中国による独自OSの話は過去にも幾度か出ているが、今度はWindowsやMacOSへの依存度を減らすため、オープンソースのPC向けOSの開発者プラットフォームを立ち上げたという。この開発者プラットフォームは「開放麒麟（openKylin）」という名称で、国家工業情報安全発展研究センターなどの機関が共同で設立したもの。Kylin OSをベースとしたオープンソースOS「openKylin」の開発を推進する方針であるとしている（人民網日本語版、iPhone Mania、GIGAZINE）。

このプラットフォームでは中国人プログラマーが、Kylinに関するコードを公開・共有することができるとしている。Kylin OSは主に政府機関や軍で利用されていたが、2014年以降はKylinsoftにライセンス供与されており、商業向けアプリを提供しているという。現状、中国国内でのPC向けOSのシェアはWindowsが85％を占めており、現時点ではKylin OSの影響力は微小なものでしかないという。

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headless 曰く、

Apple が iOS アップデートでバッテリーの劣化した iPhone のパフォーマンスを低下させていた問題について、英国で新たな訴訟が提起された (訴訟特設サイト、 The Guardian の記事、 BBC News の記事、 The Register の記事)。

競争審判所 (CAT) に提起された訴訟は独占禁止法違反に対してのみ認められる英国式のクラスアクション訴訟だ。日本の集団訴訟のようなオプトイン形式ではなく、米国のクラスアクション訴訟と同様のオプトアウト形式で、一定の条件を満たす人が自動的にクラスのメンバーに含まれる。対象となるのは英国内の iPhone 6 / 6 Plus / 6s / 6s Plus / SE (第1世代) / 7 / 7 Plus / 8 / 8 Plus / X のユーザーで、最大 2,510 万人 だという。

請求する損害賠償額は 7 億 6,800 万ポンド。訴状は見当たらなかったが、特設サイトの FAQ は Apple が市場で支配的な立場を利用してピーク時に十分な電力を供給できない欠陥バッテリーを搭載した iPhone を販売し、iOS アップデートにパフォーマンスを低下させるパワーマネージメント機能を搭載して競争法に違反したと主張している。バッテリーは使用により劣化したのであって欠陥品ではなかったと思われるが、どこまで訴えが認められるだろうか。

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あるAnonymous Coward 曰く、

事例がメルカリの説明のみの状況ではあるが、2022年4月にバッテリ交換でAppleサポートの修理サービスで本体交換となったiPad Air2が、1か月程度でWi-FiとBluetoothが使えなくなったそうだ（メルカリでの出品説明）。

出品者がAppleサポートに連絡したところ、通常は修理から90日以内であれば無償で対応するようだが、Air 2は5月にビンテージリストに追加されたので、対応不可、修理代金の返金も受けられないという回答だったそうだ。

Appleサポートってこんな対応だっけ？

iPad の修理サービスのApple 製品限定保証には以下の記載があるが、少し違うようだ。
"修理中に生じた不具合 (交換部品も含む) については、修理完了後 90 日間、または Apple 製品限定保証や AppleCare+ の残期間のうち、いずれか長い方が保証対象になります。この保証は Apple や Apple 正規サービスプロバイダで修理する際には常に適用されます。

製品限定保証にリンクされているApple 修理規約はこちら。

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Microsoft は 24 日、Windows 11 バージョン 22H2 はビルド 22621 が RTM となることを明らかにした (WinHEC Online のブログ記事、 Neowin の記事 [1]、 [2]、 On MSFT の記事)。

この情報は Windows 11 バージョン 22H2 向けハードウェア互換性プログラムに関するブログ記事に記載されたものだ。ビルド 22621 は既に Windows 11 Insider Preview としてベータチャネルでリリースされており、ISO イメージも提供されている。ただし、評価版を示すデスクトップのウォーターマークも消えているとはいえ、Windows Insider Program のフライティングビルドであることに変わりはない。今後は一般提供開始まで Windows Insider 向けに累積更新プログラムの形でマイナービルドが提供されていくとみられる。

なお、Windows 11 バージョン 22H2 に同梱されるドライバーは 2022 年 9 月 5 日までに Windows 11 バージョン 21H2 との互換性が確認されたものになるとも説明されており、一般提供はそれ以降になるようだ。

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Appleがセルフサービス修理プログラムを開始したことは、過去記事でも取り上げているが、このサービスを使って実際に自分でパーツ交換などをしようとすると大変な困難が伴うようだ（The Verge、こみじゃぱ@LuaLaTeXに移行中さんのツイート）。

実際にこの修理プロセスを試したThe Vergeの記事によれば、iPhoneの修理は従来のDIYとはかけ離れているものだったそうだ。修理マニュアルは、Apple独自のツールの説明しか含まれておらず、その独自ツール入りの修理キットは巨大なペリカンケース二つ分もあり、重さは79ポンド（約35kg）ほどもあるそう。中には画面を固定するシールを溶かすための加熱機器、画面を持ち上げるための吸盤アーム、3種類のビットが付属する専用のトルクドライバー、巨大なスクリーンプレスなどなどが入っているとのこと。

こうしたAppleのツールを1週間レンタルする費用は49ドルが必要で、新しいバッテリーを必要とする場合は別途バッテリー代69ドルが必要。ツールキットを使用する場合は、保証金としてクレジットカードで1200ドル（約15万円）を事前に用意しておく必要がある。ツールがレンタル期間の7日以内に返却されない場合、この1200ドルは没収されてしまう。

ちなみに記事の筆者は、工具の入ったペリカンケースはバッテリーが届く2日前に届いたそうで、1200ドル支払いの期限までに仕事ができるのは5日間だけだったしている。携帯電話のバッテリーを新しいものに交換したいだけの一般人にとっては、とんでもないリスクのある修理プログラムだとしている。

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10日にAppleがiPodの生産終了を発表したが、HYPEBEAST.JPの記事によれば、その影響により飲食業界が打撃を受ける可能性があるのだそうだ。飲食店では、店員がオーダーを受ける際に利用している端末にiPod touchが使われてきたケースが多いためだという。iPod touchは、CPUにiPhone 7シリーズと同様のA10 Fusionを採用、最新のOSにも対応していた。加えて電話機能を備えていないため、端末の価格も安い。このことから一般ユーザーには需要がなかったものの、BtoBのITシステム会社などが目を付け、こうした専門分野ではiPod touchが活躍してきた経緯があるらしい（HYPEBEAST.JP）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

5月11日にRed Hat Enterprise Linux 9が正式発表、18日にリリースされた（Red Hat Customer Portal、クラウド Watch）。
主にセキュリティ強化とエッジ向けの機能を強化しており、SELinuxの強制有効化やSHA-1の無効化、OpenSSL 3への対応の一方で管理、運用面では大きな変更はないようだ。>ISOのダウンロードが可能になっているがSSHのrootパスワードログインがデフォルトで無効化になっており、新規インストール時は注意。

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政府のデジタル市場競争会議で26日、スマートフォンに搭載するOS市場についての中間報告を行った。現在、国内のスマートフォン向けOS市場はiOSとAndroidがほぼ100％という寡占状態にある。このことから発表された報告書では、AppleとGoogleがルールを決めることにより、自社のサービスを有利にできると指摘されたという（第6回 デジタル市場競争会議 配布資料、ケータイ Watch、読売新聞、日経新聞）。

具体的には、アプリストアで自社課金システムの利用を義務付け、ほかの決済事業者が参入しづらくなっていた点、Webブラウザも両社が提供するものを使わざるを得なくなっているなどの指摘が行われたとされる。この結果、消費者による選択の機会が損なわれる可能性があるとしている。

このため政府は対策として、あらかじめ競争に悪影響がある危険性の高い行為を禁止する「事前規制」の導入を検討しているという。従来、政府は問題が起きてから調査を行い、罰則を科す事後規制の立場を取っていた。しかし、こうした事後規制は裁判に発展、解決に時間がかかることも多く、変化の速いデジタル分野に対応しきれないことが指摘された。報告書ではすでに事前規制を導入しているEUの制度などを参考にしつつ、あらかじめ禁止項目を設定する事前規制を導入するべきだとする提案を行っている。

なおAppleはこの報道に関して「私たちは激しい競争に直面している」とした上で、「いくつかの結論に対し、謹んで異議を唱えます」との声明を出したとのこと（共同通信）。

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モバイルアプリ向けアナリティックス企業 Adjust によると、iOSアプリのトラッキング許可にオプトインするユーザーが増加しているそうだ (9to5Mac の記事、 Adjust のブログ記事)。

iOS / iPadOS 14.5 以降ではアプリがユーザーをトラッキングしたり、デバイスの広告識別子にアクセスしたりする場合はユーザーの許可を得る必要がある。そのため、広告で収入を得るアプリを提供する企業からはトラッキング可能なユーザーが減少し、広告の価値が大幅に減少することを懸念する声も出ていた。

Adjust の Mobile app trend 2022 によると、アプリのユーザー追跡にオプトインしたユーザーは昨年 5 月の 16 % から 9 ポイント増加して 25 %。ゲームに限定すれば 30 % にのぼり、特に人気の高い複数のゲームでは 75 % に達しているという。Flurryの同様の調査では昨年 4 月末の段階で 12 % となっていたが、昨年 9 月には 21 % まで増加していた。なお、Adjust の Web サイトはトラッキングを理由に Brave や uBlock Origin などがデフォルトでブロッキング対象にしている。

スラドの iPhone / iPad ユーザーの皆さんはトラッキングを許可しているだろうか。差し支えなければ具体的なアプリ名もコメントいただきたい。

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CentOSの代替として登場したLinuxディストリビューション「AlmaLinux」が4月1日、Windows Subsystem for Linux（WSL）で使用できるようになったそうだ。WSLが有効になっているWindows 10／11環境ではMicrosoft Storeからインストール可能となっている。AlmaLinuxは永久に無償利用できることなどを売りとしている商用Linuxディストリビューション。「Red Hat Enterprise Linux」（RHEL）とバイナリレベルで完全な互換性を持つとしている（TECH+、窓の杜）。

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headless 曰く、

Apple が App Store Review ガイドラインを 3 月 30 日付で改訂し、「リーダー」アプリのアカウント作成・管理機能を提供する Web サイトへのリンクをアプリ内に設置可能とした (The Next Web の記事、 9to5Mac の記事、 The Verge の記事、 Mac Rumors の記事)。

「リーダー」アプリはデジタルコンテンツ (雑誌・新聞・書籍・オーディオ・音楽・ビデオ) 提供を主要機能とするアプリで、アプリ外で作成したアカウントにサインインして以前購入したコンテンツやサブスクリプションを Apple のデバイス上で利用可能とするものだ。これまでのガイドラインでは「リーダー」アプリを含め、3.1.1「App内課金」で Apple のアプリ内課金 (IAP) 以外の方法で購入に誘導するボタンやリンクなどをアプリ内やメタデータに含めることが禁じられており、3.1.3「その他の購入方法」では IAP 以外の購入方法を利用可能なアプリを定める一方で、IAP 以外の購入方法をアプリ内でユーザーに促すことが禁じられていた。

今回の改訂では 3.1.3(a) の「リーダー」アプリが例外となり、「外部リンクのアカウントエンタイトルメント」を申請することで、アカウント作成や管理を行うための外部サイトへのリンクをアプリ内に設置することが許可される。申請はアプリのバンドル ID ごとに行い、そのバンドル ID に結び付けられた単一のバイナリでのみエンタイトルメントを利用できる。申請には「リーダー」アプリの要件を満たすことのほか、アプリ内課金を提供しないことやリアルタイムでの個人対個人のサービスを提供しないことが必要とされる。

Apple は昨年、「リーダー」アプリに限って IAP 以外の購入方法への誘導を許容するガイドライン変更を日本の公正取引委員会に約束し、公正取引委員会は App Store における独占禁止法違反に関する問題が解消されたとして同件に関する調査を打ち切っている。3.1.1 と 3.1.3 の誘導禁止条項は Epic Games との裁判でも争点になっており、ロシア連邦反独占庁 (FAS) も反独占法に違反するとして修正を求めていた。

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gf1e 曰く、

LinuxカーネルでDirty Pipe (CVE-2022-0847)という脆弱性が報告・修正されている。これを悪用すると、読み出し専用のファイルのページキャッシュにデータを書き込むことができてしまうとのこと。

Red Hatは7日、inuxカーネルに特権昇格につながる脆弱性「CVE-2022-0847」が存在すると発表した。脆弱性が存在するのはLinuxカーネル 5.8以降のバージョンで、すでに脆弱性が修正されているのは、Linux 5.16.11、Linux 5.15.25、Linux 5.10.102であるという。深刻度はCVSSv3スコア7.8で「重要」と分析されているため、早期のアップデートが推奨されている（TECH+）。

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Linuxカーネルは「C」言語で記述されているのは知られているが、現在使われているのは主に1989年の規格である「C89」であるという。ZDNetによれば、Linus Torvalds氏が、Linuxカーネルの公式な開発言語を2011年規格の「C11」に移行しようとしているそうだ（ZDNet Japan）。

移行判断のきっかけとなったのは、あるカーネルの脆弱性問題にあったという。Torvalds氏がこれを解決するパッチを適用しようとしたとき、該当パッチの問題が判明した。この問題を修正するには「C99」の機能が必要だった。これをきっかけにC89に別れを告げ、この種の問題が起こり得ないCの新規格に移行する方針に決めた模様。

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オープンソースの互換MD-DOSである「FreeDOS 1.3」が2月20日にリリースされた。前回のリリースは2016年末であるため5年以上ぶりのアップデートとなっている。新たに「Kernel 2.43」（2043）や「FreeCOM 0.85a」が採用された。いくつかのプログラムとゲームが追加されたほか、インストールプロセスも改善されるなどの機能強化が図られている（窓の杜、FreeDOS）。

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headless 曰く、

オランダの消費者・市場庁 (ACM) は 14 日、Appleが新たに提示したデーティングアプリの支払いシステム変更の条件は不合理であり、必要のない障壁を作るものだと結論付けた (ニュースリリース、 The Verge の記事、 9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事)。

Apple が ACM に知らせた新たな条件とは、アプリの支払いシステムを変更するには完全に新しいアプリを開発 (して公開) することを必須とするものだ。ACM はデーティングアプリが Apple のアプリ内購入 (IAP) 以外の方法で課金できないことを不当な条件であるとし、自由に支払いシステムを選択可能にするよう命じている。

Apple が対応しない場合の制裁金は週 500 万ユーロ、最高 5,000 万ユーロ。Appleが不当な条件を追加して命令に従っていないことから、今週分の制裁金 500 万ユーロが加算され、現時点での制裁金額は計 2,000 万ユーロとなった。

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takehora 曰く、

Slackware 15.0 がリリースされました。5 年 8 ヶ月ぶりのバージョンアップリリースです (アナウンス、 リリースノート、 x86_64 変更履歴)。

主な変更点は以下の通り。

• カーネル 5.15.19
• GNU Cライブラリ 2.33
• X11に加えて、Waylandに対応
• KDE Plasma 5
• Xfce 4.16
• 入力メソッドフレームワークとして fcitx を採用
• PAMを採用
• ConsoleKit2 から elogind へ移行
• XDG 規格に対応
• PulseAudio の代替として PipeWire に対応
• Rust 導入
• Python3 導入
• MTAは、Sendmail から Postfix へ移行
• imapd/ipop3d から Dovecot IMAP/POP3 へ移行
• OS 全体をソースから自動的にリビルドする「make_world.sh」を搭載

インストーラーは英語のままですが、インストール後には、問題なく日本語を使えます。次の開発サイクルでは、15.1 リリースに向けて行われます。

前回の安定版 Slackware 14.2 がリリースされたのは 2016 年 7 月。昨年 2 月にアルファ版、4 月にベータ版、8 月には RC1 に到達していた。長いリリースサイクルの間にプロジェクトメンバーの Erik "alphageek" Jan Tromp 氏と Brett Person 氏が亡くなったそうだ。

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インドのラジーブ・チャンドラセカール電子情報技術担当大臣が PTI のインタビューに答え、インド国産のモバイル OS を開発する可能性を探っていることを明らかにした(The Economic Times の記事、 Mint の記事、 Mac Rumors の記事、 The Register の記事)。

チャンドラセカール氏によればモバイル OS は Android と iOS の二択であり、第 3 のモバイル OS が存在しないため、電子情報技術省 (MeitY) とインド政府はインドブランドの成長につながる国産モバイル OS 開発に強い興味を持っているという。現在はスタートアップ企業や教育機関の開発能力を調査しており、政策の再検討も行っているとのこと。

生まれては消えていく第 3 のモバイル OS の中で、現在はフィーチャーフォン OS の KaiOS が有力とみられる。ただし、Android や iOS と比べればわずかなものであり、StatCounter の最近のモバイル OS シェアでは Samsung に続く 4 位となっている。インドの独自モバイル OS は実現するだろうか。

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ZDNetの記事によれば、数十年にわたって修正が加えられたLinuxカーネルの乱雑さを整理しようとする「Fast Kernel Headers」（カーネルヘッダー高速化）プロジェクトがあるそうだ。カーネル開発者の一人であるIngo Molnar氏が始めたもので、過去30年強で複雑化したLinuxカーネルのヘッダー階層とヘッダーの依存関係を全体的に整理したり作り直すという作業を行うらしい。ヘッダーファイルやincludeを整理することで、カーネルビルドを50~80％ほど高速化するというう野心的なプロジェクトとなっている（ZDNet Japan）。

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