HanpenBlogが行った調査によると、一部のノートPCとが一部のUSB PD ACアダプターを組み合わせると全く充電できなくなるという（HanpenBlog）。

調査の結果、ACアダプターではUSB PDの最新規格バージョン3.0に追加されたProgrammable Power Supply（PPS）に対応した製品で、複数のPPSの出力 (PDO) に対応している、1番低いPPS PDOが3.3〜11.0Vであることを満たし、ノートPC側ではTexas InstrumentsのUSB PDコントローラー「TPS65982」または「TPS65988」を使用している場合、全く充電が行われなくなるとされている。

同サイトではいくつかの機器を用意して、実際に動作しなくなった状況を再現、それを一覧にしてまとめている。内容については元記事を見ていただきたいが、かなりの数の機器で再現される現象のようだ。

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GIGAスクール構想により、小中学生に1台ずつタブレットの配布が行われているが、名古屋市は、端末へのアクセス履歴などを記録する「操作ログ」を保護者らに告知しないまま収集していたことが判明した。名古屋市の市個人情報保護条例に抵触する可能性が高いことから、市教委は配布済みのタブレット計約7万台に関して使用を中断する方針（東海テレビ、中日新聞、中日新聞その2）。

名古屋市が配布しているタブレットでは、児童や生徒がいつどんな操作をしたかがサーバー側に記録されるという。9日に開かれた市議会で議員から、本人に対して目的を明らかにしないまま操作履歴が記録されることから、市の個人情報保護条例に違反するとの指摘があったとしている。保護者らに利用目的を説明した上で再開する方針だとしている。

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GIGAスクール構想の影響で、学校でのPC端末普及が進んでいるが、朝日新聞の記事によれば、私立学校では約8割が端末購入必要に関して政府の補助金を申請をしていないそうだ。GIGAスクール構想では端末の購入費として国公立は1台あたり4万5000円、私立は上限を4万5000円としてその半額を補助する仕組みとなっている（朝日新聞）。

私立の小中学校は全国に約1000校ほどあるが、補助申請があったのはそのうちの約200校ほどしか無かった。大半は保護者負担で端末を購入しているという。その理由として、補助金を利用した場合の管理費を私立校が懸念しているという。補助金を使用した場合、端末の所有者は学校法人となる。壊れたときの修理費用や更新の費用に関しては学校側で負担する必要が出てくる。国の購入補助が永続的かどうかも分からないことから申請を控える要因だとしている。

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Microsoft IndiaがSurface ProをノートPC「BackBook」と比較して、2-in-1の優位性を主張するプロモーション動画をTwitterに投稿している(Microsoft Indiaのツイート、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事、 動画)。

動画ではSurface ProがBackBook Broに「こんなことができるか」と声をかけると人の手が出てきてSurface Proのキーボードを脱着して見せる。一方、別の人の手がBackBookのディスプレイを引っ張ってもキーボードは当然外れない。最後にノートPCとしてもタブレットとしても利用可能なSurfaceにアップグレードしようといった趣旨のメッセージが表示される。

しかし、Microsoftはキーボードを着脱できないSurface Laptopも発売しており、Surface Proとはコンセプトの異なるBackBook Broを否定するのは無理がある。

タイミング的にIntelの「PC vs Mac」キャンペーンと結び付けて取り上げられているが、Microsoft Indiaでは昨年11月にMacBook似のノートPC「BackBook」をSurface Proと比較する「#OriginalByDesign」キャンペーンを行っており、この動画もYouTubeで公開されている。このキャンペーンは特に話題になっていなかったが、3月24日になってMicrosoft IndiaがTwitterに投稿したことで話題になったようだ。

一連のキャンペーン動画ではSurfaceのタッチスクリーンの優位性を主張するバージョンや、Windows Hello顔認証の優位性を主張するバージョンもみられる。

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GPDシリーズの販売などを行っている株式会社天空は、独自ブランドの低価格ノートPC「TENKU SlimBook 14」を発売した。販売価格は3万9600円。4万円を切る価格設定ながら8GBメモリ、256GB SSD、指紋センサーを搭載、液晶に関しても1920×1080ドット表示対応の14型IPSとなっている。本体サイズは幅324×奥行213×高さ16.5mm、重量は1.3kg（製品情報、PC Watch）。

CPUに関してはGemini Lake世代のCeleron J4115であるという。スペック的には4コア4スレッドでベースクロックが1.80GHz、ターボクロックが2.50GHzという仕様になっている。天空のリリースによれば、2016年頃に発売されたCore i5-5350Uを上回る性能だとしている。

ちなみにPassMarkのCPUベンチマークのデータ（3月時点）によれば、Core i5-5350Uの平均CPUマークの数字は2780、Celeron J4115は同2733、アイリスオーヤマPCなどに使用されていると見られるIntel Celeron N4100に関しては2461というスコアになっている（cpubenchmark.net）。

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アイリスオーヤマがノートPC「LUCA Note PC」を25日から発売するそうだ。店頭予想価格は4万9800円前後になる見込み（アイリスオーヤマ、製品情報、PC Watch、ITmedia）。GIGAスクール構想における需要を見込んだ製品で、14インチのフルHDディスプレイを搭載。CPUの名称は記載されていないが、スペック表によれば、

インテル® Celeron®プロセッサーNシリーズ Gemini Lake 4コア

とのことなのでCeleron N4100あたりではないかと思われる。ストレージは64GB（eMMC）で、メモリは4GB。512GBまでのSSDを増設できるとのこと。なおOSはWindows 10 Proが採用されている。こうしたスペックからネット上ではドン・キホーテの激安PCと比較する向きが多い（市況かぶ全力２階建）。

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ASUSは17日に2020年10~12月期決算発表を行った。コロナ禍の影響による需要増から、同社の純利益は前年同期比3.7倍にまで伸びた。しかし、同日オンラインで記者会見した胡書賓・共同最高責任者（CEO）によれば、部品不足がかなり深刻化しているという（工商時報 Business Times、日経新聞、NNA ASIA）。

同氏は第1四半期（1～3月）のコンポーネント供給が25~30％不足すると見ているという。液晶パネルやドライバ、パワーICを含むサプライチェーンが非常にタイトになっており、それがパッケージングやテストにも影響しているとしている。さまざまなバリューチェーンでの値上げは避けられないだろうとした。

加えてビットコイン等暗号資産関連の暴騰による、ビデオカード製品の需要も急増しているという。このため関連製品の価格を1〜20％引き上げるとしている。

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Microsoftは3月9日、一部のアプリで特定のプリンターに印刷しようとすると、「APC_INDEX_MISMATCH」というブルースクリーンが発生するトラブルが発生していることを発表した（Microsoft）。

Windows UpdateによってインストールされたFlash Playerを削除するためのKB5000802をインストールした後に発生する可能性があるという。影響が発生するのはType 3のプリンタドライバーを使用した製品。Type 4を使用した製品では影響はないとしている。KB5000802をアンインストールすることはできないそうでとりあえず緩和策を提示している（PC Watch、動画）。15日の週には解決策が用意できる見込みであるという。

manzyupa 曰く、

米Microsoftは3月9日（現地時間）、昨日リリースされた2021年3月の月例更新プログラムを
適用した一部の環境でトラブルが発生していることを明らかにした。特定のプリンターで
印刷しようとすると、“APC_INDEX_MISMATCH”というブルースクリーン（BSoD）エラーが
発生することがあるという。


参考リンク

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VAIOは2月18日、久しぶりのフラッグシップ製品となる14型ノートPC「VAIO Z」の新モデルを発表した。2月18日から受注を開始し、3月5日より出荷予定とのこと（VAIO Z、ITmedia、PC Watch、マイナビニュース、新「VAIO Z」1万字インタビュー、Engadget）。

以前のモデルは2015年発売だったため6年ぶりの新製品となる。新たなVAIO Zは、世界初の立体成型による炭素繊維素材をボディ全体で採用、これにより14.0型ワイドディスプレイ搭載モバイルノートPCとしては非常に軽い約958g（最軽量構成）を実現した。ディスプレイは14型でルHD（1920×1080ピクセル）と4K（3840×2160ピクセル）HDR対応などが選択できる。新開発となる大容量・薄型軽量バッテリーを採用、最長34時間の長時間駆動が可能だという。

スペックとしてはソニーストア直販モデルと量販店モデルがあり、複数のバリエーションが用意されている。CPUはIntelのハイエンドCPU「Core H35（Tiger Lake）」シリーズを搭載している点は共通だが、中でも最上位となる直販限定のプレミアムエディション「SIGNATURE EDITION」では、Core i7-11375H（3.3GHz~5GHz、4コア8スレッド）が選択できる。直販モデルではBTOにより仕様を選択可能。最小構成の想定販売価格は、ソニーストアの直販モデルが税込26万700円から。量販店取り扱いの個人向け標準モデルは税込30万9800円からとなっている。

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読売新聞によれば、北朝鮮が韓国に対して1日平均約150万件のサイバー攻撃を仕掛けた疑いが持たれているという（読売新聞）。

韓国政府関係者への取材で判明したとのことで、金融機関を狙ったものや暗号資産（仮想通貨）を狙った金銭窃取を目的とする攻撃が目立っているそうだ。韓国で2020年11月に行われた国会報告によれば、2016年における攻撃は平均41万件だったのに対し、2020年は約4倍の162万件に達したとのこと。このうちの90~95％は北朝鮮によるものと分析されている模様。

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あるAnonymous Coward 曰く、

複数のアナリストが伝えているところによると、次期MacBook Proでは2016年から搭載されてきたTouch Barが廃止される一方、廃止されていたMagSafe充電コネクタが復活するということである（ITmedia、Engadget、GIZMODO）。

Touch Barは以前よりタッチタイプ時に感触がないため扱い辛いと不評であったが、従来の物理ファンクションキーに戻されるとのこと。また電源コネクタが同じく人気のあったMagSafeに戻される他、HDMI等のI/Oポートも復活するとされている。現時点ではあくまで噂であり詳細は不明であるが、外見がスリムにはなっても実用上の不便さが大きかったのだろうか？

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Microsoftが米国向けサイトで公開していたSurface Neoの特設ページを削除した(Neowinの記事、 Internet Archive最後のスナップショット)。

Surface Neoは昨年10月、Surface Duoとともに発表されたデュアルスクリーンデバイスで、今年のホリデーシーズン発売が予告されていた。Surface DuoがAndroidベースのOSを採用するのに対し、Surface Neoはデュアルスクリーンに最適化されたWindows 10Xを採用する。しかし5月にはMicrosoftのパノス・パネイ氏がWindows 10Xを当初はシングルスクリーンデバイスで投入する考えを示しており、7月にはSurface Neo特設ページからホリデーシーズン登場との記述が削除されていた。一方のSurface Duoは当初の予定を大幅に前倒しし、9月に米国で発売されている。

特設ページ削除についてMicrosoftはNeowinに対し、今年既にSurface Neoの開発を一時停止したことを発表しており、現時点でそれ以上の情報はないと述べたとのことだ。

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headless 曰く、

Microsoftは1日、12.4インチのタッチスクリーンディスプレイを搭載するSurface Laptop Goを発表した(Windows Devices Blogの記事、 製品情報)。

Surface Laptop Goは第10世代Intel Core i5-1035G1プロセッサーを搭載し、ディスプレイのアスペクト比は3:2(1536×1024ピクセル)、OSはWindows 10 Home(Sモード)。最小構成時のストレージはeMMC 64GB、RAM 4GBだが、最大でSSD 256GB/RAM 8GBが選択可能だ。本体サイズは278.18mm×205.67mm×15.69mm、重量1,110g、バッテリー駆動時間は通常のデバイス使用で最大13時間とのこと。

最小構成時の国内価格は税込84,480円(米国での価格は549.99ドル)、SSD 256GB/RAM 8GBモデルは税込126,280円(同899.99ドル)。カラーバリエーションはアイスブルー/サンドストーン/プラチナの3色だが、最小構成時で選択できるのはプラチナのみのようだ。10月13日発売で、現在予約注文受付中だ。

また、ARMベースのSurface Pro Xは新しいSQ2プロセッサー搭載モデルが追加されている。価格はRAM 16GB/SSD 256GBモデルが税込204,380円(同1,499.99ドル)となっており、同容量のSQ1プロセッサー搭載モデルと同価格だ。こちらも10月13日発売で、現在予約注文を受け付けている。

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headless 曰く、

レノボ・ジャパンは9月29日、2つ折りできる有機ELディスプレイを搭載したモバイルPC「ThinkPad X1 Fold」を10月13日から販売開始すると発表した(プレスリリース)。

X1 Foldは1月にCES 2020で発表されたもので、QXGA(2048×1536、アスペクト比4:3)の13.3型マルチタッチ対応ディスプレイを搭載する。画面を完全に開いた状態でタブレットPCとして使用するほか、半開きで2画面デバイスとして使用することも可能だ。大和研究所が約5年の歳月をかけて開発したX1 Foldは日本の伝統工芸である寄木細工や三軸織物にヒントを得た設計になっており、ThinkPadブランドを冠するための過酷な耐久性評価テストにも合格しているという。

X1 Foldのプロセッサーは高性能なSunny Coveコアと省電力なTremontコアを搭載するIntel Core Processor with Intel Hybrid Technology(コードネーム: Lakefield)で、RAM 8GB(オンボード)、ストレージ512GB SSD、500万画素IRカメラなどを搭載する。OSはデュアルスクリーンに最適化されたWindows 10Xではなく、Windows 10 64bitとなっている。Lenovo FoldミニキーボードやLenovo Mod Penが付属するようだ。本体サイズは折りたたみ時約158.2×236×27.8mm、広げた時は約299.4×236×11.5㎜。重量は本体が約973gから、キーボードが約173gからとなる。

10月13日に発売されるのはWi-Fiモデルで、レノボオンラインショップでの直販価格は税別363,000円から。5Gモデルの発売時期は後日発表するとのことだ。

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headless 曰く、

HPが9月22日に発表したHP PavilionシリーズのノートPC新ラインナップでは、ocean-bound plastics(海へ向かうプラスチック: 海や河川近くの陸上で回収したプラスチックごみ)を再生して原材料の一部に使用しているそうだ(プレスリリース、 製品情報、 On MSFTの記事)。

HPは2018年に海洋プラスチック問題に取り組むコンソーシアムNextWave Plasticsに加盟し、2019年にはハイチでリサイクル用プラスチックごみを洗浄する施設の建設に200万ドルを投資している。HP製品では既にプリンターのインクカートリッジでocean-bound plasticsを使用しており、ocean-bound plasticsを使用する世界初のPC/ディスプレイ製品というHP Elite Dragonfly/HP EliteDisplay E273dを昨年発売しているが、同社のコンシューマー向けPCとしては今回のPavilionシリーズが初となる。ocean-bound plasticsはスピーカーハウジング部分で用いられ、45%の再生プラスチック素材に重量比で5%が含まれる。これにより、500mlのPETボトル換算で年間92,000本分をリサイクルできるとのこと。

新HP PavilionノートPCのディスプレイは上と左右のベゼルが細いデザイン。ディスプレイサイズは13.3インチ(Pavilion 13)/14インチ(Pavilion 14)/15.6インチ(Pavilion 15)の3種類だが、それぞれ本体厚さと重量(Pavilion 15は重量のみ)異なる2モデルが存在するようだ。CPUは第11世代Intel Coreプロセッサーで、Pavilion 15のみAMD Ryzen 7プロセッサーも選択できる。価格はPavilion 13が679.99ドルから、Pavilion 14が579.99ドルから、Pavilion 15が599.99ドルから。いずれも10月発売予定だ。

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なぜ今という感じではあるが、BTO黎明期に一世を風靡した白黒の牛柄の箱で知られるGatewayブランドのPCが復活したそうだ。現在はウォルマート専売モデルとして10日から販売が始まっているとのこと（Walmart、Review Geek）。

中心になっているのはウルトラスリムノートPCで、11.6インチ、14.1インチ、15.6インチクラスのサイズの異なる製品が用意されている。CPUに関してもインテル、AMDの両方がラインナップされている。価格に関してもスペックに応じて199.99ドルから649.99ドルの範囲で用意されているようで、コストパフォーマンス重視路線は継承されているのかもしれない。

このほか、2-in-1ラップトップもラインナップとして用意されている。11.6インチサイズのものでCeleron、4GBのRAM、64GBのストレージというドンキPCっぽいスペックで299.99ドルとなっている。また過去のGatewayのイメージからは考えにくいAndroidタブレットも8インチと10.1インチサイズの2種類が用意されているとのこと。

なおGatewayブランドといえば白いフルサイズタワーPCなのだが、残念なことにデスクトップ機は用意はされていない模様。INTERNET Watchによると、国内では上新電機がGatewayブランドのPCを販売しているそうだが、エイサーのOEMで今回のウォルマート専売モデルとは異なる製品であるらしい（INTERNET Watch、Gateway（エイサー））。

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英語のワーク（働く）とバケーション（休暇）を組み合わせた「ワーケーション」。7月に管官房長か政府が「ワーケーションなどの普及に取り組んでいく」と発言したことから注目が集まりつつあるようだ（日テレNEWS24）。

ところで、このワーケーションをGoogleで検索すると、海などの観光地でノートPCを使っているイメージカットがたくさん出てくる。これを見つけたTwitterユーザーから突っ込みが出ており、これをマネて海でPCを使った結果、故障させないか心配する声が多数あるようだ（ねとらぼ）。

休暇と働くイメージから、このような海とPCのイメージが多様されているのだと思うが、実際には厳しい。ねとらぼに記載されている各種突っ込みでも、塩分でファンが壊れる、基板が腐食する、直射日光で画面がろくに見えなくて仕事にならないなどの指摘が出ている。

編集子も海のそばに住んでいたのだが、簡単なカバーなどをかけたくらいでは潮風は防げない。潮風でキーボードやポートに砂が入ってジャリジャリすることになる。怖いのはしばらく気がつかないままで、いざ使おうとするとUSBやLANなどのポート周りが錆び付いてしまっているパターン。海では防水・防塵に対応したPC以外を利用することはおすすめしない。

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COVID-19の影響で在宅勤務となったシンシナティ大学の教職員を対象に、自宅での作業環境を医学部のKermit Davis教授が率いる研究グループが調査したところ、人間工学面での配慮が必要な環境が多かったそうだ(シンシナティ大学のニュース記事、 SlashGearの記事、 リポート)。

調査は計8,500人の教職員を対象に行われているが、リポートの対象は最終的に自宅で仕事中の写真を提出した41人のみとなっている。このうち、オフィスチェアを使用する人が24人だったのに対し、ダイニングチェアが11人、椅子なし6人。椅子なしと回答した人の中には、ソファやベッドに座って仕事する人や、立って仕事をする人などが含まれる。作業台としてはデスク(35人)が最も多く、立った状態で使うスタンディングデスク(4人)が続き、テーブルとベッド/ソファが各3人、ランニングマシンの奥に台を設置し、運動しながら仕事できるようにしている人も1人いたそうだ。

使用するPC種類別の数は記載されていないが、やはりノートPCが多いようだ。リポートに掲載されている8人の写真でもノートPCが見えないのは1人のみ。ただし、ノートPCのディスプレイだけをモニターとして使用する人は12人にとどまり、ノートPCと外付けモニターの組み合わせが16人で最も多い。メインの入力デバイスはキーボードがノートPC搭載(22人)、外付け(19人)だったのに対し、マウスはノートPCのタッチパッド(19人)、外付け(22人)となっている。

こういった作業環境・状況を人間工学専門家が評価した結果、椅子が低すぎる、アームレストが正しく調整されていない、ランバーサポートがない、背もたれに背中を当てずに座っている、机の縁が丸められていない、モニターの位置が低すぎる、メインのモニターが正面に設置されていない、といった問題が多くみられたという。新たに椅子を買うなどの予算をかけられない場合の簡単な解決方法としては、クッションを敷いて座面を高くする、クッションを背中に当ててランバーサポートにする、椅子を机に近づけて背もたれに背中を当てやすくする、机の縁にタオルなどを当てて角を丸くするといったものが提案されている。また、姿勢の悪くなるダイニングテーブルやソファ、ベッド、床の上での作業を避けることや、適切な姿勢が保てない場合は30分おきに姿勢を変えることも推奨される。

個人的にはノートPC1台で作業を済ませてしまうことが多く、机と椅子があるにもかかわらずソファやベッド、床の上などで作業することも多い。スラドの皆さんが自宅で仕事をする場合の環境はどのようなものだろう。長時間作業になっても問題ないだろうか。何か不便な点や、工夫している点などもコメントしてほしい。

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新型コロナウイルスで自宅にいる期間が長かったためか、断捨離によって家庭から処分されるパソコンが増加しているそうだ。一般社団法人パソコン3R推進協会の調べで分かったという（PC Watch）。

2020年4~6月における使用済パソコンの回収・リサイクル実績は89,208台。これは前年同期に比べて33.3%も増えていたという。消費増税での対応で増加していた2019年10~12月。そして、Windows 7のサポート終了に合わせてWindows 10へ乗り換えの結果、処分が増えていた2020年1月~3月の実績をも上回ったとしている。中でもノートパソコンは、前年同期比で40.5％も回収された台数が増えたそうだ。

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