ゲームのロード画面には、プレイヤーにロードの進行状況を示す進捗バーが表示されることがある。実はこの進捗バー、開発者たちのツイートなどによると、わざと不規則な速さで進めるよう設計していることが多いそうだ（AUTOMATON）。

『Thomas Was Alone』などを手がけたゲームデザイナーで開発者のMike Bithell氏によると、プレイヤーは均等に進むスムーズなロード進捗バーを信じないのだという。進捗バーが滞ったりする方が、ロードが順調に進んでいる印象を与えやすいことから、ゲームではロード進捗バーが止まったり急に進んだりする演出がされることが多い模様。元記事では、一定の速度で滑らかに進むロード進捗バーだと、ロードの状況に関係なくただアニメーションが表示されているだけの印象を受けるかもしれないとしている。

また「バーが100％に到達してもゲームが開始しないことが多いのではないか」と疑問が出たことに関して、Bithell氏はバーが止まる理由の一つに、データのロード自体は完了してもワールドを描く最後の工程が必要であり、その際にフリーズが発生する可能性があるためだと述べている。

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INTERNET Watchの記事によると、ファミコン版「オセロ」のCOMと現代のAIを対戦させるという動画がYouTubeで人気らしい。この動画は、ファミコン版のオセロと2023年のオセロアプリのAIとの差を検証する目的でベリーレトロゲームズが公開しているもの（INTERNET Watch、第1回 1986年のCOM VS 2023年のAI 「オセロ」COM先手編 1986 COM VS 2023 AI Othello[動画]、第2回[動画]、第3回[動画]、【おまけ動画】『ファミコン オセロ』バグ? 落ちた? 瞬間!）。

COMが手を打つとアプリ上でAIがそれに対応する手を打つ、という対決方法で検証が行われた。その結果レベル4では2023年のAIが圧勝。さらにレベル5では差は縮まったものの、結局は2023年のAIが勝利を収めたそうだ。このファミコン版オセロはハル研究所によって開発されており、エンドロールには任天堂の元代表取締役社長である岩田聡氏（S.IWATA）の名前もクレジットに記載されているそうだ。

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ヴァージン・ギャラクティックの宇宙旅客機「SpaceShipTwo」が29日、初の商業宇宙飛行に成功した。宇宙船は専用の空港から飛行機に連結された状態で離陸、1万4000メートル上空に達した後に分離。その後、宇宙船は自身のエンジンを点火し、高度85キロメートルの「宇宙空間」に到達することに成功した。乗客の3人は数分間の無重力状態を体験しながら実験を実施、約1時間10分後に宇宙船は無事地上に着陸した（日経新聞、NHK）。

初の商業飛行では、イタリア空軍の2人と同国の研究機関の1人が顧客として搭乗。宇宙船はヴァージン・ギャラクティックのパイロット2人が操縦、宇宙飛行士1人が同乗した。次回の飛行は8月上旬に計画されており、その後は毎月1回の運航を予定しているとのこと。チケット代は45万ドル（約6500万円）だそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

有人宇宙飛行自体は2021年7月に達成していたが、有料顧客を乗せての商用宇宙旅行はこれが初めてとなる。SpaceShipTwoの商用飛行は、前回の有人飛行時に予定空域逸脱や強度不足などの問題があり、延期されていた。

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共同通信の調査によれば、マイナンバーカードの自主返納が5月以降、少なくとも318件あったことが判明しているという。都道府県庁所在地と政令指定都市の計52市区を対象に、国外転居やカードの破損などの理由ではなく、本人の希望に基づく自主返納数を調べたという（日経新聞）。

自主返納数を把握していたのは29市で、5月以降の最新データを合計した結果、計318件となった。最多は堺市の44件だった。4月時点では自主返納数を把握していた24市のうち15市はゼロで、残る9市の合計は21件だった。しかし、5月以降には誤登録などのマイナンバー関係のトラブルが相次いたことから、情報漏えいへの不安や不信感から返納数が急増したとみられている。

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headless 曰く、

米連邦航空局 (FAA) は 1 日から、5G C バンド信号の干渉対策が行われていない電波高度計を搭載する航空機の飛行制限を開始した (FAA の告知、 CBS News の記事、 Simple Flying の記事)。

FAAは5G Cバンドの商用サービス開始直前になって電波高度計に干渉する可能性があると発表し、サービス開始が 2022 年 1 月まで延期された。サービス開始直後には米国便の一部が欠航となるなど混乱もみられたが、空港周辺の緩衝地帯設置やFAAによる電波高度計の認可、航空会社による干渉対策などにより、90 % 以上の機種で視界不良時の着陸が可能となっている (FAA の記事)。

米大手航空会社ではアメリカン航空とサウスウエスト航空、アラスカ航空、フロンティア航空、ユナイテッド航空の 5 社が全機材で 5G C バンド対策を完了しているが、デルタ航空だけはサプライヤーからの提供遅れにより、190 機が未対策だという。デルタはこれによる欠航が発生することはないとしつつ、安全性を低下させることもないと述べており、極力欠航が必要になることのないよう計画を立てているとのこと。1 日にはデルタの 9 便が欠航しているが、5G の問題が原因ではないと説明しているそうだ。

1 日は飛行制限による混乱も懸念されたものの、特に大きな問題は発生しなかったようだ。緩衝地帯設置も間もなく終了となるが、具体的な終了日等の情報は出ていない。

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上海問屋が載せたものをゲーミング風味に発光させるという「RGBコースター DN-916200」を発売しているそうだ。サイズは直径94mm×高さ23mmとグラスやペットボトルを載せるのに適した大きさで、コースターの内部にLEDライトと反射・拡散板が備わっており、スイッチを入れると虹色に光るというもの。価格は880円で電源は単4形乾電池×3本となっている（上海問屋でGO! with AKIBA PC Hotline!）。

LEDの発光パターンの変更機能はなく、複数のプリセットされた発光パターンを繰り返す仕様。コースターは乗せたものの重みによって発光スイッチがオンになる仕組みだが、元記事によるとコップに液体がなくなった場合に自動的に消灯するわけではなく、ほとんどの場合で点灯し続けるらしい。このため、アクリルスタンドのライトアップなどにも使えるとしている。

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全国的にCOVID-19の感染が拡大する傾向にあるが、その中でも沖縄県での感染が急速に広がっていることが懸念されている。朝日新聞の6月30日の記事によると、1週間の報告された感染者数は前週比で1.37倍増加、定点医療機関あたりの感染者数は39.48人となり、全国的にも高い水準となっている（朝日新聞）。

また、1週間の感染者数は推計で1万人に達し、コロナ患者用の病床の使用率は65.9%に上昇した。これにより、沖縄県内の27の医療機関のうち、6機関が救急診療を制限、5機関が一般診療を制限しているという。

maia 曰く、

沖縄の新型コロナ感染は全国でも突出しているが（ニュースダイジェスト）、定点観測は以下の通り。
第23週（6月5～11日）18.41人
第24週（6月12日～18日）28.74人
第25週（6月19日〜25日）39.48人
感染拡大は前回の第８波を超えたようだが、さすがに受診や救急に制約が生じるなど医療逼迫が起きており、コロナ患者向けに確保した病床の使用率は25日時点で65.9%となっている（朝日新聞）。

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消費者庁は6月28日、通信販売業者である「株式会社LIT」に対して、特定商取引法に基づく行政処分をおこなった。同社に対して、通信販売に関する業務の一部を6か月間停止することや再発防止策の実施等を指示している（消費者庁、ITmedia）。

LITは、ウェブサイト上の最終確認画面において、定期購入契約に関する表示において誤認させる方法を取っていたという。スクロールしなければ見えない位置に販売価格や商品代金の支払時期、商品の引渡時期、解約条件などを小さく記載していたが、ページにはスクロールバーの表示をせず実質的に見えないようにしていたという。

またLITは、解約専用フォームで解約を試みた消費者に対し、商品が既に発送準備中であるなどと表示し、解除ができないかのように誤った説明をしていたという。これらの行為から消費者庁は、LITの行動が特定商取引法に違反しており、通信販売取引において消費者の利益が著しく害されるおそれがあると判断したとしている。

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米連邦取引委員会 (FTC) は 6 月 30 日、偽の消費者レビューや推薦コメントを禁止する立法案公告 (NPRM) を発表した (プレスリリース、 NPRM、 The Verge の記事、 The Register の記事)。

NPRM はデジタル時代の不正広告を防止するためのものだという。FTC では偽レビューなどの取り締まりを行っているが、民事制裁の権限を定めることで取り締まり強化を目指す。プレスリリースでは偽レビュー・推薦の売買や、インセンティブと引き換えに指定した方向のレビュー・推薦を消費者に書かせる行為、社員による消費者レビュー・推薦の執筆、別の製品のレビュー流用、自社とは無関係に見せかけた偽レビューサイトの開設、ネガティブなレビューの不当な削除や投稿阻止、ソーシャルメディアの偽指標販売などが禁止行為の例として挙げられている。

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Windowsと互換性を持つReactOSの最新版「0.4.14」が公開されたのは2021年12月だった。過去には3か月ごとにリリースが行われてきた同OSだが、ニュースレターに関しても2021年8月1日を最後に更新情報が投稿されていなかった。そんな中、6月27日に現状の活動状況の報告がおこなわれた。結論から言うと、プロジェクトは死んではおらず、活動も続けられているという（ReactOS プロジェクト）。

報告によると、ReactOSの開発チームは、以前とは異なるアプローチを取っており、現在はリリースの品質に重点を置いているという。このため新しいリリースには時間がかかるとしている。現在の開発状況としては、主にカーネルに注力しており、x64ポートの開発も進行中。x64ポートはまだ初期段階で、 x86バージョンより互換性は劣るものの、大きな問題なく動作できるようレベルにまでは安定性が向上しつつあるとしている。

まだWoW64が用意されていないことから、x64ポートでのx86アプリケーションが実行できず、互換性はx86バージョンより劣るものの、いくつかのアプリケーションやハードウェアドライバーも動作するようになってきているようだ。また、WHSテストボットやアプリケーションの改善、セキュリティサブシステムやレジストリの改善なども行われているとのこと。

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AC0x01 曰く、

民間によるサブオービタル宇宙旅行実現を目指す愛知県の「PDエアロスペース」社の無人試験機「PDAS-X06」が28日、沖縄県の下地島空港から初飛行を行ったが、離陸直後に空港から500mほどの海上に墜落した（公式の結果報告, TBSニュース, 琉球朝日放送, 沖縄タイムス）。

PDAS-X06は全長4.9m、幅2.4m、重量400kgの無人試験機。飛行機のように離陸して宇宙空間に到達する無人観測ロケットPDAS-X07の1/2スケールの試験機と言う位置づけの機体のようだ。今回が初飛行だったが、離陸後5分ほどで墜落してしまったということであり、今後機体の引き揚げなども行って墜落原因を特定するとしている。

PDエアロスペースは2030年に下地島空港を宇宙旅行の拠点とすることを目指している（当初は2014年予定）ということだが、計画の遅れは避けられないだろう。

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韓国では6月28日から「満年齢統一法」が施行され、年齢の数え方が変わったという。これにより、韓国人は数字上は1歳～2歳若くなることになったそうだ（BBC、Yahoo!ニュース個人）。

韓国ではこれまで、いわゆる「数え年」を採用していた。出生時に1歳になり、1月1日に1歳増えるという方式だったため、12月31日に生まれた赤ちゃんは翌日には2歳になっていた。これを日本などでも使われている国際基準「生まれた瞬間は0歳」「翌年の誕生日に1歳」（満）に法的に統一する制度へと切り替えた。

この変更により、保険の支払いや政府の援助プログラムの資格など、年齢に関連する問題が生じることとなるが、同国のハンコック・リサーチが2022年1月に実施した世論調査によると、韓国人の4人に3人がこの標準化に賛成しているという。

数え年は、過去にはほかの東アジア諸国でも使用されていたが、現在ではほとんどの国で廃止されている。日本は1950年に、北朝鮮も1980年代には国際標準を採用しており、2022年段階で数え年が一般的に用いられるのは韓国だけだったという。

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マイクロソフトはActivision Blizzardの買収計画に関して、米国連邦取引委員会（FTC）による訴訟に直面しているが、その審理の中でマイクロソフトの社内文書が公開され、同社がセガやBungieなどの買収を本格的に検討していたことが明らかになったという（AUTOMATON、ITmedia、日経新聞）。

box責任者のフィル・スペンサー氏が、CEOのサティア・ナデラ氏にセガの買収に関して、働きかけを行っていたという。スペンサー氏は、セガのコンテンツがXboxの事業展開やゲームサブスクの「Xbox Game Pass」に役立つとして、Microsoft上層部に、セガサミーホールディングスと、セガの買収交渉を開始するための承認を求めたとされる。ナデラCEOがスペンサー氏の申請を承認したかどうかは不明。

あるAnonymous Coward 曰く、

これはActivision Blizzardの買収を巡る訴訟の中で公開された資料により明らかになったもの。Microsoftは2020年頃から買収先を検討しており、候補としてスクエニやセガ、Bungie、IO Interactive、Zyngaといった企業が本格的に検討されていたとのこと。なお候補に挙がった企業のうち、Bungieは2022年にSCEに、ZyngaはTake Two-Interactiveに先に買収されている。

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オーストラリア出身でロンドンを拠点に活動する実業家のアーロン・デスーザ氏が、2024年12月にドーピングを容認する総合大会「Enhanced Games（エンハンスト・ゲームズ）」を計画しているらしい。同氏はアスリート、医師、科学者の連合体であるエンハンスド・ゲームズの社長を勤めている。同氏によると、旧来のオリンピックモデルへの挑戦という意図もあるらしい。その上で「IOC（国際オリンピック委員会）は100年間、事実上一党独裁でスポーツ界を運営してきた」とし、我々はそれに挑戦すると述べている（産経新聞、The Guardian、Daily Mail Online）。

この大会では薬物検査は行われず、人間の潜在能力を解き放つことで世界記録を更新することを目指している。競技は陸上、水泳、重量挙げ、体操、格闘技の5種目で構成される予定だそう。この計画に関して、オーストラリアオリンピック委員会などからは批判の声が出ている模様。アーロン・デスーザ氏はドーピングを容認することで「人間の潜在能力を解き放つ」ことにより「全ての世界記録を消し去る」などとしてスポーツ界に変革をもたらす効果があると主張している。

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消費者庁は23日、富士通クライアントコンピューティング（FCCL）に対して景品表示法に基づく措置命令を発出した。富士通が運営するWeb通販サイト「富士通 WEB MART」における一部製品の販売価格表示が、景品表示法の「有利誤認」に該当すると判断されたため。FCCLは既に表示を修正済みとしている（消費者庁[PDF]、ITmedia）。

措置命令はFCCLが「富士通 WEB MART」で販売するノートPC「LIFEBOOK」の一部製品に対して出された。具体的には2点が問題とされており、一つ目は通常価格とキャンペーン価格の2種類の価格が示され、通常価格が実際には存在しない「二重価格表示」であったため、有利誤認と判断された。また二つ目として、一部商品ではキャンペーン期間が終わってもキャンペーン価格で購入できる状態であり、これも有利誤認に該当すると判断された。FCCLは措置命令を真摯に受け止め、再発防止に取り組むとコメントしている。

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headless 曰く、

Windows 11 でファイルやフォルダーの有効なアクセスを表示できず、セキュリティの詳細設定画面を閉じても explorer.exe のプロセスで CPU 使用率が通常よりも高い状態が続く問題が確認された (Windows 11、バージョン 21H2 の既知の問題と通知、 Windows 11、バージョン 22H2 の既知の問題と通知、 Neowin の記事、 Windows Central の記事)。

再現手順としては、まずファイルやフォルダのプロパティを開き、「セキュリティ」タブで「詳細設定」ボタンをクリックする。セキュリティの詳細設定画面が表示されるので、「有効なアクセス」タブを選択して「ユーザーの選択」をクリックし、ユーザーまたはグループを選択する。ここで「有効なアクセス許可の表示」ボタンをクリックすれば選択したユーザーまたはグループの有効なアクセス許可がリストアップされるはずだが、実際には「有効なアクセスを計算しています...」と表示されるだけで有効なアクセス許可が表示されない。家庭で Windows を使用している個人ユーザーがこの問題を経験する可能性は低いという。

この問題は 5 月 9 日に 5 月の月例更新としてリリースされた Windows 11 バージョン 21H2 の更新プログラム (KB5026368) および Windows 11 バージョン 22H2 の更新プログラム (KB5026372) で導入され、以降のビルドでも修正されていない。CPU 使用率が高くなる問題については、Windows の再起動またはユーザーのサインアウトで軽減できるとのこと。手元の環境ではエクスプローラーを再起動すれば CPU 使用率の問題は解決した。Microsoft では問題解決に取り組んでおり、6 月下旬にはソリューションが利用可能になると見積もっているとのことだ。

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森永製菓は6月28日から自社のロングセラーのビスケット「ムーンライト」の訳あり品を、アスクルが運営する通販サイト「LOHACO」で発売することになったそうだ（森永製菓リリース、ITmedia）。

製造過程で生まれる、割れたり欠けたりしたものを詰め合わせたもので、通常のムーンライト（1枚標準8.1グラム・14枚入り）と比較して約3倍となる336グラムの内容量となっている。食品ロスの削減とともに、SDGsに共感する層の支持を狙う意図があるという。同社は経営上の重要課題として原料受け入れから商品が流通するまでに発生するフードロスを19年度比で70％削減することを盛り込んでいるとのこと。

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