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「情報I」の教科書には細かい誤りが複数ある
2022年から必履修科目となった「情報I」の教科書に複数の間違いが見られるという。Qiitaにこの問題を指摘する記事が公開されている。この記事での指摘の対象となっているのは、東京書籍「情報Ⅰ Step Forward!」（以下「東書」）、実教出版「高校 情報Ⅰ Python」（以下「実教」）、開隆堂「実践 情報Ⅰ」（以下「開隆堂」）、数研出版「高等学校 情報Ⅰ」（以下「数研」）、日本文教出版「情報Ⅰ」（以下「日文」）、第一学習社「高等学校 情報Ⅰ」（以下「第一」）の六つの教科書（令和3年時点）（やはり俺の情報教科書はまちがっている。）。
なお記事の筆者は問題点を出版社側に指摘しており、返事のない一社を除き、誤りがあることを認める回答をもらっているという。しかし、一度文科省の検定を通ってしまった教科書は大きく変更できないことから、多くの高校生や高校情報教員に伝わるよう記事を書いたとしている。個々の内容に関しては元の記事を見てもらいたいが、具体的な指摘部分の見出しとしては次のようなものなどが上がっている。
- 個人を特定する情報が個人情報じゃない
- デジタル署名は暗号化しない
- TLS(SSL) は共通鍵を公開鍵で暗号化しない
- TLS(SSL) が使われていれば安全じゃない
- 変数は箱じゃない
- Python 等は「ソースコードを 1 行ずつ実行するインタプリタ方式」じゃない
- 日本語 1 文字は 2 バイトじゃない
- 動画が動いて見えるのは残像によるものじゃない
- 標本化定理は「2 倍以上の周波数」じゃない
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headless 曰く、
米政府は6日、ウクライナに30億ドル（約4000億円）規模の新たな支援パッケージを供与することを発表した。このパッケージでは「M2ブラッドレー」歩兵戦闘車50両が提供されることが大きく報じられているが、このほかにも「
Tesla車にベータ版として提供されている
群馬大学は4日、4週間の低糖質・高タンパク質(LC-HP)食の摂取が作業記憶能を低下させることにつながると発表した。LC-HP食は血糖コントロール能の向上といった効果を得られるとして人気を集めているが、本来は肥満者や糖尿病患者向けのものであり、健康な人が摂取した場合の影響、特に健康な脳への影響は分かっていなかったという（
国連の専門家委員会による9日の報告によると、成層圏のオゾン層が完全に回復するとの見通しであるそうだ。オゾン層は紫外線を吸収して生物を守る役割を果たしてきたが、1980年代後半以降はフロンガスなどによる破壊が問題視されてきた。最新の報告書によると、「モントリオール議定書」が発効した89年以降、破壊物質は99％削減されており、このまま対策が続けば、ほとんどの地域で2040年、北極では45年、南極でも66年には、1980年のレベルまで回復するとしている（
東映は11日に同社の2022年の年間興行収入が325億円を突破したことを発表した。これは歴代新記録であるそうだ。興収をけん引したのは、8月公開の『ONE PIECE FILM RED』で、12月30日までに興行収入187億円を記録したという。これまでの東映の年間興行収入最高記録は、2009年の179億8025万4340円だった。『ONE PIECE FILM RED』は1作品だけで過去最高の興収を記録したことになる。なお2009年の好成績のときも『ワンピースフィルム ストロングワールド』の大ヒットがあったとしている（
headless 曰く、
中国国営通信の新華社は7日、中国の銀行保険監督管理委員会（CBIRC）トップである郭樹清氏のインタビューを配信した。その中で郭氏は巨大IT企業の金融業務に関し「（ITプラットフォームを手掛ける14社の）是正が基本的に完了した」と表明した。複数のIT企業の金融業に関する調査を当局が終えたことを示唆しているのだそうだ（
インドネシア政府は10日、今年半ばにも銅の輸出を禁止する予定であることを表明した。同国は鉱物を国内で加工し、付加価値を高めた上で輸出する政策を進めており、昨年12月にはアルミニウムの原料となるボーキサイトの輸出を今年6月から禁止することを決めている。なおBloombergなどの一部メディアではTeslaのがインドネシアに年間100万台規模の自動車を生産できる工場の建設を進めているとの報道も出ている（
サンワサプライは産業用CAT6A LANケーブルの新製品を発表した。SFTPの「KB-HS6A」、PoE対応のUTP「KB-H6A」、フラットタイプのUTP「KB-HFL6A」の3シリーズがそれに当たる。3シリーズとも10GBASE-Tに対応し、伝送帯域は500MHzとなっている（
最近、新製品のマザーボードの価格が上昇する傾向にあるようだが、マザーボードメーカーの一つであるASRockの日本公式Twitterアカウントが、価格上昇の理由についての回答をTwitter上でおこなって話題になっているようだ。曰く、CPUの性能を発揮するために要求されるマザーボード側の機能が上がり、さらにそれを支える耐久性を確保するため、価格が上がっているとのこと。一昔前は定格65W、ブースト時91Wといった状態だったが、最近ではブースト時のTDPが241Wという極端な性能を求められることもあり、こうした要求性能に応える対策のために価格が上昇しているということのようだ（
あるAnonymous Coward 曰く、
headless 曰く、
電気自動車（EV）の2022年1~11月のメーカー別世界販売台数で、上位5位が全て海外勢だったことが報じられている。上位には米Teslaや中国メーカーなどが名を連ねている。トップのTeslaは前年同期比55.2％増の約112万7000台、2位の中国メーカー「比亜迪（BYD）」は約2.8倍の約76万台。日本に関しては、日産とフランス大手ルノー、三菱自動車の企業連合（41.3％増の約28万9000台）の7位が最高だったとしている（
