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iPhone 13 で画面がピンク色に変わる問題、増加中

headless 曰く、

iPhone 13 で画面がピンク色(マゼンタ)に変わり、ランダムにクラッシュするという問題が徐々に増加しているようだ(9to5Mac の記事 [1][2]Softpedia の記事Apple Community新浪網の記事)。

問題はシステム再起動などで一時的に解消することもあるが、根本的な解決にはならないようだ。サービスセンターに持ち込んで交換してもらったというユーザーもいれば、ハードウェアの問題だと言われてデバイスを預けたがハードウェアの問題ではなかったとして返却され、持ち帰り後に再び問題が発生したというユーザーもいる。

中国では新浪科技の苦情集約プラットフォーム黑猫投诉に多数の苦情が寄せられているが、Apple はハードウェアの問題ではなくソフトウェアの問題だと回答しているという。ただし、現在テスト中の iOS 15.3 RC に対応された様子はないとのことだ。

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楽天モバイルでiPhoneユーザー一部で着信しない問題、総務省からも原因究明を求められる

楽天モバイルでRakuten Linkアプリ利用時に着信できない問題に関して、利用者からの不満の声が高まっているようだ。経済評論家の鈴木貴博氏が同様のトラブルを抱えていたためPRESIDENT Onlineで記事にしている(PRESIDENT Online)。

同社はトラブルが発生したユーザーに対して、OSバージョンの更新、製品の再起動、Wi-FiのON/OFF、機内モードのON/OFF、SIMカードの抜き差しなどの作業を求められたとしている。具体的には同社のデータ通信のトラブル解決方法についての案内と同じ内容のもの。ただし一般にこの問題に関するアナウンスを同社は行っていない(19日時点)。しかし鈴木氏はこの手順を踏んで一度は治ったもののすぐトラブルが再発するようになったことから、楽天モバイルの広報部にメールで質問を送り問い合わせたという。しかし、2週間ほどを要した回答は実質無回答に近いものだったようだ。

ただ産経新聞の記事によれば、総務省が楽天モバイルに対して、早期の原因究明と解消を求めているという。記事によれば、楽天側は事態を把握しており、総務省にも利用者から苦情が寄せられていることが分かったとしている(産経新聞)。

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もしも昭和40年代にiPhoneのTVCMがあったら

もし昭和40年代にiPhoneが存在したらというテーマで作られた動画が話題になっている。かねひさ和哉さんがTwitter上に投稿した作品で、この動画では1965年に制作されたCMという体裁で動画が作られている。細かいことはツイートを直接見てもらった方が早いと思うが、古いCMの雰囲気は良く出ている。ただし1965年のインターネットとはといった具合に、内容に関しては突っ込みどころしかなかったりする(かねひさ和哉さんのツイート)。

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Apple、個人に修理部品を提供する「Self Service Repair」プログラムを日本などを除く多くの国や地域で発表

Appleは 17 日、個人の消費者に純正の修理部品やツール、修理マニュアル等を提供する「Self Service Repair」プログラムを日本などを除く多くの国や地域で発表した (米国版プレスリリースThe Next Web の記事BetaNews の記事The Guardian の記事)。

プログラム開始に伴って Apple は新しいオンラインストア Apple Self Service Repair Online Store をオープンし、修理を行おうとする顧客は修理マニュアルを確認してから必要な部品を注文できるようになる。交換した部品をリサイクル用に返却した顧客は部品の購入に利用可能なクレジットを受け取ることができる。プログラムに参加することで、顧客は 5,000 以上の Apple 正規サービスプロバイダーや 2,800 以上の独立系修理プロバイダーの仲間入りができるとのこと。

プログラムは 2022 年初めに米国で開始し、2022 年を通して他の国や地域でも展開していく。当初は iPhone 12 / 13 の修理部品を提供し、M1チップ搭載 Mac にも拡大するとのこと。なお、Apple は安全のために信頼できる専門家による修理が重要だと主張してきたが、プログラムは電子機器修理の知識や経験のある個人の技術者を対象としたものであり、一般消費者には Apple 認定の修理サービス利用を推奨している。

なお、今回の発表は Apple の合計 108 か国・地域・言語版サイトのうち、79 か国・地域・言語版の Newsroom で発表されている。ただし、発表の出ていない 29 か国・地域・言語版サイトのうち 26 か国・地域・言語版にはそもそも Newsroom がなく、うち 7 つのアラビア語版では対応する国・地域の英語版 Newsroom に発表が出ている。Newsroom のある国・地域・言語版サイトで発表されなかったのはブラジル版日本版トルコ版のみのようだ。

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Apple、非認定修理業者がディスプレイを交換した iPhone 13 でも Face ID をブロックしない計画

iPhone 13 シリーズでは Apple 認定以外の修理業者がディスプレイモジュールを交換すると Face ID が使用できなくなることが確認されていたが、Apple がソフトウェアアップデートで問題を解決する計画を The Verge に伝えたそうだ(The Verge の記事Ars Technica の記事9to5Mac の記事Mac Rumors の記事)。

この問題はディスプレイモジュールに搭載されたマイクロコントローラーが iPhone 本体とペアリング (シリアライゼーション) されていることで発生する。Apple 認定の修理業者は Apple から提供されたソフトウェアを使用することで交換後のディスプレイモジュールと iPhone 本体を再度ペアリングできるが、独立の修理業者はマイクロコントローラーチップを貼り換える作業が必要になる (iFixit News の記事)。

iPhone 本体とのペアリングにより交換後に機能が失われる問題は Touch ID センサーでも発生していたが、Apple は不正な Touch ID センサーによる指紋データへのアクセスを避けるためと説明していた。しかし、iPhone 13 シリーズでは Face ID モジュールがディスプレイモジュールから独立しているため、Face ID を使用できなくする正当な理由はなく、「修理する権利」法制化の流れに逆行するものだなどと批判されていた。

なお、Apple は今回の問題に対するソフトウェアアップデートを提供するとは述べたものの、提供時期については明言しなかったとのことだ。

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iPhoneも技適不適合リスト入り。eSIM利用時の緊急通報不可問題で

あるAnonymous Coward 曰く、

総務省曰く
「当該端末機器を取り扱う電気通信事業者から、デュアルSIM機能を利用する際に、「音声通話ができないデータ通信専用SIM」と「音声通話可能なSIM」を組み合わせ、音声通話が利用できないデータ通信専用SIM回線を「モバイルデータ通信」用の回線に設定して使用すると、緊急機関(110/118/119)への発信ができない事象が確認されたとの連絡があった。」
とのことである。

参考URLを見れば分かるとおりiPhoneだけではなく、他の機種にもチラホラ見られる欠陥である。
だがだからこそ、ブランド商売として、きちんとテストせーやと思う。

総務省は10月29日、Apple製のiPhoneなど15機種をを技適に適合しない端末として「技術基準への不適合等が確認された端末機器の一覧」に追加した。一覧に追加された理由としては、先日話題となったデュアルSIMで緊急通報の発信ができない問題が原因。ITmediaの記事によれば、技術基準への不適合ではなく周辺事例であることから、周知を図る目的で掲載したという。なお、この一覧ではiPhoneという名称が使われていないので注意。具体的な製品名はiPhone Maniaの記事によると以下の通りとなっている(総務省ITmediaiPhone Mania)。

  • iPhone XS(A2098)
  • iPhone XS Max(A2102)
  • iPhone XR(A2106)
  • iPhone11(A2221)
  • iPhone11 Pro(A2215)
  • iPhone11 Pro Max(A2218)
  • iPhone SE(第2世代)(A2296)
  • iPhone12 mini(A2398)
  • iPhone12 Pro Max(A2410)
  • iPhone12(A2402)
  • iPhone12 Pro(A2406)
  • iPhone13 Pro(A2636)
  • iPhone13 mini(A2626)
  • iPhone13 Pro Max(A2641)
  • iPhone13(A2631)

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中国の大学生、iPhone に充電器を同梱するよう求めて Apple を訴える

中国の北京化工大学と東華大学の学生からなるチームが iPhone に充電器を同梱するよう求め、Apple の中国法人を訴えたそうだ (上海法治報の記事Global Times の記事The Verge の記事9to5Mac の記事)。

メンバーの一人は iPhone 12 Pro Max を購入してから充電器が同梱されていないことに気付き、Apple が消費者の権利を侵害していると主張して訴訟の提起を決めたという。訴訟自体は 5 月に提起され、9 月にオンラインで審理が行われていたが、チームが 10 月 23 日に上海の華東政法大学で開催された創意のある公益訴訟に関するコンテストの決勝戦に「合法美女チーム」として出場したことで注目を集めたようだ。

Apple はパッケージに同梱物が明記されているので充電器を含まないことが契約違反ではないことや、充電器の別売りが一般化していること、手持ちの充電器を使えるので充電器を同梱しない方が環境に配慮したことになるなどと主張しているという。しかし、チームでは充電器別売りが一般化したのは iPhone 12 シリーズ発売以降であることや、従来の iPhone 用充電器とは互換性に問題があることを指摘する。

互換性の問題としては、同梱されている充電用ケーブルが USB Type-C - Lightning であり、従来の iPhone 用充電器には接続できないこと、従来の iPhone 用充電器と USB A - Lightning ケーブルで接続しても高速充電が実行できないことなどが挙げられる。

なお、Apple はブラジルで充電器を同梱しないことの周知が不足しているとして制裁処分を受けている。チームではさらに、Apple が環境への配慮を理由に MagSafe 充電器を買わせようとしているなどとも主張しているとのことだ。

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Apple に iPhone 12 の修理を拒否されたうえに破壊された米男性、iPhone の代金分の少額訴訟を提起 2021年10月29日
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Apple に iPhone 12 の修理を拒否されたうえに破壊された米男性、iPhone の代金分の少額訴訟を提起

headless 曰く、

Apple Store で iPhone 12 の修理を拒否されたうえに破壊されたと主張する米サンフランシスコの男性が、iPhone 12 購入時の代金に相当する 1,383 ドル 13 セントの少額訴訟を提起したそうだ (Business Insider の記事phoneArenaの記事Softpedia の記事)。

この iPhone 12 は男性がベトナムの Apple 正規販売店で 2020 年 10 月に購入したもので、保証期間は 2022 年 10 月までだという。しかし、男性がパンデミックの最中に帰国したところ、iPhone で米国の SIM カード読み取りに問題が発生。そのため Apple に問い合わせ、指示に従って地元の Apple Store へ持ち込むことになる。

しかし、iPhone を確認した Apple Store のスタッフは「いじられているので修理しない」と回答。男性はどのように「いじられている」のか尋ねたが回答はなく、返却された iPhone を見ると SIM トレイが破損していたという。男性は商事改善協会 (BBB) に苦情を申し立てたが、Apple はスタッフの手元にある間に壊れたのであれば既に修理したはずだなどと回答。有償での修理も拒否され、ティム・クック氏に送った電子メールにも回答はなかったとのこと。

そのため男性は何かできることはないかと Google で検索し、2012 年にブロガーが故障した Apple 製品に関して少額訴訟を提起して成功した例を発見した。自身の体験とよく似ていることから、裁判所の判断に賭けてみることにしたそうだ。1,383 ドル 13 セントは実際に購入した時の支払額であり、男性は自身を巨人ゴリアテに挑むダビデに例えているとのことだ。

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現役で使ってる最古のモバイル端末、どれぐらい古い?

Google が古いバージョンの Android で Google アカウントのサインインサポートを 9 月 27 日に終了したことを受け、そこまで古いバージョンの Android が実際に使われているのかどうか SlashGear が疑問を呈している (SlashGear の記事)。

サインインサポートが終了したのは Android 2.3.7 までのバージョン。デバイスで Google アカウントにサインインできなくなり、Gmail や Play ストアなど Google アカウントの必要なアプリは使用できなくなる。サポートされるブラウザー上で Google サービスを利用できるが、Play ストアを利用できないためブラウザーを新たにインストールするのは面倒だ。他に使用可能なデバイスが何もない状況を除き、あえてブラウザー上で使うメリットもなさそうだ。

スラドの皆さんが現役で使用している中で一番古いモバイルデバイスは何だろうか。7 月にサインインサポート終了計画が発表された際のストーリーでは、Android 2.1 の IS03 を使用しているというコメントがあった。この時手元でテストした Android 2.3.6 デバイスは使っていなかったが、最近になって micro-SIM カードスロット搭載デバイスが次々に死亡したため、すぐには nano-SIM に交換できない SIM カードを使用するために mini-SIM アダプターを介して現役 (?) 復帰した。このデバイスは SC-02B なので、IS03 と同時期 (2010年) の製品だ。SIM は 3G サービス終了までに何とかしたい。

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アップル、iPhoneを振動の大きな大排気量などのバイクにマウントしないよう警告

Appleは10日、iPhoneをエンジン出力が高く振動の大きなバイクに固定して運用した場合、カメラシステムのパフォーマンスが低下する可能性があると発表した(AppleリリースPC Watch)。

一部のiPhoneでは、光学式手ぶれ補正機構や閉ループ制御のオートフォーカス(AF)システムが搭載されているが、これらの機能は、大出力エンジンの持つ特定の周波数範囲内の高振幅振動に長時間晒されると、システムのパフォーマンスが低下、写真やビデオの画質が低下することがあるとしている。エンジン出力が小さく、振動の少ないバイクでは受ける影響は少ないとしているが、それでも損傷のリスクを避けるために、振動を減らす溜める装置の装着や長期間の定期的な使用を避けることを推奨するとしている。

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Apple、ノッチの小さくなった iPhone 13 / 13 Pro を発表

headless 曰く、

Apple は日本時間 15 日、iPhone 13 シリーズ 2 機種と iPhone 13 Pro シリーズ 2 機種を発表した (iPhone 13 シリーズ製品情報 / 英語版プレスリリース、 iPhone 13 Pro シリーズ製品情報英語版プレスリリース)。

ラインナップは 5.4 インチディスプレイ (2,340 × 1,080 ピクセル) の「iPhone 13 mini」、6.1 インチディスプレイ (2,532 × 1,170 ピクセル) の「iPhone 13」と「iPhone 13 Pro」、6.7 インチディスプレイ (2,778 × 1,284ピクセル) の「iPhone 13 Pro Max」の 4 機種。ディスプレイサイズおよび解像度は iPhone 12 mini / 12 / 12 Pro / 12 Pro Maxと変わらないが、ノッチが小さくなったため表示領域は若干広くなっている。

いずれも A15 Bionic チップを搭載し、OS は iOS 15、本体コネクターは Lightning コネクターのみ。リアカメラは iPhone 13 mini / 13 がデュアル 12MP カメラ (広角・超広角) で、iPhone 13 Pro / 13 Pro Maxはトリプルカメラの Pro 12MP カメラシステム (望遠・広角・超広角)。iPhone 12 mini / 12のリアカメラは 2 つのカメラが縦に配置されていたが、iPhone 13 mini / 13 では 45 度ずらした斜めの配置になっている。また、iPhone 13 Pro / 13 Pro Max の光学ズーム倍率は 3 倍に増加した。

本体サイズは iPhone 13 mini が 64.2 mm × 131.5 mm × 7.65 mm (140 g)、iPhone 13 は 71.5 mm × 146.7 mm × 7.65 mm (173 g)。iPhone 13 Pro は iPhone 13 と同サイズで重量 203 g、iPhone 13 Pro Max が 78.1 mm × 160.8 mm × 7.65mm (238 g) となる。それぞれ iPhone 12 / 12 Pro シリーズの対応するモデルと高さと幅は同じだが、厚さが 0.25 mm、重量が 10 g 前後増加している。

カラーバリエーションは iPhone 13 シリーズがピンク / ブルー / ミッドナイト / スターライト / (PRODUCT)RED の 5 色、iPhone 13 Pro シリーズがシエラブルー / シルバー / ゴールド / グラファイトの 4 色。ストレージ容量は 128 GB / 256 GB / 512 GB に加え、iPhone 13 Pro シリーズでは 1 TB も選択可能だ。

4 機種とも 9 月 24 日発売で、予約注文は 9 月 17 日 21 時から。 ストレージに 128 GB を選択した場合の価格は iPhone 13 mini が 86,800 円、iPhone 13 が 98,800 円、iPhone 13 Pro が 122,800 円、iPhone 13 Pro Max が 134,800 円となっている。ちなみに、iPhone 13 Pro Max で 1 TB を選択した場合の価格は 194,800 円となる。今回の発表に伴って iPhone 12 Pro シリーズはオンラインストアのラインアップから消え、iPhone 12 シリーズは値下げされている。

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iPhone、デュアルSIM利用時に緊急通報ができない問題が発覚

IIJのエンジニアによる公式blog「てくろぐ」およびIIJmio公式サイトは、eSIM対応のiPhoneと物理SIMを併用してデュアルSIM状態で運用した場合、110番/118番/119番への通報を行う緊急通報が利用できなくなる可能性があると発表した(てくろぐIIJmioマイナビニュースITmedia)。

データ通信専用のSIM回線をモバイルデータ通信用の回線として設定した場合に起きる。この場合は110番/118番/119番といった緊急通報の発信が行えなくなるという。対策としては「モバイルデータ通信」用の回線に「音声通話可能なSIM回線」を設定することで回避できる。同様の発表がドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルからも行われている。該当する機種は、iPhone 12やiPhone 11、iPhone SE(第二世代)など11機種などとされているが、詳しくは利用キャリアの公式サイトで確認していただきたい(ドコモKDDIソフトバンク楽天モバイル)。

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Apple、iPhone 12 / 12 Pro の音の問題に対する修理サービスプログラムを開始

headless 曰く、

Apple は 8 月 27 日、iPhone 12 および iPhone 12 Pro の音の問題に関する無償修理プログラムを発表した(Apple サポート)。

この問題は音声通話(発信・着信)時にレシーバー (イヤースピーカー) から音が出ないというもの。2020 年 10 月から 2021 年 4 月の間に製造されたデバイスで問題が確認されているという。iPhone 12 mini および iPhone 12 Pro Max は対象外となる。修理サービスは Apple 正規サービスプロバイダまたは Apple Store 直営店で受けることができる。修理に出す前にはユーザー自らバックアップを実行しておく必要がある。

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デバイス上で児童性的虐待コンテンツをスキャンするAppleの計画に反対する公開書状、7,000人以上が署名

headless 曰く、

先日 Apple が発表した米国内のデバイスで児童性的虐待素材 (CSAM) をスキャンする計画に対し、中止を求める公開書状への署名が 7,000 件を超えている。

計画は子供を性的虐待から守る取り組みを強化するもので、CSAM の拡散防止が中心に据えられている。しかし、誤検知やそれを狙った攻撃、テキストへの対象拡大や CSAM 以外への対象拡大、独裁政権による悪用などが懸念され、批判が相次いでいる。

公開書状では Apple に対し、1) コンテンツ監視技術のデプロイ中止と、2) エンドツーエンドの暗号化およびユーザーのプライバシーに関する約束を再確認する声明の発表を求めており、GitHub プロジェクト appleprivacyletter に Issue を送信することで署名できる。署名は Issue を確認の上で公開書状に追加されるため、12 日時点では数百件の署名が処理待ちとなっている。

Apple は懸念を払拭すべく FAQ を公開しているが、プロジェクトオーナーの Nadim Kobeissi 氏は 2 項目を引用して Apple の回答を批判している。まず、iCloud 写真を無効化すればスキャンは行われないとする Apple の説明に対し、Kobeissi 氏は 2021 年の現在に iCloud 写真を無効化することは現実的でないと指摘する。

また、CSAM スキャン技術が CSAM 以外に拡大されることはないとの説明に対しては、既にテロリストコンテンツを検出するハッシュが作られており、FBI の求めに応じて iCloud の暗号化計画を中止した Apple が政府による CSAM 以外のハッシュ追加要求を拒否するとは考えられないなどと述べている。

エンドツーエンドの暗号化やプライバシーに言及する FAQ 項目には触れておらず、公開書状の2番目の要求に応える内容ではないとみなしているようだ。

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電子マネーのnanacoとWAONが年内にもApple Pay対応へ

イオンの電子マネーサービス「WAON」とセブン&アイ・ホールディングスの同「nanaco」が8月10日、年内にApple Payに対応する方針を発表した(セブン&アイ・ホールディングスリリースイオンリリース[PDF]ITmedia)。

両者ともiPhoneやApple Watchからサービスが利用可能になる。詳細に関しては現時点では発表されていないが、2社ともに決まり次第、発表する予定であるとしている。現在、WAONは累計発行枚数が8766万枚となっており、全国約84万か所以上で利用可能。一方のnanacoは、2021年8月時点での会員数は約7400万人となっており、約80万店舗で利用できるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

乱立してしまった電子マネー界隈も、これで最終的にスマホ1台あれば全て対応に集約されるだろうか?

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「Apple 製品のお手入れ方法」更新、エチルアルコールは使用可能、過酸化水素は使用禁止

headless 曰く、

Appleがサポート文書「Apple 製品のお手入れ方法」を更新し、消毒剤に関する記述を追加している(HT204172Mac Rumors の記事)。

これまでのサポート文書で使用可能とされていた消毒剤は「70 % イソプロピルアルコール含有ワイプ」「クロロックス除菌ワイプ」のみだったが、「75 % エチルアルコール含有ワイプ」が追加された。また、これまでも漂白剤は使用が禁じられていたが、過酸化水素の使用禁止が明記された。

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iPhone の Wi-Fi を無効化する SSID のバグ、影響範囲が広がる

headless 曰く、

iPhone で SSID「%p%s%s%s%s%n」の Wi-Fi アクセスポイントに接続すると Wi-Fi 機能が無効化されるというバグが先日報告されたが、影響のある SSID はこの文字列に限定されないようだ(Mashable の記事)。

最初にバグを報告した Carl Schou (@vm_call) 氏は4日、SSID「%secretclub%power」のWi-FiアクセスポイントをホストすればすべてのiOSデバイスのWi-Fiを完全に無効化できると報告。最初のバグではネットワーク設定をリセットすれば回復していたが、こちらには効果がないという。

一方、このバグをAlex Skalozub (@pieceofsummer) 氏とともに調査していた Saif Eldeen Aziz (@wr3nchsr) 氏によると、フォーマット指定文字列に関する脆弱性であり、SSID に「%s」が含まれていれば特定の文字列である必要はないそうだ。Aziz 氏はネットワーク設定をリセットしても復旧しない理由として「%s」を含む SSID が複数保存されていることが原因となっている可能性を指摘する。問題のあるネットワークの SSID が保存された状態で wifid を開始しようとすると NULL ポインタデリファレンスが引き起こされ、wifid がクラッシュするとのこと。

Aziz 氏と Skalozub 氏が考案した修復方法は2種類。その一つは端末の初期化で、もう一つは iPhone のバックアップをいったん作成し、バックアップの既知のネットワークリストファイル (com.apple.wifi.known-networks.plist) から問題のエントリーを削除してから復元する方法だ。Schou 氏は後者の方法で修復できたという。Skalozub 氏は修復を実行する Python スクリプトを GitHub で公開している。

なお、Schou 氏の説明では悪意あるアクセスポイントのサービスエリア内に入るだけでWi-Fiが機能しなくなるようにも読めるが、Aziz 氏によれば悪意あるアクセスポイントを選択して接続しない限り問題は発生しないとのことだ。

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iPhoneで電話番号履歴の地名表示にバグ。埼玉県本庄市と秋田県由利本荘市で

東京新聞によるとiPhoneから、埼玉県本庄市などの市外局番「0495」にかけたり、その番号で受けたりすると履歴に「秋田県由利本荘市」と表示される問題が起きているそうだ(東京新聞)。

このバグのせいで、本庄市は市役所から市民に電話した場合、出てもらえない場合があるとして困っているとのこと。由利本荘市の市外局番「0184」から電話した場合は正しく表示されるそうだ。本庄市では2019年の秋頃からApple側に対処を求めているそうだが、対応してもらえていないそう。東京新聞ではAppleにも問い合わせているが、

アップル社は「問題は把握している」としながら「機種ごとに設定要件が変わるので、対応が難しい」と回答。

とのこと。

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ロシアでのiOSデバイス初期設定、ロシア製アプリ選択画面の表示が始まる

ロシアで4月1日から、iOSデバイスを初期設定する際にロシア製アプリ選択画面が表示されるようになったようだ(Mac Rumorsの記事The Vergeの記事iPhone.ruの記事Khaos Tian氏のツイート)。

ロシアではPCやスマートフォンなど技術的に複雑な製品にロシア製ソフトウェアのプリインストールを義務付ける改正消費者保護法が4月1日に発効し、Appleは初期設定時にロシア製アプリをApp Storeからインストールする仕組みを取り入れることでロシア政府と合意していた。ロシア製アプリ選択画面は国・地域の設定でロシアを選択した場合に、初期設定の最終段階でロシアでの法的要件を満たすためとして表示され、アプリの入手ボタンをタップすればインストールできるようだ。変更はサーバー側で行われ、iOSのアップデートは必要ないとのこと。

iPhone.ruによると、提示されるロシア製アプリは、YandexのWebブラウザーマップアプリクラウドストレージクライアントMail.ruのメールアプリICQ、デジタルアシスタント「マルシャ」、ニュースアプリ、 OK.ruのライブ動画配信・視聴アプリ「OK Live」やソーシャルメディアアプリVKのソーシャルメディアアプリデジタル発展・通信・マスコミ省の公共サービスアプリ、ロシア製のOfficeアプリ MyOffice となっている。

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iPhone 12、障害物を挟んだ方がMagSafe充電が速くなるという実験結果

iPhone12シリーズにはマグネットを使って固定し、ワイヤレス充電が可能なMagSafe機構が搭載されている。このMagSafeで障害物を間に挟んだほうが充電が早くなるという実験結果があるそうだ。実験結果はケースメーカーのトリニティのブログに掲載されたもの(トリニティNTERNET Watc)。

無接点充電は本来、同じ電力量の場合はMagSafe充電器と端末間の距離が離れれば離れるほど効率が落ちるが、対応ケースをつけずに直接背面に貼り付けて測定した場合と、対応ケースを挟んた状態で比較したところ、ケースなしでは充電完了までに2時間45分だったのに対して、ケースありでは2時間3分に短縮されたそうだ。

MagSafe対応ケースを使用すると充電が早くなる理由について、障害物の有無で充電出力を上げる機能がiPhone側に備わっているためだとしている。

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