デイリーポータルZのネタ要素の強い記事によると、プロの指導を受ければ、男性なら誰でも1年でミケランジェロのダビデ像のようなボディになれるらしい。とはいえこの記事では普通の人がどのように鍛えたらダビデ像になれるかといった方向性ではなく、プロのトレーナーから見るとダビデ像にはどういったトレーニングが足りないかといった斜め上の指摘をする内容となっている。なおトレーナー曰く、ダビデは前側はけっこうバキバキだけど、背中の絞りが甘い」のだそうだ。記事ではこのほかにもラオコーン像や円盤投げ像の鍛え方や筋肉の付き方などについての解説が行われている（デイリーポータルZ）。

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kechamin2 曰く、

昨今、国際サッカー連盟（FIFA）内において、現在4年に一度の開催とされているFIFAワールドカップを、2年に一度の開催とする改革案が持ち上がっている（朝日新聞）。
改革案の旗振り役となっているのは、元イングランド・プレミアリーグ「アーセナル」の監督を務めた、アーセン・ベンゲル氏。
Jリーグ「名古屋グランパスエイト」の監督を務めたこともあり、日本でも知名度の高い監督だが、昨年からは、FIFAの「グローバル・フットボール・ディベロップメント」部門のトップに就任している（FIFA公式サイトより引用）。

改革案では、
・ワールドカップを、毎偶数年（2年に一度）の開催とし、
・ワールドカップの開催されない奇数年においては、ヨーロッパ選手権（EURO）やアジアカップ等、各地域・大陸ごとの連盟が主催する大会を開催する、
・トップ選手の負担を軽減すべく、いわゆる親善試合（フレンドリーマッチ）については、これを削減する、
といった考えが盛り込まれている。

そもそもこの「2年に一度ワールドカップ」案は、スキャンダルで失脚したゼップ・ブラッター前会長が1999年にはすでに提案していたものだが、当時は一旦却下された。
今回、2021年5月にサウジアラビアのサッカー協会が改めて提案し、2021年5月21日、FIFAの年次総会において、賛成多数（166の国の連盟が賛成票・22の国の連盟が反対）で、「実現の可能性を探ること」が承認されている（参考）。

いまや莫大な収益源となっているワールドカップの開催頻度を増やし、収入増等を目指したいFIFAとしては、会長ジャンニ・インファンティーノ氏をはじめ、「より多くの選手に、ワールドカップという舞台を提供できる」等とし、これに賛同しており、
・元イングランド代表FWであるマイケル・オーウェン氏や、
・元コートジボワール、FCバルセロナやマンチェスター・シティでも活躍したヤヤ・トゥーレ氏などを擁し、
積極的にプロモーション活動を展開している。

反面、UEFAヨーロッパサッカー連盟（アレクサンデル・チェフェリン会長）や南米サッカー連盟は、今回のFIFAの改革案に対し、反対を表明しており、仮に、ワールドカップの隔年開催が実現したとしても、連盟傘下の各国が、出場をボイコットする可能性にまで言及している（ロイター通信）。
強硬な反対姿勢の背景には、もしも、ワールドカップが2年に一度開催されることとなれば、現在ワールドカップが無い年に開催されている、各大陸・地域別の大会（ユーロやコパ・アメリカ、アフリカ・ネーションズカップ、アジアカップなど）は、これまで通りの開催が難しくなる可能性が小さくなく、自身の収益モデルに支障をきたす恐れがある、という事情がある。

もっとも、反対表明の大義名分としては、
・開催頻度が高まれば「4年に一度」という希少性が薄れ、ワールドカップそのもののブランド力が低下するリスクがある。
・商業的なメリットはほぼないが、若い世代の育成に欠かせない、ユースレベルの国際大会への影響が避けられない。
・サッカー以外のスポーツのリソースを圧迫する恐れがある。
等といった点を挙げている。

FIFA主催のワールドカップは、1930年の初開催以降、第2次世界大戦の影響で、1942年と1946年大会は中止となったが、その2大会を除けば、コンスタントに4年に一度開催されてきた。

ちなみに、アジアサッカー連盟(AFC)はFIFAの方針を支持する姿勢を見せているが、日本サッカー協会（JFA）としては、意見未決定の状態であるという。

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毎日新聞の記事によると、山口県下関市にある中学校が、生徒に体育座りを極力させない取り組みを行っているという。体育座りは椅子などがない場所で一般的に使われる座り方として知られているが、専門家からは「座骨にストレスがかかる」など健康面の問題も指摘されているそうだ（毎日新聞）。

この取り組みは、市立豊北中学校の校長が4月、体育座りをしている生徒の表情がつらそうだと感じたのがきっかけだそう。対策として特別な行事で使用してきたパイプ椅子を利用することで対処した。結果、校内で体育座りをするのは体育の授業での数分だけになったとしている。

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読売新聞の記事によれば、大阪府の臨時医療施設のベッドに、東京五輪・パラリンピックで話題となった段ボール製ベッドが再利用されるらしい。この臨時医療施設は大型展示場のインテックス大阪にて整備が進行中で、9月下旬から運用が予定されるという。段ボール製ベッドに関しては軽症・無症状者用の800床で利用される見込みであるとしている。提供は寝具メーカー「エアウィーヴ」から申し出によるもので、選手向けに開発されたマットレスや枕と合わせて寄贈されるとしている（読売新聞）。

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自衛隊のブルーインパルスは8月24日、東京パラリンピック開会式で色つきのスモークによるアクロバット飛行を行った。しかし開会式後にトラブルが起きていたことが分かった。発表等によれば、飛行時に使用したカラースモークを使い切らなかった予備機が、着陸前にスモークを使い切ろうと埼玉県の入間基地周辺でスモークを散布し、それにより着色スモークが基地周辺にある自動車約300台ほどに付着してしまったらしい（航空幕僚監部リリース、毎日新聞、NHK、日経新聞、Aviation Wire）。

車両に付着した塗料は水や洗剤では落とせないため、被害に遭った車両は塗装の塗り直しが必要になると見られている。自衛隊の規定ではカラースモークを使用可能な高度は300メートル以上としていたが、今回はそれより遥かに低い着陸前の高度100フィート（約30メートル）程度まで放出を継続していた模様。自衛隊では被害を受けた人には申し出てほしいとしている。なお、カラースモークでは1998年頃にも車などに付着するトラブルを引き起こしたことがあり、それ以来は材料が異なる白いスモークを使用していたという。

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プロ野球のソフトバンクは福岡県への緊急事態宣言発令以降、自主的に無観客としていたが、これを改め条件付きで観客を入れる方針にしたそうだ。主催する四つの試合で、COVID-19ワクチンを2回接種もしくは観戦日まで1週間以内のPCR検査で陰性だった場合、上限5千人の観客を入れるとしている。こうしたワクチン接種やPCR検査陰性を入場の条件としたスポーツ興行は国内初だそうだ。チケット購入者は、希望すれば球団提供のPCR検査を無料で受けられるとしている（日経新聞）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

ソフトバンクはプロ野球チーム「ソフトバンクホークス」の公式ファンクラブ会員への新型コロナウイルスワクチンの職域接種を開始すると発表した。8月19日から受付開始、接種は8月30日から（Full-Count）。

ソフトバンクは本拠地PayPayドームでグループ従業員らを対象に職域接種を行っており、その対象範囲を拡大するという形で接種をすすめ、今後は約2万人への接種を予定している。

なおソフトバンクホークスのファンクラブは8/31まで入会可能であり、新型コロナワクチン接種をファンクラブ特典として用いるのはワクチンの公平性や原資が税金であるという点からは問題かもしれない。

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東京オリンピックとパラリンピックに出場する選手に対して、Samsungから「Galaxy S21 5G Olympic Games Athlete Edition」が提供された。世界各国から来日した選手たち向けに配布されたこの製品だが、中身はNTTドコモが販売するモデルと同じであることからバンド縛りが存在、選手が自国に持ち帰っても使えない場合があるそうだ。このためeBayなどのオークションサイトに流れている例も出ている模様。また国内でもメルカリに流れたなどの話も出ているようだ。Galaxy S21はグローバル版が存在するのでなんとかならなかったのかなとは思うところ（iPhone Mania、すまほん!!）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

東京オリンピック開催と重なった新型コロナ第5波について、オリンピックが直接の原因ではないとの主張が散見されるが、これに対して米タイム誌は6日「日本のコロナ対策は信頼に基づくものだったが最悪の時期にオリンピックを開催したことでそれが打ち砕かれた」という分析を掲載している（Time）。

この分析では、日本のこれまでの新型コロナ対策は、政府による規制ではなく、人々の自発的な対応を求める緩やかな対策に依存しておりそれが機能していたとみている。一方で、今回は人々に規制を唱えながらオリンピックを開催したことで、規則を守るという日本人の意欲を打ち砕いてしまったという。

日本の中から見ていてもこうした意識の変化は感じるところであるが、国民がもはや自粛に応じなくなった状況で、お盆休みを迎えて感染拡大を防げるのだろうか？

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東京2020オリンピックの選手村で使われている段ボール製ベッドが話題となっている。選手村で複数の選手がこのベッドの耐久性を試す動画などを「TikTok」に上げている。その中でも話題になったのはイスラエルの野球代表選手団が26日に上げた動画だ。耐久性を確かめるため、ベッドの上で飛び跳ね、徐々に乗る人数を増やしていった。最終的に9人がジャンプすることにより、段ボール製ベッドは壊れたようだ（Time Out、TBSNEWS、時事ドットコム、読売新聞）。

一方でこの動画は話題になりすぎ、その結果批判意見も多く出たようだ。動画は数時間後には削除されたそうだが、動画を作成したイスラエルの野球代表ベンジャミン・ワンガー氏らは、29日、「敬意を欠く行為だった。ただベッドの性能をアピールしたかった」とする内容の謝罪を日本メディア宛てに送付したと報じられている（サンスポ、時事ドットコムその2）。

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21日に東京五輪の自転車ロードレースのコースとなっていた府中市小金井街道の一部道路で、道路の上にまだ固まりきっていないアスファルトが撒かれるという事件があった。アスファルトの粒は長さおよそ20メートル、幅3.5メートルに渡って散乱していたとされる。オリンピックコースに対する嫌がらせ行為ではないかと見られていた（FNNプライムオンライン、産経新聞、NHK）。

この件に関して、警視庁は周辺の防犯カメラを分析して調査したところ、三鷹市の55歳の会社員がトラックで通行していたことが判明したという。警視庁府中署は22日、道路法違反の疑いでこの会社員を逮捕した。本人は「わざとやったわけではない」などと供述しているとのこと。

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国際オリンピック委員会（IOC）は25日、東京オリンピックで選手が表彰台でメダルを受け取る際、写真撮影時に限定して30秒間マスクを外すことを認める方針を発表した。IOCが規定したプレーブックでは、選手は原則マスク着用が求められているが、これに例外を認めた形。また表彰台中央での集合写真に関してもマスク着用を条件に認めることになったという（NHK、デイリースポーツ、共同通信）。

なおデイリースポーツの記事によると、

IOCは「すべてのメダリストの業績を一緒に祝う。アスリートがスポーツのキャリアの特別な瞬間に、顔と感情をとらえられるように調整された」

とのこと。

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2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催に合わせて首都高速では大規模な交通規制が19日から開始された。首都高速道路では、日中の交通量抑制のため、6～22時の時間帯は1000円の料金上乗せを実施するマイカー規制が実施される。また大会関係者向け専用・優先レーンが設置されている（東京2020大会における料金施策 、東京2020大会開催時の首都高料金[動画]、時事ドットコム、毎日新聞）。

対象期間はオリンピック大会期間の7月19日〜8月9日、パラリンピック大会期間の8月24日〜9月5日までとなっている。その代わりとして0時〜4時までの夜間は自動料金収受システム（ETC）を搭載する全ての車に関しては料金半額にする。国土交通省によると、規制初日となる19日の交通量は首都高速道路で13.3％、一般道では1.9％ほど交通量が減少しているという。首都高では調査対象となった30地点中28地点で減少していた。一方で一般道は28地点中19地点で減少、増加は8地点あったとされる。

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トヨタ自動車が日本国内で五輪関係のテレビCMを放送しない方針であると報じられている。同社は東京五輪の最高位のスポンサーであるが、トヨタの幹部は「色々なことが理解されていない五輪になりつつある」として、すでに作ってあった五輪向けのCM等は流さないことにしたという。関係者の開会式への出席も見送るとしている。一方で関係者を運ぶ車両などの資材提供は続けるとしている（読売新聞、ロイター、時事ドットコム）。

また開会式の音楽を担当していた小山田圭吾氏が辞意を表明している。経緯についてはタレコミにあるとおり。開会式が差し迫ったタイミングでの辞任ではあるが、小山田氏が担当したオープニングの楽曲は使用しないとしている。この楽曲は開会式冒頭の4分間で使われる予定だったという。現在、代替策を検討しているとのこと（毎日新聞、産経新聞、デイリースポーツ）。

また当初、23日の東京オリンピック開会式に出席する予定だった台湾デジタル担当相の唐鳳（オードリー・タン）氏の来日も中止されることとなった。国際オリンピック委員会（IOC）が開会式への出席を各国の首脳や五輪委員会幹部らに制限する方針を通知したことから、同氏は政府と話し合った上で中止を決めたとしている。唐氏は自身のTwitter上で、選手を応援することやオリンピックをサポートする気持ち、日本への感謝の心は変わらないとするとする投稿を日本語で行っている（唐鳳氏Twitter、時事ドットコム、毎日新聞）。

maia 曰く、

開催の迫った東京オリパラの開会式の楽曲担当が小山田圭吾氏と発表された途端に、彼の少年時代の障害者イジメと成人後の雑誌インタビューで露悪的に過去のイジメを語った事が蒸し返され、大問題になった。一般社団法人 全国手をつなぐ育成会連合会が声明を発表し（毎日）、加藤官房長官も「主催者である組織委員会で適切に対応していただきたい」と会見で述べる事態となった（毎日）。この件はイジメの具体的な内容を含めて海外でも報道された（ガーディアン）。

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東京五輪関係で働くボランティア向けに支給されるユニフォーム等がメルカリやヤフオクなどに出品されているそうだ。ボランティアをやめたために出品したといった内容を書き込んでいる出品者もいるという。大会の組織委員会は「ユニフォームは貸与しているものなので辞退した場合は返却を」としているが出品は続いている模様。犯罪などに悪用されるおそれもあり「規約に反する行為で極めて遺憾だ」と組織委員会は話している。ヤフオク！では組織委員会と連携して出品物を削除しているという（NHK）。

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朝日新聞の記事によれば、10日に行われた高校野球愛知大会の試合で、2対0で勝利した旭丘高校の高校の校歌が流れないトラブルが発生したという。原因はカセットテープだそうだ（朝日新聞）。

チームは校歌の入ったカセットテープを持参していたが、試合の行われたパロマ瑞穂野球場の設備では、カセットテープの再生ができないことが現地に到着後に発覚したとのこと。また関係者が試合中にCDを学校まで取りに戻ったものの、そのCDも施設では利用できなかったそうだ。通常はこうしたトラブル時には選手とスタンドが一緒にアカペラで校歌を歌うらしいが、今年はコロナ禍もあってそれもできず、結局、校歌なしになってしまったとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

まあCDにも色々ありますから、球場のCD対応プレーヤーでは、持ち込んだCD某に対応してなかったってニュアンスですな。

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一方、宮城県・福島県・茨城県・静岡県の会場は「収容定員 50% 以内で 1 万人」で有観客開催することになり、再抽選の対象となる競技・セッションでは 10 日未明に再抽選の結果が発表されていた。しかし、同日福島県から無観客開催の連絡があり、福島あづま球場での野球とソフトボールがすべて無観客開催となった。再抽選の結果にかかわらず、すべてのチケットがダウンロード不可となる。

宮城県・茨城県 (学校連携観戦のみ) ・静岡県については、現在のところ有観客に変わりはないとのことだ。

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NHKは配信サービス「NHKプラス」で行われる東京2020オリンピック競技の中継配信では、受信契約の確認メッセージを表示しないとのこと。通常、NHKプラスを利用するには、受信契約の氏名や住所等を入力するID登録が必要があるが、競技中継の配信に関しては、ID登録無し・メッセージ非表示で視聴できるとしている。今回の措置はNHKプラスの認知度を高めて利用の拡大を促すことが目的にあるようだ（7月会長定例記者会見要旨[PDF]、AV Watch）。

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