リーディングビュー

省令改正でLINEを使った住民票の写しの交付申請を不可に、渋谷区は反発

過去記事にもあるように、東京・渋谷区はLINEを使った住民票の写しの交付手続きを行っているが、総務省が関連省令を改正方針を決めたことにより、渋谷区ではサービスの継続が困難になるとみられる(渋谷区日経新聞弁護士ドットコム)。このため、渋谷区では10日にリリースを出し、

渋谷区が採用している本人確認方式eKYC(AI顔認証による本人確認)を違法とすることを目的とした改正と言わざるを得ません。

と強く反発している。日経新聞によると、新たな省令では、オンラインで申請を受け付ける場合、電子署名と電子証明書による本人確認を必須条項にする。現行の省令では別の確認方法を認める特例が設定されているが、新たな省令では住民票の写しの申請は特例の対象外になるそうだ。

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東芝、フィルム型ペロブスカイト太陽電池で15.1%という世界最高効率を達成

東芝は9月10日、フィルム型の「ペロブスカイト」太陽電池モジュールで、エネルギー変換効率を従来の14.1%から15.1%に引き上げることに成功したそうだ。ペロブスカイトタイプの太陽電池は、シリコン系太陽電池よりもエネルギー変換効率は劣るものの、印刷技術などの応用により安価に作成できるとしている。また重量も軽くできることから壁などにも設置しやすい(東芝リリーススマートジャパンMONOistテレ東BIZ[動画])。

新たに開発された手法では、従来2段階で行っていたペロブスカイト層の成膜を1段階で行えるようにしたという。生産プロセスの高速化とエネルギー変換効率の向上が両立できるとしている。ただテレ東BIZによると、日本はエネルギー変換効率では先行しているものの、量産化技術ではポーランドの企業などに後れを取っている状況だそうだ。

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トヨタ、電動車に関する説明会実施、全固体電池車には寿命が短いという課題も

トヨタ自動車は9月7日、電動車などに関連する戦略発表会「電池・カーボンニュートラルに関する説明会」を開催した。その中で、同社が力を入れている全固体電池を採用したモデルに関する話題にも触れられている。全固体電池を搭載した試験車両は2020年8月にはナンバーを取得し、試験走行を行っているという(トヨタ発表会トヨタ発表会[動画]Car WatchMONOist)。

同社によれば、全固体電池を搭載した製品では、高出力、航続距離の長さ、充電時間の短縮といった特徴を出していきたいと考えているそうだ。また高出力化にも期待できるとする一方で、寿命が短いという課題も見つかったとしている。全固体電池を搭載した車両に関しては2020年代前半から投入を開始し、特性を生かしてハイブリッド車から搭載したモデルを投入するしていく。

戦略面でトヨタは電動車販売の見通しを変更した。従来は電動車販売を2030年までに合計550万台としていたが、これをHEV(ハイブリッド車)とPHEV(プラグインハイブリッド車)、FCV(燃料電池車)、EV(電気自動車)の販売合わせて合計800万台に引き上げた。目標値の変更に合わせて、電池の開発と供給を強化する必要が出てきたことから、1.5兆円を投資する方針であるとしている。

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中国で馬型ロボットが発表。人間も乗れるらしいが

中国の新興電気自動車メーカー小鵬汽車(シャオペン)は7日、世界初の乗用できる馬型ロボットの発売を発表した。リリースによれば、現在リトルホワイトドラゴンを意味する「小白龙」というコードネームが与えられている。このロボット馬は子供向けのインタラクティブな製品とされる(小鵬汽車ITHomeSputnik)。

独自に開発した高出力密度比のパワートレインユニットを搭載、子供の乗り物としてのニーズを満たし、かつ短距離移動時のアシストも可能だという。元の説明が分かりにくいため、人間の子どもが上に乗ったまま移動できるかは不明。顔面部分はモニターになっており、表現やアクション、タッチフィードバックおよび音声対話などにより、感情的なコミュニケーション能力があるとしている。発売時期や価格などは記載されていない。

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フキノトウからガンの増殖・転移を強く抑制する物質が見つかる。岐阜大学研究

ふきのとうのアクの部分には、発がん物質である「フキノトキシン」が含まれているとされている。アルカリ性の熱湯などでアク抜きすることで簡単に対処できることから、ふきのとうは必ずアク抜きをするよう注意される。ところが、岐阜大学によると、そのフキノトウの苦みの主成分に、がんの転移と増殖を強く抑制する効果があることが分かったそうだ(岐阜大学リリース[PDF]大学ジャーナルオンラインナゾロジー)。

フキノトウに多く含まれるペタシンがそれで、がん細胞の特異的なエネルギー代謝を阻害する役割を果たすのだそうだ。がん細胞は、一般的な細胞と比べると増殖・転移するために大量のエネルギーと代謝物を消費する。この代謝反応は、トコンドリアの呼吸鎖複合体I(ETCC1)に依存しており、ETCC1を阻害すればがんの増殖と転移を効果的に抑制できると考えられているという。しかし、従来のETCC1阻害剤は活性が弱いもしくは毒性が強いという問題があったそうだ。

しかし、岐阜大学が調査した結果、日本原産植物フキノトウに豊富に含まれるペタシンでは、従来型の阻害剤の1700倍ものETCC1阻害活性と3800倍以上もの抗がん活性があることが分かったそうだ。また正常組織にはほとんど影響を与えないとしている。このため同大のリリースではペタシンは、抗がん・転移阻害薬として有望であるとしている。

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みずほリサーチ&テクノロジーズ、受託先のシステム文書消失が判明

みずほリサーチ&テクノロジーズ(MHRT)が2016年に起きたシステム障害が原因で、受託先から預かったシステム開発に関連するデータを喪失していたことが分かった。MHRTはみずほフィナンシャルグループ(FG)の子会社でシステムの運用管理を業務にしている(日経新聞)。

日経新聞の報道によれば、受託先の日本カストディ銀行から預かっていた「要件定義書」と呼ばれる文書の電子データを、5年前にMHRTで発生した障害が原因となって喪失していたという。このときも先日のみずほ銀行のシステム障害のようにバックアップも機能しなかったとしている。

この問題は、日本カストディ銀行からの指摘で発覚し、MHRT側で調査していたという。その結果、MHRTは消失を認め、データの完全復旧はできないと判断した模様。日本カストディ銀行側は金融庁に報告したとのこと。

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レクサスなどの高級車盗難、手口としてCANインベーダーを使用か

レクサスなどの高級車を192台を盗んだとして、窃盗容疑などで逮捕された会社員2名が、盗難に「CAN(キャン)インベーダー」と呼ばれる手法を使用していたことが分かった。CANインベーダーは、スマートキーが発する電波を利用するリレーアタックなどと異なり、自動車に一般的に備えられている自己診断機能用のOBDⅡから専用機器を用いて侵入する手法。二人はフロントバンパーを外し、ヘッドライトの裏側にコードを接続、専用機器を用いてCANを操作し解錠、エンジンを作動させていたとしている(読売新聞読売テレビニュース[動画]朝日新聞)。

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米国家運輸安全委員会、Tesla に運転支援システムが緊急車両を検出・対応する方法の説明を求める

headless 曰く、

米国家運輸安全委員会 (NHTSA) が Tesla に対し、同社の運転支援システムがどのように緊急車両を検出・対応するのかなどの説明を含む資料の提出を 8 月 31 日付の書面 (PDF) で要請した (Ars Technica の記事AP News の記事)。

Tesla 車では運転支援機能 (オートパイロットまたはトラフィックアウェアクルーズコントロール) が有効な状態で緊急車両に衝突する事故が 2018 年 1 月から 2021 年 7 月までに 11 件発生しており、 NHTSA は 8 月に正式な調査を開始した。

今回の要請では緊急車両の検出・対応方針に関する説明のほか、既に提出済みの資料を含む事故資料の (再) 提出または特定、顧客に説明している運転支援システムが想定する利用環境、システム更新の提供が可能だと判断する要件などの資料提出を求めている。

緊急車両の検出・対応方針については、事故現場の検出方法やその方法に対する低照度時の影響、検出時のシステムの挙動を含め、道路の内外に停止している緊急車両の検出や事故現場での対応を説明する必要がある。提出期限は 10 月 22 日となっている。

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トイレの個室に使用時間と空室率を表示することで混雑解消に効果

イベント施設などでトイレの混雑がいやになることがあるが、トイレの空室率や利用状況を表示する機器を導入することにより、混雑の解消につながる効果があったという。2020年にあるオフィスを使用してVACAN AirKnockという通知システムを用いて「空いています 残り個室2/5」、「現在の滞在時間 60分以上」といった情報を表示する機器を設置、実験を行ったところ、30分以上の利用が64%ほど減少した。20分以上の利用もも43%減、同じく15分以上も29%減と混雑解消につながったことが分かったとしている(ITmedia)。

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JR東日本、先月から顔認証で犯罪者や仮釈放者を照合していた

あるAnonymous Coward 曰く、

読売新聞の26日朝刊のAI社会の解説記事内で、唐突に明らかにされたが、JR東日本は実は先月から、顔認証機能付きカメラで重要犯罪の容疑者や仮釈放者、挙動不審な人物などの顔を登録し、照合しているという(高木浩光氏のツィート)。

4月にはEUが監視社会防止のためにこうした事を原則禁止するという規制案を発表しているが、日本ではしれっと民間企業が運用開始していたようである。犯罪容疑者はともかく、仮釈放者や挙動不審者は法規制の対象ではないと思われるが、本人の同意なく勝手に照合して問題ないのだろうか?

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名古屋市立大学ら、水素から重水素の同位体置換を効率よく行える技術

水素原子よりも2倍重い重水素は、さまざまな用途に使えるものの、自然界には水素と比較して 0.015%と低い割合しか存在しない。名古屋市立大学、日本原子力研究開発機構、京都大学らの共同研究チームは16日、水素から重水素への同位体置換がシリコンナノ結晶表面においてて効率良く起こることを発見したと発表した。この方法により、環境への影響を抑えつつも、エネルギー効率の高い重水素回収ができるとしている(名古屋市立大学リリースTECH+Physical Review Materials)。

半導体エレクトロニクスの分野にも応用が利くという。リリースによれば現代のシリコン半導体集積回路は半導体表面を水素を用いた不動態皮膜で覆うことにより、故障確率を抑えている。しかし集積回路から水素が抜けると動作しなくなる。水素の代わりに重水素を用いて不動態化処理を行うと故障の確率は約100分の1に抑えることができるとしている。

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皮下注射針で人体内に注入する超小型チップ開発。生体モニタリングを目指す

ITmediaの記事によると、0.1立方mm以下という温度センサー搭載シングルチップを体内に注射することで、生体信号のモニタリングを目指す技術が開発中だそうだ。米コロンビア大学とオランダ・デルフト工科大学の研究チームによるもので総体積0.065立方mmほどだという。従来のRF通信では小さなデバイスでは通信ができないことから、データ通信とチップへの電力供給は超音波を利用するとしている。マウスの脳と後肢の2箇所に埋め込む実験を行い、温度検出性能を評価したところ、高い温度分解能と精度を示したとしている(Science AdvancesITmedia)。

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東京都、成長産業であるIT分野に就職するための若者向けオンライン講座開設

東京都産業労働局は24日、コロナ禍で離職した若者向けの職業訓練の一環として、成長産業であるIT分野に就職するため、オンラインで学べるプログラミングコースと先端ITコースについて募集を開始した。2か月間のプログラミングコースでは、主にプログラミングやネットワーク構築技術等のITスキル習得を目指す。3か月間の先端ITコースでは先の内容に加え、先端IT分野及び情報セキュリティに関する知識・技能を習得するとのこと(東京都産業労働局ITmedia)。

対象者は35歳以下であること、求職中もしくは非正規雇用者であること、プログラミングコースではIT関連業務の経験がないもしくは少ないこと、都内のIT関連業界に正社員として就職を希望する方だそうだ。運営は東京都からの委託を受けたアデコが行うとしている。

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LANポートに挿すだけで音質改善が実現できるアクセサリー登場

Stereo Sound ONLINEの記事によると、アコースティックリバイブからLANポートに挿すだけで音質改善が実現できるアクセサリ「RLT-1K」が発売されたそうだ。記事によるとネットワーク機器から入るノイズは、LANポートから盛大にノイズとなって飛び込んでくるらしく、なにか深刻な影響があるらしい。ところがこのLANターミネーター「RLT-1K」を空きLANポートに装着するとLANポートの動作がストップ。ノイズの飛び込みがなくなることで結果ネットワーク機器自体の動作も安定。しかも音質が劇的に向上するのだそうです。お値段は2万1000円(税別)とのこと(RLT-1KStereo Sound ONLINE)。

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ラーメンは依存性が高い食べ物である

NEWSポストセブンの記事によると、ラーメンは食物依存症になりやすい中毒性の高い食品なのだそうだ。薬食フードライフ研究家の沢木みずほさんによると、中毒性の秘密はスープにあるのだという。とくにインスタントラーメンのスープは、さまざまな食材のエキスが含まれており、刺激の強い旨みに慣れてしまうと、天然のかつおぶしや煮干しで取っただしでは満足できなくなるのだそうだ(NEWSポストセブン)。

インスタントでなければ良いかというとそうでもなく、糖尿病専門医の市原由美江さんによるととんこつラーメンはリスクが高い存在とのこと。動物性脂肪と麺に含まれる糖質を一緒に摂ることにより血糖値が急激に上がり、血糖値を下げるためにすい臓からインスリンが分泌された結果、空腹でもないのに食欲がわくという中毒性が発揮されるとのこと。

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文科省、国産ワクチン開発のための拠点大学を整備へ

NHKによると、文部科学省は国内におけるワクチンの開発と生産体制の強化を行うため、拠点となる大学を整備する方針であるという。来年度予算案の概算要求に65億円余りを盛り込み、今後10年間にわたって研究費を支援するとしている。ほかの大学や産業界などと連携、人工知能やゲノム医療などにも取り組み、世界トップレベルのワクチンの研究・開発を進めたいとしている。国内外から研究者を集めることも考えているという(NHK)。

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発症後の重症化リスク要因であるタバコに、コロナ感染抑制効果を確認

広島大学の研究グループによるとタバコの煙に含まれる成分により、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の受容体の構成タンパク質「ACE2」の発現が低下することが分かったという。喫煙者が感染後、症状が悪化しやすいことはよく知られているが、その一方で喫煙者は陽性者が少ないとする研究もあるのだそうだ。しかし、その因果関係についてはよく分かっていなかった(広島大学リリースTECH+)。

研究グループはタバコ煙成分をヒト細胞に処理し、ACE2遺伝子発現量の変化を観察したところ、タバコ煙成分の濃度が高いほどACE2発現を抑制するのが判明したそうだ。さらにRNA-seqという手法を用いて網羅的に遺伝子発現量の変化を観察したところ、芳香族炭化水素受容体を活性化させることで、ACE2発現量が抑制されることを発見したとしている。同様に胃潰瘍治療薬であるプロトンポンプ阻害薬により、ACE2発現量が一時的に抑制されることも分かったとしている。

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海上で発電して電気運搬船により電気を輸送する事業プロジェクト。ZOZOの元COO設立企業

パワーエックス(PowerX)は18日、オンラインで事業説明会を行い、これまでに前例のない電気運搬船の建造を行うと発表した(株式会社パワーエックス (PowerX) 発足および事業発表記者会見[動画]日本海事新聞写真部Twitter乗りものニュース-TECH+Business Insider Japan)。

同社はZOZOの元COO(最高執行責任者)を務めた伊藤正裕氏が3月に立ち上げたベンチャー企業で、船で電気を輸送し、洋上風力発電の普及を実現することを目標としているという。洋上風力で作られた電力をバッテリーに蓄電し、パワーアーク(PowerARK)という電気運搬船で輸送する。また国内に大型の蓄電池工場パワーマックス(PowerMAX)を建設し、それを運営するという二つを事業の中心軸に据えていくとしている。

海上でつくられた電力を、送電線ではなくバッテリーで輸送することにより、送電先を自由に洗濯できること、海底ケーブルなどに比べて初期導入コストが安価であること、災害時に強いことなどがメリットであるとしている。

電気運搬船のイメージ図も公開されており、PowerARK100型船という形式も付けられている。大型系統用蓄電池を100個積載できるキャパシティがあるとしている。将来的にはバッテリーを3000個積載できるPowerARK3000といったものも考えているという。2025年に1号船の完成を目指しているとしている。

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ハッカ油塗ったマスクはネコらには危険なことも

猛暑の中でのマスク着用は苦しいときがあるが、その対策としてマスクにハッカ油を塗って涼しさを感じるという方法が一部で出回っている。しかし、こうしたハッカ油は動物には健康を害する可能性があることから、マスクにハッカ油を使った客の入場を断る動物関連の施設も出ているとしてTwitterで話題になっていたようだ(J-CAST)。

J-CASTの記事によれば、ネコはハッカを原料としているものはハッカやメントールを分解する代謝の能力を持っていなことから、中毒を起こし肝臓が悪くなる可能性もあるようだ。ネコによってはマスクをなめたりすることがあるので、動物を飼っている人はてマスクにハッカ油を塗るのは避けた方が良いようだ。

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中国の燕山大学、ダイヤモンドを傷つけられる高度を持つガラス材料「AM-III」を発表

中国・燕山大学は13日、高い硬度を持つアモルファス材料「AM-III」を発表した。ガラス材料とも呼ばれるもので、密度は3.3g/立方cmでダイヤモンド相当で、ビッカース硬さ(HV)はダイヤモンドのHV=103GPaを超える113GPaであるとされる。またAM-IIIは透明な半導体材料で、シリコン薄膜に似た特性も備えているとしている(燕山大学National Science Review新華社PC WatchGIGAZINE)。

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