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Windowsバージョン別シェアで3か月ぶりにWindows 10が増加し、Windows 7が減少

headless 曰く、

StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータ1月分によると、3か月ぶりにWindows 10が増加し、Windows 7が減少している。

Windows 10のシェアは昨年10月に過去最高の77.31%まで増加したが、11月には1ポイント以上減少し、12月も微減していた。1月は前月から1.79ポイント増の77.47%となり、過去最高を更新している。一方、Windows 7も昨年10月にサポート終了以降最低の16.8%まで減少したが、11月と12月は連続で増加していた。1月は前月から1.22ポイント減の16.81%となったが、過去最低は更新されなかった。このほかのバージョンはすべて減少しており、Windows XPのシェアは過去最低の0.67%(-0.13)、Windows 8は1%を割る0.97%(-0.13)となっている。

デスクトップOS種類別データではWindows(76.26%、-0.30)とOS X(16.91%、-0.19)、Linux(1.91%、-0.02)が減少する一方、Chrome OS(1.91%、+0.19)は増加している。1月に最も増加幅が大きかったのは識別できないUnknown(3.00%、+0.32)だった。大幅に出荷台数を伸ばしたと報じられているChromebookだが、Chrome OSのシェアは小幅な伸びにとどまる。昨年7月(0.67%)との比較では倍以上に増加しているものの、Chrome OSは例年6月~8月に減少する傾向があるためで、2020年1月との比較では0.39ポイントしか増加していない。

Steamでは昨年12月分のデータでWindows 10が大幅に減少し、Windows 7が大幅に増加していたが、その後調整が入り、12月の段階でWindows 10は90%を超えていたようだ。1月はWindows 10 64 bitが91.70%(+0.35)、32ビット版のWindows 10が0.12%(+0.02)、合計91.82%(+0.37)となる。Windows 7 64 bitは2.28%(-1.23)で、変動なしの32ビット版(0.17%)との合計は2.45%となっている。Windows全体では0.76ポイント減少(95.65%)しており、OS X(3.44%、+0.62)とLinux(0.91%、+0.13)は増加している。

Steamで大幅なWindows 7の増減は簡体字中国語の増減と連動することが多い。12月分の簡体字中国語は当初発表の30.22ポイント増(47.18%)から8.75ポイント増(27.94%)に変更されたようだが、計算は合わない。1月分は10.01ポイント減の17.93%となっている。

なお、昨年10月分を最後に更新終了を発表したNet MarketShareは1月分も引き続きデータを追加している。デスクトップOSバージョン別データでは1位のWindows 10が65.02%(+1.45)、2位のWindows 7が19.14%(-0.57)となっており、上位ではMac OS X 11.1(1.22%、+0.85)がMac OS X 11.0(0.33%、-0.35)と入れ替わるように順位を上げた以外、大きな変動はない。デスクトップOS種類別データではWindows(87.83%、+0.69)のみ増加し、Mac OS(9.44%、-0.08)やLinux(2.10%、-0.58)、Chrome OS(0.55%、-0.06)は減少している。Chrome OSのシェアの変動はStatCounterと傾向が異なるが、こちらも大幅に増加しているという感じではない。

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2020年第4四半期のスマートフォン出荷台数は前年比4.3%増、2020年1年間では5.9%減

IDCの推計値によると、2020年第4四半期のスマートフォン出荷台数は前年比1,600万台増(4.3%増)の3億8,590万台となる一方、2020年1年間では8,040万台減(5.9%減)の12億9,220万台となったそうだ(プレスリリース)。

2020年はCOVID-19パンデミックの影響を受け、第1四半期第3四半期のスマートフォン出荷台数はそれぞれ前年割れした。ただし、第2四半期は過去最大の下げ幅となる16%減となったものの、第3四半期は経済の再開による回復の兆しがみられていた。

第4四半期は1位のAppleが単一ベンダーの単一四半期出荷台数として過去最多となる9,010万台(22.2%増)を出荷したのをはじめ、3位のXiaomi(4,330万台、32.0%増)と4位のOPPO(3,380万台、10.7%増)も2桁成長している。2位のSamsung(7,390万台、6.2%増)と6位以下の合計(1億1,240万台、5.0%増)も増加しているが、5位のHuawei(3,230万台、42.4%減)のみ大幅に減少した。AppleはiPhone 12シリーズが大きく成功しており、SamsungもAシリーズの成功が続く。Huaweiは米国の経済制裁の影響が徐々に強まって大幅減となり、それによる利益をXiaomiとOPPOが得た形だという。Huaweiは11月にサブブランドHonorを中国のコンソーシアムへ売却しているが、その影響には言及がない。

2020年1年間でみると、Samsungが9.8%減少(2億6,670万台)しつつ1位を維持しており、2019年に3位だったAppleは7.9%増加(2億610万台)して2位に上昇した。Appleの年間出荷台数は2年ぶりに2億台を超えている。3位に後退したHuaweiは21.5%減(1億8,900万台)と年間でも大きく減少しており、4位のXiaomiが1億4,780万台(17.6%増)で迫る。5位は第1四半期と第3四半期はvivo、第2四半期と第4四半期はOPPOが入っていたが、年間ではvivo(1億1,170万台、1.5%増)が上回った。6位以下の合計は9.4%減少(3億7,100万台)している。

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2020年のPC出荷台数は3億261万台、10年ぶりの大幅増に

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IDCは11日、2020年第4四半期および2020年全体のPC出荷台数推計値を発表した(プレスリリース)。

2020年のPC出荷台数は前年から3,494万台増(13.1%増)の3億261万台。PC出荷台数は2011年をピークに減少が続いていたが、2016年以降はWindows 10のリリースWindows 7サポート終了に向けた移行需要で減少幅は小さくなり、2019年には前年比3.1%増加していた。2020年はCOVID-19パンデミックによる在宅勤務・在宅学習の需要に加え、消費者の需要回復がみられたという。年間のPC出荷台数が3億台を超えるのは2014年以来であり、2010年と並ぶ増加幅になっている。IDCではパンデミックがPC市場の需要を喚起しただけでなく、ゲーミングPCの増加やChrome OSベースデバイスが教育用途だけでなくコンシューマー市場にも広がりを見せるなど、新たな機会を創出しており、今後も伸びしろがあると予想している。

2020年のPC出荷台数をベンダー別にみるとトップ5はすべて増加しているが、1位のLenovo(7,267万台)は12.0%増と2桁成長を実現したもののシェアは減少しており、2位のHP(6,745万台、7.5%増)と3位のDell(5,030万台、8.1%増)もシェアを減らしている。4位のApple(2,310万台、29.1%増)と5位のAcer(2,099万台、22.9%増)は大幅に増加しているが、いずれも3位のDellと比べると半分以下にとどまる。

2020年第4四半期のPC出荷台数ではApple(735万台、49.2%増)とAcer(655万台、48.3%増)の伸びがさらに大きく、Lenovo(2,312万台、29.0%増)とDell(1,580万台、26.8%増)も大きく成長している。HP(1,913万台、11.3%増)も2桁成長を実現したものの、シェアはトップ5で唯一減少(20.9%、-2.8)している。6位以下の合計(1,964万台)も25.0%増加しており、総出荷台数は前年同四半期比1,897万台増(26.1%増)の9,159万台となった。

同日発表されたGartnerの推計値でも2020年のPC出荷台数は増加しているが、こちらは前年比4.8%増(1,260万台増)の2億7,515万台にとどまる。Gartnerの推計対象はデスクトップPCとノートPC、Microsoft Surfaecなどプレミアム価格帯のウルトラモバイルを含み、ChromebookとiPadが除外されているのに対し、IDCの推計対象はデスクトップPCとノートPC、ワークステーションで、タブレットやx86サーバーを含まないため推計対象が異なる。ただし、2019年は512万台差だったのに対し、2020年は2,746万台差まで広がっている。

ベンダー別ではこちらも4位のApple(2,245万台、22.5%増)が大きく成長しており、5位のAcer(1,626万台、10.3%増)と6位のASUS(1,642万台、13.7%増)も2桁成長を実現している。1位のLenovo(6,851万台、8.4%増)と3位のDell(4,503万台、2.1%増)は1桁成長にとどまり、2位のHP(5,836万台、0.7%増)の成長幅は1桁に届かなかった。7位以下の合計は減少している。第4四半期の出荷台数でもAppleが31.3%と大きく増加しており、Lenovoも21.3%増加。AcerとASUSも2桁成長しているが、Dellは1桁成長にとどまり、HPは減少している。

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世論調査で東京オリンピック・パラリンピックを中止または再延期すべきとの意見が80%を超えたとの報道

共同通信社が週末に実施した世論調査によると、東京オリンピック・パラリンピックを中止または再延期すべきという回答が80%を超えたそうだ(Reutersの記事The Japan Timesの記事)。

昨年開催が延期されたオリンピックは今年7月21日から8月8日までパラリンピックは8月24日から9月5日まで、東京で開催される予定となっている。しかし、東京など1都3県で2回目のCOVID-19緊急事態宣言が出される中、回答者の35.3%が大会の中止、44.8%が再延期するほうがよいと回答したという。

また、内閣支持率は前回12月の調査から9ポイント減少して41.3%となっており、2回目の緊急事態宣言のタイミングが遅すぎたとの回答は79.2%に上ったとのこと。共同通信の記事によると調査は9日と10日に実施されたもので、回答者は固定電話が521人、携帯電話が520人だったという。現在のところ日本語記事は内閣支持率と政府のCOVID-19対策に関する部分しか出ていないようだ(共同通信の記事)。

東京オリンピック・パラリンピックの今夏開催について、スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。

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新成人の数、2年ぶりに増加して124万人

新年と成人の日にちなみ、総務省統計局が丑年生まれの人口と新成人の人口(2021年1月1日現在)を推計している(統計トピックスNo.127)。

新成人の人口と総人口(1億2,556万人、男性6,110万人、女性6,446万人)に占める割合は、ともに2年ぶりの前年比増となった。新成人人口は前年から2万人増の124万人、総人口に占める割合は0.02ポイント増の0.99%。ただし、総人口に占める割合は11年連続で1%を下回っている。男女別では男性64万人、女性60万人で、人口性比は105.6だという。

丑年生まれの人口は1,066万人で、十二支の中では子年(1,138万人)と亥年(1,122万人)に続いて3番目に多い。総人口に占める割合は8.5%となる。男女別では男性517万人、女性549万人。出生年別では今年72歳になる1949年生まれ(211万人)が最も多く、48歳になる1973年生まれ(203万人)が続く。最も少ないのは今年96歳になる1925年生まれ(19万人)で、次に少ないのが12歳になる2009年生まれ(106万人)となっている。

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リリースから36年、ワム!の「ラスト・クリスマス」が初の英シングルチャート1位に

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ワム!の「ラスト・クリスマス (Last Christmas)」がリリースから36年、ジョージ・マイケルの死から4年の時を経た今週(1月1日~1月7日)、英シングルチャートで初めて1位になったそうだ(Official Charts Companyの記事The Guardianの記事Billboardの記事アンドリュー・リッジリーのツイート)。

「ラスト・クリスマス」は1984年12月リリース。この年は5週連続1位となったバンド・エイドの「ドゥ・ゼイ・ノウ・イッツ・クリスマス (Do They Know It's Christmas?)」に阻まれて英シングルチャートでは2位どまりだった。最近ではダウンロードやストリーミングにより、季節に合った定番曲が数多くチャート上位入りするようになっている。「ラスト・クリスマス」もホリデーシーズンは毎年のようにチャート入りしており、この2017年以降はトップ3入りが続いている。これにより、「英シングルチャートで1位になったことがない中で最も売れたシングル曲」の座も獲得していた。

今回「ラスト・クリスマス」が英シングルチャート1位になったことで、「英シングルチャートで1位になったことがない中で最も売れたシングル曲」の座はマルーン5 の「ムーヴス・ライク・ジャガー (Moves Like Jagger) ft. クリスティーナ・アギレラ 」に移った。一方、リリースから33年と4か月後に1位となったトニー・クリスティの「恋のアマリロ ([Is This the Way to] Amarillo)」を上回り、リリースから1位になるまでの期間が最も長いシングル曲の座を「ラスト・クリスマス」が獲得したとのこと。

今週の英シングルチャートで2位となったマライア・キャリーの「恋人たちのクリスマス (All I Want For Christmas Is You)」も、このホリデーシーズンに初めて1位を獲得したそうだ。「恋人たちのクリスマス」は英シングルチャートトップ10に入った週の数が最も多いクリスマスソングとしてギネス世界記録に認定されているが、リリースされた1994年のホリデーシーズンにはイースト17の「ステイ・アナザー・デイ (Stay Another Day)」が5週連続で1位を獲得しており、英シングルチャートではこれまで1位になったことはなかったとのことだ。

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Windowsバージョン別シェア、Windows 7が18%台を回復して2020年を終える

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StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータによると、Windows 10が2か月連続減少、Windows 7が2か月連続増加して2020年を終えたようだ。

2020年11月はWindows 10がリリース以来初めて1ポイント以上シェアが減少し、Windows 7はWindows 10リリース以降で最大の増加幅を記録している。12月分ではWindows 10が0.28ポイント減少(75.68%)する一方、Windows 7が0.35ポイント増加(18.03%)して9月以来の18%台を回復した。デスクトップOSシェアデータ12月分では、Windowsが76.56%(+3.35)、OS Xが17.1%(+0.56)、Linuxが1.93%(+0.13)、Chrome OSが1.72%(-0.2)となっている。Windowsの増加分は「Unknown」の減少分(-3.83)を吸収したとみられる。

年間を通じてみると、Windows 7は延長サポートが終了した2020年1月分の24.9%から11か月で6.87ポイント減少したことになる。また、Windows XPのシェアは4月に1%を割ったWindows XPの延長サポートが終了したのは2014年4月であり、1%を割るまでに6年間を要したことになる。ちなみに、2014年4月のWindows XPのシェアは19.24%、11か月後の2015年3月には12.88%まで減少していた。2020年の年間シェアではWindows 10が74.03%(+14.34)、Windows 7が20%(-11.42)となっている。

SteamではWindows 10 64 bitが19.88ポイント減の69.40%と大幅に減少し、Windows 7 64 bitが22.35ポイント増の26.74%と大幅に増加している。この変動は言語シェアで簡体字中国語(47.18%、+30.22)の大幅な増加に連動しているとみられる。簡体字中国語に連動したWindows 7/10の大幅な変動は2017年~2018年にも発生しており、Steamはアジア地域のネットカフェで顧客数が実際よりも多くカウントされていたと説明していた。今回はどうだろうか。

なお、2020年10月分を最後にデータ提供を終了すると発表しているNetMarketShareだが、12月分もデータが追加されている。デスクトップOSバージョン別では1位のWindows 10が減少(63.57%、-0.59)し、2位のWindows 7が増加(19.71%、+0.93)。デスクトップOS種類別ではMac OSのみ減少(9.52%、-1.13)する一方、Windows(87.14%、+0.48)と、Linux(2.68%、+0.62)、Chrome OS(0.61%、+0.07)はそれぞれ増加した。

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5周年を迎えたWindows 10、シェアの伸びが鈍る 2020年08月06日
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Windowsバージョン別シェア1月分、Windows 7が25%を割る 2020年02月03日
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2020年第3四半期、MediaTekがスマートフォンチップベンダーシェア1位に

Counterpoint Researchの推計によれば、2020年第3四半期はMediaTekがスマートフォンチップベンダー市場シェアで1位になったそうだ(プレスリリースDIGITIMESの記事)。

世界のスマートフォン出荷台数はCOVID-19の影響で第1第2四半期に前年比大幅減となったが、第3四半期には減少幅が小さくなり、回復の兆しがみられた。MediaTekは100ドル~250ドルの価格帯で強みを発揮し、中国やインドなどでの成長も相まって31%のシェアを獲得。初めて世界一のスマートフォンチップベンダーになったとのこと。2位はQualcomm(29%)、3位はHiSiliconとSamsung、Appleが12%で並んでいる。

一方、5G対応チップセットではQualcommが31%のシェアを獲得して1位、MediaTekは26%で2位となった。3位以下はSamsung(16%)、HiSilicon(12%)、Apple(11%)の順になっている。第4四半期に出荷されるスマートフォンの3分の1は5G対応になると予測されており、第4四半期にはQualcommが1位に復帰する可能性もあるとのことだ。

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唐揚げにレモン「かける派」66.2%、「かけない派」33.8%。1万人アンケート結果

ハウス食品のリリースによると、約1万人に対して「唐揚げにレモンをかける派?かけない派?」かどうかを訪ねたところ、全体では「かける派」66.2%、「かけない派」33.8%とかける派が圧倒的だったという。地域別のデータも計測されているが、北海道が59.6%とやや低めな以外は全国的に平均して60%台であった(ハウス食品[PDF])。

「周囲にレモンをかけて良い?」かを確認してからレモンをかける人は全体の96.2%に達しているという。また唐揚げにレモンをかけた場合に気になる点としては、手の汚れが61.4%、レモンを掛けたことにより食感が失われるが48.7%、レモンが周囲の食材に掛かるが19.7%だったとのこと。

ちなみにハウス食品としては手の汚れにくい同社のレモンペーストを使ってほしいという流れとなっている。

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11月のWindowsバージョン別シェア、Windows 10が1ポイント以上減少

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StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータ11月分によると、Windows 10のシェアが1ポイント以上減少したようだ。

Windows 10のシェアは前月から1.35ポイント減の75.96%。2015年のリリース以来、StatCounterでWindows 10のシェアが1ポイント以上減少するのは初めてだ。一方、Windows 7は0.88ポイント増の17.68%となり、Windows 10のリリース以来最大の増加幅を記録した。このほか、Windows 8.1(3.98%、+0.19)やWindows 8(1.09%、+0.09)、Windows XP(0.79%、+0.08)、Windows Vista(0.46%、+0.01)、Windows Server 2003(0.03%、+0.01)も増加している。データに含まれるWindows 10以外のバージョンがすべて増加するのもWindows 10リリース以来初めてだ。大陸別にみるとWindows 10は欧州で若干増加(81.33%、+0.44)したものの、他ではすべて減少しており、特にアフリカ(63.05%、-6.97)と南米(72.92%、-6.78)、アジア(67.51%、-3.61)の減少幅が大きい。

デスクトップOS全体ではWindows(73.21%、-3.11)とOS X(16.54%、-1.11)が減少する一方、Chrome OS(1.92%、+0.34)とLinux(1.8%、+0.27)は増加している。また、OSを識別できない「Unknown」が再び増加(6.51%、+3.59)しており、WindowsとOS Xの減少分を吸収している。OS全体では10月にWindowsがAndroidを上回っていたが、11月は再び逆転されている。

SteamでもWindows 10 64 bitのシェア(88.59%、-0.69)が減少しており、Windows 7 64 bit(5.24%、+0.85%)は増加した。32ビット版は前月分から変動がなく、32ビット版・64ビット版の合計ではWindows 10が88.72%、Windows 7が5.46%となる。Windows全体では増加(95.73%、+0.08%)しており、OSXが減少(3.37%、-0.08%)、Linuxが変動なし(0.90%)となっている。

なお、10月分でデータ提供を終了すると発表していたNetMarketShareだが、発表はそのままに11月分データが追加されている。参考までに一部抜粋すると、デスクトップOSバージョン別ではWindows 10が2.00ポイント増加(64.16%)し、Windows 7が2.15ポイント減少(18.78%)。デスクトップOS種類別ではWindows(86.66%、-0.37)とMac OS(10.65%、-0.09)が減少し、Linux(2.06%、+0.35)とChrome OS(0.54%、+0.12)が増加している。Unknownは0.01ポイント減の0.09%と大きな変化はない。

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学童向け鉛筆出荷金額の構成比、ここ20年でHBやBから2B・4B・6Bの濃い物へシフト

トンボ鉛筆は2B、4B、6Bの濃い鉛筆で書いても、消しゴムで消しやすいよう芯の部分を工夫した「ippo!(イッポ)きれいに消えるかきかたえんぴつ」を発表した。同社の発表によれば、現代の子どもたちは2Bなどの濃い鉛筆を利用して学習することが多いという(トンボ鉛筆)。

その比率は年々増えており、同社の児童の消費傾向/学童向け鉛筆出荷金額の構成比によれば、2Bの鉛筆の比率は2000年は50%だったのに対し、2010年には57%に、2019年は71%にまで増えているという。次点でBの利用者が多いがこちらは2Bに押されて減っている。2000年は36%、2010年は31%、2019年は15%という比率となっている。

こうした背景から、消す能力を消しゴムだけに依存せず、消しゴムにしっかり吸着する特殊成分を配合し、鉛筆芯側を工夫することで、書いたり消したりをしやすくしたとしている。これにより、従来の「かきかたえんぴつ」に比べ2Bでは5%、4Bでは10%、6Bでは15%ほどippo!きれいに消えるかきかたえんぴつのほうが消字率が高まったとしている。

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NetMarketShare、User Agent文字列の情報量削減を見据えて10月分を最後にブラウザーやOSなどのシェアデータ提供を終了

インターネットアクセス解析によりWebブラウザーやOSのシェアデータを公開しているNetApplicationsのNetMarketShareが10月分をもって現在の形での提供を停止することを発表した。

その理由として、W3CのWeb Incubator CGが提案するUser Agent文字列(UA)の情報量削減により、長期的にデータ精度の低下が見込まれることを挙げている(Googleはこの提案を受けてChromeでのUA凍結計画を発表しているが、COVID-19の影響により2021年以降へ延期している)。また、品質維持に重要なボット検出・除去のコードベースが複雑化し続け、管理が困難になっているという。そのため、徐々に低下していく精度を受け入れるよりも終わりにした方がいいと考えたとのこと。将来的には電子商取引のトレンドと確認可能なユーザーデータを中心とした新しいNetMarketShareとして再開する計画とのことだ。

今回が最後となる10月分のデスクトップOSバージョン別シェアデータによれば、1位~4位まで順位に変動はないものの、1位のWindows 10だけが増加(64.04%、+2.78)し、2位のWindows 7(20.41%、-2.36)と3位のMac OS X 10.15(4.88%、-0.23)、4位のWindows 8.1(2.81%、-0.18)は減少している。

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2020年第3四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期から1.3%減少、XiaomiがAppleを上回る3位に

IDCの推計によると、2020年第3四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期比1.3%減少(-490万台)し、3億5,360万台となったそうだ(プレスリリース)。

出荷台数は減少したものの、減少幅はIDCの予測値(-9%)よりも大幅に小さい。その原因としてIDCは全世界でCOVID-19による制限が徐々に緩和され、経済が再稼働した点を挙げている。特にインドをはじめとしてブラジルやインドネシア、ロシアなど、規模の大きな新興国市場でスマートフォン出荷台数が大きく成長したという。一方、中国や北米、西欧では最大の減少がみられたとのこと。今後の動向としては5G需要が期待されるが、IDCではまだ5Gによる消費者の需要はそれほど高まらず、競争が過熱して流通やOEMへの価格圧力が加わるだけとみているようだ。

ベンダー別にみると、1位のSamsungが2.9%増(+220万台)の8,040万台となったのに対し、2位のHuaweiは22.0%減(-1,470万台)と大幅に減少して5,190万台となっている。Samsungはインドで40%近く成長し、米国でもAシリーズやNote 20/20 Ultraが好調だったという。一方、Huaweiは中国での強い需要が国際的な減少を上回る形で成長を続けてきたが、第3四半期は中国で15%減少したとのこと。なお、第2四半期はHuaweiが1位、Samsungが2位だったが、前年同四半期比では順位の入れ替わりはない。

一方、Xiaomiは42.0%増(+1,380万台)と大きく成長して4,650万台となり、10.6%減(-500万台)で4,160万台のAppleを初めて上回って3位に上昇した。Xiaomiは中国で強い存在感を維持しつつインドでも大幅に成長しており、インドでの生産能力はパンデミック以前の85%近くまで回復して強い需要に応えたとのこと。AppleはiPhone 11が好調を続けていたものの、例年であれば第3四半期に投入されるiPhone新モデルが第4四半期にずれ込んだことが影響した。例年Appleの出荷台数は第4四半期が最も多くなるが、2020年の第4四半期も大幅な増加が期待される。

5位のvivoは4.2%増(+130万台)の3,150万台となり、OPPOを上回ってトップ5に復帰した。vivoはインドで200ドル未満のローエンドモデルが好調で30%近く成長しており、中国でも強い存在感を維持したとのこと。6位以下は合計で2.4%減(-250万台)の1億170万台まで減少し、1位~5位の合計シェアは71.2%まで増加している。

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2020年第3四半期PC出荷台数、IDCは14.6%増、Gartnerは3.6%増と推計

headless 曰く、

IDCの推計によると、2020年第3四半期のPC出荷台数は前年同四半期比14.6%増(1,037万台増)の8,127万台だったそうだ(プレスリリース)。

世界的なパンデミックが続き、多くの国でCOVID-19感染第2波に入る中、第3四半期はゲーミングPCやChromebook、モバイル通信対応のノートPCなどが大きな需要を獲得したそうだ。特にノートPCはコンポーネント不足がなければ、さらに多くの出荷台数が見込まれたという。IDCの推計値では第2四半期も11.2%増加しており、2四半期連続の2桁成長となる。

地域別では米国や南米で2桁成長しており、日本を除くアジア太平洋地域(APeJ)や欧州・中東・アフリカ(EMEA)では1桁成長となっている。日本ではGIGAスクール構想や在宅勤務による需要で前年同四半期並みを維持したものの、昨年の消費税率変更やWindows 10以降によりベースラインが上がっているため、消費者部門では前年同四半期比減となった。

ベンダー別にみると、1位のLenovo(11.3%増、1,927万台)と2位のHP(11.2%増、1,869万台)が2桁成長する一方、3位のDell(0.8%減、1,200万台)は減少した。第3四半期の成長率が高かったのは4位のApple(38.9%増、689万台)と5位のAcer(29.3%増、601万台)で、6位以下の合計(22.1%増、1,842万台)も大きく増加している。

一方、Gartnerが同日発表した2020年第3四半期PC出荷台数推計値では前年同四半期比3.6%増(251万台増)と、控えめな数字にとどまる。こちらで2桁成長したのは5位のAcer(29.5%増、509万台)と6位のASUS(12.9%増、475万台)のみ。1位のLenovo(8.3%増、1,831万台)と4位のApple(7.3%増、551万台)は1桁成長したものの、2位のHP(0.7%増、1,545万台)の成長幅は1桁に届かず、3位のDell(4.6%減、1,083万台)と7位以下の合計(4.7%減、1,146万台)は1桁減となっている。

GartnerとIDCでは推計対象が異なり、GartnerはデスクトップPCとノートPC、プレミアム価格帯のウルトラモバイルを対象としてChromebookやiPadを除外しているのに対し、IDCではデスクトップPCとノートPC、ワークステーションが対象でタブレットPCやx86サーバーを除外している。そのため、大きく異なる推計値が出ても不思議ではないのだが、推計対象に違いはないとみられるAppleの出荷台数も130万台以上の差がついており、全体では1,000万台近い差となっている。

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9月のデスクトップOSシェア、4月以降増加していたLinuxが大幅減

Net Applicationsの9月分デスクトップOSシェアデータによれば、9月はLinuxのシェアが大幅に減少したようだ。

Linuxのシェアは昨年10月以降1%台で推移していたが、今年4月に急増して2.87%となり、6月をピークに5月~7月は3%を超えていた。8月は2.69%まで減少したものの、過去のシェアと比べると比較的高いシェアを維持していた。9月は1.47%(-1.22)と半分近くまで減少し、3月までのレベルに戻っている。このほかのOSではWindowsが1.34ポイント増(88.32%)と最もシェアを伸ばしており、Mac OS(9.55%、+0.17)とChrome OS(0.42%、+0.04)も増加した。

9月のデスクトップOSバージョン別シェアデータでもLinuxは減少している。個別にランキング入りしていないLinuxディストロ合計とみられる「Linux」は1.19ポイント減の1.14%と前月の半分以下に減少し、前月5位から7位まで順位を下げた。ディストロ別で最もシェアの高いUbuntuは4月に急増してLinux全体の増加に貢献したが、8月には急減していた。9月も0.03ポイント減の0.31%となっている。このほかのディストロで0.01%以上のシェアを獲得しているのはFedora(0.02%)のみ。Gentoo/Mint/Slackware/Debianもランキング入りしているが、合計でも0.01%に届かないとみられる。デスクトップOS全体のバージョン別ランキング上位では1位のWindows 10(61.26%、+0.69)と2位のWindows 7(22.77%、+0.46)がともに増加しており、トップ5で減少したのは5位のMac OS X 10.14(1.91%、-0.05)のみとなっている。

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16年連続で増加する高齢者の就業者数、COVID-19の影響により4月のみ前年同月比で減少

9月21日の敬老の日にちなみ、総務省統計局が統計からみた我が国の高齢者(65歳以上)の人口や就労状況をまとめている(統計トピックスNo.126)。

9月15日現在の推計値では総人口が29万人減の1億2,586万人となる一方で、高齢者人口は30万人増の3,617万人で過去最多となった。総人口に占める割合も0.3ポイント増の28.7%となり、こちらも過去最高となっている。男女別では男性が14万人増の1,573万人、女性が16万人増の2,044万人となっており、高齢者の人口性比は77.0。年齢階層別では70歳~74歳が54万人増加して920万人となったのに対し、65歳~69歳は48万人減少して826万人となり、70歳~74歳が最多となった。

2019年の高齢就業者数は前年から30万人増加して過去最多の892万人となり、16年連続で増加。就業者総数(15歳以上)に占める高齢就業者の割合も過去最高の13.3%となっている。一方、年齢階層別では70歳以上の人口増と65歳~69歳の人口減を反映して65歳~69歳の就労者数は減少している。ただし、就業率でみると65歳~69歳が70歳以上を大幅に上回っており、2019年は前年から1.8ポイント増の48.4%と半数近くが就業している。

なお、今回は初めて月次の高齢就労者数データ(2019年1月~2020年7月)も掲載されている。2019年のデータでは就労者数が冬と夏に減少し、春と秋に増加する傾向がみられるものの、前年同月比では常に数十万人増加していた。今年はCOVID-19の影響で4月に初めて前年同月比減(7万人減)となっているが、5月以降は回復傾向にあるようだ。

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新型コロナウイルスのおかげで健康になった? 生活習慣改善で半数が実感

あるAnonymous Coward 曰く、

明治安田生命保険が2日、「健康」に関するアンケート調査を発表した。コロナ渦以降の健康への意識が高まった結果、食生活などが改善されて健康的な生活になった人が増えたらしい(明治安田生命)。

このアンケートはステイホームやコロナ禍が、健康への考え方に影響を与えたかを調査したもの。調査は8月6~13日の期間にインターネット上で行われた。回答者の年齢は20~79歳の既婚男女で5640人からの回答があったとしている。

コロナ禍が健康への意識に影響を与えたかについては、約半数にあたる45.1%の人が意識が高まったと回答。また食事や栄養に気を配るようになったが50.9%、運動を心がけるようになった人も35.3%おり、生活習慣の改善に取り組む人が増えたという。一方で運動不足になったり、食生活の乱れで体重が増えてしまったという人も21.2%ほどいた。

また意識の高まりによって48.1%の人が、新型コロナウイルス感染拡大以前と比べると健康になったと感じているという。この回答をした人うちの40.1%の人がスポーツをしているという回答があった。健康になったこと実感している人のうち、81.6%の人が健康的な食生活を意識するようになったと回答しているとのこと。

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8月のデスクトップOSシェア、Windows 10が60%を超える

Net Applicationsの8月分デスクトップOSバージョン別シェアデータによれば、Windows 10のシェアが初めて60%を超えたようだ。

1位のWindows 10は前月から1.20ポイント増の60.57%、2位のWindows 7は1.03ポイント減の22.31%となった。8月に最も増減幅が大きかったのは1.73ポイント減(0.34%)のUbuntuで、前月の5位から14位まで後退した。一方、0.87ポイント増(2.33%)のLinux(ディストロ未指定)が前月の7位から5位に上昇している。3位のMac OS X 10.15は0.50ポイント増(5.03%)、4位のWindows 8.1は0.18ポイント減(2.69%)となった。デスクトップOS種類別ではWindowsが86.98%(-0.05)、Mac OSが9.55%(+0.60)、Linuxが2.69%(-0.88)など。Linuxは4月に大きくシェアを伸ばし、5月以降は3%台を維持していたが、8月は大きくシェアを減らしている。

一方、StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータでは、前月は減少していた1位のWindows 10が0.71ポイント増の73.76%と再び増加に転じ、前月に増加していた2位のWindows 7は0.60ポイント減の19.44%となっている。デスクトップOS全体ではWindowsが77.21%(-0.53)、OS Xが16.97%(-0.10)、Linuxが1.84%(-0.01)と軒並みシェアを減らす中、Chrome OSが0.23ポイント増加(0.9%)している。なお、デスクトップOS全体におけるWindows 10のシェアは8月分が56.95%という計算になり、これまで一度も60%には到達していない。

SteamではWindows 10 64 bitが0.44ポイント増の88.32%、Windows 7 64 bitが0.39ポイント減の5.21%となっており、Windows 10全体では88.46%(+0.43)、Windows 7全体では5.48%(-0.42)となる。Windows全体では0.18ポイント減の95.76%となり、OSX(3.34%、+0.14)とLinux(0.89%、+0.03)がわずかに増加している。

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5周年を迎えたWindows 10、シェアの伸びが鈍る

headless 曰く、

7月に5周年を迎えたWindows 10だが、StatCounterやNet Applicationsの最近のデータをみるとシェアの伸びが鈍っているようだ。

StatCounterのWindowsバージョン別シェアデータ7月分によると、Windows 10のシェアは前月から0.29ポイント減の73.05%。4月以降はほぼ横ばいになっており、4月のシェアとの比較では0.09ポイント減となる。1月からの6か月間で見ても5.70ポイント増にとどまり、昨年7月~今年1月の8.72ポイント増を大きく下回る。一方、Windows 7は0.25ポイント増の20.04%となり、4か月ぶりに20%を超えた。デスクトップOS全体でみると、Windowsが77.74%(+0.06)、OS Xが17.07%(-0.69)、Linuxが1.85%(+0.16)、Chrome OSが0.67%(-0.13)となっており、Unknownが再び2.67%(+0.61)まで増加している。

Windows 10のシェアを国・地域別にみると、7月はベネズエラエリトリアで初めて1位となるなど4か国・地域で1位に上昇する一方、6月に1位だった西サハラで3位に後退(1位Windows 8.1、2位Windows 7)し、236か国・地域中228か国・地域で1位となっている。西サハラを含め、7月にWindows 10が1位となっていない8か国・地域はいずれも毎月の変動が激しく、過去にWindows 10が1位になったことのある国・地域ばかりだ。今回ベネズエラとエリトリアでWindows 10が1位になったことで、Windows 10が1位になったことのない国・地域はなくなった。

Net ApplicationsのデスクトップOSバージョン別シェアデータでは、1位のWindows 10が59.37%(+0.44)、2位のWindows 7が23.34%(-0.01)。3位以下はMac OS X 10.15(4.53%、+0.03)、Windows 8.1(2.87%、-0.08)、Ubuntu(2.07%、-0.50)、Mac OS X 10.14(1.87%、-0.28)が続き、1位~6位までランキングの変動はなかった。Windows 10は昨年7月~今年1月に8.22ポイント増加していたが、今年1月~7月は2.29ポイント増であり、こちらも停滞気味となっている。デスクトップOS種類別ではWindowsのみが増加(87.03%、+0.34)し、Mac OS(8.95%、-0.27)やLinix(3.57%、-0.04)、Chrome OS(0.07%、-0.02)は減少した。

SteamではWindows 10 64 bitが0.76ポイント増の87.88%となり、32ビット版と合わせたWindows 10全体では88.03%(+0.75)。Windows 7 64 bitは5.60%(-0.31)、Windows 7全体では5.90%(-0.33)となる。Windows全体では0.28ポイント増加して95.94%となる一方、OSXは3.20%(-0.26)、Linuxは0.86%(-0.02)と減少した。Windows 10 64 bitのシェアは昨年7月時点で71.57%、今年1月時点で79.23%だったので、こちらは順調に増加しているようだ。

今年はCOVID-19の影響で在宅勤務・学習によるPC特需が起こったが、第1四半期はサプライチェーンも影響を受けて供給不足となり、第2四半期は供給が安定してPC出荷台数が増加している。その一方で中古PCの需要も増加しており、しまいこんでいた古いPCを持ち出して使う、といったケースもあるだろう。そのため、最近のOSシェアの動きもCOVID-19の影響を受けている可能性がある。ちなみに、StatCounterでのWindows 7のシェアは最高63.01%だが、Windows 8がリリースされるまではシェアの伸びが大きく鈍ることはなかった。

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2020年第2四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期比16%減、Huaweiが1位に上昇

IDCの推計によると、2020年第2四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期比で16.0%減少(-5,310万台)し、2億7,840万台となったそうだ(プレスリリース)。

2020年第1四半期は11.7%減(-3,650万台)で過去最大の減少幅となっていたが、第2四半期はそれをさらに上回る減少幅となった。本四半期もCOVID-19パンデミックの影響が続いており、日本と中国を除くアジア太平洋地域では31.9%の減少になったという。欧州は14.8%減、米国では12.6%減となる一方、中国は10.3%減と回復の兆しが見えるとのこと。日本については具体的な数字に言及されていない。

ベンダー別にみると、Samsungが28.9%減(-2,200万台)の5,420万台と大幅に出荷台数を減らして2位に後退する一方、Huaweiは中国での出荷台数が10%近く増加したことに支えられて5.1%減(290万台減)の5,580万台にとどまり、初の1位に上昇した。Huaweiはシェアも2.3ポイント増加して20.0%となり、初めて20%台に到達している。トップ5で第2四半期に増加したのは3位のAppleのみで、11.2%増(380万台増)の3,760万台となった。AppleはiPhone 11の好調が続いているうえ、新iPhone SEの投入により低価格帯でも好調だという。

4位のXiaomiは11.8%減(-380万台)の2,850万台、5位のOPPOは18.8%減(-550万台)の2,400万台となっている。Xiaomiのシェアはわずかに増加し、OPPOのシェアはわずかに減少した。6位以下の合計は22.3%減(2,260万台減)の7,840万台となり、トップ5が70%以上のシェアを占める状況が続いている。

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