SSDやHDDなどのストレージ機器を含んだPCを中古で売買する場合、そのデータ内容の扱いがよく問題になるが、PC Watchの記事では個人情報や企業の機密情報をストレージ機器の廃棄や譲渡によって露呈させないようにするにはどうすればいいのか、データ復旧事業に聞くという記事がまとめられている（PC Watch）。

基本的に他人に譲渡する場合はストレージの記憶領域全体を「別の情報で上書きする」ことが大事だが、SSDの場合は、領域情報を管理している「Trim(SATA SSDの場合)」や「UNMAP(NVMe SSDの場合)」という標準機能を利用することで、データの上書きをしなくてもデータを意味のないものにすることができるという。またSSDでは、Secure EraseやFormatNVMなどのコマンドを実行することもデータを抹消する上で有効な手段になるとしている。

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現在も大量の在庫を維持してフロッピーディスクの販売を続ける米 Floppydisk.com では、少なくともあと 4 年は持つと見込んでいるそうだ (The Register の記事)。

同社はフロッピーディスクから他メディアへのデータ転送なども手掛けるが、売り上げの大半はブランクフロッピーディスクの販売によるものだという。創設者の Tom Persky 氏は自身をフロッピーディスクビジネス最後の生き残りと表現している。

既にフロッピーディスクは製造されていないが、Persky 氏は製造終了時に 200 万枚のフロッピーディスクを仕入れたとのこと。在庫は減る一方とは限らず、時には倉庫の整理をしていて大量のフロッピーディスクを発見した会社などから連絡を受け、引き取ることもあるようだ。

これにより、現在同社が在庫するフロッピーディスクは 50 万枚ほど。在庫は 3.5 インチや 5.25 インチ、8 インチといった標準的なものばかりではなく、3 インチフロッピーディスクといった珍しいものもあるとのこと。

同社はフロッピーディスクのリサイクル回収も行っており、フォーマット済みの中古フロッピーディスクも販売しているほか、データ記録には使用できないアートプロジェクト用のフロッピーディスクも販売している。

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ストレージサービス調査でおなじみのBackblazeによると、HDDよりもSSDのほうが平均寿命がはるかに長かったそうた（Backblaze、iPhone Mania）。

同社のサービスでブートドライブとして使用しているHDDとSSDを用いて故障発生率を比較したところ、HDDのAFR（年間平均故障率）が4年目から5年目にかけて大きく上昇し、その後も上昇し続けているのに対して、SSDは5年目になってもAFRがあまり変化しなかった。HDDは1年目から故障するものが多く存在するのに対し、SSDの1年目のAFRは0.00％となっていた。同社ではこの結果からは、アクセス速度だけでなく信頼性の面からもSSDが優れているとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

なお、SSDの6年目以降のデータがないのは、Backblazeがストレージの種類をSSDに切り替えた時期が2018年のためです。

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headless 曰く、

SATA ケーブルをアンテナとして用い、エアギャップ環境からデータを盗み出す手法「SATAn」をイスラエル・ベングリオン大学の Mordechai Guri 氏が発表した (論文アブストラクト、 論文: PDF、 Neowin の記事)。

インターネットから隔離されたエアギャップ環境でもマルウェアの攻撃に対して無敵ではなく、2010 年の Stuxnet をはじめとして被害が繰り返し報じられている。ただし、エアギャップ環境ではマルウェアの侵入に成功してもデータを外部に送信できない。Guri 氏はこのような環境でデータを外部に送信するさまざまな手法を開発しており、SATA ケーブルはその最新の手法となる。今回の実験で使われたのは SATA 3.0 インターフェイスとケーブルの組み合わせだ。

SATA 3.0 ケーブルからは 1 GHz ～ 6 GHz のさまざまな周波数帯域の電磁波が発せられるが、データ転送との強い相関関係がみられたのは 5.9995 GHz ～ 5.9996 GHz の範囲だったという。そのため、マルウェアがファイルシステムアクセスを継続的に実行するシェルコードを用いて発生させた電波に変調・符号化したデータを乗せて送信し、ソフトウェア無線 (SDR) 受信機を搭載したノート PC などで 5.9 GHz ～ 6 GHz の周波数帯域を受信して復調すればデータが得られる。

SATA インターフェイスは多くの PC が搭載しており、データ送信に特別な権限を必要としない。仮想マシン上で実行することも可能だ。このような攻撃を防ぐためには、多層のセキュリティにより最初の侵入を防ぐこと、エアギャップ環境の近くで無線受信機の使用を禁ずることが挙げられている。あまり現実的ではないが、電波の検出やジャミングといった手法も挙げられている。

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ネットワーク接続型ストレージの老舗として知られる米「Drobo」が、6月に日本の会社更生法にあたる連邦破産法第11条の適用を申請していたことが分かった（AppleInsider、GIGAZINE）。

申請に至った経緯は同社が公式声明を出していないことから不明だが、7月19日に第1回債権者集会を開く予定であるとしている。GIGAZINEの記事によれば、コロナ禍の影響により、サプライヤーやパートナーが影響を受けており、部品の供給や生産ラインの稼働に遅れが生じていることを過去にツイートしているという。同社のCEOもサプライチェーンの遅延による影響を軽減しようと動いていたことも分かっていたとのことで、部品提供の問題が影響している可能性が高い模様。

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フィンランドの Polar Night Energy (PNE) が開発した再生可能エネルギーを砂に保存するという技術が注目を集めている (PNE のニュース記事、 BBC News の記事、 The Next Web の記事、 Neowin の記事、 動画)。

この技術は再生可能エネルギーの出力を熱に変え、砂を加熱してコンテナに保存するというものだ。砂は安価で耐久性が高く、1,000℃ 以上に加熱することも可能だ。適切な断熱処理を行えば、最小限の熱損失で数か月の保存が可能になるという。

このたび、ロシアのウクライナ侵略で燃料価格が高騰する中、実際に利用可能な装置が初めて設置され、BBC News で「Sand Battery」として紹介されたことで注目を集めた。この装置はおよそ 100 トンの建設用砂を格納した灰色のサイロで、砂を 500℃ に加熱して保存する。

保存した熱はエネルギー価格が上昇する時期に取り出して温水を作り、暖房や温水プールで使用するとのことだ。

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磁気テープが信頼性などの面から見直されているという。2011年2月末に起きた「Gmail」の障害で、当時Googleは原因は「記憶装置のソフトウエアを更新したときに発生したバグ」と説明していた。このときは古いバージョンに戻して対応したが、回復には3日を要した。当時のメールのバックアップデータには磁気テープが使われていたという。日経新聞の記事によれば、同社の大規模障害で磁気テープを用いてデータを復元させた初のケースとして、同社の事例などにも紹介されているそうだ。磁気テープの世界生産の7割のシェアを持つのは富士フイルムで、最近ではコスパと安全性で再評価がおこなわれ、IT企業や病院からの問い合わせが増えているのだという（日経新聞）。

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Linux 5.15 でメインラインにマージされた NTFS3 ドライバーだが、以来ほとんど更新されておらず、既に orphan 化しているのではないかとの指摘も出ている (メーリングリスト投稿、 Phoronix の記事、 The Register の記事)。

NTFS3 は Paragon Software のプロプライエタリドライバーが元になっており、メインテナーも Paragon CEO の Konstantin Komarov 氏が務めている。しかし Kari Argillander 氏によると、NTFS3 に多数送られているバグリポートとパッチを誰も処理せず、Komarov 氏に連絡してもほとんど応答がないという。Argillander 氏は共同メインテナーとして手伝う意志も示したが、それにも返信がないといい、放置されたままなら削除すべきではないかと問題提起している。

Linus Torvalds 氏はメーリングリストへの返信で NTFS3 を維持していくつもりなら新しいメインテナーを探すべきだとし、誰も見つからなければ削除すべきだと述べている。Linux には読み取り専用の NTFS ドライバーもあり、維持されていないファイルシステム (ドライバー) が 2 つあるよりも 1 つだけの方がマシとのこと。

一方、Komarov 氏もメーリングリストに返信し、NTFS3 は活発な開発が進んでおり、orphan 化するつもりはないと述べている。現在の問題は Kernel.org でアカウントを取得するのに時間がかかっていることで、GitHub を通じてパッチ / PR を準備する許可を Torvalds 氏に求めている。また、NTFS3 のユーティリティも準備を進めているという。なお、返信が遅れた理由としては、ドイツで COVID-19 による制限の多くが解除されたため、短い休暇をとったためだと述べている。

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フロッピーディスクコントローラー (FDC) へ低レベルコマンドを送る ioctl「FDRAWCMD」で脆弱性が確認され、修正ではなくデフォルト無効にする構成オプションが Linux 5.18 のメインラインにマージされた(Phoronix の記事、 コミットメッセージ)。

FDRAWCMD では use-after-free 脆弱性の存在が数年前から報告されていたが、最近改めて報告されるまで見過ごされてきたようだ。FDC への低レベルコマンド送信は Amiga のフロッピーやコピープロテクトされたフロッピーなど、非標準フォーマットのフロッピーを扱う場合に用いられる。しかし、そのような標準的でない用途が現在はほとんどなく、この機能の有用性を脆弱性の危険性が上回ることからデフォルト無効化が決まった。この機能は非推奨となり、近い将来カーネルから削除される。どうしても必要な場合は有効にできるが、ディストロレベルでは無効にしておくべきとのことだ。

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ITmediaの記事によれば、Yahoo!ショッピングや楽天市場で、画像には「16TB SSD」と書いてあるにもかかわらず、実際の商品のストレージ容量は512GBといったようなSSDなどが販売されているという。楽天市場では「外付けSSD」という商品名で出品されており、型番/容量を選択する項目では「500GB=64GB」というモデルしか選べなかったという（ITmedia）。

ITmediaで楽天に問い合わせたところ、楽天の規約違反の疑いがあることから、当該店舗を一時閉店する処置を行ったとのこと。Yahoo!に関しても楽天から数日おいた25日に「対象の商品につきましては、お客さまに誤認を与える可能性があると判断し、削除した」と連絡があったとしている。

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Twitterでの話題。フィルムカメラで撮影していた世代からは信じられない話ではあるのだが、あるツイートによれば、今の時代、写真屋にフィルム現像を依頼すると「現像したネガは不要だと思うので捨てて大丈夫ですがどうしますか?」と聞かれるのだそうだ。同氏によれば、大手カメラ販売などで知られるキタムラで聞かれたとのこと。別のツイートによれば、最近の若者は、現像後にデジタル化されたデータを受け取ってしまえば、ネガはいらないと答える人が多いのだそう。このためキタムラのような大手の写真屋でもこうした問い合わせを顧客にするようになっているらしい。

nemui4 曰く、

フィルム現像後にネガは捨てて良いですかと聞かれる事案は割とあるらしい昨今。

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HDD故障率統計の公表で知られるオンラインバックアップサービスの「Backblaze」が3日、SSDに関する統計データを初めて発表した。同社は今後、年2回のペースでSSDに関する故障率データに関しても発表していく考えであるという。今回発表された「The SSD Edition: 2021 Drive Stats Review」によると、同社は2021年12月31日現在で2200台のSSDを使用しているという。運用中のドライブの母数が少なくデータとしては十分とはいえないことから、今後もSSDの追加を行いデータの信頼性を高めていくという。今回の発表は故障率うんぬんよりも、今後のデータ蓄積の意味合いが強いようだ（The SSD Edition: 2021 Drive Stats Review、TECH+）。

こうした追記があるのは、一部の製品で異常な故障率を示した製品が出ていることもあるようだ。crucial「MX500 CT250MX500SSD1」では、年間故障率（AFR）は、43.22％と非常に高いものとなった。またSeagate ZA2000CM10002も28.81％とかなり高い数値が出てしまっている。crucialに関しては2021年12月に導入されたドライブは20台で、Seagate ZA2000CM10002も同時期では4台しかなく、そのうち1台が2021年頭に故障したことからこのような悪い数値が出てしまっているという。

同社では年間故障率は1.0%以下が妥当であり、0.6％以下が好ましいと考えている。今回のデータ中でSSDの台数が十分揃っており、かつ先の年間故障率内に収まっているのはSeagate ZA250CM10002の0.36％のみとなっているとのこと。

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2月にWestern Digitalとキオクシアのフラッシュメモリ製造施設で不純物が混入し、四日市工場と北上工場の操業に影響が出ていたが、その続報が発表されている。キオクシアによると両工場とも2月下旬には通常稼働に戻ったそうだ。リリースでは「3次元フラッシュメモリ「BiCS FLASHTM」の出荷への影響は見込まれている」とだけ触れられている（キオクシリリース）。一方のWestern Digitalによると、022年度第3四半期（2022年1~3月期）および第4四半期（同年4~6月期）にかけて、記憶容量ベースで約7エクサバイトほど出荷量が減少する見込みであるという。これに伴い2022年1月に発表した2022年度第3四半期の業績見通しを下方修正した。それによると売上高は従来計画の44.5億~46.5億米ドルから42億~44億米ドルに減少するとしている（Western Digitalリリース、EE Times）。

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maia 曰く、

1月13日〜14日にウクライナの政府や枢要な機関に大規模なサイバー攻撃が行われた（ZDNet、ITMedia ）。マイクロソフトの分析によれば、MBR（マスターブートレコード）を上書きして正常に動作できなくさせ、身代金を要求するというもの。但し口座は架空。実際にデータが破壊された場合は復元不能らしい。まあ言うまでもないかもしれないが、ウクライナ政府は、この攻撃の背後にロシア政府がいると非難している（Gigazine ）。ロシアは現在ウクライナ国境近くに大規模な部隊展開を行なっており、ハイブリッド戦争もまあ想定の範囲。悪いことに、今回の攻撃は第1波に過ぎないかもしれない（WIRED）

緊迫しているウクライナ情勢だが、英国と米国は対ロシア向けとしてウクライナに兵器を提供する方針を発表した。ロイターの記事によるとウクライナを訪問している超党派の米上院議員らこうした発言があったという。議員らは「われわれがウクライナ人の命や生活を守るために必要な兵器を提供する」と明言している。最初の兵器提供は17日に供給済みだという。具体的にはジャベリンと呼ばれる対戦車ミサイルやスティンガーミサイル、そして小火器が含まれる可能性がある。英関係者による短期間の訓練も行われているとしている（ロイター）。

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PC Watchの記事によれば、最新のHDD復旧技術を使うと、データの復旧は不可能とされていた記録プラッタに接触して傷がつく「スクラッチ障害」であってもデータの読み取りが⾏なえるようになりつつあるそうだ。デジタルデータソリューションによると、約10年の研究開発により復旧方法を確立しつつあるらしい（PC Watch）。

具体的には傷が⼊った時にプラッタから⾶び散った鉄粉の洗浄、スクラッチのある部分の研磨、溶剤の塗布と濃度調節、余分な溶剤の除去といった作業に加え、磁気ヘッドの交換、さらにはファームウェア修復などを行い、それにより傷のない部分からデータを復元できるようになったとのこと。

また最近ではSSDの利用も増えているが、こちらに関してはHDD以上に復旧の難易度が高いという。同社によればSSD障害の原因は8割がファームウェア破損だそうで、ファームウェア破損が発生するとどこにデータが書き込まれたか分からなくなることなどが復旧を困難にさせる要因だそうだ。ファームウェア修復のための独自ツールなどを使用して対処を試みているそうで、復旧に成功した事例もあるとのこと。

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中古PCパーツ店「PCショップEYES秋葉原店」は11日、同店が破壊処理をしたとみられる中古SSDを販売したとしてSNSなどで批判を受けていた点に対し、「誤って穴が開けられたSSDを販売して心配を掛けた」として謝罪を行ったそうだ。同店舗は2日、Twitterで「外装難あり品」として外装に丸い穴が4個ほど空いたSSDを販売していた（ITmedia）。

これに対してTwitterなどでは物理破壊としたことを偽装して、その中から動作できるものを中古として販売していたのではないかとする批判の声が上がっていた。SSDはHDDと比べて個々のチップが小さく分散配置されているため、通常のHDD用の破壊装置では破壊しきれない場合があるため、こうした状況が発生したと思われる。

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