タイで大量の卵を購入し保管していた女性の家で、玉子がすべて孵化してしまうという想定外の出来事が起きたそうだ。動画もアップされており、二つ並んだ30個入りの卵ケースは殻が散乱、孵ったばかりのヒヨコが顔をのぞかせていたという。この映像を撮影したタイ女性によると、母親と3日間外出して帰宅したところ、ヒヨコが生まれていたとのこと。ヒヨコは現在、19羽になっているという。タイでは、4月と5月に記録的な暑さとなった影響で卵の価格が上昇していた。4月の時点ですでに気温が45℃を観測していたという。その高温のせいで孵化してしまった可能性があるようだ。女性はヒヨコをニワトリまで育てて玉子を産ませたい意向のようだ（テレ朝news、その2）。

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headless 曰く、

アジアから導入されたコイ科の侵略的外来種が五大湖に流入することを阻むため、米陸軍工兵隊がバリアの構築計画を進めているそうだ (Ars Technica の記事)。

「Asian Carp」と呼ばれるコイ科の侵略的外来種のうち、ここで問題になっているのはコクレン・ハクレン・ソウギョ・アオウオの 4 種。米国への正確な導入時期は不明だが、おそらく 1960 年代初めにスポーツフィッシング用として導入され、後にミシシッピデルタのナマズ養殖場で水草の除草用として本格的に導入されたとみられる。当時は米国の環境で繁殖できないと考えられていたが、増水で養殖場から流れ出た個体がミシシッピ川で繁殖を始め、水草を根元から食べるなど川の環境を破壊することとなった。

五大湖流入は大陸分水嶺が阻んでいる。シカゴ衛生・船舶運河を通れば分水嶺を超えることができるが、かつて運河を流れる水は汚染がひどく、魚が生きることはできなかった。しかし、1972 年に水質浄化法が成立してから浄化が進み、最近では汚染に強い魚が見られるようになってきているという。当初 7 億 7,800 万ドルだったバリア構築プロジェクトの規模は 12 億ドルまで膨らんでいるが、五大湖流入を許してしまえば大きな被害が予想される。

バリアは電気パルスで魚を忌避させる仕組みであり、停電や故障の可能性もある。そのため、他の対策を組み合わせることが肝要となる。中でも最も際立っているのは実際に魚を捕まえて食べてしまうというものだ。昨年イリノイ州天然資源局では Asian Carp を「Copi」とリブランドし、積極的なプロモーションを実施している。

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日経クロステックの記事によると香川高等専門学校が、廃棄する自動車や家電などから出る細い被覆電線から銅などの金属を取り出す手法を開発したそうだ。ポリテック香川と共同で開発したもので、天ぷらのように電線を油で揚げて銅を取り出すのだという（日経クロステック）。

取り出した銅を売却できるだけでなく、炭化した被覆部分の樹脂も固形燃料などに活用できるとのこと。国内で大量に排出される電線のうち細い線は、これまで主に埋め立て処分されてきたが、この技術を用いることで都市鉱山を活用できる可能性があるという。実際に大手ゼネコンが事業化を検討しているとのこと。

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headless 曰く、

デルタ航空が同社のカーボンニュートラルの取組について虚偽の説明をし、不当な利益を得ていると主張するクラスアクション訴訟が米国で提起された (The Verge の記事、 AP News の記事、 訴状: PDF)。

デルタは 2020 年から同社が「世界初のカーボンニュートラルな航空会社」だと主張しているが、排出量を削減するのではなく、ボランタリーカーボン市場でのカーボンクレジット購入に依存している。 しかし、原告はデルタの主張するオフセットの値が確認できるものではなく、オフセットプロジェクトはデルタがクレジットを購入しなくても実行されたもので追加性がないことや、プロジェクトによる排出量削減は数十年かかること、プロジェクトに永続性がないことなどを挙げ、実際にはカーボンニュートラルが実現されていないと主張する。

一方、気候変動に配慮したい一般の消費者はカーボンニュートラルの主張を信じ、プレミアムを支払ってでもデルタを選んでいる。原告も多額のプレミアムをデルタに支払っており、デルタは不当に大きなシェアと利益を得ているとのこと。 そのため、原告は 2020 年 3 月 6 日以降、現在までの間にカリフォルニア州でデルタのチケットを購入した自然人をクラスと認め、賠償金支払いやデルタによるカーボンニュートラルの主張など不当な主張に対する差止を命ずることなどを求めている。

一方、デルタは2022年3月以降はカーボンオフセットから脱炭素化に移行しており、持続的な航空燃料への投資やより燃料効率のいい航空機への置き換えを進めているなどと The Verge に説明したとのことだ。

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北海道で新種の鉱物が見つかり「北海道石」として国際機関に登録されたそうだ。相模中央化学研究所や東海大学、大阪大学の発表によれば、北海道石（学名:hokkaidoite、ホッカイドウアイト）は北海道の鹿追町や愛別町の山林にあったオパールの中から発見されたという。紫外線を当てると鮮やかに光るという特徴がある（HTB北海道ニュース、NHK）。

鉱物のほとんどが無機鉱物だが、今回の北海道石は有機鉱物の一種。植物などが元になった炭化水素を含むため有機鉱物は日本ではこれまでに発見例がなかった。世界的に見てもわずかで極めて珍しいとしている。地層の中の生物の遺骸が火山の地熱を受けてできたものと推定され、石油ができるメカニズムの解明にもつながる可能性があるとのこと。

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SpaceX の Starship/Super Heavy 打ち上げに関して米連邦航空局 (FAA) が適切な環境保護対策を行わなかったとして、Center for Biological Diversity などの環境保護団体やネイティブアメリカンの文化団体が FAA をコロンビア特別区連邦地裁に提訴した (Center for Biological Diversity のプレスリリース、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 The Register の記事、 訴状: PDF)。

テキサス州ボカチカの SpaceX 発射場周辺は州立公園や野生生物保護区で囲まれており、絶滅が危惧される野生生物、たとえばフエコチドリやオナガハヤブサ、ジャガランディ、オセロットなどの重要な生息地になっているほか、ヒメウミガメの産卵地になる海岸もあるという。しかし、FAA が適切な環境評価を行わずに SpaceX に発射場の建築と打ち上げを許可し、野生生物に大きな影響を与えたと原告は主張する。

4 月 20 日の打ち上げは爆発による大量のデブリを周辺地域にまき散らしているが、FAA では今後 5 年間にわたって年 20 回の Starship/Super Heavy 打ち上げを許可している。そのため、原告側は FAA が米国家環境政策法 (NEPA) に違反したことの確認や、FAA による SpaceX への打ち上げ許可取り消しなどを求めている。

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国連は19日、人口の多さでインドが中国を抜いて世界一になったと発表した。国連の世界人口ダッシュボードの2023年中盤の推計によれば、インドの人口は14億2860万人を超え、中国の14億2570万人を若干上回ったとしている（世界人口ダッシュボード、Bloomberg、AFPBB News、ロイター）。

ただし中国の人口には香港やマカオなどは含まれていないという。またインドは2011年以降、国勢調査を行っておらず、人口に関する最新データを保有していないことから推計となっており、正確に世界一になったタイミングは分からないようだ。インドの人口増加傾向は今後も続き、50年までに16億6800万人に達するとされる。その一方で、中国人口は同年に約13億1700万人に減少すると予測されているとのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、オスが違う種のメスに求愛したり、交配したりする現象や影響について研究する、「繁殖干渉」の研究が進んでいるそうだ。

「繁殖干渉」の研究は、1980年代から始まったものの、長年教科書にも載らず、一部の研究者からは疑問視すらされていたそうだ。研究が進み、認知されるようになったのはこの15年ほどらしい。仕組みが明らかになるにつれ、応用への研究も進んでいるが、当然生態系への影響も懸念されているそうだ。

繁殖干渉は、集団遺伝学等の見地からも興味深い分野だと思われるが、勉強したり、研究した方はいるだろうか。

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日本の最南端に位置する「沖ノ鳥島」と、最東端に位置する「南鳥島」は、特別な許可がなければ立ち入ることができない。一方で両島の排他的経済水域は国土面積を上回り、周辺では貴重な鉱物などの資源が確認されているなど重要な価値を持つ。このため、東京都は国境離島の重要性について知ってもらう目的で、島の360度を見渡すことができるVR映像を公開しているそうだ。

yasiyasi 曰く、

東京都報道発表資料「『東へ南へ　国境離島VR』を作成しました！」（2023/02/17）
NHK「国境離島の『沖ノ鳥島』『南鳥島』のVR映像公開 東京都」（2023/03/24）

特別な許可がないと立ち入ることができないという両島の様子を、360度のVRコンテンツで見て回ることができる。スマホで視聴すれば、上下左右と振りかざして見ることもでき、高い臨場感を得られるとのこと。

あの、コンクリートの防護壁でガッツリ保護されている小さな小さな「島」をクローズアップで見れるのは、とても興味深い。

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国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は20日に第6次統合報告書を公表した。コロナ禍もあったことから9年ぶりの公表となった。「パリ協定」の目標の達成には、温暖化ガス排出量を2035年に19年比で60%減らす必要があるとの警告をおこなった。報告書では各国の従来の削減目標は「極めて不十分」であると警鐘を鳴らした（日経新聞）。

11〜20年の世界の平均気温は1850〜1900年を既に1.1度上回っている。気温上昇が1.5度を超えると異常気象のリスクが高まるといわれている。回避には温暖化ガスの累積排出量の増大を二酸化炭素（CO2）換算で5000億トンにとどめる必要があるが、今のペースでは10年以内に許容量に達する可能性があるとしている。パリ協定の目標実現には排出量を35年に19年比60%、40年に69%、50年に84%減らす必要があると分析しているという。

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良品計画グループのMUJI HOUSEは、電気・ガス・水道といった社会インフラに依存しない移動式の住宅を作る実証実験「ゼロ・プロジェクト」を開始すると発表した。プロジェクトではインフラの整わない場所でも自由自在に暮らすことのできる移動式住宅の構築を目指す。プロトタイプを開発し、実証実験として実際に生活する人を募集する予定。2024年以降に「インフラゼロでも暮らせる家」の実用化を目指すとしている（Magazine for MUJI LIFE、U3イノベーションズ、ITmedia）。

太陽光発電や廃棄物発電などにより、エネルギーを自ら生成する仕組みを備え、取得したエネルギーの効率的な利用、廃棄・排泄物の処理コストをかけない仕組みを備えるという。これにより、生活に必要なエネルギーコストを実質ゼロにするという。また生活インフラの自給自足化により、自然災害のリスクを回避できるとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

食糧問題の解決策としてたびたび話題になる昆虫食ではあるが、「ホットペッパーグルメ外食総研」の調査によれば、回答者の約9割が昆虫食を避けると回答するなど、いまだに世間一般からの拒否反応は強いようだ（J-CASTの記事）。

この調査は、全国20~60代男女へのアンケート計1035件の回答によるもの。調査結果によれば、さまざまな食品に対する選択肢で「絶対に避ける」「できれば避ける」をあわせた数字が最も多かったのは「昆虫食」(88.7%)、次いで「人口着色料」(73.5%)、「3Dフードプリンターで作った食品」(70.3%) だったという。

特に昆虫食が嫌われている理由について、同研究会では「昆虫食がこれまで罰ゲームのように否定的な形で扱われてきた」ことや「食糧危機のため仕方なく食べさせられるもの」として認識させられているといった分析を行っている。なお、この記事と、また同時期に日刊ゲンダイの記事で「コオロギを食べるのは危険」と報じられたこともあってか、ここ数日Twitterなどでは昆虫食への激しいバッシングと、一方でバッシングへの反発が飛び交っているようだ。

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以前から高層大気に太陽光を遮る物質を撒くことで、太陽光の入射量を減らして温暖化を遅らせるソーラージオエンジニアリング（太陽気候工学）という手法が提示されている。火山の噴火で火山灰により太陽光が遮られるのと同じ理屈だが、サイエンスライターの秋山文野氏の記事によると、火山灰を模した物質を大気中撒くという手法などにも反対が多く、スウェーデンでの技術実証が中止されたこともあるという（Yahoo!ニュース個人、PLOS Climate論文）。

地球でダメなら宇宙でということで、ユタ大学の研究者らは、宇宙空間で月面の微細なチリを散布することで太陽光の入射を減らすという構想を持っているらしい。まだ試算の段階だが、1000万トンのダストを太陽と地球の間のラグランジュ点（L1）に散布すると、太陽光の入射量を年間で6日分ほど低減できるのだそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

地球の上層大気で同じような事をする案が否定されたので代案として出てきたというものらしいが、危険性は同じようなものではなかろうか？

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大阪市などで構成される実証事業推進チーム大阪は10日、サステイナブルエネルギーが進めている水と大気中のCO2等から生成する人工石油（合成燃料）実証実験を支援する方針を決めた。実証実験では、生成した合成燃料を用いて発電機を稼働させ、電気自動車へ充電をおこなうという。発電時の排出状況等も検証する（大阪市）。

合成燃料の生成に関しては、特殊な光触媒を用いて、水と大気中のCO2から化学反応を起こしやすい活性化水を生成する。これに大気中のCO2と軽油、重油、灯油などを反応させ合成燃料を連続的に生成するという。

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headless 曰く、

英国政府は 14 日、広い範囲の使い捨てプラスチック製品をイングランドで 10 月から禁止すると発表した (プレスリリース、 The Verge の記事)。

禁止対象にはプラスチック製の使い捨ての皿やトレイ、ボウル、カトラリー、風船を取り付ける棒、特定のポリスチレン製カップや食品用コンテナが含まれる。イングランドでは年推計 27 億本の使い捨てカトラリー (その多くがプラスチック製) や 7 億 2,100 万枚の使い捨て皿が用いられるが、リサイクルされるのは 10 % 程度に過ぎないという。10 月から人々は小売店やテイクアウト、屋台、サービス業など業種を問わず、これらの製品を購入することができなくなる。使い捨てプラスチック製品禁止の意見募集では 95 % 以上が賛同していたとのことだ。

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科学者のキンバリー・カールソン氏らの研究によれば、気候変動が虹の発生に影響を及ぼしていることが判明したそうだ。チームはコンピューターモデルを用いて未来の虹ができる条件をシミュレートした。その結果、気候変動によって気象パターンが変化すると、多くの地域、特にアラスカやシベリアなど極地に近い場所で雨が増え、21世紀末までに虹が出る日数が年間で何十日も増える可能性があるという。反対に乾燥が進んでいる地中海沿岸、アフリカ南部、南米の熱帯地域では、2100年までに虹がでる日が大幅に減るかもしれないとしている。この研究内容は2022年10月28日付けの学術誌「Global Environmental Change」に掲載されたとしている（ナショナル ジオグラフィック日本版サイト）。

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headless 曰く、

米郵政公社 (USPS) は 20 日、2028 年までに調達する専用の次世代配達車両 (NGDV) の台数を少なくとも 60,000 台に増やし、その 75 % にあたる 45,000 台以上をバッテリー式電気自動車 (BEV) にする計画を明らかにした (ニュースリリース、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事)。

USPS CEO のルイス・デジョイ氏は昨年 2 月に NGDV プログラムで調達する車両の 10 % を BEV にする計画を明らかにしており、バイデン政権の要請にもかかわらず今年 2 月の官報登録でも最低 10 % とするにとどまった。デジョイ氏は予算が確保できれば BEV の比率を上げていくと述べており、7 月には調達する BEV の比率を NGDV の 50 %、市販車 (COTS) を含めて 40 % まで引き上げていた。

今回の計画の BEV は NGDV 45,000 台、COTS 21,000台となり、USPS は 2028 年までに合計 66,000 台の BEV を導入することになる。NGDV は 2026 年および以降の納車分、COTS は 2026 年から 2028 年の納車分が 100 % BEV になるという。BEV 66,000 台は 2028 年までに導入する106,000 台の一部であり、老朽化した 220,000 台の配達車両を順次置き換えていくとのことだ。

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headless 曰く、

米オレゴン州ザダルズ市にある Google のデータセンターでは昨年、市全体の水消費量の 29 % に相当する 3 億 5,500 万ガロン (約 134 万 m³) の水を消費したそうだ (OregonLive の記事、 The Register の記事)。

Google の水消費量は 5 年前と比べて 3 倍に増加しているが、2021 年には水の使用量をさらに増やす条件で水道インフラ改良に 2,850 万ドルの拠出を提案し、市議会が承認した。しかし、同市はコロンビア川沿いに位置しながら気候区分としては乾燥帯であり、毎年のように干ばつが問題となっている。そのため、Google による大量の水消費には批判も多く、さらなる取水量の増加による自然環境への影響も懸念されている。

Google はデータセンターで使用する水の量を公開しておらず、Oregonian/OregonLive が市に情報公開請求したところ、市は企業秘密だとして同紙を訴えた。最終的に訴えは取り下げられて上述のような水使用量が公開されたが、Google はこれに先立って全世界での水使用量を公表している。

それによると、Google のデータセンターは昨年、全世界で 43 億ガロン (約 1,628 万 m³) の水を消費しており、米南西部のゴルフコース 29 か所で年間必要とする水の量と同等だという。これを当てはめるとザダルズで Google の消費する水の量はゴルフコース 2.4 か所分 (OregonLive の記事では全世界での水消費量を 55 億ガロンとしており、ザダルズでの Google の水消費をゴルフコース 1.8 か所分と計算している) に相当する。しかし、同市にある 9 ホールのゴルフコースは年間 2,000 万ガロンしか使用しないそうだ。

一方、Google は消費量を超える水を供給するウォーターポジティブ化を 2030 年までに達成するという目標も掲げている。

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