Siri は生年月日から年齢を正しく計算できない?
Siri にユーザーが自分の年齢を尋ねると 1 歳多い答えが返ってくることがあるそうだ
(Mac Rumors の記事、
iCulture の記事)。Siri に年齢を計算してもらうには、ユーザーが「自分のカード」という自分の連絡先カードに生年月日を入力しておく必要がある。もちろん正しい情報を入力しなければ正しい年齢も返ってこないが、正しい情報が入力されていても間違うことがあるという。
これは Siri が年齢を 1 歳加算するタイミングがユーザーの誕生日ではなく、1 月 1 日になっていることが原因とみられる。そもそも自分の年齢を Siri に聞く必要があるのかどうかは不明だが、1 月に生まれた人はほぼ 1 年間正しい年齢を知ることができ、12 月に生まれた人はほぼ 1 年間間違った年齢を教えられることになる。
なお、Siri に年齢を質問してみるよう iOS 15.3 と iOS 15.4 ベータのユーザー数名に Mac Rumor が依頼したところ、回答の年齢が正しかったのは 1 人だけだったという。1 人だけ正しかった理由は不明とのことだが、依頼された人が趣旨を理解していたかどうかも微妙な感じだ。
すべて読む
| idleセクション
| 変なモノ
| サイエンス
| idle
| iOS
| 数学
|
関連ストーリー:
英BBCテレビの天気予報、生放送でSiriに否定される
2019年12月01日
「Donald Trump」についてSiriに質問すると、不適切な写真が表示されるトラブル
2018年11月24日
Siri、英国会で不規則発言
2018年07月07日
Siriに「mother」の定義を聞くと?
2018年04月30日
SiriにiPhoneを100%充電するよう頼むと緊急通報用電話番号に発信される理由
2015年07月18日
Siriに聞け: 0割る0は?
2015年07月05日
北米でSiriに「9/11」と言ってはいけない理由
2015年06月26日
Siriが語る、パーソナルアシスタントになるまでの物語
2011年11月09日
「Siri」、色々な意味で話題に
2011年10月07日
Vivaldi は 1 月 27 日、
インドのラジーブ・チャンドラセカール電子情報技術担当大臣が PTI のインタビューに答え、インド国産のモバイル OS を開発する可能性を探っていることを明らかにした(
修理する権利を促進する米国のジョー・バイデン大統領が Apple と Microsoft のポリシー変更に言及している
(
IDC の推計値によると、2021 年第 4 四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期比 3.2 % 減 (1,190万台減) の 3 億 6,240 万台となる一方、2021 年 1 年間では 5.7 % 増 (7,360 万台増) の 13 億 5,480 万台となったそうだ
(
主な Linux ディストリビューションに標準でインストールされるツールキット Polkit (旧名: PolicyKit) の最初のバージョン (12 年前) から存在したメモリ破損の脆弱性 (
イングランドとウェールズ、スコットランドの法律委員会が共同報告書を作成し、自動運転車における責任者ユーザーに対する免責を勧告している
(
Microsoft のパノス・パネイ氏が 1 月 26 日、「A new era of the PC (PC の新しい時代)」と題したブログ記事で Windows 10 と Windows 11 を合わせた月間アクティブデバイスが 14 億台を超えたことを明らかにした
(
Apple が同社製品に関連する個人向けの安全対策をまとめたガイドブック「Personal Safety User Guide」を公開している
(
チェダーチーズ発祥の地である英国・サマセットのチーズメーカー Wyke Farms は 19 日、同社の「Ivy's Reserve Vintage Cheddar」が世界初のカーボンニュートラル認証を受けたチェダーチーズになったと発表した
(
Google が従来の無償版G Suite 廃止に関するヘルプ記事の英語版で、個人ユーザーなら使い続けられるようにも読める FAQ エントリを追記している
(
headless 曰く、
22日に
NTTドコモは第6世代通信(6G)の特徴である超低遅延を生かした技術を開発したそうだ。6Gではネットワークの通信速度が人間の神経の反応速度を超えるそうで、脳や身体の情報をネットワークに接続し、人間の感覚を拡張するというSFじみたことが可能になるという。同社は17日にこうした「人間拡張」を実現するための基盤を、H2L、FCNT、富士通の技術協力を得て開発したそうだ(
headless 曰く、
石油元売り最大手のENEOSが25日、和歌山県有田市にある和歌山製油所を2023年10月をめどに閉鎖する方針を発表した。和歌山製油所は1941年に操業し80年以上の歴史がある。ガソリンなどの一般燃料や航空燃料など、石油製品の生産拠点となっており、原油処理能力は日量12万7500バレルで国内製油所全体の6.8%を占める。しかし、ここ数年は赤字が続いていたという。環境問題の規制などから今後はガソリンなど石油製品の国内需要は減少すると見込まれることから閉鎖を決めたようだ(
nagazou 曰く、
読売新聞によると日本郵政グループがデジタル地図事業への新規参入を計画しているという。