Google Play で無害なアプリとしてリリース後、1 年近くたってマルウェア化したアプリについて、発見した ESET が報告している (WeLiveSecurity の記事、 Ars Technica の記事、 The Verge の記事、 The Register の記事)。

このアプリ「iRecorder - Screen Recorder」(Internet Archive) は 2021 年 9 月 19 日に Google Play で最初にリリースされ、2022 年 8 月頃にはバージョン 1.3.8 でマルウェア化していたという。当初は名前の通りデバイスの画面を録画するアプリだったが、その後カメラからのビデオ撮影機能なども追加されたらしい。

マルウェア化したバージョンはオープンソースの遠隔操作ツール AhMyth Android RAT をベースにしたコードが追加されたもので、ESET は AhRAT と名付けている。AhRAT は C&C サーバーに接続してマイクから録音した音声 (調査時点では 60 秒) を送信するとともに新しい設定ファイルを受信する。指定された拡張子のファイルを送信する機能も搭載されていたほか、設定ファイルには実装されていないコマンドも含まれていたそうだ。

アプリ開発者が無害なアプリを Google Play でリリースし、1 年近く待ってからマルウェアに変えるのは珍しいという。以前 Google Play で公開されていたバーコードスキャナーアプリのマルウェア化や Chrome ウェブストアで公開されていた拡張機能のマルウェア化が話題になったが、これらの場合は途中で開発元が変わっている。なお、「iRecorder」という名称のアプリは Google Play で複数公開されているが、このアプリは削除済みだ。

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headless 曰く、

Google Play Console では今後数週間のうちに、アプリ内アイテムの適切な販売価格を調べるための A/B テストが実施可能になるそうだ (Android Developers Blog の記事、 Android Police の記事)。

市場ごとの購買力に合わせた価格の調整は広く行われており、適正な価格設定は売り上げ増加につながる。A/B テストは Play Console の価格実験セクションから数分で設定でき、価格による売り上げの変化を統計的に確認できる。十分なデータが集まると統計的な有意差が表示されるので、勝利した価格を新しい価格として設定すれば完了とのことだ。

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Google は 10 日、次期 Android 14 の 2 番目のベータ版となる Android 14 Beta 2 をリリースした (Android Developers Blog の記事)。

Beta 2 ではカメラやメディア、プライバシーやセキュリティ、システム UI、開発者の生産性などの強化が含まれており、Google Pixel 以外のパートナーブランド製品の一部でも初めてベータプログラムが利用可能となっている。今回 Android 14 Beta が利用可能となったのは、iQOO・Lenovo・Nothing・OnePlus・OPPO・realme・TECNO・vivo・Xiaomi の 9 ブランドだ。

Beta 2 でのカメラ機能の強化点としては、Ultra HDR 画像形式への対応やアプリが画像処理により長い時間を利用可能にする Camera Extensions API の強化、クロップ処理によるセンサー内ズーム対応が挙げられている。メディア機能ではロスレス USB オーディオに対応し、グラフィック機能も強化されたという。

Beta 2 は 6 月のプラットフォーム安定性の一つ前の段階となり、より多くのユーザーが試し始めると予想される。そのため、アプリ開発者は現在提供しているアプリの互換性やオプトインになった挙動の変化をテストし、新APIを試用することが推奨される。サポートされる Pixel デバイスではベータプログラムのほかにシステムイメージも提供されており、Android Emulator で動作を試すことも可能だ。テストには Canary 版提供が始まった Android Studio Hedgehog の利用が推奨されている。

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headless 曰く、

McAfee の Mobile Research Team がマルウェア Goldoson に感染したアプリを Google Play で 63 本発見したそうだ (McAfee Blog の記事、 HackRead の記事)。

同チームが Goldoson と名付けたマルウェアはソフトウェアライブラリの形で提供されており、インストール済みアプリの一覧や Wi-Fi・Bluetooth デバイスの接続履歴などを収集するほか、広告クリック詐欺の機能も備えるという。感染アプリは主に韓国のユーザーを対象にしたもので、Google Play で総計 1 億回以上ダウンロードされているほか、その他の韓国向けアプリストアでも提供されていたとのこと。

主に韓国向けということであまり見たことのないアプリが多いと思われるが、過去に PC 版のマルウェア感染でスラドでも話題になった GOM Player が含まれている。Google Play では感染アプリ 63 本のうち 36 本が削除された一方、27 本は非感染バージョンにアップデートして引き続き提供されているとのことだ。

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9to5Google によると、Google の Android バージョン分布 4 月分データで Android 13 のシェアが前回 1 月分から倍以上に増加しているそうだ (9to5Google の記事、 Neowin の記事、 Android Police の記事)。

1 月分データで Android 13 は 5.0% だが、4 月分では 12.1% まで増加したという。Android 13 以外のバージョンはすべて減少しており、Android 8.x Oreo (6.7%、2.8 ポイント減) と Android 12 (16.5%、2.4 ポイント減)、Android 10 (18.5%、1.0 ポイント減)、Android 9 Pie (12.3%、0.9 ポイント減)のように最近のバージョンの減少幅が大きい。一方、Android 7.x Nougat までのバージョンで 0.5 ポイント以上減少したものはない。

なお、このデータでは全バージョン合計が 1 月分で 99.8%、4 月分で 97.9% となっている。現在 Android Studio で参照可能な 1 月分バージョン分布データでは Android 13のシェアが 5.2% となっており、全バージョン合計で 100% となる。そのため、Android Studio のデータが更新されれば正確な数字もわかるだろう。

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Google は 12 日、次期 Android 14 初のベータ版となる Android 14 Beta 1 をリリースした (Android Developers Blog の記事)。

Android 14 がベータ版となったことで、サポートされる Pixel デバイス (Pixel 4a (5G) / 5 / 5a 5G / 6 / 6 Pro / 6a / 7 / 7 Pro) ではベータプログラムを通じた入手が可能となる。これにより開発者だけでなくアーリーアダプターにも提供されることになり、今後数週間のうちに Android 14 上でアプリの動作を試すユーザーが増加すると予想されることから、アプリ開発者は自分のアプリの互換性をなるべく早く確認しておくことが推奨される。

サポートされる Pixel デバイスを所有していない場合、Android Studio の SDK Manager で最新のシステムイメージを入手すれば Android Emulator 上で動作を試すことが可能だ。13 日には Android Studio Flamingo が安定版となっているが、より新しいプレビュー版の Android Studio Giraffe が推奨されている。サポートされる Pixel デバイス用のファクトリーイメージも Beta 1 が入手可能だ。

Beta 1 で確認すべき主なポイントは DP2 までと同様で、新しい機能と API を試すこと、現在公開しているアプリの互換性の確認、オプトインになった挙動のテストが挙げられている。

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headless 曰く、

Android App Bundle 形式で配布されるアプリのアーカイビング機能が Google Play で「Auto-Archive (自動アーカイブ)」として使用可能になるようだ (Android Developers Blog の記事)。

アーカイビング機能はユーザーデータを保持しつつアプリの使用するストレージ領域の最大 60% 近くを解放可能にするもので、あとでアプリを使用する際には再ダウンロードが必要になる。Google Play ではストレージの空き容量が不足した状態で新たにアプリをインストールしようとしたときに自動アーカイブの有効化を促すプロンプトが表示され、オプトインすると使用頻度の低いアプリがアーカイビングされる。

ユーザーがアプリをアンインストールする主な理由の一つが空き容量の確保だといい、自動アーカイブによりアプリのアンインストール頻度が低下することを Google では期待しているようだ。なお、アーカイビングされたアプリを再度使用しようとした時点で Google Play から削除されている場合、アプリを復元できないので注意が必要だ。

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Google は 5 日、Google Play のポリシー改定を発表した (ユーザーデータポリシーのプレビュー、 アカウント削除要件の解説記事、 Android Developers Blog の記事、 The Verge の記事)。

今回の改定ではユーザーデータに関するポリシーにアカウントの削除要件が追加されている。アカウントの削除要件はアプリ内からアカウントを作成できるアプリに義務付けられるもので、アプリのアカウントと関連するデータを削除するアプリ内パスおよびウェブリンクリソース両方の提供が必要となる。

これに伴い、アプリ開発者は Google Play のデータ削除に関する質問への回答を 12 月 7 日までに送信する必要がある。送信したデータにより Google Play のストア掲載情報が更新され、2024 年初めには新しいデータ削除バッジとデータ削除エリアが表示されるようになる。

質問への回答期限は 2024 年 5 月 31 日まで延長可能だが、同日以降はポリシー非準拠アプリとして将来の追加措置でストア掲載情報削除などの対象となる可能性があるとのことだ。

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170 以上の市場で Android アプリとゲームのマネタイズを可能にする Google Play Commerce では、2022 年に 20 億ドル以上の不正な取引を防いだそうだ (Android Developers Blog の記事、 Neowin の記事)。

他人のアプリを悪用して不正に利益を得ようとする悪人は、不正な支払い手段でアプリ内購入を行う方法や、既に使用または転売済みのアプリ内アイテムの返金を受ける方法などを常に探している。このような者たちが手を組み、さまざまな悪用方法を組み合わせれば大規模な不正利用につながる可能性もある。それを防ぐには自動化されたソリューションや内部的な監視ツール群と人間の専門知識を組み合わせる必要があるとのこと。

不正を防ぐ最も効果的なソリューションは取消済みの購入を検出して回収可能なコンテンツを取得する Voided Purchases APIの利用と、難読化されたアカウントIDによる不正な取引の検出だという。アプリをマネタイズする開発者トップ200の70%以上がこれらのソリューションを利用しているそうだ。また、Play Integrity APIを重要なタイミングで呼び出すことで変更されたアプリバイナリからのアクションを検出し、不正なアクセスを 50% 以上減らすことができるとのことだ。

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headless 曰く、

Google Play で中国のソーシャルショッピングアプリ「拼多多 (Pinduoduo)」が公開停止となっている (Bloomberg の記事、 HackRead の記事、 The Register の記事)。

Google によれば、同アプリの Google Play で提供されていないバージョンでマルウェアが見つかり、調査を進める間、念のために Google Play での公開も停止したのだという。Google Play Protect ではマルウェアを含むバージョンのインストールをブロックしており、インストール済みの場合は削除を促すとのこと。Pingduoduo ではアプリ自体に悪意ある機能が組み込まれているという疑いを否定してGoogle の対応を批判し、同時にブロックされたアプリが複数あるのにもかかわらず Pinduoduo だけを記事で取り上げた Bloomberg も批判しているとのことだ。

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Google は 8 日、次期 Android 14 (コードネーム: Upside Down Cake)の開発者プレビュー第 2 弾となる Android 14 Developer Preview 2 (DP2) をリリースした (Android Developers Blog の記事)。

DP2 ではバックグラウンドで開始されるアクティビティへの制限が強化され、バックグラウンドで実行されるアプリのリソース利用を最適化するためのメモリ管理機能の改善が行われている。また、Credential Manager のアカウント選択画面の UI スタイリングが改善されたという。このほか、Android 14 ではパーミッション READ_MEDIA_VISUAL_USER_SELECTED を使用することでユーザーが選択した画像または動画にのみアクセスを許可できるようになっており、消去可能な通知の種類の増加や、アプリストアでのエクスペリエンスを改善する新しい PackageInstaller API の追加、温度単位や数字の表記などを地域に合わせて設定する「地域の設定」オプションの追加などが行われている。

DP2 には開発者が新機能や API を試用したり、アプリの互換性やオプトインになった挙動の変更をテストしたりできるよう、Pixel 4a (5G) / 5 / 5a 5G / 6 / 6 Pro / 6a / 7 / 7 Pro 用のシステムイメージが提供されているほか、Android Emulator で利用可能な 64 ビットシステムイメージも提供されている。安定版の Android Studio でも SDK Manager で最新の Android UpsideDownCake Preview と Android SDK Build-Tools 34-rc2 を入手すれば DP2 を試すことができるが、Google では最新のプレビュー版 Android Studio Giraffe (またはより新しい Giraffe+) の利用を推奨している。

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headless 曰く、

Android 15 のコードネームは「Vanilla Ice Cream」となるようだ (Android Police の記事、 Gerrit Code Review)。

Android 1.5 Cupcake 以来 Android のメジャーバージョンに付けられていたアルファベット順のデザートの名前はわかりにくさを理由に Android 10「Q」で廃止されたが、Google 内部ではコードネームとして引き続きデザート名を使用していた。さらに Android 13「T」と Android 14「U」のプレビュービルドではそれぞれのコードネーム「Tiramisu」と「UpsideDownCake」がバージョン名として表示されるなど、再び前面に出てくるようになっている。

「Vanilla ～」は Android「V」の名称としては無難な選択ではあるのだが、「Vanilla」は「プレーンな」「素のままの」といった意味で使われることもある。「Vanilla Android」といえばベンダーによるカスタマイズの入っていない「素のAndroid」を指すため、既にジョークのネタになっているようだ。また、Android Police では「Froyo (Android 2.2)」と「Ice Cream Sandwich (Android 4.0)」に続いてまたフローズンデザート系になったとも指摘する。なお、Android 12「S」のコードネームもフローズンデザート系の「Snow Cone」だった。

Android Police では名前が「V」から始まるデザートとして「Vienna Fingers」と「Volcano Cake」を挙げている。スラドの皆さんが好きな「V」から始まるデザートは何かあるだろうか。

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headless 曰く、

インド政府がインド国内で販売される Android デバイスについて、OEM が Google コアアプリのうち Google Play ストアのみプリインストールできるようにする Google Mobile Services (GMS) の契約形態を Google に認めさせたという情報が出ている (9to5Google の記事、 Android Police の記事、 Neowin の記事、 The Times Of India の記事)。

本件は変更点の概要を記した文書を閲覧した Kuba Wojciechowski 氏が伝えた情報だ。新しい契約形態は通常の Mobile Application Distribution Agreement (MADA) に対し、Indian Mobile Application Distribution Agreement (IMADA) と呼ばれる。

IMADA はオプションとして選択可能で、MADA がプリインストールを義務付ける 11 本の Google コアアプリのうち、Play ストアのみをプリインストールすればいい。MADA がホーム画面への配置を義務付ける Google 検索ウィジェットや Google アプリを格納したフォルダー、「Play ストア」アイコンを配置する必要もない。ただし、IMADA はインド国内で販売されるデバイス限定のオプションであり、全く同じ構成のモデルをインド国外で販売する場合は選択できない。

これらのコアアプリをプリインストールしてホーム画面にアイコンを置いた OEM に報奨金を支払う Indian Placement Agreement という契約も用意されている。なお、Google API を使用するアプリの正常動作に必要な Google Play 開発者サービスなどのコアサービスは引き続きプリインストールが必要となる。

インド競争委員会 (CCI) では昨年 10 月、MADA など Google が OEM に義務付ける複数の契約が反競争的だとして制裁金を課していた。一方、Google は 17 日、CCI の判断が不当だとして会社法上訴審判所 (NCLAT) に訴えている。

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Google は 8 日、次期 Android 14 初の開発者プレビュー版となる Android 14 Developer Preview 1 (DP1) をリリースした (Android Developers Blog の記事)。

Android 14 はタブレットや折り畳み型デバイスをサポートするために Android 12L と 13 で行われた変更を元に構築されており、異なるサイズの画面に対応するアプリを作るのに役立つウィンドウサイズクラスや SlidingPaneLayout、アクティビティの埋め込みなどが利用できる。また、バックグラウンド処理を合理化するための JobScheduler やフォアグラウンドサービスの改良、ブロードキャストの最適化、正確なアラーム設定のパーミッション追加などが行われている。

Android 14 では最大 200 % のフォントスケーリングに対応しているが、非リニアスケーリングにより元々大きな文字が大きくなりすぎないよう調整される。また、アプリごとの言語設定を動的に更新できる setOverrideLocaleConfig や文法的な性のある言語で語形変化を容易な適用を可能にする Grammatical Inflection API などが利用可能だ。

プライバシーやセキュリティの面では、実行時に登録するレシーバーの安全性が強化され、より安全な暗黙的インテントや動的コード読み込みが利用できるようになるほか、Credential Manager とパスキーのサポートが追加される。また、実行時パーミッションを回避するマルウェアへの対策として、targetSdkVersion が 23 未満のアプリのインストールはブロックされる。ただし、Android 14 にアップグレードしたデバイスでは、targetSdkVersion 23 未満のアプリが削除されることはないという。

アプリの互換性に関しては、必要な変更に開発者が時間を取れるようアプリ側から見える変更の多くがオプトインになっており、変更のテストやデバッグも容易になっている。また、OpenJDK 17 がサポートされている。今後のスケジュールは 3 月に DP2 がリリースされ、4 月の Beta 1 と 5 月の Beta 2 を経て 6 月の Beta 3 でプラットフォーム互換性のマイルストーン到達。その後はファイナルビルドに近い Beta 4 以降で最終テストを行ったのちに最終リリースとなる。

DP1 を利用するには、Android StudioのSDK Manager で API レベル「UpSideDownCake」の SDK プラットフォームやシステムイメージをダウンロードすればいい。Android Studio は最新のプレビュー版 Android Studio Giraffe の使用が推奨される。Pixel 4a (5G) / 5 / 5a 5G / 6 / 6 Pro / 6a / 7 / 7 Pro 向けのファクトリーイメージも提供されている。

Android のメジャーバージョンで伝統的に付けられていたアルファベット順のデザートの名前は Android 10 (Q) で廃止され、以降は禁止されたかのような扱いになっていた。それでもコードネームとしてのデザートの名前は引き続き使われており、Android 12 (S) ではリリース記念の壁紙に Snow Cone が登場。Android 13 (T) では Tiramisu がバージョン名として表示されるなど、デザート名が再び大っぴらに使われるようになった。Android 14 (U) の Upside Down Cake は昨年 4 月からコードネームとして使われている。

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Samsungは2月1日にGalaxy S23シリーズを発表した。同シリーズではOSなどシステムファイルが60GBを超えるモデルも存在するそうだ。ストレージ容量が128GBのスマートフォンの場合、約半分がシステムファイルに取られていることになる。Androidはさまざまなハードウェアで実行できる軽量OSを目指している。GoogleのPixel 7 Proでは4分の1に当たる15GBしかないとされる。また別のAndroid機のASUSのZenfone 9では、22GBがシステムファイルが占めていたという（Ars Technica、GIGAZINE）。

この件の理由に関して元記事のArs Technicaでは、Samsungのソフトウェア部門はコードの品質が低く、同社は変更のための変更をするためだけに Androidのすべてを変えている傾向があると指摘。SamsungはAndroidの契約上、Googleアプリを含める義務があることから、GoogleとSamsungの両方のアプリストア、ブラウザ、キーボードアプリ等を2重に入れた結果、こうした大容量になったのではないかとするきつめの書き方をしている。

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米商務省国家電気通信情報庁 (NTIA) は 1 日、Apple と Google が支配するモバイルアプリストアモデルを競争の妨げと位置付け、代替アプリストアの利用促進を勧告する報告書を公開した (プレスリリース、 報告書)。

NTIA によれば、消費者は Apple と Google のモバイルアプリストアの外でアプリを入手することが難しく、開発者側からも消費者に到達する経路が非常に限られているという。また、Apple と Google がアプリの機能する方法などについて技術的な制限を設け、遅く不透明なレビュープロセスを要求して開発者が消費者を獲得するためのハードルを上げているとのこと。アプリストアのポリシーは消費者により高いセキュリティを提供するなどの利点もあるが、そのコストは利点を上回り、より競争的な環境でも同様のセキュリティやプライバシーを達成可能だと指摘する。

そのため、報告書はユーザーのためにアプリエコシステムを改善する以下のような変更を勧告している。

• デフォルトアプリの選択や代替のアプリストアの利用、プリインストールアプリの削除など、消費者が自分の所有するデバイスをよりコントロールできるようにする
• アプリストア運営者が自社アプリを優先しない
• アプリストア運営者は消費者がアプリをダウンロード・インストールする方法を制限しない
• アプリ内購入オプションの制限を緩和する

報告書は米市場での競争を促進するバイデン政権の意向に従ったもので、ホワイトハウスのファクトシートでも進捗した政策の一つに挙げている。

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headless 曰く、

iOS が Android よりも優れているとみなせる 10 の理由を 9to5Google がひねり出している (9to5Google の記事)。

9to5Google ではもちろん Android を大いに支持しているが、1 月 2 日の記事で Android が iOS よりも優れていると思う 10 の理由を挙げており、公平を期すため iOS が Android よりも優れていると認めざるを得ない点を検討したのだという。

iOS が Android より優れているとみなせる 10 の理由は以下の通り。

• モデル数が少なく、選びやすい
• サードパーティアプリが多様性に富み、更新頻度も高い
• システムアップデートの提供頻度が高く、提供期間が長い
• Appleデバイス間での優れた相互運用性
• デバイスのパフォーマンスが高い
• サードパーティ製のプリインストールアプリがない
• 優れた電源管理
• 豊富なアクセサリー
• デザイン
• iMessage

一方、Android が iOS よりも優れている 10 の理由は以下のようなものだった。

• 優れたAlways -On Display
• Googleアシスタント
• 通知
• 指紋スキャナー
• 高速な充電
• USB Type-C
• 低廉な平均価格
• プラグイン方式で追加できる機能
• フォームファクターの種類が豊富
• 高いカスタマイズ性

スラドの皆さんが iOS デバイスを選ぶ、もしくは Android デバイスを選ぶ理由は何だろうか。

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Google は 9 日、Android SDK を拡張する Extension SDK 初のパブリック版 (レベル 4) をリリースした (Android Developers Blog の記事、 The Verge の記事)。

Android 10 以降ではモジュラーシステムコンポーネントをサポートしており、システムコンポーネントの一部をモジュール化することで Android のリリースサイクル外で更新できる。Android 11 (API レベル 30) 以降に含まれる SDK Extensions では新しい API レベルで導入された API を更新時に追加することも可能だ。R (Android 11) Extensions バージョン 2 には Android 13 (API レベル 33) で追加された ACTION_PICK_IMAGES API が含まれる。アプリ開発者は Android Studio の SDK Manager で Extension SDK を追加し、アプリの build.gradle.kts または build.gradle で宣言すれば利用可能となる。Privacy Sandbox のベータプログラムも Extension SDK を通じて提供されるとのことだ。

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headless 曰く、

Microsoft は 10 日、Windows 11 Insider Preview 全チャネルで Windows Subsystem for Android (WSA) をバージョン 2211.40000.11.0 にアップデートした (Windows Insider Blog の記事)。

バージョン 2211.40000.11.0 の WSA は Android 13 となり、信頼性やパフォーマンスが向上しているという。具体的にはブートパフォーマンスの改善やクリップボードの安定性の向上などが挙げられている。Android 13 の WSA は (Windows Insider Program とは別の) プレビュープログラムに参加することで入手できたが、手元の環境では Microsoft アカウントを登録しても利用可能にならなかった。今回のアップデートによりプレビュープログラムに参加しなくても WSA で Android 13 が利用可能になる。

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あるAnonymous Coward 曰く、

Android 12 より追加された緊急通報機能 (電源ボタンを 5 回以上連続で押すと登録された緊急通報番号に自動で発信) が原因で 110 番への誤通報が急増したとのこと(信濃毎日新聞デジタルの記事、 長野県警察の告知記事)。

これって周知徹底されている？ (私は知らんかった)

手元の Android 12 端末で確認したところ、SIMフリー端末がオフ、キャリア端末がオンだった。いずれも Android 11 からアップグレードした端末で、設定は変更していない(はず)。SIM フリー端末の方はデュアル SIM であることが関係しているかもしれない。本件に関しては6日、ドコモ・KDDI・ソフトバンク・楽天・UQ の各社が一斉に注意喚起している。

同様の機能は iPhone でも利用できるが、iPhone 8 以降の場合は 2 つのボタンを押し続けることで自動発信されるため、無意識のうちに端末を握りしめて誤発信してしまうケースが多いようだ。

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