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ギャレットのゲート型金属探知機に 9 件の脆弱性、遠隔から検知感度を変更される可能性も

headless 曰く、

ギャレットのゲート型金属探知機で見つかった 9 件の脆弱性を発見者の Cisco Talos が解説している(Cisco Talos のブログ記事HackRead の記事)。

脆弱性が見つかったのは金属探知機本体ではなく、オプションの遠隔監視用 iC モジュールだ。もちろん金属探知機が脆弱性を発見したわけではない。このiCモジュールはゲート型金属探知機 PD6500i および Multi Zone (旧 MZ6100) に対応し、施設内のネットワーク環境に組み込むことで遠隔での設定や検知結果などの確認が可能になる。

脆弱性のうち 4 件 (CVE-2021-21901CVE-2021-21903CVE-2021-21905CVE-2021-21906) はバッファーオーバーフローの脆弱性で、リモートからコードを実行できる可能性がある。CVE-2021-21901 と CVE-2021-21902 は認証の前に発生するという。また、別の 4 件 (CVE-2021-21904CVE-2021-21907CVE-2021-21908CVE-2021-21909) はディレクトリトラバーサルの脆弱性で、認証済みの攻撃者が特定の条件でデバイス上のファイルを読み取り・書き込み・削除できる。最後の 1 件(CVE-2021-21902)は認証バイパスの脆弱性で、競合状態により認証済みユーザーのセッションを攻撃者が乗っ取ることが可能とのこと。

攻撃者はこれらの脆弱性を悪用することで、遠隔から金属探知機の動作状況を監視できるほか、金属探知機の感度を変更するなど、セキュリティを低下させる操作を実行することが可能となる。既に修正版のファームウェアが提供されており、ユーザーにはできるだけ早く更新することが推奨されている。

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2 月 31 日にスケジュールした crontab タスクにペイロードを隠すマルウェア「CronRAT」

headless 曰く、

crontab タスクにペイロードを隠し、Web スキミングにつながる可能性のあるマルウェア「CronRAT」を発見者の Sansec が解説している (Sansec のブログ記事BetaNews の記事)。

CronRAT がペイロードを隠す crontab タスクは 2 月 31 日の実行がスケジュールされている。タスクに文法上の間違いはないものの実行すればエラーとなるが、スケジュールされた 2 月 31 日は決して来ないため、実行されることもない。

タスクからデコードされるペイロードは洗練された Bash プログラムであり、ランダムなチェックサムを持つバイナリプロトコルで Alibaba がホストする IP アドレスの C&C サーバーと通信する。これにより、RAT のオペレーターは任意のコードを実行可能になるという。

CronRAT はある国で最大のオンラインストアを含む複数のオンラインストアで見つかっており、いくつかのケースで サーバーサイドコードへのペイメントスキマー (Magecart) のインジェクションにつながっているそうだ。

crontab タスクに隠れたマルウェアが管理者の注意を引くことはなく、これまではセキュリティ製品の多くが Linux の cron システムをスキャンしなかったが、現在では CronRAT を検出するセキュリティ製品も増加しているようだ。

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日立グループ、2021年12月13日以降すべての送受信メールでPPAP利用廃止

日立グループは2021年12月13日から、送受信ともにパスワード付きZIPファイル(いわゆるPPAP)の利用を廃止すると発表した。その日付以降は、パスワード付きZIPファイルが添付されたメールを送受信した場合は、直接担当者などに届くこともなく、また送信もされることはない。代わりに配送を抑止したという通知がされるとしている(日立リリース)。

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USB Type-C コネクターのシェルに Wi-Fi やペイロード実行機能を実現するチップを組み込んだケーブル

headless 曰く、

Wi-Fi ホットスポットや Web サーバー、ペイロード実行機能などを実現するチップを組み込んだ USB ケーブル「O.MG Cable」に USB Type-C 版が登場した (Motherboard の記事Mac Rumors の記事)。

このケーブルは USB Type-C コネクターのシェル内にチップが組み込まれているが大きさは通常のケーブルと変わらず、通常のケーブルとしても動作する。USB Type-C - Type-C 版 (C-to-C) と USB Type-C - Lightning 版の 2 種類があり、C-to-C では 一方のコネクター (シェルに USB ロゴ入り) にのみチップが組み込まれている。チップの組み込まれた側をホストに接続すると稼働を開始し、Ducky Script によるキーストローク送信などを実行できる。

内蔵機能の動作は Wi-Fi 接続によりリモートからコントロールできるほか、ジオフェンシングにより特定の場所以外で動作を停止させることも可能だ。また、ケーブル外付けタイプのキーボードとホストの接続に使用することで最大 65 万キーストロークを記録可能なキーロガーエディションも用意されている。価格は通常版が 139.99 ドル、キーロガーエディションが 179.99 ドル、USB Type-A / Type-C に対応するプログラマーが 24.99 ドルとなっている。

USB Type-A 版は既に発売されていたが、USB Type-C コネクターはチップを組み込むのに十分なスペースがないから安全だと考える人もいた。開発者のセキュリティリサーチャー MG 氏はそれが間違いであることを証明するために USB Type-C 版を開発したという。USB Type-C 版は Wi-Fi 機能が強化されており、2 km 以上離れた場所からペイロードのトリガーが可能とのことだ。

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CISA、単一要素認証をサイバーセキュリティの「バッドプラクティス」リストに追加

headless 曰く、

米国土安全保障省 (DHS) の Cybersecurity & Infrastructure Security Agency (CISA) は8月30日、単一要素認証をサイバーセキュリティのバッドプラクティスリストに追加した (ニュースリリース)。

単一要素認証では、パスワードなど単一要素がユーザー名に一致するだけでシステムへのアクセスが可能になる。そのため、単一要素認証は一般的な低セキュリティ認証方法となっている。バッドプラクティスはすべての組織が回避すべきだが、重要インフラや国家の重要機能 (NCF) を担う組織ではとりわけ危険とのこと。

現在、CISA がバッドプラクティスとしているのは以下 3 件。

  1. サポートされないソフトウェアの使用
  2. 既知/固定/デフォルトパスワードの使用
  3. 単一要素認証の使用

重要インフラや NCF を担う組織以外でも避けるべきであり、特にインターネットからアクセス可能な場合は危険度が増すと説明されている。

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CA/Browser Forum、OU 属性の使用停止日を 2022 年 9 月 1 日とする決議を可決

iida 曰く、

X.509 証明書の識別名の OU 属性 (organizationalUnitName: OID 2.5.4.11) の使用停止が CA/Browser Forum で決議された (Ballot SC47v2: Sunset subject:organizationalUnitNameBaseline Requirement 1.7.9版: PDFEV SSL 1.7.7版: PDF)。

2022-09-01 以降に OU 属性のある識別名の証明書を発行してしまうと、証明機関が BR や EV に不適合になってしまい、対応するルート認証局がブラウザや OS などから信頼されなくなる危険性が高まる。ルート証明機関は下位の証明機関に BR や EV へ準拠するようはたらきかけるだろうから、現在 OU の有無や値を使って鍵や証明書を管理している TLS サーバー側の管理者や、それらで認証認可している (たいていは TLS クライアント側の) システムは、対応を迫られることになろう。

またもし 1 年モノの証明書を新規に発行してもらうばあいは、最初から OU なしで発行してもらうほうが更新が楽になろうから、ご検討いただきたい。

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Kindleに脆弱性。電子書籍をインストールするだけで実行可能

Check Point Software Technologiesは8月6日、Amazon Kindleに脆弱性が存在すると発表した。この脆弱性を悪用するとKindleの制御権は完全に乗っ取られるほか、Amazonアカウントなども盗まれる可能性があるとしている。発表によると一冊の電子書籍をインストールするだけで実行可能だそう。話題になりそうな電子書籍を無料で出版するだけで実行できるとしている。同社は問題をすでにAmazon側に報告しており、Amazon側も問題を修正したファームウェア5.13.5を配信済みだとしている(Check PointTECH+)。

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Linuxでプロセスの権限を設定するpolkit、7年以上前から存在した特権昇格の脆弱性が見つかる

多くのLinuxディストリビューションに標準でインストールされるシステムサービス「polkit」に7年以上前から存在していた特権昇格の脆弱性が修正された(The GitHub Blogの記事The Registerの記事Computingの記事CVE-2021-3560)。

polkitは非特権プロセスが特権プロセスと通信するためのポリシーを定義し、認証処理を行うツールキットだ。systemdがpolkitを使用するため、systemdを使用するLinuxディストリビューションはpolkitも使用することになる。今回発見された脆弱性は、polkitが認証処理を行っている最中にリクエスト元のプロセスを終了させることで、rootプロセスからのリクエストとして認証してしまうというものだ。

この脆弱性が導入されたのは2013年11月のコミット(バージョン0.113)だが、メジャーなLinuxディストリビューションの多くに脆弱性のあるpolkitが含まれるようになったのはずっと最近のことのようだ。

Fadoraの場合は2014年12月リリースFedora 21に脆弱性のあるpolkitが含まれているが、Red Hat Enterprise Linux(RHEL)が脆弱性を含むFedora 28ベースになったのは2019年5月リリースRHEL 8となる。Debianはpolkitのフォークを使用しているが、脆弱性のあるバージョンを含む安定版はリリースされておらず、現在テスト中の次期リリースDebian 11 「Bullseye」にのみ脆弱性のあるバージョンが含まれる。一方、DebianベースのUbuntuは昨年4月リリースのUbuntu 20.04以降に脆弱性が含まれるとのこと。いずれの場合も、脆弱性は最新版で修正されている。

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Yahoo! JAPAN、ついに「秘密の質問」を廃止へ

あるAnonymous Coward 曰く、

Yahoo! JAPANはセキュリティ向上のため、「秘密の質問と答え」を2021年6月に廃止することを発表した(Yahoo! JAPAN IDガイド)。携帯電話番号もメールアドレスも登録していないアカウントはパスワードを忘れるとログインできなくなるため、登録を促している。

「秘密の質問」はかねてからスラドでは不評であったが、とくにYahoo! JAPANの「秘密の質問」は変更が不可能という致命的な問題を抱えていた。スラドの諸氏は「秘密の質問」を導入しているサイトをいくつ利用しているだろうか。

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マルウェアEmotetに盗み出された400万件以上の認証情報、Have I been pwned?で確認可能に

アカウント情報流出を確認できるWebサイト「Have I been pwned?」(HIBP)を運営するトロイ・ハント氏は4月27日、マルウェアEmotetにより盗み出された400万件以上の認証情報がHIBPで確認できるようになったと発表した(ハント氏のブログ記事HIBP - EmotetBetaNewsの記事)。

欧州刑事警察機構(Europol)に最も危険なマルウェアと呼ばれたEmotetだが、1月に各国の捜査機関が合同でサーバー差し押さえなどの作戦を実行し、4月25日には自己削除プログラムが起動して終息した。サーバー差し押さえの実行後、米連邦捜査局(FBI)がHIBPに連絡し、影響を受けた個人や企業に警告できないか相談したのだという。

これにより、Emotetのサーバーから押収した4,324,770件の電子メールアドレスとパスワードがHIBPで検索可能になった。これらの認証情報はEmotetが被害者のアカウントを通じてスパム送信に使用していた電子メールアカウントの認証情報と、Webブラウザーから収集したWebサイトの認証情報の2種類に分けられるとのこと。

HIBPが捜査機関からデータ提供を受けるのは今回が初めてではなく、2018年にはエストニア中央警察がデータを提供している。

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バッファロー製Wi-Fiルーターに複数の脆弱性 サポート終了機器は早急に買い替えを

あるAnonymous Coward 曰く、

バッファロー製Wi-Fiルーターに複数の脆弱性が見つかったとのこと。

JPCERTによると
CVE-2021-3511:第三者により、当該機器の設定情報等を窃取される
CVE-2021-3512:第三者により、当該機器の telnet サービスを有効化され、root 権限で任意のOSコマンドを実行される
CVE-2021-20716:第三者によって当該製品のデバッグ機能にアクセスされ、当該製品上で任意の OS コマンド実行や不正なコード実行、設定の変更、サービス運用妨害 (DoS) 攻撃等が行われる可能性
といった、深刻な内容ばかりのようだ。

基本的には最新パッチを適用すればよいが、サポートが終了している機器についてはパッチが提供されることはなく
使用を停止し、代替商品への買い替えを促している。

JVNVU#99235714 バッファロー製ルータにおける複数の脆弱性
JVNVU#90274525 バッファロー製の複数のネットワーク機器においてデバッグ機能を有効化される問題

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求人サービス「engage」の画像・動画が全て消失、不正アクセスによる被害

あるAnonymous Coward 曰く、

エン・ジャパン社が運営する求人サービス「engage」は4月5日、外部からの不正アクセスにより画像・動画が全て消失する事態が発生したと発表した(プレスリリース, ITmediaの記事)。

詳細は不明だが、サーバー内の画像及び動画データを格納するフォルダが全て消失しているという。削除されたデータの復旧を試みたものの、完全に復旧することも不可能な状態だという。個人情報を管理しているサーバーへのアクセスは無く、個人情報の流出は確認されていないとしている。

再発防止策に「セキュリティ強化の実施」「全ての情報を定期的に保管」とあるので、画像や動画はバックアップを取っていなかった系だろうか?スラド諸氏もご注意されたし。

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QNAP製NASの既知の脆弱性を狙った攻撃が発生、研究機関が修正版の適用を呼びかけ

あるAnonymous Coward 曰く、

中国のセキュリティ組織360 Netlabは5日、QNAP製NASの既知の脆弱性を狙った攻撃が観測されているとして利用者に注意を促している(360 Netlab Blog)。

同NASに搭載されているアプリ「Helpdesk」に存在するアクセス制御不備の脆弱性QSA-20-08(CVE-2020-2506, CVE-2020-2507)が悪用されているとみられ、攻撃者はCPU/メモリ使用率を隠匿しつつ暗号通貨マイニングを実行するという。

この脆弱性については昨年8月に修正版が提供され、昨年10月に概要が公表されていたが、脆弱性のあるオンラインのQNAP製NASが未だに数十万台あると推測されている。

対象となるモデルは広範に渡り、TS-221など日本で販売されていたモデルも含まれている。同社の調査によると日本の利用者は世界で6番目に多いようだ。

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DNSキャッシュポイズニング攻撃を可能にする、SAD DNSと呼ばれる攻撃手法が公表される

あるAnonymous Coward 曰く、

カリフォルニア大学リバーサイド校と清華大学の研究者らがSAD DNSと呼ばれる攻撃手法を公表した。 これは2008年頃に対策が行われたDNSキャッシュポイズニング攻撃を全ての主要なOSで復活させるもので、研究者らの調査によればオープンリゾルバの35%が脆弱な状態であったとのことだ。 DNSキャッシュポイズニング攻撃の関連ストーリー

この攻撃手法では、ICMPパケットの送信制限に関する実装上の仕様を用いてポートのランダム化を無効化することができる。

DNSについて誤った発言をしてしまうと怖い人がやってくるので、攻撃手法の詳細や対処方法については https://www.saddns.net/ を確認して頂きたい。

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Broadcom社がSymantecエンタープライズ製品販売の制度・価格変更を通知。大幅な値上げへ

あるAnonymous Coward 曰く、

職場でEndpointセキュリティ製品として「Symantec Endpoint Protection」を使用している。2021年度の予算検討で販売代理店からSymantec Endpoint Protectionの見積もりをとろうとしたところ、販売代理店を通じ、2019年8月にSymantec社を買収したBroadcom(以降、ブロードコム)社から以下のような通知があった(Microsoft)。

「製品販売の制度ならびに提供価格の変更」(抜粋)
1.価格表やルールの刷新
2.追加契約や更新契約の廃止。全て新規買い直しへ変更
3.これまでの継続的な特別価格提供の廃止
※上記の変更に伴い、ブロードコム社による個別の販売店さまおよびお客さまとの交渉の実施、ならびに特別価格での提供などは今後行われません。また、上記変更に関しては例外措置も一切ございません。
以上

そして、販売代理店から「Symantec Endpoint Protection」の見積をとったら2020年度に対し2021年度は3倍程度の値上げとなっていた。また、2022年度以降も約10%程度の値上りが見込まれていると言う。
価格を出すとユーザーが特定されるので詳細情報は出せないが、数千ライセンスの購入で1ライセンスあたり2020年度が約500円だったのに対し、2021年度は約1500円になっている。

Symantecのサイバーセキュリティ事業が2019年8月にブロードコムに買収され、2020年1月には、その中のサービス事業のみがAccentureに買収された(2020年3月に買収完了)。法人向けセキュリティ製品はAccentureの買収対象外となっている。ブロードコム社はどのようなビジネスを想定しているのだろうか?これではエンタープライズ向け製品においてSymantecは大幅にシェアが低下するであろう。

Microsoftの「Symantec 製品ご利用中のお客様に捧げる Microsoft セキュリティへの移行のススメ」というプレゼンにもあるように、次回のライセンス更新時は3倍の値上げになるといったタレコミにあったような告知事例が多く発生しているようだ。

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リバースブルートフォース攻撃で狙われやすい暗証番号は? RockYouから流出したパスワードから解析

ドコモ口座などの不正預金引き出し事件で、パスワードを固定しつつもユーザーIDを様々な辞書データなどから総当たり攻撃を行う方法をとるリバースブルートフォース攻撃の注目度が高まっているが、その固定するパスワードの選定も攻撃の成功率を高めるためには重要だ。

通常は過去に流出したデータなどを元にして解析が行われるらしい。2009年に3200万以上のユーザーアカウントの情報が盗まれ、流出しているソーシャル・ガジェットサイト「RockYou」データなどがよく使われている可能性があるようだ(TechCrunch)。Togetterのまとめによると、このRockYouから流出した4桁暗証番号の分布を解析した人たちがいるそうだ(Togetter)。

ACTIVE GALACTICさんによれば、月日(MMDD or DDMM)と比べて2文字の繰り返しや西暦年(YYYY)の方が高頻度だったという。また底灯天⛩徐嶺依さんの解析によれば、0101~1231までの誕生日ベースの数字が全体に多く、またヴァン・ヘイレンのアルバムから取ったと思われる5150といったものもあるようだ。 そのほか、ピンポイントで使われている2580、8520、7410はテンキー縦一列などから取られたものである模様。ほかにも、5683はラテン文字圏で "LOVE" の隠語、5254はタガログ語圏で「Mahal na mahal kita. (あなたをとても愛しています)」の隠語といったようにターゲットにしやすい怪しげな数字の組み合わせはいくつかあるようだ。

なおRockYouデータを元にした解析は過去にセキュリティ企業によっても行われているが、そのときの上位にいたのは123456、123456789、Password、abc123といったおなじみのものだった。

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Snapdragonに400個を超える脆弱性「Achilles」が見つかる。Check Pointが発見

イスラエルのセキュリティー企業であるCheck Pointによると、QualcommのSnapdragonに、400を超える脆弱性が見つかったという。同社はこの脆弱性問題を「Achilles(アキレス)」と名付けている(Check PointPC Watch)。

発見された脆弱性はSnapdragonに含まれているDSPに集中しており、写真、ビデオ、通話録音、リアルタイムのマイクデータ、GPSおよび位置データなどを入手可能になるほか、標的型サービス拒否攻撃などにより、保存されているすべての情報にアクセスできなくすることもできるとしている。このほか、マルウェアなどの悪意のあるコードを仕込まれて、削除できなくなる可能性があるとしている。

同社はQualcommにこれらの調査結果を開示、同社はそれを認めたとしている。この件に関連するスマホメーカーなどの各ベンダーに連絡した上で、共通脆弱性識別子(CVE)を割り当てたとしている。具体的には、CVE-2020-11201、CVE-2020-11202、CVE-2020-11206、CVE-2020-11207、CVE-2020-11208、CVE-2020-11209となっているが、それぞれのベンダーがが対策するまでの期間は、これらの脆弱性に関する技術的詳細を公開しないとしている。

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Garminの全サービスが停止中、3日経っても復旧せず

isi 曰く

ウェラブル端末メーカーGarminのサーバーがサイバー攻撃を受けた模様(ZDNetの記事)。

サービスの状況はSystem Statusで確認できるが、現在全サービスがダウンしている。

Garminは23日にコールセンターを含む全サービスの停止を告知したのち3日間沈黙していたが、日本時間26日になってプレスリリースを更新し、FAQページを公開した。FAQページは日本語版も用意されているものの、Garminの日本のWebサイト(https://www.garmin.co.jp/)のトップページにはサービス停止に関する情報自体出ておらず、簡単にはたどりつけない。なお、サービス停止の原因はランサムウェアによるものとの見方が強く出ているが、現在のところGarminではサイバー攻撃を受けたことを認めていない。

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IPA、TLS暗号設定ガイドラインの第3.0版を公開

情報処理推進機構(IPA)が、7月7日に「TLS暗号設定ガイドライン第3.0版」を発表した。2018年5月の第2.0版から約2年ぶりの改訂となる。第2.0版移行のタイミングで設定されたSSL/TLS通信の規格化や、技術環境の変化を反映した内容になっている。

このほかSSL3.0を利用禁止としたほか、TLSバージョン1.0および1.1(TLS 1.0/1.1)の無効化を推奨しているとのこと(TLS暗号設定ガイドライン~安全なウェブサイトのために(暗号設定対策編)~日経過去記事)。

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Google、ChromeでのTLS 1.0/1.1サポート終了に向けた今後の計画を発表 2019年10月05日

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IPA、「怪しいZOOM」をダウンロードしないよう注意喚起

あるAnonymous Coward 曰く、

最近急速に使われだしているビデオ会議ツール「ZOOM」だが、Web検索結果から「怪しいZOOM」をインストールしてしまうケースが報告されているとして、IPAが注意を呼びかけている(ITmedia NEWSの記事IPAのツイート[1][2])。

この「怪しいZOOM」は、起動すると警告画面が表示され、そこに表示された電話番号に連絡するとサポート料金が要求されるというもの。いわゆる「テクニカルサポート詐欺」の一種と見て良いだろう。IPAによると、こういった相談がここ2週間で7件寄せられているという。

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