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Excelの数式を元にしたプログラミング言語「Microsoft Power Fx」が発表される

著者: nagazou

2021年3月5日 16:12

Microsoftは昨年、Excelの数式は世界で最も広く使われているプログラミング言語であるとする話を出していたが、3月2日にこのExcelの数式をベースにしたプログラミング言語「Microsoft Power Fx」を発表した。オープンソースとなっておりGitHub上で公開されている（Microsoft Power Apps、GitHub、iTmedia、GIGAZINE）。

Power Fxは、Microsoftのローコード・ノーコードツール群「Power Platform」のロジックの記述に使用される言語。Excelでの数式の知識をプログラミングに使えるのが特徴で、いわゆるノーコードからプロ開発者によるプロコード開発といったあらゆる場面で利用できるとのこと。Power FxではExcelの関数とほぼ働きをする関数が多数用意されているものの、膨大な機能が備わっているExcelにはまだ及ばない。このため、今後はExcel開発チームとコラボレートしつつ、どの機能を追加するかを検討していくそうだ（＠IT）。

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東大が独自の新型コロナ感染対策アプリ「MOCHA」を開発。学校内専用

著者: nagazou

2021年3月2日 14:31

東京大学が学校内用に新型コロナウイルスの感染対策アプリを開発したそうだ。その名も「MOCHA（モカ）」。アプリをダウンロードすると、教室内に設置された機器と連動、部屋が定員に対してどの程度の混雑状況かを把握することができるという。本人が同意すればという条件はあるものの、個人を特定しない形で接触した可能性がある人に通知も可能であるとのこと。教職員と学生のおよそ2000人が利用しているそうだ（NHK）。

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政府のワクチン接種記録システム、ITベンチャーのミラボが受注。4月までに稼働へ

著者: nagazou

2021年2月26日 08:02

2月頭時点で政府は、ワクチン接種時の個人情報を一元管理するシステムの導入を発表していたが、その発注がすでに行われていたことが分かった。開発に関しては母子手帳アプリなどの開発経験があるスタートアップ企業のミラボが担当するという。発注金額は約3億8500万円。65歳以上の高齢者への接種が始まる4月までの本格稼働を目指すとしている（ITmedia、政府CIOポータル）。

新型コロナワクチンは基本的に2回接種が必要となるが、約1億人が2回接種したことを管理するのは煩雑だ。このワクチン接種記録システムでは、マイナンバーとひもづけた国民の接種記録をクラウド上で管理するもので、マイナンバーとセットで管理することで、転居した場合の住民も追跡できるとしている。

なお24日には各市区町村向けの事務連絡が発表[PDF]されている。それによると予防接種台帳システム等及び住基台帳システムからワクチン接種記録システムに（USBメモリ等で）移されるデータは

①個別宛名番号、②マイナンバー、③氏名（姓）、④氏名（名）、⑤氏名（セイ）、⑥氏名（メイ）、⑦生年月日、⑧性別、⑨券番号、⑩転出／死亡フラグの情報を、csv ファイルで入力することとしたいと考えております。

である模様。

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接触確認アプリ「COCOA」、修正版が配布されるも1日に1回アプリの再起動が必要に

著者: nagazou

2021年2月19日 12:00

厚生労働省は18日、接触確認アプリ「COCOA」を更新、バージョン1.2.2の配布を開始した。AnrdoidとiOSの両方ともに更新が行われているが、新たに不具合が出ていることも発表されている（ITmedia、Impress Watch、NHK）。

Android版では接触があったのに通知が来ない問題の解消に加え、iOSとAndroidの両方にあった利用日数が初期化される問題の解消を行った。しかし、バージョン1.2.2においてもAndroid版の場合、アプリを1日に1回程度再起動しないと正確に通知を受け取れない問題が出ているという。

政府の検証によれば、バックグラウンドで起動していたCOCOAがOSにより強制終了されるケースがあった。このほか、接触情報の定期的なダウンロードがうまくいかないケースも出ているようだ。検証内容に関してはITmediaの記事が詳しい。

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マルチローター型ドローンでローターが一つ故障しても飛行を続けられる技術

著者: nagazou

2021年2月6日 07:03

マルチローター型のドローンはローターが一つでも故障すると、安定しなくなりバランスを崩して墜落してしまいやすい。そんな中、スイスのチューリッヒ大学とオランダのデルフト工科大学の研究チームが、ローターが一つ故障した場合でも飛行が継続できる技術を開発したそうだ（チューリッヒ大学、CNET、ITmedia、チューリッヒ大学による動画）。

この技術では残ったローターで機体全体をコマのように高速回転させることでバランスを取って飛行、墜落を防ぐという逆転の発想的な仕組み。しかし機体全体が高速回転をするとドローンの内蔵された自機の位置を把握できなくなる。この問題を解決する方法は、GPSを使用してドローンに基準位置を提供することだが、実際にはGPS信号が受け取れない場所も多い。

そこで研究者たちは、ドローンに2種類の異なるカメラを搭載。一つは1秒に数回一定の速度で画像を記録する標準カメラ、もう一つは光の変化を検出した時のみ動作するイベントカメラ。この2種類のカメラから得られた映像を解析することで、高速回転中であっても周囲に対する機体の位置を適切に取得することができるアルゴリズムを作ることで、機体の位置を正確に把握して飛ばし続けることができるようになったそうだ。

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OSI、CERNのオープンハードウェアライセンスをオープンソースライセンスとして承認

著者: nagazou

2021年2月1日 14:03

headless 曰く、

Open Source Initiative(OSI)がCERN Open Hardware License Version 2(CERN-OHL V. 2)をオープンソースライセンスとして承認し、1月28日に承認済みライセンスのリストへ追加した(The Registerの記事)。

CERNが策定したCERN-OHLは2011年に最初のバージョンが公開された。昨年3月に公開されたバージョン2.0では用語がより平易になっており、ライセンス条件の異なる3つのバリアント「CERN-OHL-P(パーミッシブライセンス)」「CERN-OHL-W(弱い相互主義ライセンス)」「CERN-OHL-S(強い相互主義ライセンス)」が用意されている。CERN-OHLを適用することで共有するハードウェア設計の利用・コピー・改変・配布条件や、設計に基づく製品の製造・配布条件を定めるもので、知的財産侵害のリスクを低減しつつ、利用の自由度を高めることが可能だ。

CERNでは既存のオープンソースライセンスがソフトウェアを対象としているため、ハードウェアに適用する場合は読み替えが困難なこともあるとして、ハードウェアとソフトウェアの組み合わせに適用可能なOHLを策定したという。ただし、OHLはソフトウェアライセンスとしてのみ使用することもできるよう作られており、OSIではOHLをソフトウェアライセンスとして承認したそうだ。実際のところ、OSIが扱うのはソフトウェアライセンスのみであり、OHLのハードウェアライセンスとしての有効性については保証できないとのことだ。

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写研、所有書体をモリサワと共同でOpenTypeフォント化

著者: nagazou

2021年1月21日 06:01

モリサワが写研の保有している書体をOpenTypeフォントとして開発することになったそうだ。2024年からリリース開始するとしている。（モリサワリリース、CNET）。リリースによれば、

2024年は、写研の創業者である石井茂吉氏とモリサワの創業者である森澤信夫が、写真の原理で文字を現して組む邦文写真植字機の特許を、1924年に共同で申請して100周年の節目にあたります。

とのこと。

写研は写植のトップメーカーで、雑誌等の一般商業印刷などで利用されてきた多くの書体を所有している。しかし、DTPへの対応が遅れ、同社の所有するフォントの多くはデジタル化されていなかった。写研自身も2011年ころには独自にOpenType化を進めていたものの、諸処の問題があったことから製品化には至っていなかったという。

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世の中には「面倒な手続きほど価値がある」と考える人が結構いる。エンジニアの苦悩

著者: nagazou

2021年1月5日 18:11

しんざき氏が書いた『エンジニアをしていると、世間には「面倒な手続きほど価値がある」と考える人が、けっこういるとわかる。』という記事が興味深い内容となっている。

内容としては、同氏がある企業の社内業務システムのリプレースのプロジェクトに配属されたことから始まる。顧客からの要望は、本来なら日次で動かさないといけないバッチ処理が24時間で終わらないため、システムを高速化してほしいという趣旨だったようだ。

時間の掛かる処理中に発生した新たなデータは、Excelで入力しておいて、後から手動で再入力するなどの工程が発生、しかも複数の人が別々のExcelを作って後からそれを統合しているのでミスが発生していたという。ミスを確認するための人力チェック体制まで構築されていたという。企業のシステム系にありがちな複雑なフローを、手作業などを経由して無理矢理複数つなぎ合わせた構造になっていたようだ。

良くある話ではあるのだが、顧客側からの要求はこうした面倒かつ複雑なフローは維持したまま、処理時間だけを短縮してほしいという要望だったという。しかも予算がないわけではなく、システムはフルスクラッチが前提の案件で。なぜ顧客側から複雑なシステム改善要求が出てこないのかをヒアリングしたり、プロジェクトチーム内で議論した結果、

現状のシステムで複雑な仕事を丁寧に回せる人が評価されてリーダーになっていて、その人が今のフローを変えることを望まなかった

との結論（元記事では複数の理由が記述されているが）に至ったようだ。しかも、チームがヒアリングしたのがこの「今のフローを丁寧に回すことで評価されたリーダー」だったことから、プロジェクトはフローを変えること自体を拒絶されてしまった模様。最終的には経営陣を交えて不効率なフローを廃してシステムまるごとリプレースを通したが、そのリーダーは最終的には退職してしまったらしい。

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CentOSに代わる新しいRHELフォーク「Rocky Linux」と「Project Lenix」

著者: nagazou

2020年12月18日 13:02

先日、新規開発終了の告知のあったCentOSだが、突然の路線変更はSNS上やコミュニティから強い批判が出た。これにともなって代替となるプロジェクトが立ち上がり始めている。

CentOSプロジェクトの共同創設者であるGregory Kurtzer氏が立ち上げたのが、Red Hat Enterprise Linux（RHEL）ベースのLinuxディストリビューション「Rocky Linux」プロジェクト。名前はCentOSの共同創設者で故人であるRocky McGough氏から名前を取ったとしている（GIGAZINE、TOOLinux、ZDNet）。

CentOSをベースにした「CloudLinux OS」の開発元であるCloudLinuxも「CentOS」の代替を目的としたプロジェクトを開始した。RHELのフォークを開発する「Project Lenix」がそれで、CloudLinuxは、このプロジェクトに年間100万ドルを投じると発表している（ZDNet）。

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著者: nagazou

2020年12月15日 12:00

くわっちょ@社畜犬さんのツイートがバズっていたようだ（Togetter）。

その内容は、

ITエンジニアは何か頼むと「めんどくせーな」と言い出す方がまだ信頼できます。ツンデレなので。
「頑張ります!」と言う奴ほどバックれます。

というもので、その流れで床井浩平さんが

「めんどくさい」と言ったときは多分工数が見えてる。
「がんばります」と言ったときは目途が立ってない。

がリプしたことで流れができあがったようだ。なんだかんだでめんどくさいと答えるやつは納期に間に合わせる、無理無理いうやつもなんとかすることが多いといった意見も続き、この後は別分野の人も交えて多くの同調意見や体験談などがTogetter上でまとめられている。

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Google、視線でフレーズを選択して読み上げさせるAndroidアプリ「Look to Speak」を公開

著者: headless

2020年12月12日 19:11

Google Creative Labは8日、視線で会話のフレーズを選択して読み上げさせることが可能なAndroidアプリ「Look to Speak」をGoogle Playで公開した(Experiments with Googleの記事、 Android Policeの記事、利用ガイド: PDF、チュートリアル動画)。

Look to Speakでは複数のフレーズが左右2ペインに分けて表示され、左右の視線でペインを選択すると選択した側のフレーズが半分ずつ左右2ペインに表示される。ペインの選択を繰り返していくことでフレーズが絞り込まれていき、最終的に選択したフレーズが読み上げられるという仕組みだ。視線は画面の外を見つめるように大きく動かす必要がある。フレーズはよく使われるものがプリセットされているが、独自にフレーズを追加することも可能だ。対応するAndroidバージョンは9.0以上。専用のアイトラッキングデバイスは必要なく、端末のフロントカメラで視線を追跡する仕組みだ。

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Microsoft365の生産性スコア機能、批判を受け個人監視に関する機能を削除へ

著者: nagazou

2020年12月3日 14:03

先日話題となった「Microsoft 365の生産性スコア機能（productivity score）だが、Microsoftがプライバシー運動家などからの批判を受けて仕様を変更すると公式ブログ上で発表した（Microsoft 365 Blog、Forbes、Engadget）。

具体的にはユーザー名の表示機能を削除する。今後は生産性スコアにおけるコミュニケーション、会議、コンテンツコラボレーション、チームワークおよびモビリティの測定値は、組織レベルでのみデータ集約・提供を行うとしている。またユーザーインターフェースを変更して、生産性スコアが組織的な尺度であるよう分かるよう変更、個々のユーザーの行動データは含まれないことを明確にしていくとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://japanese.engadget.com/microsoft365-spytool-delete-082011034.html
タレコミ時は未修正→ https://docs.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/admin/productivity/productivity-score?view=o365-worldwide

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地銀でフロッピーの取り扱い停止相次ぐ。取引は未だあるものの機器の入手性などから

著者: Dharma-store (posted by nagazou)

2020年12月1日 14:04

日経新聞の記事によれば、地方銀行などで使用されていたフロッピーディスク（FD）の取り扱い終了が相次いでいるそうだ。これまでFDは口座振替や振込データの授受手段の一つとして使用されてきたという（日経新聞）。

山形銀行も取り扱いを止める銀行の一つで、2021年3月末でFDの取り扱いを止めるとしている。同銀では現在でも市町村や中小企業など約1000の取引先がFDを持ち込んでいるという。年末年始には一度に約400枚のFDが持ち込まれることもあり、業務の重荷になっていたそうだ。現在、FDそのものの入手性や読み取り機器などの製造終了などが相次いでいることから廃止を決めたとしている。

各銀行のリリースを見ていると、同様の理由で廃止を進めている銀行が多い。例えば佐賀銀行では2018年9月30日をもってFDを含む磁気メディアの取り扱いを停止している。FDと同時にカートリッジ式磁気テープ（CMT）や光磁気ディスク（MO）などの取り扱いをやめる例が多いようだ（佐賀銀行、東邦銀行、広島銀行）。

大手では有料化によって乗り切っている例もあるようだ。みずほ銀行ではFD、磁気テープ、DVDへのデータ授受に関しては2019年6月から有償化を行っている。媒体持込月間基本料金は月額50,000円（税抜）とのこと（みずほ銀行）。

Dharma-store 曰く、

地銀、フロッピーディスクの取り扱い終了相次ぐ
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66762050X21C20A1000000/
地銀はそういうサービスを地道にやってたんだねぇ、というのと、
もらう客の方も、「いいかげんFDはないわなぁ」と思いつつ、
データをもらっていたんだろうかなぁと思う。
そういや、西陣のFD問題はどうなったんだろうと、思ったら
どうもまだ現役らしいです。

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GoogleのreCAPTCHAの対抗馬「hCaptcha」、外的要因もあって市場シェア15％に

著者: nagazou

2020年11月30日 14:31

人間とボットの識別に使われている「CAPTCHA」。中でもGoogleの「reCAPTCHA」の知名度は高い。そんな中、独立したCAPTCHAサービスを展開している「hCaptcha」がreCAPTCHAから顧客を奪うことでシェアを伸ばしているという。同社のCAPTCHAはGoogle以外のものとしては最大のシェア15％を獲得することに成功したそうだ（hCaptcha、GIGAZINE）。

同社はプライバシーに焦点を当てることで成長を遂げることができたと説明している。EU一般データ保護規則（GDPR）やカリフォルニア州の消費者プライバシー法（CCPA）などの規制により、Googleを含むオンライン広告およびマーケティング業界が、ユーザーから得たビッグデータなどをどのように利用してきたか知られるようになってきた。加えてGoogleがCloudflareなどの大手に対して「reCAPTCHA」の有料化を通告したこともシェアが伸びた一因である模様。

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河野大臣、Excelにありがちなダメな書き方など対策を示した案をツイート

著者: nagazou

2020年11月27日 18:00

河野太郎行政改革担当大臣が25日、Twitterにて「機械判読可能なデータの表記方法の統一ルール案[PDF]」について投稿を行った。Excelにありがちなダメな書き方の例と望ましい作成方法をまとめたもの。指摘されている内容は先日の「Excelのデータってありますか」の話に出てくるような内容をルール化してまとめたような内容となっている（河野太郎、窓の杜）。

具体的には、1つのセルに複数のデータを入れない「1セル1データの原則」や「数値データに文字列を含まない」「セルは結合しない」「スペースで体裁を整えない」「体裁のために空白行を入れてデータが分断されていないか」などといった項目が20ページにわたってまとめられている。もっとこうしろなどの指摘については「統計表における機械判読可能なデータの表記方法についての意見照会」で12月1日まで意見募集しているとのこと。

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エンドユーザーからプログラマーに的確に伝わるバグ報告の書き方

著者: nagazou

2020年11月17日 15:06

さくらインターネットでフロントエンドエンジニアであるダーシノさんが、見つけたバグをプログラマーに分かるように伝えるための報告書の書き方という記事をアップしている（さくらのナレッジ）。それによれば、バグ報告の基本は「1Issue 1Bug」、「事実のみを伝える」、「バグと要望は分ける」の3つあるのだという。

一つ目の「1Issue 1Bug」では、1つのバグ報告に含めるバグは1つまでというもの。報告に複数のバグが存在してしまうと、最後の1個が直らないという理由で修正の完了報告ができず、永遠にクローズできない場合があるためだという。

2つ目は「事実のみを伝える」こと。動きませんだけではなく、どういう状況で動かないかを的確に伝えること。またバグに対する怒りを報告に入れてきても対応できないので、感情と切り離して事実のみを伝達するようにしてほしいとしている。

3つ目は「バグと要望は分ける」という点。発生したトラブルと改善要求は別であると言うこと。仕様を知らない一般ユーザーにはバグと要望を切り分けろというのは無理だが、技術者同士だったり、関係者同士である場合は「仕様」と「こう動くべきだ」を切り分けるべきだとしている。その上で、具体的なバグ報告書の書き方についても解説している。

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著者: nagazou

2020年11月12日 13:36

DOSプロンプトのエミュレータを実行するiOSアプリケーション「iDOS」が「iDOS2」になり、App Storeに復帰することができたようだ。moyashiさんのツイートによると、

古いiPhoneユーザーなら2010年にリリースされたiDOSを知っていると思う。MS-DOSのゲームを内蔵したアプリだったが、iTunes File Sharingを使って任意のMS-DOSソフト、Windowsを動かせた。すぐAppleによってファイル共有が使えなくされたが、10年後の今、外部ファイル参照有効状態で承認されたとのこと

なお作者であるChaoji Li氏自身もツイートで、iDOS2がApp Storeに登録が認められていることにやや混乱気味であるようだ。ツイートでは、この登録が間違いではないことを願っているとしている。またリリースから10年経ってようやく通常の生活を送ることができるともツイートしている。

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Apple、App Storeで表示するアプリのプライバシー方針情報の受付を開始

著者: headless

2020年11月8日 11:51

Appleは5日、App Storeで表示するアプリのプライバシー方針情報がApp Store Connectから提出できるようになったことを発表した(開発者向け告知、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

プライバシー方針情報はアプリが収集するデータを用途別のラベルとしてApp Storeのアプリ情報ページに表示するもので、計画はWWDC 2020で発表されていた。これにより、ユーザーはすべてのプラットフォームで、App Storeからアプリをダウンロードする前にプライバシー方針を確認できるようになる。

アプリが開発者やサードパーティーのサーバーへ送信するデータのうち「収集」扱いになるのは、リアルタイムでのサービス提供に必要な期間以上に保持されるものだ。データがユーザー追跡に使われる場合や、ユーザーと結び付けられる場合は、データの種類と使用目的の開示が必須となる。一方、ユーザー追跡や広告表示に使われないデータであって、アプリの主要機能でなくユーザーがオプションとして時折送信し、その都度ユーザーが送信内容を把握できるデータ収集については開示を必須としない(詳細情報)。

Appleは年内にプライバシー方針情報の表示を開始する計画で、12月8日以降は新規アプリおよび既存アプリのアップデートを提出する際にプライバシー方針情報の提出も必要となる。

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FSF、優先度が高いフリーソフトウェアプロジェクトのリスト更新に向けたフィードバックを募集

著者: headless

2020年11月3日 13:44

Free Software Foundation (FSF)は10月28日、優先度が高いフリーソフトウェアプロジェクト「High Priority Free Software Projects (HPP)」リストの更新に向け、フィードバック募集を告知した(FSFのブログ記事、 Phoronixの記事)。

HPPリストはコンピューティングにおけるユーザーの自由を実現するため、特に広く使われているプロプライエタリソフトウェアの代替となり得るフリーソフトウェアプロジェクトに関心を集める目的で2005年に始まった。当初4つのフリーソフトウェアプロジェクトで構成されていたHPPリストは更新が繰り返されており、前回2017年の更新では具体的なプロジェクト名のリストから領域別の包括的なリストに変わっている。

FSFではHPPリストに対する提案を随時受け付けているが、今回は2021年1月8日までに寄せられた提案をもとにHPP委員会が検討を行い、3月開催が予定されているLibrePlanet 2021までに新しいリストを公開する計画だ。提案は電子メールで受け付けている。提案内容をそのまま記載して送ることもできるが、ブログやソーシャルメディアに提案内容を書き、そのリンクを送ることが推奨されている。

現在のリストは以下のような内容だ。

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FSF、「優先度が高いフリーソフトウェアプロジェクト」を発表 2008年10月04日

Apple、AirPods Proの音の問題に関する修理サービスプログラムを開始

著者: headless

2020年11月1日 17:40

Appleは10月30日、AirPods Proの音の問題に対する修理サービスプログラムを開始した(Appleサポートの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事、 Neowinの記事)。

発表によれば、音の問題が起きる可能性があるのは2020年10月より前に製造されたAirPods Proのごく一部だという。アクティブノイズキャンセリングの動作に関連した問題のようで、症状としては「パチパチ」という音などの異音が周囲の騒音に合わせて大きくなる、低音が欠落する、背景音が大きくなる、といったものが挙げられている。

修理サービスを受けるには、Apple正規サービスプロバイダまたはApple Store直営店、Appleサポートを通じて手続きすればいい。なお、修理サービスといっても持ち込んだAirPods Proを実際に修理するわけではなく、検査で問題が確認されれば本体交換となる。

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