやIT担当者が別のウイルス対策製品を展開する場合に使用するものだったが、現在は別のウイルス対策製品が検出されるとWindows Defenderウイルス対策が自動で無効化されるため、不要な設定になっていたという。レジストリ設定はグループポリシーで「ローカルコンピューターポリシー→コンピューターの構成→管理用テンプレート→Windowsコンポーネント→Windows Defenderウイルス対策」の「Windows Defenderウイルス対策を無効にします」に対応するため、このグループポリシー設定も無視されることになる。

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headless 曰く、

hostsファイルでMicrosoft関連ホストを指定すると、Windows Defender Antivirus(Microsoft Defender Antivirus)やMicrosoft Security Essentialsが脅威として検出するようになっている(Bleeping Computerの記事、 Ghacksの記事、 BetaNewsの記事)。

Windows Defender Antivirusの場合は変更がリアルタイムで検出されることはなかったが、ファイルを選択してスキャンすると「SettingsModifier:Win32/HostsFileHijack」として検出される。ここで「削除」(デフォルト)または「検疫」を選択して「操作の開始」をクリックするとhostsファイルが再生成されるようで、既定の内容に戻されてしまう。Microsoft Security Essentialsの場合は変更を保存するとすぐに検出され、自動で既定の内容に戻された。

この脅威を解説するMicrosoftの記事は1月に公開されているが、脅威として検出されるエントリの具体的な内容には触れられていない。ただし、6月から更新していなかったWindows Defender Antivirus(Windows 8.1)とMicrosoft Security Essentials(Windows 7)でも検出されたので、最近の変更ではなさそうだ。スラドでは2009年にWindows Defenderがhostsファイルを書き換えるという話題が出ていたが、この時の脅威(SettingsModifier:Win32/PossibleHostsFileHijack)とは別物だ。2012年にはWindows 8のWindows Defenderがhostsファイルの変更をブロックすることも話題になっている。

なお、Bleeping Computerの記事では15件のMicrosoft関連ホストが検出対象として挙げられているが、手元の環境で試した限りでは「www.microsoft.com」「microsoft.com」「us.vortex-win.data.microsoft.com」のいずれかを追加した場合のみ脅威として検出された。また、「www.microsoft.com」と「microsoft.com」に関しては、エントリを追加しても無視されるようだ。

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Microsoftダウンロードセンターは8月3日から、SHA-1で署名されたWindows向けコンテンツの提供を中止するそうだ(Microsoft Tech Communityの記事、 Softpediaの記事、 The Registerの記事)。

SHA-1の危険性は古くから指摘されており、2017年には現実的な時間でSHA-1ハッシュの衝突を生成するShatterd攻撃も発表されている。CA/Browser Forumは2016年からSHA-1のHTTPS証明書の発行を禁じていたが、Internet Explorer 11とMicrosoft Edgeでは2017年5月のアップデートでSHA-1証明書をブロックするようになった。

Windowsの更新プログラムでは昨年、Windows 7/Server 2008/2008 R2およびWSUS向けにSHA-2署名のサポートが導入され、昨年7月以降は更新プログラムのインストールにSHA-2署名のサポートが必須になった。また、それまでデュアル署名(SHA-1/SHA-2)だったWindowsの更新プログラムはSHA-2のみに変更されている(Windows および WSUS の 2019 SHA-2 コード署名サポートの要件)。

なお、Microsoftダウンロードセンターで「人気のあるWindowsダウンロード」をみると、1位の「DirectX エンド ユーザー ランタイム Web インストーラ」はSHA-1のみで署名されており、2位以下はデュアル署名の更新プログラムが多いようだ。

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Microsoftは24日、Windows 10 Insider Preview ビルド19042.421 (20H2)をベータチャネルに提供開始した(Windows Experience Blogの記事)。

本ビルドではスタートメニューのタイルが配色テーマに合わせた色に変わり、コントロールパネルの「システム」の代わりに設定アプリの「システム→詳細情報」が表示される。また、Microsoft Edge Canary/Devを使用している場合はALT+TABキーを押すとアプリだけでなくタブも切り替えられるようになり、タスクバーにピン留めしたWebサイトが既に開いていればそのタブに切り替わるなど、多数の新機能が追加されている。

これらの新機能は7月に入ってDevチャネルのビルド20161およびビルド20175で提供されていたものだが、DevチャネルではA/Bテストが行われているため新機能を利用できないままのユーザーもいる。なお、Devチャネルではビルド20161までのビルドが7月31日に期限切れになるとのことで、早めにビルド20170以降へ更新することが推奨される。

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Windows 10標準の「ヒント (Tips)」アプリで、一部の項目でmacOSの画面が使われているとRedditユーザーが指摘している(Softpediaの記事、 Redditのスレッド)。

該当する項目の日本語版は「新機能」と「テンプレートを使用して、もっと作成する」に含まれる「在宅学習者向けのトップテンプレート」となる。Softpediaの記事ではスクリーンショットと呼んでいるが、実際のスクリーンショットではなくモック画面のようだ。英語版では既に差し替えられているが、日本語版は現在のところmacOS風のままになっている。

このほか、「フィッシング詐欺メールに注意する」「ご家族の安全と緊急時の準備」でもmacOS風のモックが使われている。前者は英語版もまだ差し替えられていない。

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マイクロソフトがファイル復旧ツール「Windows File Recovery」を提供し始めた。誤って削除した重要なファイルを復元したりするのに使用する。

コマンドラインツールとして提供されており「Windows 10 May 2020 Update（バージョン 2004）」以降でのみ利用可能。また“Microsoft Store”経由で配布される。FAT/exFAT、ReFS、NTFS形式のファイルの復元に対応しているという（窓の杜）。

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headless 曰く、

Windows 10 May 2020 Update(バージョン2004)では更新プログラムのインストールを延期するオプションが削除されたのだが、これを最近になってMicrosoftがIT担当者向けドキュメントに追記したため話題となっている(Ghacksの記事、 On MSFTの記事、 Neowinの記事、 BetaNewsの記事)。

このオプションはWindows 10 Home以外のエディションで「設定」の「更新とセキュリティ→Windows Update→詳細オプション」にバージョン1909まで存在し、機能更新プログラムのインストールを最大365日まで、品質更新プログラムのインストールを最大30日まで個別に延期できる。バージョン2004ではこのオプションがなくなり、「更新の一時停止」ですべての更新プログラムのインストールを最大35日間延期できるのみとなっている。

昨年Microsoftは機能更新プログラム(新バージョンのWindows 10)のインストールタイミングを変更し、サービス終了間近のバージョンでのみ自動インストールを実行するようにした。その結果、多くのデバイスでは年に1回しか新バージョンがインストールされなくなっており、混乱を避けるためオプションを削除したのだという。

ただし、グループポリシーを使用すればバージョン2004でも同様の設定は可能だ。設定は「コンピューターの構成→管理用テンプレート→Windowsコンポーネント→Windows Update→Windows Update for Business」で「プレビュービルドや機能更新プログラムをいつ受信するかを選択してください」と「品質更新プログラムをいつ受信するかを選択してください」を変更すればいい。

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あるAnonymous Coward 曰く、

Microsoftは17日、Windows 10 Insider Preview「Build 20150」を公開した。このBuild 20150では「Windows Subsystem for Linux」（WSL）の機能強化が行われている。要望の多かったCUDAやDirectMLといったGPUコンピューティングをサポートすることで、機械学習・AI開発やデータサイエンスなどが実行可能となった（ZDnet、窓の杜、PC Watch、@IT、Slashdot）。

GPUコンピューティングのサポートでは、要望の多かったNVIDIAの「CUDA」のサポートと、Microsoftの低レベルAPI「DirectML」のサポートが含まれている。NVIDIA以外にもAMDおよびIntel製GPIについてもサポートされている。

これに合わせてAMD、Intel、Nvidiaは、WSL上のDirectML TensorFlowパッケージをサポートするプレビュードライバーをリリースした。AMD製GPU用のドライバは、Vegaグラフィックス搭載のRadeonおよびRyzenプロセッサーで使用可能。Intel製のドライバは、Ubuntu 18.04およびUbuntu 20.04でのみ検証されているとしている。

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