LINEの会話の終わらせ方についての研究

2021年11月18日 17:04

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、武庫川女子大学の岸本千秋助教(社会言語学)がLINEの会話の終わらせ方について学生達を調査したそうだ。

調査によると、やめ時を気にするのは約95%で、終わらせ方は、最も多いのがスタンプを送る(約50%)で、短い返信、既読無視、送信間隔を空ける、「食事、風呂、寝る」を口実、未読無視、の順だったそうだ。スタンプや短い返信で自分の意図を伝えようとしたり、相手の意図を感じたりした経験は皆様もあるのではないだろうか。

LINEに限らず、やり取りが続いた際の終わらせ方は、メールやIRCしかなかった時代から多くの使用者達を悩ませたのではないだろうか。個人的には既読無視、未読無視、送信間隔を空けるのは、するのもされるのも苦手だ。皆様はどうしているだろうか。成長や年月が経つにつれて違いはあっただろうか。メール、LINE等のメッセージツール、SNSで終わらせ方に違いはあるだろうか。実際の会話とテキストのやり取りで違いはあるだろうか。

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森永乳業、アニメコラボのパッケージの利用法についてファンに苦言

スラド

著者: nagazou

2021年11月2日 15:09

あるAnonymous Coward 曰く、

森永乳業は人気アニメ『ご注文はうさぎですか？』とコラボした紙パック入り紅茶「リプトンティー」について（J-CASTニュース）。
お客さまからのご指摘で、コラボパッケージが意図と違う形で取り扱われている事例が確認され、残念に思っております。コラボパッケージとともにリプトンティーをみなさまで楽しんでいただけますと幸いです。
と公式サイトで注意喚起を行った（ご注文はリプトンですか？キャンペーン｜森永乳業株式会社）。
アニメファンが検尿カップにキャラクターの名前を書き「〇〇ちゃんの尿飲むぞ～」とリプトンティーを注いでいる画像が多数ツイッター上に投稿されており、これについて遺憾の意を表明している模様（Togetter）。

アニメとのコラボは多くのメーカーで行われているが、食品メーカーだけにこのような利用法は困惑しているだろう。今後のコラボに悪影響を与えないといいのだが…

トランプ前大統領による新SNS、発表翌日にAGPLv3違反が指摘される

スラド

著者: nagazou

2021年10月25日 17:09

トランプ前米大統領は20日、独自のSNS「TRUTH Social」立ち上げを発表した。同氏の使っていたアカウントを凍結したTwitterやFacebookに対抗する意図があるという。発表段階でApp Storeに専用アプリが登録され予約可能になっていた（ITmedia、GIGAZINE、ロイター）。

しかしこのTRUTH Socialでコード無断利用が指摘されている。この指摘は営利団体Software Freedom Conservancy（SFC）により行われたもので、トランプ氏の発表の翌日となる21日に発表された。それによればMastodonのコードを無断で利用したとのこと（Software Freedom Conservancy ITmedia）。

あるAnonymous Coward 曰く、

フリーソフトウェア、オープンソースソフトウェアプロジェクトを支援する非営利団体Software Freedom Conservancy（SFC）によると、トランプ前米大統領が20日に発表した新SNS「TRUTH Social」はAGPLv3違反とのこと。
AGPLは完全なソースコードを提供可能にしておくことを要求するため、30日以内に公開しないとソフトウェアの権利と許可は自動的かつ永続的に終了する。
俺がルールだと無理が通れば道理が引っ込む方法で強行突破するのか、大人しくソースコードを公開するのか見ものである。

高校生向け商売セミナーの“コミケ代行”に転売行為との批判が集まる

スラド

著者: LARTH (posted by nagazou)

2021年10月15日 13:04

転売問題が様々な形でクローズアップされ、関連する補題が炎上しやすくなっている昨今だが、高校生たちがコミケ同人誌を高額転売より安い値段で提供する「コミケ代行」というものを発案、実施したことで炎上したそうだ（ITmedia、ハフポスト）。

この話題を掲載したのはコンテンツ配信プラットフォーム「cakes」。記事は現役高校生に商売やお金について講演した「ハイスクールショーバイ!」をまとめたもの（記事は削除済み）で、高校生たちは資金9万9000円を使って限定品を購入し、最終的に28万5210円を売り上げ、最終利益18万円を出したという。

Twitterなどではこの学生によるコミケ代行に関して、明らかな転売だとして批判が出た。さらにこのイベントに参加したDMMの亀山敬司会長が「商魂たくましい、おもしろい」と彼らの行動を評価したことも炎上を加速させることとなったようだ。DMMの亀山会長はその後「配慮に欠けた発言をしてしまったこと、心からお詫びいたします」とする謝罪を行う事態となっている。

中国恒大の経営危機で当局が債権者らのWeChatグループを停止か

スラド

著者: nagazou

2021年10月5日 15:05

中国の不動産最大手「中国恒大集団」が、6月末時点で総額1兆9670億元（約34兆円）もの巨大負債抱え、経営危機に陥っている。世界の市場では第2のリーマンショックになりかねないとして警戒が続いている。そんな中、中国国内では、同社の個人債権者らが交流目的で利用していた「微信（WeChat）」の機能が制限されたと報じられている（時事ドットコム）。

恒大債権者らが設定した「グループ」で、9月28日以降にメッセージを投稿できない状態にされているという。グループは少なくとも8種類はあり200~500人が参加していたとされる。中国当局が、債権者同士の連帯を防ぐために制限をかけた可能性が指摘されている。

なお香港証券取引所は4日、同社の不動産管理部門の恒大物業と共に香港市場での取引を停止したと発表した。停止理由に関しては「重大な取引に関する内部情報」の公表まで停止するとしている。保有資産の売却が関係しているのではないかとみられている。また同じく中国の不動産開発会社、花様年控股集団が4日、返済期限を迎えた2億0600万ドルの債務を返済できなかったと発表している（Bloomberg、時事ドットコム、ANNnewsCH、NHK、ロイター）。

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ビール転売問題でアサヒビールとメルカリが協定締結。アプリ上で警告へ

スラド

著者: nagazou

2021年9月27日 13:02

アサヒビールは24日、メルカリと転売を抑制する協定を締結したと発表した。各報道によると短期で需要が急増したことから販売を一時休止している「アサヒ生ビール（通称けマルエフ）」や「スーパードライ生ジョッキ缶」などで、店頭価格を大幅に上回る値段での出品が相次いでいるためだという。この協定では発売情報や商品情報などを事前にアサヒビールとメルカリの両社で共有し、特定商品の出品についてメルカリアプリ上で周知を行うとしている（メルカリ、アサヒビール、朝日新聞）。

なお、酒類の販売には酒税法により酒類販売業の免許が必要であることから、オークションサイトなどでの継続的な転売は違法となる可能性があるという。読売新聞によれば、国税庁は2019年度に無免許販売で16件を摘発しているとしている。無免許の場合、1年以下の懲役または50万円以下の罰金が科せられ、売り上げも申告がなければ追徴課税されるとしている（読売新聞）。

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「＋メッセージ」がMVNOでも利用可能に

スラド

著者: nagazou

2021年9月3日 15:03

coara 曰く、

電話番号だけでLINEのように長文・スタンプ・画像・動画などのやりとりができる「＋メッセージ」だが、これまでは携帯3社のブランドでしか利用ができなかった。
これについて、9月2日本日よりサブブランドやMVNOにも対象を広めることになったそうだ。MVNOについて既にau回線は対応済み、docomo回線は9月下旬予定、SoftBank回線は来春予定となっている。なお、楽天モバイルは対象外となる。

各社報道資料: docomo, KDDI, SoftBank, Impress Watch

# LINEに対抗するように生まれたサービスだが、大手ブランドでしか利用できず周りに利用者などいない状態だったが、これで多少は改善することになるのだろうか。
# ようやくスタートラインに立ったという感じだが、検索避けのような名称が今後も足枷になり続けるだろう。

ネット中傷対策で侮辱罪の厳罰化を検討へ

スラド

著者: nagazou

2021年9月1日 14:10

miishika 曰く、

インターネットでの誹謗中傷対策を強化するため、法務省は刑法の侮辱罪を厳罰化し、これまでの「30日未満の拘留または1万円未満の科料」に加えて「1年以下の懲役(禁錮)」および「30万円以下の罰金」を刑罰に追加する方針を固めた（読売新聞）。2021年9月中旬に開かれる法制審議会に諮問される見通し。また情報発信者の開示に時間を要することから、時効も従来の1年から3年に延長される。

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「ぎょう虫駆除薬がコロナに効く」デマがSNSで流布。

スラド

著者: KAMUI (posted by nagazou)

2021年8月31日 07:04

KAMUI 曰く、

日テレNEWS24のニュースなどによると、佐藤製薬が販売しているぎょう虫駆除薬「パモキサン錠」に対して「新型コロナウイルスに効果がある」とのデマがSNSで流布されているそうで、同社では注意喚起を行なっている。（佐藤製薬のニュースリリース）

ここ3週間ほど同社に対して「イベルメクチンと同じ成分ですか」「コロナウイルスに効くのですか」と言った問い合わせが多数寄せられているとのこと。同社ではそもそも成分が違う（パモキサン錠の主成分はパモ酸ピルビニウムで、イベルメクチンではない）ことと、あくまでもぎょう虫駆除薬であるという点から「効能・効果以外のご販売やご使用にならないように」としている。

在アフガニスタン日本大使館のSNSアカウントが削除

スラド

著者: nagazou

2021年8月19日 07:05

タリバン支配下に入ったアフガニスタンだが、在アフガニスタン日本大使館のSNSアカウントが8月16日に相次いで削除されたと報告されている。削除されたのはTwitterアカウントおよびFacebookアカウントで、公式サイトについては閲覧可能。過去ログなどから関係者に危害が及ぶ可能性を配慮したものとみられている（ねとらぼ）。

朝日新聞によれば、日本人の大使館員12人に関してはアラブ首長国連邦（UAE）のドバイに17日に待避しているという。一方で日本大使館や国際協力機構（JICA）事務所で働いてきたアフガニスタン人のスタッフ等は国外に退避する見通しは立っていないとしている（朝日新聞）。

ワクチンデマ 20万件のうち、上位20の発信者の投稿が全体の約4割を占める

スラド

著者: LARTH (posted by nagazou)

2021年8月12日 16:04

ネット上の一部のクラスタでは「ワクチン接種で不妊になる」というデマが彼我っているが、NHKと専門家がTwitterの20万件の投稿を分析した結果、上位20のデマ情報を発信する「発信者」の内容がデマ全体の約4割を占めていたそうだ。不妊デマに関する内容では「ファイザー社の元職員が、コロナワクチンを接種すると無期限の不妊になると発言した」という内容が主だったもののだそうだ（NHK）。

こうした誤った情報が広がっている影響には、内容を広めようとする「拡散者」の存在が影響しているとしている。調査によるとデマを広げる拡散者アカウントは約5万、それを打ち消す投稿をしているアカウントは8万と打ち消す投稿をしたほうが多い。しかし、打ち消す投稿をする側は1回否定するだけのことが多いのに対し、拡散者側は「またこんな情報が出てきた」と情報を更新して拡散することが影響しているという。

さらにこうしたデマの内容を裏打ちする役割を果たす一部の現役の医療関係者たちも影響しているとしている。医師の先生が言ってたとして拡散者が発言を広げることで、デマの信憑性を裏打ちする役目を果たしてしまっている模様。

Snapchat にはユーザーの生まれた時刻や場所がわかる？

スラド

著者: headless

2021年8月7日 17:23

Snapchat がユーザーの生まれた時刻や場所を知っていると騒ぎになっているが、これらのデータはユーザー自ら入力したもののようだ(The Verge の記事、 9to5Mac の記事)。

Snapchat によれば、生まれた時刻や場所は昨年 11 月に導入された占星術機能に必要なデータで、占星術のプロフィールとしてユーザーが入力したものだという。しかし、Twitter では数多くのユーザーが「どうやって知ったのか」「不気味だ」「怖くて眠れない」「親も知らなかった」などと投稿している。ただし、投稿者が自ら入力したことを本当に忘れているのか、話題に乗っているだけなのかは不明だ。

Twitterの新機能フリート、採用から8か月で廃止が決定

スラド

著者: nagazou

2021年7月16日 16:04

Twitterは7月14日、2020年11月に正式実装された「Fleets（フリート）」に関して、8月3日（米国時間）で提供を終了すると発表した。フリートは24時間後に自動でツイートが消去される機能だが、従来からの利用者による活用が多く、新規ユーザーの獲得につながらなかったという。また従来利用者に関しても想定と異なる使い方が多かったことから、いったん機能の提供を終了して仕切り直すということに決めた模様（Twitter Japan公式、ねとらぼ、窓の杜）。

従来のTwitter利用者間では、投稿の拡散や写真や画像などを別のユーザーと直接やりとりする目的などに使われていたようだ。このことから全画面カメラ、テキスト形式オプション、GIFステッカーなど、フリート作成機能を取り入れたツイート作成画面の提供を行うという。近日中に新たな機能のテストを開始する予定だとしている。

ノルウェーでSNSの広告写真が加工されている場合、加工済と明記することが義務化

スラド

著者: nagazou

2021年7月9日 17:07

ノルウェーでマーケティングに関する法律が改正され、SNS上で撮影後にレタッチされた画像などの利用に規制が掛かることになったそうだ。規制の対象となるのはインフルエンサーによる広告や宣伝目的のいわゆる案件型SNS投稿。FacebookやInstagram、TikTok、TwitterなどすべてのSNSで対象となる（ノルウェー政府マーケティング法等の改正、FASHIONSNAP.COM、BBC、NEW YORK POST、MONEYCONTROL）。

新たに可決された法律では、こうした外見を編集・修正した画像に関しては、修正を行ったことを示すラベルの表示を義務付ける。MONEYCONTROLの記事によれば、顔の特徴を完全に変えることのできるSnapchatやInstagramフィルターなどもレタッチ物の対象として取り扱われる模様。違反した場合は罰金が科せられるほか、懲役刑になる可能性もあるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

違反した場合、罰金または懲役刑が課せられる。これは編集・修正された体型が若者の美的感覚に悪影響を与えているという研究結果を受けたものだという。現在は広告のみだが、広告以外の写真への適用を求める声もあるとのこと。

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チームトランプの独自ソーシャルメディアプラットフォーム「GETTR」、トランプ氏不参加のまま正式オープン

スラド

著者: nagazou

2021年7月5日 15:12

headless 曰く、

ドナルド・トランプ前米大統領のシニアアドバイザー、ジェイソン・ミラー氏が CEO を務めるソーシャルメディアプラットフォーム「GETTR」が4日、米国の独立記念日に合わせて正式オープンした(公式サイト、ミラー氏のユーザーページ、 Politico の記事、 Fox News の記事、 The Register の記事)。

ミラー氏は3月にトランプ氏が独自プラットフォームでソーシャルメディアに復帰すると Fox News に語っていたが、GETTR の立ち上げにトランプ氏はかかわっていないようだ。ミラー氏はトランプ氏がTwitterで使用していたハンドル「@realDonaldTrump」をトランプ氏のために確保しているが、現在のところアカウントは作成されていない。

「GETTR」の名称は「Getting Together」から想起したものだという。画面デザインは Twitter によく似ているが、独立記念日に合わせた正式オープンは既存のソーシャルメディアからの独立という含みがあるようだ。サービスは Web サイトのほか、アプリ(Android / iOS)で利用できる。正式オープン(日本時間 7 月 4 日 23 時)から 1 時間ほど経過した時点で、App Storeの「ソーシャルネットワーキング」カテゴリでのランキングは米国で 4 位、日本で 29 位。Google Play の米国の無料アプリランキングでは 2 位となっている。

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LINE、トークやKeep関連のデータ移転に2024年までかかる見込みと発表

スラド

著者: nagazou

2021年6月15日 18:03

LINEトークなどの日本のLINE利用者の個人情報が海外のサーバーに保管されている問題で、LINEの親会社であるZホールディングスは11日、第1次報告を発表した。この報告は外部有識者による特別委員会によってまとめられたもの（Zホールディングス、LINEにおける個人情報の取り扱いに関連する主な予定、取り組みおよびデータの国内移転について、Ledge.ai、Business Insider Japan、NHK）。

LINEは3月段階では、韓国サーバーに保管されている画像や動画、その他のファイルに関しては、2021年6月に移転を予定しているとの方針を示していた。しかし、技術検証部会による調査によると、トークのテキストやファイルなどを保管する機能｢Keep」関連のデータは2022年前半、画像をまとめて共有する｢アルバム｣関連のデータは2024年上半期までに国内移転を計画していることが分かったとしている。これらの指摘を受けて、LINEは11日に詳細スケジュールの開示をしている。

このほか官公庁や自治体に対する説明でも、2013年、2015年、2018年の3回に渡り、｢主要な個人情報は日本のデータセンターに保管｣、｢主要なサーバーは日本国内｣といった不正確な説明を政府や自治体にしていたと指摘されている。特別委員会はLINEと官公庁や自治体との間の考えに大きな乖離が会ったのではないかと指摘が出ている。

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「捨てられない人は何も掴めない人」というツィートに反論。天才の汚部屋写真が集まる

スラド

著者: nagazou

2021年6月14日 16:05

あるAnonymous Coward 曰く、

Twitterでとある人が「「捨てられない人」が「何も掴めない人」です」との意識高そうなツィートをしたのだが、そのリプライ欄に、捨てられないけど掴みまくってしまった天才たちの汚部屋写真が大量に寄せられるという珍事が起きていたそうである（Togetter）。

天才だけど汚部屋の主としては、スティーブ・ジョブズ、アインシュタインを始め、世界的デザイナーのポール・スミス、ノーベル経済学賞のポール・クルーグマン、数学者の岡潔、芥川賞の北杜夫などが上がっている。果たして、捨てられることと成功に何か因果関係はあるのだろうか？

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緊急事態宣言中のチャギントン電車、SNS撮影用に使って。岡山で20日まで貸し出し

スラド

著者: nagazou

2021年6月12日 07:05

LARTH 曰く、

岡山電気軌道は２日から、英国の人気鉄道アニメ・チャギントンをモチーフにした路面電車やミュージアムを撮影場所として貸し出しを始めている。新型コロナウイルスの緊急事態宣言期間の２０日までの予定。(おかでんチャギントン電車・ミュージアム貸出について)
電車、ミュージアムとも各１時間３，３００円、館長代理の三毛猫「ＳＵＮたまたま」の出演も可能。

岡山電気軌道は、英国のテレビアニメ「チャギントン」を模したおかでんチャギントンの時間貸しを開始した。岡山は緊急事態宣言中であるため、現在は、電車は運休、ミュージアムは休館中となっている。このため空いている設備をYouTuberやインスタグラマーなどに撮影スポットとしてに活用してもらうという企画が立てられたそうだ。緊急事態宣言の予定期間である6月20日まで貸し出しされるとのこと（マイナビニュース、まいどなニュース山陽新聞）。

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SNS上の誹謗中傷防止団体が設立されるも、過去の誹謗中傷ツィートが発見され炎上

スラド

著者: nagazou

2021年6月1日 12:00

あるAnonymous Coward 曰く、

近年相次ぐSNS上の誹謗中傷を無くすために活動する「この指とめよう」という一般社団法人が5月25日に設立された（朝日新聞, ITmedia）。

同団体は、昨年10月のクラウドファンディングによる、啓発広告を出した同名プロジェクトが発端となり誕生したという。SNS監視や風評被害対策を手がけるシエンプレ社と提携し、SNSを監視。誹謗中傷が多く発生していると監視チームが判断すると、啓発広告を配信する。代表理事にコピーライターの小竹海広氏、またアドバイザリーボードには、ジャーナリストの津田大介氏や佐々木俊尚氏、ブロガーのはあちゅう氏が参加する。

ただし、この団体の設立が発表されると、SNS上ではすぐに関係者の身辺調査が始まり、まず小竹氏が過去に有名子役に「死ね」とツィートをしていた他、暴言も暴かれて炎上。アカウントに鍵をかけて黙秘を決め込むも炎上は止まらず、謝罪に追い込まれる事態となっている（Yahoo!ニュース個人, ITmediaの炎上記事）。またそれ以外のメンバーについても、人選が適切とは言い難いようだ（ニコニコ大百科）。

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ゲーム開発者が自分の給与を公開する「#GameDevPaidMe」ハッシュタグが広がる

スラド

著者: nagazou

2021年5月14日 13:33

あるAnonymous Coward 曰く、

給与の話は日本だとあまりおおっぴらにされないイメージだが、英語圏のTwitterで最近になり「#GameDevPaidMe」のハッシュタグで、ゲーム開発者が自身の給与を公開して、待遇格差を是正しようという動きが広がっているらしい。

情報元へのリンク

この活動では具体的な企業名と就いていた役職、その期間の給与などを共有する形となっている。AUTOMATONの記事では、複数のゲーム開発者の役職等の変遷や具体的な供与などについての具体例が扱われている（AUTOMATON）。

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