Microsoft Edgeアドオンサイト、人気ゲームの海賊版等をプレイできる拡張機能が多数見つかる

2021年2月15日 18:08

headless 曰く、

新Microsoft Edgeのアドオンストア「Microsoft Edge アドオン」サイトで、人気ゲームの海賊版やクローンをプレイできるようにする拡張機能が数十本発見されたそうだ(The Vergeの記事)。

The Vergeが発見した拡張機能には「Mario Kart 64 - N64 Simulator」「Super Mario Bros. Game」「Original Pac-Man Game」「Tetris Game」「Minecraft Game Online」など(以上、リンク先はInternet Archiveのスナップショット)が含まれ、1本を除きすべて削除されている。開発者はNintendoやMicrosoftなどではなく、聞いたことのない開発者名ばかりで、アカウント自体は削除されていないようだ。

なお、少なくとも一部はビンテージゲームとしてMicrosoftがアドオンコレクションに加えていたとみられ、Microsoft Edge DevのTwitterアカウントがこれを宣伝するツイートを投稿後に削除している(Internet Archiveのスナップショット)。実際にインストールしたユーザーのツイートによると、Mario Kart拡張機能はNintendo 64ゲームのROMをダウンロードしたという。

Microsoft Edgeのアドオンサイトでは11月に人気拡張機能の偽物が見つかり、12月にはマルウェアを含む拡張機能が見つかるなど、不正な拡張機能が増加している。Internet Archiveにスナップショットが残っている拡張機能4本は昨年12月に更新されており、11月に投稿されたレビューもみられる。The Vergeによれば10月に投稿されたレビューもあったとのことで、まだまだ気付かれることなく公開されている不正な拡張機能が存在する可能性もある。

インテルが「MacにできないことがPCにできる」というツイートキャンペーンを展開

スラド

著者: nagazou

2021年2月15日 17:05

IntelがTwitterを使用してアンチM1 Mac的なキャンペーンをを始めたらしい。これはIntelが新たに展開を開始したIntel Evoプラットフォーム準拠のノートPCを宣伝する目的で開始されたものであるようだ（Engadget、PC Watch、bgr、iMore）。

このキャンペーンツイートでは、「If you can power a rocket launch and launch Rocket League, you're not on a Mac. Go PC（ロケット打ち上げからRocket League[車でサッカーをするゲーム]をするなら、MacではなくPCだ）」といった内容で、こちらは科学者からゲーマーまで使えるPCを提供できるのはIntelだけだぜという指摘をしている。

また別のツイートでは「If you can flip through Photoshop thumbnails with your actual thumb, you're not on a Mac.Go PC（Photoshopのサムネイルを親指で操作することはMacではできない）」、Macにはタブレットモードもタッチスクリーンもない、スタイラスもないことを指摘するツイートが行われている。

その上でYouTuberであるJon Rettinger氏のPCとM1 Macを比較する動画にリンクが張られている。この動画ではIntel Evoプラットフォーム製品を取り上げつつ、豊富なサードパーティー製の周辺機器対応などのM1搭載Macより優れている点を説明する内容となっている。2月15日時点ではいいねの倍の低評価ボタンバットが押されている。

大統領選に関する陰謀論、日本語で広く拡散したとする米教授らによる分析

スラド

著者: nagazou

2021年2月15日 16:08

あるAnonymous Coward 曰く、

米コーネル大の関連教育機関の調査で、大統領選挙で「不正選挙疑惑」を広めたツイートを分析した結果、日本語を使う３万人以上もの集団が見つかったという。(朝日新聞)

米ツイッター社ではＱアノン関連アカウント７万を凍結・停止した結果、最も影響のある２０アカウントのうち１６アカウントが止められたが、日本の２０の上位アカウントで止められたのは１つのみだったとのこと。

ネットではしばしばツイッタージャパンのアカウント凍結や問題ツイートの処理に恣意的なところがあると批判されるが、ツイッター本社とツイッタージャパンとの差が今回の分析で明らかになった。

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グーグルのクラウド事業は儲かってない、3期合計で1兆円超の連続赤字

スラド

著者: nagazou

2021年2月15日 15:08

Googleの親会社Alphabetは2月2日、2020年第4四半期（10~12月期）の決算を発表し、その中で初めてクラウド部門に関する業績を明らかにした。投資家たちからの要請によるものだという。2020年第4四半期の売上高は、前年同期の26億1000万ドルから38億3000万ドルの収益となった。営業損失は12億4000万ドルだった（CNBC、CNET）。

Googleのクラウドビジネスは、2020年に年間で130億6000万ドルの収益を上げたものの、営業部門に多額の投資を行っていることから、56億1000万ドルの営業損失があった。その前年に当たる2019年は89.2億ドルの収益で営業損失は46.5億ドル、2018年は58.4億ドルの収益で営業損失は43.5億ドルを失っている。

同社は2020年7月に第2四半期決算では上場以来初の売上高減少となったこともあり、検索や広告業務分野以外でも事業の拡大を狙っている。しかし、こうしたクラウド分野ではAmazonやMicrosoftが先行した状況にある。

全面ガラスタイプの図書館の蔵書が青白く退色。ネットで話題に

スラド

著者: nagazou

2021年2月15日 14:31

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、長野県茅野市民館図書室の構造と蔵書の現状が最近、ネットで話題となっているそうだ。

JR茅野駅に隣接する同図書室は、細長い部屋の両側面がUVカットガラスを用いた全面ガラスとした結果、今日では蔵書の背表紙が外からの紫外線で退色し、青色に変色しているらしい。

朝日新聞の取材に対し、同図書室の関係者は、「標高が高かったので紫外線が特に強かった」、「UVカットガラスやロールスクリーンを使ったが日差しの強さが予想以上だった」等と説明しているそうだが、このような設計では標高に関係なく、本に直射日光が当たるのは自明であり、個人的には理解し難い。皆様はどう思うだろうか。実際に見た方、あるいは図書館以外も含め同様の事例を知っている方はいるだろうか。

米ノースダコタ州、アプリストアによる独占を禁ずる法案

スラド

著者: nagazou

2021年2月15日 14:04

headless 曰く、

米国・ノースダコタ州でデジタルアプリケーション配布プラットフォーム(アプリストア)による独占を禁ずる法案が検討されているそうだ(法案 S.B.2333: PDF、 Mac Rumorsの記事、 SlashGearの記事、 Bismarck Tribuneの記事)。

州上院議員のKyle Davision氏が提出した法案はアプリストア運営者に対し、アプリの配布手段および決済手段として同アプリストアのみ使用するようアプリ開発者に義務付けることを禁ずる内容だ。アプリストアが他のアプリストアや決済システムを利用した開発者に報復的措置を行うことも禁じられ、アプリやデジタル製品の配布を拒否することも報復的措置とみなされる。

対象となるのはノースダコタ州民に対する年間売上高が1,000万ドルを超えるアプリストアとなり、ゲームコンソールやミュージックプレイヤーなど特定の用途を主目的とするハードウェア向けのアプリストアは除外される。法案はGoogle Playも対象になるが、主なターゲットはAppleのApp Storeとみられる。基本的にiOSプラットフォームではApp Storeを利用しなければアプリを配布できず、Appleの決済システムしか使用できない。AppleはFortniteで独自の課金システムを実装したEpic Gameに報復的措置も行っている。

Appleのプライバシー責任者 Erik Neuenschwander氏は法案について、iPhoneのプライバシーやセキュリティー、安全性、パフォーマンスを低下させるものであり、みんなが知っているiPhoneを破壊の脅威にさらすものだ、などと反対しているとのことだ。

実業之日本社が「Skeb」を10億円で買収へ

スラド

著者: nagazou

2021年2月15日 13:32

イラストコミュニケーションサービス「Skeb」が12日、実業之日本社により買収されたと発表した。Skebは同人作家などに対して、有償でイラストや音声などを発注できるサービス。リリースによれば、Skebは総登録者数100万⼈超、クリエイター登録者数約5万⼈、⽉間取引⾼約2億円で、取引案件の約20パーセントが海外からの利⽤であるという（実業之⽇本社リリース、なるがみ氏Twitter、ITmedia）。

2月1日付でSkebの運営会社である株式会社スケブの全株式を10億円で譲渡したとしている。サービスは今後も継続され、代表はスケブの喜田一成氏がそのまま担当するという。譲渡の理由として喜田氏はTwitterで一人で月間数億円の取引や資金を管理するのはリスクが高い、大手がバックに付くことによる安心感を得られる、サポート対応や保守の作業が急増したことへの対処などがあるようだ。

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東北新幹線、全線復旧には10日前後かかる見込み

スラド

著者: nagazou

2021年2月15日 13:02

2月13日に起きた福島沖地震で、東北新幹線に設備上の被害が発生しており、14日段階では那須塩原~盛岡駅間の運転を見合わせている。JR東日本公式Twitterによれば、全線の復旧には10日程度を必要とするとされている。各種メディアでも高架橋や電柱などが曲がるなどの被害映像などが出ている（JR東日本公式Twitter、朝日新聞、朝日新聞[動画]、NHK）。

東北新幹線の線路脇にある電柱は、東日本大震災やその後の余震でも折れたり曲がったりしているという。この影響で東日本大震災後の全線復旧には49日を要しており、東北新幹線のコンクリート製の電柱の耐震補強工事を進めていた。13日の地震で曲がっていたのは耐震補強前のものだったそうだ。

地震の起きる直前の13日午前段階のニュースとなるが、架線トラブル対策として、新幹線に電力を供給する架線に光ファイバーを埋め込んだものを採用する動きもあるという。2015年4月には東北新幹線で、2017年6月にも東海道新幹線の架線が切れて約5時間程度運行できなかったことがある。原因は架線が切れた場所を目視確認していたためのようだ。この対策として光ファイバー入りの新型架線にすることにより、断線箇所を特定しやすくできるとしている。2030年度までに東海道新幹線の全線で導入する計画だとしている（NHKその2）。

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日経平均株価が取引開始後一時3万円超え。バブル以来の約30年ぶり

スラド

著者: nagazou

2021年2月15日 12:00

15日の取引開始後、東京株式市場の日経平均株価は一時、節目となる3万円を突破した。取引時間中の3万円超えは、バブル景気の1990年8月3日以来で30年6か月ぶりだそうだ。理由に関しては様々な分析が出ているが、世界の主要企業の2020年10~12月期決算が好調であること、バイデン政権が200兆円規模の経済対策を計画している点、国内でもトヨタ自動車など21年3月期予想を上方修正したことなどが反映されていると日経やNHKでは報じている（NHK、日経新聞）。

また政府が15日に発表した10～12月期国民所得統計の速報では、実質国内総生産（GDP）が前期比プラス3.0％、年率換算でプラス12.7％と改善がみられたことも反映された模様。民間最終消費支出や民間設備投資もプラスに転じていて、市場の予想を上回る回復ではあるようだ。ただし去年1年間のGDPの伸び率は実質でマイナス4.8％で、リーマンショックの次の年に当たる2009年以来11年ぶりのマイナスとなっている（NHKその2、朝日新聞）。

このほか東京証券取引所で取引開始前に、相場情報を配信するネットワークの一部に障害が発生してたと報じられた。大量の注文に関する情報を配信し始めたところ、一部で情報の順番が前後して流れるトラブルがあったとしている。その後は正常に稼働しているという（時事ドットコム）。

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DevチャネルのWindows 10 Insider Preview、Microsoft EdgeがChromiumベースに置き換えられる

スラド

著者: headless

2021年2月14日 19:34

Microsoftは12日、Windows 10 Insider Preview ビルド21313(RS＿PRERELEASE)をDevチャネルで提供開始した(Windows Insider Blogの記事、 Softpediaの記事、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事)。

本ビルドではDevチャネルで初めてMicrosoft Edgeがレガシー版からChromium版に置き換えられている。ブログ記事では特に触れられていないが、レガシーEdgeは削除されているようで、Chromium Edgeをアンインストールしても復元されない。ただしスタートメニューや「設定→アプリ→アプリと機能」にレガシーEdgeの痕跡が残っている。そのため、Chromium Edgeをアンインストールしたのちにスタートメニューで「Microsoft Edge」をクリックすると、空のウィンドウが一瞬表示される。MicrosoftはレガシーEdgeのサポートを3月で終了し、4月の月例更新でWindows 10から削除する計画を示している。

このほか、本ビルドではタスクバーのニュース表示機能が日本でも利用可能になり、Microsoft IMEで新デザインが導入されている。ただし、これらの機能はロールアウト中ということで、手元の環境ではいずれも確認できなかった。なお、Devチャネルのビルドが特定のWindows 10リリースに直結しない開発ビルドであることを明確にするため、本ビルドからバージョンが「Dev」に変更されている。

Spotify、在宅勤務・オフィス勤務だけでなく勤務国・都市も選べる「Work From Anywhere」を発表

スラド

著者: headless

2021年2月14日 17:56

Spotifyは12日、在宅勤務(Work From Home: WFH)をさらに進めてより柔軟な勤務を可能にする「Work From Anywhere (WFA)」を発表した(ニュースリリース、 HR Blogの記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

Spotifyでは数年前から未来の仕事がどのような形になるか議論しており、グローバル化とデジタル化がより柔軟な労働環境に導くとの結論に達していたという。しかし2020年、より柔軟な労働環境に導いたのはCOVID-19パンデミックだった。これにより未来の話だと考えていた労働環境の変化が加速し、柔軟性と分散化を優先する会社への転換を始める時期だと考えるようになったという。

WFAでポイントとなるのは、フルタイムで在宅勤務するかオフィス勤務するか、在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせるかを選択可能にする「My Work Mode」と、勤務国・都市も選択可能な勤務場所の選択だ。My Work Modeで在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせる場合、その比率については各従業員が上司と相談して決めることになる。また、Spotifyのオフィスが近くにない場所を選んだ従業員がオフィスでの勤務を望んだ場合、共用オフィスのメンバーシップでサポートするとのこと。

WFAは今夏から導入されるが、勤務場所の選択についてはタイムゾーンの違いや地域ごとの法人法の違いなどにより、ある程度の制約が出てくるとみられる。

福島県沖でマグニチュード7.3の地震、最大震度6強

スラド

著者: headless

2021年2月14日 16:14

2月13日23時7分、福島県沖深さ55kmの海底を震源とするマグニチュード7.3の地震が発生した(気象庁の報道発表資料、地震情報)。

この地震により宮城県蔵王町・福島県国見町・相馬市・新地町で最大震度6強を観測したほか、全国の広い範囲で揺れが感じられた。今回の地震は2011年東北地方太平洋沖地震の余震と考えられている。余震の回数は次第に少なくなっているものの、本震発生前と比べて地震回数の多い状態が継続しているという。原子力規制委員会の発表によれば、福島第一・第二原発では使用済み燃料プールからの溢水などが確認されており、女川原発では取水ポンプが停止したが、特段の異常はないとのこと。

これについて LARTH 曰く、

各地で停電、発電所の停止、新幹線を含む鉄道の運休などが相次いでおり、パンデミック下の災害避難で混乱が見られる(時事ドットコムの記事)。

The Coca-Cola Company、紙製ボトル入り飲料をハンガリーで試験販売する計画

スラド

著者: headless

2021年2月14日 14:36

The Coca-Cola Companyは11日、紙製ボトル入りの飲料を今夏ハンガリーで試験販売する計画を発表した(ニュースリリース、 BeverageDailyの記事、 SlashGearの記事、動画)。

紙製ボトルはベルギー・ブリュッセルのCoca-Cola研究開発チームとデンマークのThe Paper Bottle Company(Paboco)が共同開発したもので、紙製のボトル本体にリサイクル可能なプラスチック製ライニングとキャップを組み合わせたプロトタイプが昨秋発表されていた。このボトルは炭酸飲料に使用することも可能なようだが、試験販売されるAdeZはアーモンドミルクや豆乳などを使用する植物性のミルクタイプ飲料で、オンラインスーパーマーケットkifli.hu限定で2,000本の販売となる。

Pabocoはデンマークの紙製パッケージ素材開発企業BillerudKorsnäsとボトル製造企業Alplaが2019年に設立した合弁事業。持続可能な木材とバイオマス素材の原料を使用するボトルは100%リサイクル可能で、飲料のほか美容関連製品などの液体のパッケージングに適しているという。PabocoはCoca-Colaのほか、 CarlsbergやL’Oréal、The Absolut Companyとも提携しており、2019年にCarlsbergが発表した紙製ビール瓶もPabocoと共同開発したものだ。

Coca-Colaでは販売するボトルと缶を2030年までにすべて回収してリサイクルできるようにし、パッケージングでバージン素材の使用比率を大幅に減らして100%リサイクル可能な素材のみを使用するという持続可能なパッケージングの目標World Without Wasteを掲げており、紙製ボトルはこれを支えるものになるとのことだ。

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トンボは静的な姿勢制御のメカニズムを利用して「とんぼ返り」するという研究成果

スラド

著者: headless

2021年2月14日 12:43

トンボが飛行中に素早く方向を変える「とんぼ返り」は、体の形状から得られる静的な姿勢制御のメカニズムによるものだという研究成果をインペリアルカレッジロンドンの研究チームが発表した(Imperial Newsの記事、論文、 SlashGearの記事、動画)。

空中における動物の姿勢制御に関する研究は、ネコやアリなど飛行しない動物が主な対象となっており、これらの動物は落下時に体の軸を中心として横方向に回転(ロール)する。飛行する動物で研究されているハナアブも同様だが、トンボは縦方向に回転(ピッチ)することで姿勢制御を行う。

この仕組みを調べるため研究グループは20匹のタイリクアカネ(Sympetrum striolatum)に小さな磁石とモーショントラッキング用のマーカーを取り付け、磁力によりプラットフォームに貼り付けてからさまざまな角度で落下させてモーションキャプチャーとハイスピードカメラによる撮影を行った。その結果、トンボは意識の有無にかかわらず姿勢を正しい向き(背中を上)に修正したという。

死んだトンボでは姿勢制御が行われなかったが、羽の角度を意識のないトンボと同じ角度にしたところ、姿勢制御が行われるようになったそうだ。これはトンボが静的な姿勢制御の仕組みを備えることを示すが、生きているトンボと比べると落下方向を軸にした回転(ヨー)が多くみられることから、羽の角度だけでなく筋肉の緊張もかかわっていることを示唆するとのこと。

研究チームは今回の発見を小型ドローンなどの姿勢制御に活用できる可能性があるとみているようだ。今後はトンボの生体力学の研究を進め、静的な姿勢制御の仕組みが獲物の捕獲や障害物の回避などの戦略に与える影響を調べる計画とのことだ。

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米CDC、3か月以内にワクチン接種を完了した濃厚接触者は検疫不要

スラド

著者: headless

2021年2月14日 10:33

米疾病予防センター(CDC)がCOVID-19濃厚接触者の検疫に関するドキュメントを更新し、3か月以内にワクチン接種を完了した人は症状が出ていない限り検疫不要との記述を追加した(CDC - When to Quarantine、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

CDCではウイルスに触れた可能性のある人が他の人との接触を避けることを「検疫 (quarantine)」とし、症状が出ていなくても感染が確認された人が自宅でも他の人との接触を避ける「隔離 (isolation)」と区別している。CDCはCOVID-19濃厚接触者に対し14日間の検疫を推奨しているが、地元の保健当局によってはこれよりも短い検疫期間が設定されることもあるようだ。

これまでは、過去3か月以内にCOVID-19検査で陽性となり、回復した人に限り、症状がなければ濃厚接触後の検疫や再検査が不要とされていた。ただし、最初の感染から3か月以内の回復者に再びCOVID-19様の症状が出た場合、他の原因が特定されない限り再検査が必要になる。一方、3か月以内にワクチン接種を完了した濃厚接触者に関しては、症状がなければ検疫不要とのみ説明されている。

Bloomberg、2年前に全方向から否定された「Super Microのマザーボードにスパイチップ」という話に再び挑戦

スラド

著者: headless

2021年2月13日 19:41

Bloomberg Businessweekは2018年、Super MicroがAppleやAmazonに納入したサーバー用マザーボードにスパイチップが埋め込まれていたと報じて全方向から否定されているが、この話をBloombergが何か新しい情報でもあるかのように再び報じている(9to5Macの記事[1]、 [2])。

2018年の記事では、スパイチップは削った鉛筆の先よりも小さいマイクロチップで、中国人民解放軍の工作員が多層基板の層間に埋め込んだと主張していた。しかし、スパイチップを発見したとされるAppleとAmazonは記事の内容を否定しており、Super Microや米英の情報機関も否定した。技術上可能であるとしてもより簡単な方法があるのにこの方法を用いる必然性がないことや、調査のために情報を開示していなかったとしてもいったん報じられた後で否定するメリットがないことも指摘された。また、情報提供者の情報はすべて二次情報であり、存在を直接確認した人の証言はなかった。

今回の記事では2018年の記事が否定されたことに言及しつつ、Businessweekの報道は氷山の一角しかとらえられていなかったなどしてスパイチップ埋め込みは事実だと主張する。ただし、新しい情報も二次情報ばかりで、スパイチップ埋め込みとは無関係らしいサイバー攻撃の話題に紙面の4分の3ほどを費やしている。

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米政府、前大統領が署名したTikTokとWeChatに関する大統領令の正当性を見直し

スラド

著者: headless

2021年2月13日 17:48

米政府は11日、TikTokとWeChatを国家安全保障上の脅威と位置付けたドナルド・トランプ前大統領による大統領令が正当かどうか見直す計画を正式に示した(The Registerの記事、裁判所文書: PDF[1]、 [2])。

米商務省は昨年9月、大統領令に基づいて米国向けアプリストアでTikTokとWeChatの提供を禁止するなどの措置を発表した。しかし、WeChatユーザー連合が提起した裁判ではカリフォルニア北部地区連邦地裁、TikTokが提起した裁判ではコロンビア特別区連邦地裁、TikTokを利用するコンテンツクリエイターが提起した裁判ではペンシルベニア東部地区連邦地裁がそれぞれ事前差止命令を出しており、商務省は新たな法的判断が出るまで措置を発効しないと述べていた。

今回の方針変更は米政府が原告とともに、コロンビア特別区連邦地裁とカリフォルニア北部地区連邦地裁にそれぞれ提出した報告書で明らかになった。報告書によれば、大統領令の正当性を見直すため訴訟や発効期限を停止することで原告と合意に達しており、60日後(4月12日)までに次の報告書を提出するとのこと。

なお、前政権はTikTokが米国で事業を継続する条件として米企業への売却を命じ、OracleとWalmartが共同で買収交渉を進めていた。この案件はバイデン政権により白紙になったと10日にWSJが報じていたが、同日の記者会見でホワイトハウス報道官のジェン・サーキ氏は見直しを行っていることを認めたものの具体的な内容は明らかにしなかった。

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Google、カンディンスキーが絵画「黄赤青」制作時に聴いた(と思われる)サウンドを体験できる「Play a Kandinsky」を公開

スラド

著者: headless

2021年2月13日 15:55

共感覚により音楽を絵画に変換できたロシアの画家、ワシリー・カンディンスキーの作品「黄赤青」で彼の聴いたサウンドを体験できるという「Play a Kandinsky」をGoogleが公開している(The Keywordの記事、動画)。

Play a KandinskyはGoogle Arts &Cultureがフランス・ポンピドゥセンターと共同で制作したライブラリー「Sounds Like Kandinsky」の一部で、カンディンスキーが自身の共感覚体験について書いた内容を分析し、機械学習を用いて彼が聴いたと思われるサウンドを再現したという。作品の各所をクリックすることで、その色や形に結び付けられるサウンドが再生される。

Sounds Like Kandinskyではデジタイズされたカンディンスキーの作品や写真、文書など合計3,700点を閲覧でき、一部は解説付きで鑑賞できる。個人的にはサウンドよりもこちらの方が興味深かった。スラドの皆さんのご感想はいかがだろう。

Twitter、政府首脳の個人用確認済みアカウントに政府関係者であることを示すラベル表示

スラド

著者: headless

2021年2月13日 13:48

Twitterは11日、政府の公式アカウントや国家当局関係メディアアカウントを示すラベル表示の対象国を拡大し、政府首脳の個人用アカウントにもラベルを表示する計画を発表した(Twitterのブログ記事、 The Vergeの記事、 Neowinの記事)。

アカウントラベルは「[国名] government account (例: 英国首相)」「[国名] state-affiliated media (例: RT)」のような形式で、現在は国連安保理事会常任理事国5か国(中国・フランス・ロシア・英国・米国)の確認済み公式アカウントにのみ表示されている。2月17日からはフェーズ2としてG7国家(カナダ・ドイツ・イタリア・日本を追加)および、国家による情報操作が行われているとTwitterがみなす国家の大半(キューバ・エクアドル・エジプト・ホンジュラス・インドネシア・イラン・サウジアラビア・セルビア・スペイン・タイ・トルコ・UAE)に対象を拡大する。

また、ラベルのテキストを更新して個人(公人)のアカウントと政府機関のアカウントを区別できるようにし、対象国の首脳が個人(私人)として使用する確認済みアカウントにもラベルを表示するとのことだ。

Microsoft曰く、デジタルプラットフォームがニュースメディアと収益を共有するオーストラリアの法案は素晴らしい、米国でも取り入れるべき

スラド

著者: headless

2021年2月13日 11:55

Microsoftプレジデントのブラッド・スミス氏は11日、オーストラリアで検討されている法案「News media bargaining code」のような仕組みを米国でも取り入れるべきとの考えを示した(Microsoft On the Issuesの記事、 GeekWireの記事、 Windows Centralの記事、 The Registerの記事)。

法案はデジタルメディアプラットフォームにニュースメディアからのコンテンツ使用料交渉を受けるよう義務付け、交渉がまとまらない場合は独立の仲裁人がどちらか一方の提示額を選ぶベースボール方式の仲裁が行われるという。当初の対象となるFacebookとGoogleは強く反対しており、Googleは法案が修正されずに成立すればオーストラリアでのサービスを中止せざるを得ないと強硬姿勢を見せていた。しかし、スコット・モリソン首相がBingでGoogleの穴を埋めることが可能との見方を示し、Microsoftが法案の支持を発表すると、Googleは24時間経たないうちに「本当に撤退するつもりはない」と首相に電話で伝えたそうだ。

スミス氏によれば、報道が民主主義を支える重要な柱の一つであるにもかかわらず、21世紀に入ってニュースメディアの収益は大きく減少しており、米国では数多くの地元新聞が廃刊に追い込まれているという。サーチエンジンやソーシャルメディアはニュース記事を転載して大きな収益を上げているが、多くのユーザーはリンク先の記事を読むことはなく、ニュースメディアは収益を奪われる状況になっている。オーストラリアの法案はこのような状況からニュースメディアを救うものであり、米国政府はGoogleやFacebookの働きかけに従って法案に反対するのではなく、むしろ米国でも取り入れることを検討すべきだと述べている。

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