英王立学会、温室効果ガス排出量削減のため必要以上の高解像度でストリーミング視聴しないことを推奨

2020年12月5日 19:11

英王立学会がデジタルテクノロジーと地球環境に関する報告書「Digital technology and the planet」の中で、テクノロジーを利用する際に個人ができる温室効果ガス排出量削減としてストリーミング品質の設定変更を挙げている(報告書: PDF、 BBC Newsの記事、 Neowinの記事)。

報告書によれば、スマートフォンで4K画質のストリーミングビデオを1時間再生すると、小さい画面のためにSD画質との違いが分かるほどの差がないにもかかわらず、排出量はSD画質のおよそ8倍になるという。そのため、必要以上の高解像度を選択しないことで、排出量削減の助けになるとのこと。

また、ユーザーが不必要なコンテンツをオフにできるオンラインサービスのデザインにも言及している。たとえば、YouTubeユーザーの中には音声のみを聴く人も多いため、映像をオフにできるようにするとサービスによる総排出量の1～5%を削減できるという研究結果があるそうだ。これにより削減できる排出量は、YouTubeのサーバーを再生可能エネルギーで稼働することで削減できる排出量に相当するとのことだ。

すべて読む | ITセクション | 映画 | 地球 | サイエンス | 携帯電話 | インターネット | 娯楽 | 音楽 |

2020年版パスワードを正しく使用していない人・団体のランキング、1位はTwitter従業員、2位はZoomユーザー

スラド

著者: headless

2020年12月5日 17:18

パスワードマネージャーサービスのDashlaneは3日、パスワードを正しく使用していない人・団体のランキング「Worst Password Offenders」の2020年版を発表した(Dashlane Blogの記事、 BetaNewsの記事)。

1位に選ばれたのはTwitter従業員。理由として挙げられているのは7月のアカウント侵害インシデントで、ターゲットになったTwitter従業員は偽のパスワードリセット画面にだまされて認証情報を入力し、多要素認証コードも抜き取られたという。その結果、攻撃者はTwitter内部のツールを用いて著名人を含む130アカウントを攻撃し、パスワードリセットに成功した45アカウントから詐欺目的のツイートを投稿した。DashlaneではTwitterがとった対策のうち、従業員全員にパスワードリセットを要求したことも1位に選ばれたポイントの一つに挙げている。

2位～10位は以下のとおり。昨年までは安易なパスワードを設定する有名人などもランキング入りしていたが、今年のランキングは顧客の情報が流出した企業や、多数のアカウント侵害が発生したサービスのユーザーなど、サイバー攻撃の被害者リストになっている。

2. Zoomユーザー: 他サービスで流出した認証情報と同じ組み合わせの認証情報を用いるアカウント50万件の認証情報がダークウェブで売られる
3. 格安航空会社 EasyJet: 2,000人分のクレジットカード情報を含む顧客900万人分の個人情報が流出
4. 信用情報サービス Experian: 顧客になりすました攻撃者に南アフリカ支社の職員が個人情報を渡してしまい、南アフリカの2,400万人と80万のビジネスに影響
5. ホテルチェーン Marriott: 従業員の認証情報が侵害され、新たに宿泊者520万人分の個人情報が流出
6. 任天堂ユーザー: 他サービスで流出したものを含む弱いパスワードを設定していたユーザーのアカウント30万件が不正アクセスを受ける
7. 食材キット Home Chef: ユーザー情報800万件がダークウェブで売られる
8. デートアプリ Zoosk: ユーザー情報3,000万件がダークウェブで売られる
9. 独立アーティスト向けマーケットプレース Minted: ユーザー情報500万件がダークウェブで売られる
10. デイトレーダー: 投資アプリ Robinhoodのユーザー数千人のアカウントが侵害され、資金が盗まれる

Raspberry Pi 4公式ケース専用ファン「Raspberry Pi Case Fan」

スラド

著者: headless

2020年12月5日 15:25

Raspberry Pi Foundationは11月30日、Raspberry Pi 4公式ケース専用の冷却キット「Raspberry Pi 4 Case Fan」を発売した(Raspberry Pi Blogの記事、 Softpediaの記事、 Neowinの記事、 SlashGearの記事)。

Raspberry Pi 4は従来モデルと比べて排熱が大幅に増加しているが、温度上昇時にスロットリングしてパフォーマンスを抑える「sprint-and-recover」設計により、ファンレスでの運用を実現している。さらにファームウェアの改善でケースなしの場合にはスロットリングが発生しにくくなっているものの、公式ケースに入れた場合はパフォーマンス低下が避けられない。公式ケースにはめ込んで使用できるよう作られたRaspberry Pi 4 Case Fanにはヒートシンクも付属しており、高負荷時にも最大のパフォーマンスを実現するとのことだ。

すべて読む | ハードウェアセクション | ハードウェア |

アレシボ天文台の巨大電波望遠鏡、プラットフォーム落下時の動画が公開される

スラド

著者: headless

2020年12月5日 13:32

米国立科学財団(NSF)は3日、プエルトリコ・アレシボ天文台で巨大電波望遠鏡のプラットフォームが落下した際の動画を公開した(特設ページ、 Ars Technicaの記事、 The Vergeの記事、 Mashableの記事)。

NSFの当初の発表では夜の間に落下したような雰囲気だったが、実際に落下したのは現地時刻で12月1日7時54分頃だったようだ。そのため現場は既に明るくなっており、落下の模様をはっきりと見ることができる。後半はドローンで撮影した映像で、プラットフォームを吊るケーブルが破断する様子を捉えている。電波望遠鏡を支持する3本のタワーはすべて、動画でも見られるように上部が崩落しており、落ちたケーブルで天文台の学習センターも大きく破壊されたとのことだ(ニュースリリース)。

シンガポール食品局、鶏細胞培養肉の販売を認可

スラド

著者: headless

2020年12月5日 11:39

米国のEat Just, Inc.,は1日、同社の鶏細胞培養肉がシンガポールで販売の認可を得たと発表した(プレスリリース、 Straits Timesの記事、 CNAの記事、 Voxの記事)。

同社はHampton Creek→Just→Eat Justと社名を変更しており、植物原料の卵液代用食品「Just Egg」や卵を使用しないマヨネーズ風スプレッド「Just Mayo」などを販売している。Just時代の2018年、鶏細胞培養肉「Just Meat」の市場投入計画を発表していたが、実現していなかったようだ。同社に限らず、細胞培養肉が当局から認可されるのは世界で今回が初だという。

同社の鶏細胞培養肉はニワトリの羽毛からとった細胞に植物性の栄養素を加えて培養したもの。抗生物質の使用や遺伝子組み換えなどは行わず、土地・水・エネルギーの使用量や温室効果ガス排出量を大幅に削減できるという。同社は細胞培養肉についてビールの醸造やパン酵母による発酵などと同様に安全だと説明しているが、今回シンガポール食品局(SFA)による徹底的な検証が行われ、SFAの新型食品に関する安全基準(PDF)を満たすことが確認されたとのこと。

Eat Justの鶏細胞培養肉は新しい「GOOD Meat」ブランドで展開され、近く小規模な市場投入を行う計画とのことだ。

PC上でモバイルアプリ、何か使いたい？いらない？

スラド

著者: headless

2020年11月29日 19:18

MicrosoftがWindows上でAndroidアプリを実行可能にするプロジェクトをまた進めているそうだ(Windows Centralの記事[1]、 [2]、 On MSFTの記事、 Softpediaの記事)。

Microsoftは2015年、Windowsストア(現Microsoftストア)アプリを増やすための方策として、4つのWindows BridgeプロジェクトをBuild 2015で発表した。その一つがAndroidアプリのAPKファイルをAppXパッケージに変換してWindows 10 Mobileで動作させるWindows Bridge for Android(Project Astoria)であり、2015年夏ごろにはWindows 10 Mobile Insider Previewにランタイムが搭載されてAPKが直接インストール可能になっていたものの計画は予定通り進まず、その後ランタイムも削除された。2016年1月にはWindows 10 Insider Previewで用途不明なLinuxサブシステム関連ファイルが見つかり、Project Astoriaは終わっていないのではないかと話題になったが、同年2月にはプロジェクトの中止が発表されている。

Microsoftが新たに進めているプロジェクトは「Latte」というコードネームで呼ばれているという。Project Latteの基本的な考えはProject Astoriaと同様で、Androidアプリをわずかなコード変更またはコード変更なしにMSIXパッケージに変換してWindows 10で実行可能にするというものだ。Androidアプリを実行するため、MicrosoftはAndroidサブシステムを提供する必要があるほか、Google Play開発者サービスに依存するアプリを実行可能にするには代替のAPIを提供する必要もある。AndroidサブシステムはWindows Subsystem for Linux(WSL)ベースになるとみられている。

Windows 10では「スマホ同期」アプリを通じてAndroidデバイス上のアプリを表示して操作できるが、対応はSamsung製の一部のモデルに限られる。もしもProject Latteが実現するなら、早ければ来年にも利用可能になるという。M1チップ搭載MacではiPhone/iOSアプリを直接実行可能になっているが、スラドの皆さんはPC上で使いたいモバイル向けアプリがあるだろうか。それとも必要ないだろうか。

木星と土星、12月下旬には満月の見かけの直径の4分の1ほどまでに接近

スラド

著者: headless

2020年11月29日 17:25

最近は日没後の南西の空に並んで見える木星と土星だが、今後日を追うごとに近付いていき、12月下旬には最接近するそうだ(国立天文台 - ほしぞら情報)。

木星と土星が最接近するのは12月22日3時頃だが、日本では既に地平線の下にあるため、実際に最も近付いた状態で観察できるのは12月21日の日没後だという。2つの惑星は満月の見かけの直径の約4分の1にまで接近する。望遠鏡を使えば木星と土星に加え、木星のガリレオ衛星も同じ視野に捉えることが可能とのこと。なお、木星と土星は7月に相次いで地球との距離が最も近くなる衝を迎えていた。

12月17日時点では2つの惑星の距離が満月の見かけの直径程度だが、その左下に細い月が見えて美しい眺めになるそうだ。ただし、日没後の高度は低く、2時間あまりで沈んでしまうため観察可能な時間は限られる。国立天文台では南西の方角の見晴らしの良い場所での観察を推奨している。

すべて読む | サイエンスセクション | サイエンス | 宇宙 |

Canon USA、7月から8月に不正アクセスを受けて従業員の個人情報が流出

スラド

著者: headless

2020年11月29日 15:32

Canon USAは11月25日、7月下旬から8月上旬にかけて同社のネットワークに不正アクセスがあり、従業員に関するデータが流出していたことを明らかにした(Canon USAの発表、 Softpediaの記事)。

Canon USAでは8月4日にランサムウェア攻撃を確認し、対策を行うとともに調査を進めていたそうだ。同社ネットワークでは7月20日から8月6日の間に不正な活動が確認されており、この間にファイルサーバー上のファイルへの不正なアクセスが行われていたという。ファイルサーバーの調査は11月2日に完了し、2005年～2020年にCanon USAまたは特定の子会社・前身会社・関連会社に勤務していた従業員(現・元)および、その受取人や扶養家族に関する情報を含むファイルへのアクセスが判明したとのこと。

ファイルには個人の名前および、その人の社会保障番号・運転免許証番号・政府発行の身分証明書番号・振込先金融機関の口座番号・電子署名・生年月日のうち少なくとも1つ以上のデータが含まれていたという。Canon USAでは影響を受けた人に謝罪するとともに、Experianの信用情報保護サービスIdentityWorksのメンバーシップ12か月分を無償提供すると述べている。

知的財産侵害市場に関する米通商代表部の意見募集が米国外市場に限定されなくなったことにFacebookなどが反論

スラド

著者: headless

2020年11月29日 13:39

米通商代表部(USTR)による知的財産侵害市場に関するスペシャル301条2020年版報告書「2020 Special 301 Out-of-Cycle Review of Notorious Markets」の意見募集で、知的財産侵害市場が米国外に限定されなくなったことに対しFacebookなどが反論している(意見リスト、 TorrentFreakの記事)。

もともと報告書は米国外の知的財産侵害市場に関するものだが、以前から米企業のAmazonやCloudflareなどを名指しする意見も寄せられていた。このような意見が報告書に取り入れられたことはなかったが、2019年版報告書ではAmazonの米国外ドメインが知的財産侵害市場として記載された。しかし、2020年版の意見募集では米国外に限定されなくなったことで、米企業を知的財産侵害市場として名指しする意見とそれに対する反論が目立つようになっている。

AmazonやInternet Associationなどは各社による知的財産保護対策を挙げて反論しているが、FacebookやComputer & Communications Industry Associationはそれに加え、米国市場を加えること自体が報告書の目的に合わないとする反対意見を提出している。特にFacebookでは、報告書の目的は知的財産保護システムの整っていない外国への対策を行うためのものであり、米企業のFacebookを加えようとすることは米国の知的財産保護システムが不十分だと指摘するようなものだと主張している。

サイバーセキュリティ企業 Sophos、ツールの設定ミスでごく一部の顧客データを流出させる

スラド

著者: headless

2020年11月29日 11:46

Sophosが内部で使用するツールに設定ミスがあり、ごく一部の顧客に関するデータが流出したそうだ(Sophos Communityでのアナウンス、 HackReadの記事)。

このツールはカスタマーサポートが連絡を受けた顧客の情報を保存するもので、アクセス許可の問題があるという情報提供を11月24日に受けたという。既に問題は修正済みだが、ごく一部の顧客について姓名と電子メールアドレスが(顧客から伝えられた場合は電話番号を含む)流出したそうだ。Sophosでは影響を受けた顧客に電子メールで連絡しており、連絡がない場合は影響を受けていないとのこと。影響を受けた顧客に対しては、現時点で特別な対策は必要ないと説明している。

すべて読む | セキュリティセクション | セキュリティ | プライバシ |

Windows 10 21H1は小規模なアップデートとなり、21H2が大規模なアップデートになるという報道

スラド

著者: headless

2020年11月29日 09:53

Windows CentralのZac Bowden氏が情報提供者からの話として、2021年のWindows 10は春(21H1)が小規模なアップデートとなり、UI刷新などを含む大規模なアップデートは秋(21H2)に提供されると報じている(Windows Centralの記事、 Softpediaの記事)。

当初のWindows 10は数か月ごとの機能アップデート提供が計画されており、2015年にはRTMに続いてバージョン1511(コードネーム: Threshold 2)がリリースされた。2016年はバージョン1607(Anniversary Update)だけで終わったが、2017年からは年に2回の機能アップデートが提供されている。ただし、2019年と2020年はそれぞれ2回の機能アップデートが同じサービシングコンテンツを共有し、秋の機能アップデート(バージョン1909と20H2)はイネーブルメントパッケージを実行して新機能を有効化する小規模なアップデートになっている。

Bowden氏の情報提供者によれば、21H1も同様の小規模アップデートになるとのことで、これが正しければ今後のバージョン2004/20H2の更新プログラムには21H1の新機能が無効化された状態で含まれることになる。

欧州議会、「修理する権利」確立などを欧州委員会に求める決議を採択

スラド

著者: headless

2020年11月28日 19:11

欧州議会は25日、ビジネスや消費者にとって持続可能な単一市場を実現するため、「修理する権利」確立などを欧州委員会に求める決議を賛成多数で採択した(プレスリリース、決議、 The Vergeの記事)。

決議の主な内容は、製品の修理に必要な情報および部品を(価格・入手性ともに)消費者や修理業者が入手しやすくすることや、製品の早期陳腐化を規制することなどにより製品をより長く使用できるようにし、中古市場も活性化するといったものだ。

決議では製品が環境にやさしいと宣伝する場合にはEUエコラベルの認証と同様の要件を適用すべきとするほか、予測される製品寿命や修理可能性について、製品購入前に確認可能なラベルの開発と表示義務付けを欧州委員会に求めている。また、セキュリティおよび適合性を修正するためのアップデートに関しては表示した製品寿命の期間を通じて提供するよう義務付けること、修正アップデートは新機能導入などのアップデートとは分離し、パフォーマンスを低下させるようなことがあってはならないことといった条項もみられる。

26日には英国議会の環境監査委員会(EAC)が電子ごみと循環経済に関する報告書を発表し、「修理する権利」の法制化やEU各国と同様に修理業者に対する付加価値税(VAT)軽減などを英政府に勧告した。報告書ではリサイクルに協力しないオンライン小売業者の例としてAmazon、内部のコンポーネントを接着剤とハンダでつなぎ合わせて修理を不可能に近づけているメーカーの例としてAppleを挙げて批判している(EACのニュース記事)。

Twitter、認証済みアカウントプログラムの再開に向けた新ポリシーのドラフトを公開し、フィードバックを求める

スラド

著者: headless

2020年11月28日 17:18

Twitterは24日、認証済みアカウントプログラムを来年から再開する計画を明らかにした(Twitterのブログ記事)。

アカウント名の横に青い認証済みバッジが表示される認証済みアカウントは、もともとTwitterの判断で関心を集めるアカウントを任意に認証していたが、2016年からはユーザーが申請することも可能になった。アカウントの認証は関心を集める著名人のアカウントが本物であることを示すだけのものだが、長らくTwitterによる支持と受け取られていた。そのため、2017年には白人至上主義者のアカウントを認証したことが批判されることになる。Twitterではこの問題を受け、混乱を生まない方法を検討するためとしてプログラムは一時停止。その後は米国の2020年の選挙に向けた対策が優先されるなど、そのまま放置されていた。

今回、Twitterでは新しい認証済みアカウントポリシーのドラフトをヘルプページで公開し、フィードバックを12月8日まで受け付けている。新しいポリシーではTwitterの独断だと批判されていた著名性に関する要件が具体的に示され、認証取り消しの条件も示されている。今後は12月17日に最終版のポリシーを公開し、2021年の初めには申請の受付を再開する計画のようだ。

すべて読む | ITセクション | YRO | Twitter |

米政府とAmazon、偽物が米国に持ち込まれることを防ぐ共同作戦「Operation Fulfilled Action」

スラド

著者: headless

2020年11月28日 15:25

米政府の全米知的財産権調整センター(IPR Center)と米Amazonは24日、偽物が米国に持ち込まれることを防ぎ、米国の消費者を保護する共同作戦「Operation Fulfilled Action」の開始を発表した(プレスリリース、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

作戦はAmazonが今年設立した偽物対策専門ユニット「Counterfeit Crime Unit」が率い、データの分析により狙い撃ちで検査をすることで偽物が米国のサプライチェーンに入り込むことを防止する。米税関・国境警備局(CBP)やDHLの協力も得るという。IPR CenterとAmazonは作戦で確保した証拠を活用して検査対象を拡大し、法の及ぶ限り悪人に責任を負わせるのが目標とのことだ。

SpaceX、同じロケット第1段で7回目の打ち上げと回収に成功

スラド

著者: headless

2020年11月28日 13:32

SpaceXは日本時間25日、16回目となるStarlink衛星打ち上げミッションをケープカナベラル空軍基地SLC-40で実施した(打上げ情報、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事、動画)。

Falcon 9ロケットによる打ち上げが行われたのは日本時間25日11時13分。約15分後にStarlink衛星は予定軌道に投入され、打ち上げは成功した。Falcon 9ロケット第1段は打ち上げから約8分45秒後に大西洋上のドローン船「Of Course I Still Love You」に着陸し、回収も成功している。

今回打ち上げに使われたFalcon 9ロケット第1段は、2018年9月のTelstar 18 VANTAGEミッションと2019年1月のIridium-8ミッション、Starlinkミッション1回目(2019年5月)・3回目(2020年1月)・8回目(2020年6月)・11回目(2020年8月18日)で使用・回収されていたもので、今回が7回目の使用となる。

同じロケット第1段を7回の打ち上げで使用するのは今回が初めてであり、7回目の回収成功ももちろん今回が初となる。また、2分割のフェアリングは一方が過去2回のミッションで、もう一方は過去1回のミッションで使用・回収したものだという。今回のフェアリング回収については回収船「Ms. Chief」とダイバーが大西洋上で待機しているとの説明があったものの、回収の結果については特に発表されていない。

Apple、アプリ内の有料グループイベントに対するアプリ内課金使用義務付け免除を7か月間延長

スラド

著者: headless

2020年11月28日 11:39

Appleは23日、アプリ内で提供する有料グループイベントへのアプリ内課金使用義務付け免除を2021年6月30日まで延長すると発表した(Apple Developerのニュース記事、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事、 The Registerの記事)。

App Store Reviewガイドライン3.1.3(d)では個人対個人で提供する有料サービスに関してアプリ内課金以外の購入方法の利用を許可しているが、個人対複数のサービスについてはガイドライン3.1.1に従ったアプリ内課金の使用が義務付けられている。

しかし、FacebookがCOVID-19パンデミックの影響を受けたスモールビジネスやクリエイターを支援する目的で有料オンラインイベント機能を導入し、少なくとも来年までは売り上げから手数料を引かない方針を示したことを受け、Appleも方針を転換。9月時点ではゲームストリーマーによる有料オンラインイベントを除き、2020年中はアプリ内課金による支払い義務付けを免除すると説明していた。Appleによれば、アプリ内課金ソリューションを準備する追加期間として免除期間を延長するとのことだ。

すべて読む | アップルセクション | ビジネス | 医療 | アップル | iOS | お金 |

NASA、火星に向かうPerseverance搭載のマイクで録音した音声を公開

スラド

著者: headless

2020年11月23日 19:19

火星探査車Perseveranceが火星に向かう途中で録音した音声をNASAが公開している(JPL Newsの記事、音声ファイル)。

NASAはこれまでに火星着陸機InSightが記録した火星の風音や地震の音を公開しているが、これらはセンサーが捉えた振動を可聴周波数帯域に変換したものだった。これに対し、Perseveranceは音声用のマイクを2本搭載している。1本はDPA Microphones製のマイクで、火星の大気圏突入・降下・着陸(EDL)を記録するため、カメラとともに搭載されている。もう1本はレーザーで微量の岩石を昇華させて成分を分析するSuperCamに搭載されているマイクで、こちらはレーザーが岩石に当たった時の音を聞くことができるようにするためのものだ。

今回公開されたのは10月19日に機内でカメラ・マイクシステムのテストを行った際にEDLマイクが収音した60秒間の音声で、真空中であることから固体中を伝わる機械的な振動を記録したそうだ。音色的には振動し続けるシンバルのような感じだが、これは熱交換用の液体を循環させるポンプの音だという。DPAの解説によれば、EDLマイクは無指向性コンデンサーマイクDPA 4006で、プリアンプを内蔵するモジュラーアクティブケーブルMMP-GとデジタルオーディオインターフェイスMMA-Aを介してPerseveranceのコンピューターにUSB接続されているとのこと。

DPA 4006はプロ向けの製品ではあるが、楽器録音用であり、宇宙探査用に作られたものではない。そのため、実際の着陸時に録音が成功するのかどうかわからないそうだ。ただし、着陸時の音声はどうしても必要なものではなく、録音できなくてもジェゼロクレーターでの探査ミッションの成果を一切損なうことはない。それでも着陸シーケンスの一部だけでも録音でれば素晴らしい成果になるとのことだ。Perseveranceは2021年2月18日に火星の大気圏へ突入する予定だ。

バチカン、ローマ教皇公式アカウントが下着姿の女性モデルに「いいね！」した問題の調査をInstagramに依頼

スラド

著者: headless

2020年11月23日 17:26

ローマ教皇フランシスコの公式Instagramアカウントが下着姿の女性モデルの写真(NSFW)に「いいね！」した問題について、聖座がInstagramに調査を依頼したそうだ(Catholic News Agencyの記事、 The Guardianの記事、 Daily Mail Onlineの記事 - NSFW、 Il Postの記事)。

ローマ教皇のソーシャルメディアカウントは聖座のスタッフによるチームが管理しており、ローマ教皇自ら運用することはないという。問題の「いいね！」は13日に確認されて幅広く報じられたが、14日には取り消されている。聖座報道室がCatholic News Agencyに語ったところによると、内部調査の結果「いいね！」が聖座から付けられた可能性が排除できたため、このような事態になった原因の調査をInstagramに依頼したとのこと。なお、Instagramでは写真をダブルタップしただけで「いいね！」したことになるが、誰かがそれを知らず「いいね！」していた可能性がないことまで確認したかどうかは不明だ。

【スラドに聞け！】2020年のふるさと納税どうする？

スラド

著者: headless

2020年11月23日 15:33

あるAnonymous Coward 曰く、

2020年も残り1か月少しとなったが、今年のふるさと納税はお済みだろうか。

iPadのようなふるさと納税の趣旨に合わない返礼品はなくなったが、相模原市のRealforce、国分寺市のペンシルロケットレプリカなどアレゲな品は少ないながらもある。おすすめのふるさと納税の品はあるだろうか。

都心だとふるさと納税で税収が減って困っているというポスターも見かけるようになったが、あえて、ふるさと納税はしない、という人もいるだろう。もう済ませた人もこれからの人もふるさと納税をしない人も、いろいろ語ってみないか？

すべて読む | Slashdotに聞けセクション | 日本 | スラドに聞け！ |

人間の採取が選択圧となり、目立ちにくい色に変わった植物

スラド

著者: headless

2020年11月23日 13:37

中国・横断山脈に自生するユリ科バイモ属のFritillaria delavayi(梭砂貝母)は人間の採取が選択圧となり、目立ちにくい色に変わっていったと考えられるそうだ(論文、エクセター大学のニュース記事、 The Guardianの記事)。

バイモ属の植物は、鱗茎にアルカロイドを含むことから生薬として利用されるものも多い。日本薬局方ではアミガサユリ(Fritillaria verticillata)の鱗茎が「バイモ(貝母)」として収載されている。F. delavayiの鱗茎から作られる生薬「炉貝」は近年価格が上昇しており、採取圧が強まっているという。

中国科学院昆明植物研究所と英エクセター大学の研究チームが8地域で調査したところ、F. delavayiの葉の色は地域によって灰色～茶色～緑色と幅があり、採取が広く行われて採取圧が高い地域では背景となる現地の岩石の色に溶け込むような色になっていたそうだ。目立つ緑色の葉は採取圧の低い地域で見られ、土壌に大きな岩石が多いなど採取が困難な地域でも見られたとのこと。

草食動物に対する防御戦略として、数多くの植物が背景に溶け込むカモフラージュを行っていることは最近10年の間に確認されているが、調査を行った8地域に生息する草食動物は非常に少なく、アルカロイドを豊富に含むF. delavayiを草食動物が食べる可能性も低い。ただし、採取圧が選択圧となって色の変化を生んだことを確認するためには、草食動物の影響を確実に排除する必要がある。採取圧の低い環境による実験も長期的に価値のあるデータが得られる可能性があるとのことだ。

リーディングビュー