ugoo 曰く、

現在は働き方改革関連法の成立により長時間労働が規制されているが、建築業・運送業・医師については2024年まで適用除外されており、これを「2024年問題」と称していた。

そして医師についても2024年4月から、残業時間は原則として年960時間までに法規制されることとなった（厚生労働省）。これは一般労働者の年720時間以内を超えるラインであるが、それでもこれに該当する医師は、2019年より半減しているのだという（読売）

なお「原則として」というのは、基本的にはA水準で規制される場合であり、認定病院として「臨床研修・専攻医の研修」「高度な技能の修得」と判断された場合、C水準として1,860時間まで可能である。A,B,Cの水準について、それぞれモデルケースのタイムテーブルが公表されている（厚生労働省 pp:37-39）

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ネット上で糖尿病の治療薬が「やせ薬」として話題になり、美容や減量目的での使用として広まってしまった結果、「GLP-1受容体作動薬」という糖尿病治療薬に出荷制限がかかる状況になっているという（朝日新聞、その2）。

朝日新聞の報道によると、この薬が保険適用されない自由診療を中心に処方されているという。健康保険組合連合会は、美容目的で糖尿病と診断され、公的保険が適用されているケースについて疑念を持ち、2020年10月~22年9月の診療明細書を調査した。その結果、3か月以上受診した75歳未満の患者のうち、減量効果があるとされる薬を1種類だけ処方された人は、2種類以上処方された人と比べて、血糖値の検査をしていない割合が高かったことが判明した。特に20代以下の患者の中で、1種類だけ処方された人のうち4.7％で検査が行われていなかったとしている。

医師らはこれが糖尿病治療に悪影響を及ぼし、必要な人々に薬が行き渡らなくなる可能性があると懸念、厚生労働省や日本糖尿病学会などの関連機関は、この薬を「糖尿病でない人への安全性と有効性が確認されていない」として注意喚起している。

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政府は11日、花粉症対策の初期集中対応パッケージをまとめた。2023年度中に、都市部周辺にスギの伐採や花粉の少ない品種への植え替えを重点的に実施する。花粉症患者の多い地域を優先して区域を設けて実施する計画（日経新聞）。

政府は既に花粉症対策として30年後に花粉発生量を半減させ、スギ人工林を10年後に2割ほど減らす計画を立てている。今回はこのうちの具体的な対策を早急に実施する。具体的には伐採機の購入支援や舌下免疫療法の治療薬の増産、外国人材の受け入れ拡大、スーパーコンピューターや人工知能を使った花粉の飛散量の予測体制の整備などが含まれる。舌下免疫療法の薬に関しては、原料確保、生産体制の拡充を進め、25年までに治療薬の供給量を大幅に増やす方針だとしている。

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米モデルナは4日、開発中のCOVID-19とインフルエンザの混合ワクチンに関する第1/2相試験で良好な結果を得たと発表した。この混合ワクチンの臨床試験は、50歳以上の対象者を対象とし、モデルナのCOVID-19ワクチンと既存のインフルエンザワクチンを組み合わせて接種し、その安全性と効果を調査したもの（モデルナリリース、日経新聞）。

結果、混合ワクチンを接種したグループでは、既存のインフルエンザワクチンと同等またはそれ以上の予防効果があることが確認された。また、副作用の発生率や症状は、これまでに実用化されたモデルナのコロナワクチンとほぼ同等だった。モデルナは年内に最終段階の治験を開始し、2025年に承認されることを目指している。混合ワクチンは、冬季に流行するコロナとインフルエンザの両方を1度の接種で予防できる利点があり、患者や医療関係者の負担を軽減し、接種率の増加に寄与することが期待されている。

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RMS こと Richard M. Stallman 氏が GNU プロジェクト 40 周年記念イベントの基調講演で、悪性リンパ腫の治療を受けていることを明らかにした (The Register の記事、 動画)。

治療のため特徴的な長髪と髭を失った Stallman 氏の風貌は大きく変わったが、病状は管理可能であり、今後何年もの間プロジェクトにも関わり続けることができるとのこと。The Register の記事では濾胞性リンパ腫 (follicular lymphoma：FL) だと Stallman 氏が述べたと書かれているが、動画で該当の発言は見つけられなかった。濾胞性リンパ腫は非ホジキンリンパ腫の一種で、悪性リンパ腫の中では進行速度の遅い低悪性度の B 細胞リンパ腫だ。

基調講演では Red Hat や生成 AI を批判し、若い人々を自由なソフトウェアに興味を持たせることの困難さを語った。講演は Stallman 氏がステージ中央の椅子に座った状態で始まり、マスクやマイクの関係で聞き取りづらいと客席から指摘される場面もたびたび見られたが、実際の話しぶりははっきりしていた。後半の質疑応答では一人で立ち上がって演台まで移動するなど、体力的にも問題ないようだ。

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厚生労働省は25日、英製薬大手グラクソ・スミスクラインが開発したRSウイルス感染症のワクチン「アレックスビー」の製造販売を承認した。RSウイルス感染症は、幼少期に多くの人が感染。風邪の症状が現れる疾患で、高齢者や免疫が弱い人の場合は肺炎などの重症化のリスクが高まる（グラクソ・スミスクラインリリース、共同通信）。

このワクチンは60歳以上の人々を対象としており、国内初の承認となった。日本では毎年、60歳以上の約6万3千人が入院し、約4500人が死亡すると推定されている。承認されたワクチンは、ウイルスの一部を基にした組み換えタンパクワクチンで、治験では有効性が82.6％という結果が得られたとしている。

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愛知県岩倉市消防本部で、救急車のドアを閉めたままオゾン発生器で車内を消毒し、隊員らが体調不良を訴えるトラブルが相次いでいたという。朝日新聞が報じたところによると、コロナ禍のさなかである2020年の7月、複数の隊員が救急車内でオゾン発生器を使用していた。発生器の説明書では、原則として無人状態での使用するよう指定していた（朝日新聞）。

コロナ対策のためにオゾン発生器を持ち込んで車内を消毒。この際、複数の隊員が車内に残ったまま約30分間、発生器を使っていた。発生器の使用後、複数の隊員が一時的にせきや涙が止まらなくなったとしている。こうしたケースは複数回あったそうだ。消防本部は当初、この事実を否定していたものの、後に「コロナ対応を模索中で、試験的にやった」と認めたという。内部調査の結果、オゾンを浴びた隊員は計14人だったことが判明、現在は隊員を乗せての使用はしていないと説明している。

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例年、冬に流行するはずのインフルエンザだが、残暑の残る現段階でも感染者数が増加しているという。インフルエンザは、8月下旬ごろから増加傾向にあり、2023年のインフルエンザについて、厚生労働省は第1週目（9月4〜10日）の患者数が1医療機関当たり4.48人にのぼり、流行の目安とされる1人を超えていると発表した（FNNプライムオンライン 、毎日新聞）。

インフルエンザは通常、11〜12月に流行が始まり、翌年の4月以降に収束する。9月から新たなシーズンとして集計されるが、今年のように流行が収束しないまま次のシーズンに入るのは、現在の集計方法になった1999年以降初めてだという。

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16 人の専門家で構成される米連邦食品医薬品局 (FDA) の非処方医薬品諮問委員会 (NDAC) は 12 日、フェニレフリンの鼻づまり緩和について、経口投与では効果がないことを確認する決議を全員一致で採択した (The Verge の記事、 The New York Times の記事、 NDA Cのバーチャル会議動画)。

フェニレフリンはプソイドエフェドリンと並び、日本でも市販の風邪薬や鼻炎薬で鼻づまりを緩和する成分として幅広く用いられている。米国では覚せい剤合成の原料となるプソイドエフェドリンを含む医薬品は販売が制限されており、フェニレフリンに頼る人が多いようだ。しかし、フェニレフリン経口投与による鼻づまり緩和はプラセボ並みの効果しかないことが最近の研究で示されており、NDAC ではこれらの研究成果を検討 (PDF) していた。その結果、フェニレフリンは点鼻など外用で用いる場合の効果はみられるが内服では効果がなく、他の成分の過剰摂取にもつながるとの結論に達した。

NDAC の採決は FDA の対応を拘束しないが、通常はその判断に従って対応が行われるという。米消費者ヘルスケア製品の業界団体 CHPA はフェニレフリンを使用する内服薬を購入した消費者の 83% が鼻づまりが緩和されたと回答しており、内服薬でフェニレフリンの使用が禁じられたら必要な治療が行えなくなる患者が増加するなどとして決議に反対していた。そのため、採決を受けてフェニレフリンの規制による意図しない結果を生むことがないよう、慎重に検討することを FDA に求めている。

これについて FDA では、今後意見募集などを行い、実際に市販薬の成分としてフェニレフリンの承認を取り消すかどうかを検討していくとの見解を示している。

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富山大学と富山県などが共同研究していたCOVID-19治療薬の開発が中止されたそうだ。この治療薬は「スーパー中和抗体」を活用したもので、重症化を防ぎ、未知の変異ウイルスにも対応できるとされていた。COVID-19の感染者から血液を採取して作製したものだが、変異株が予想外の進化を遂げたことから、抗体の設計が難しいと判断し中止されることになったという（読売新聞 ）。

特にオミクロン株「BA.5」などの変異株では、ウイルスの重要な結合部位が変異しており、スーパー中和抗体の効果が弱まってしまったため、抗体の改良が難しい状況になったとしている。さらに、ワクチンや経口薬が広まり、緊急の医療ニーズが低下したことも開発中止の要因とされている。

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厚生労働省は8日、COVID-19ワクチンの接種に関して、2024年3月までの「臨時接種の特例」として提供されている無料接種を4月以降は延長しない方針を固めた。これにより、特例による国費での無料接種が終了する見通し。最終決定は厚労省の専門部会で行われるという（毎日新聞、読売新聞、日経メディカル）。

今後は高齢者など重症化リスクの高い65歳以上の人々に関しては、季節性インフルエンザワクチンと同じように、国の交付金で一部費用をまかなう「定期接種」に位置づけられる。これにより秋冬に1回接種されることになる。自治体によっては、費用の一部を補助する場合もあるという。

一方、65歳未満に関しては任意接種となり、原則として自己負担が発生すると見られる。今年度の接種は、春夏には65歳以上の高齢者、基礎疾患を持つ重症化リスクの高い人々、医療従事者などを対象に実施された。秋冬の接種は全年代に広がる予定で、今月20日から実施される。

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headless 曰く、

米マサチューセッツ州ウースターの健康な 14 歳の少年が 1 日、世界一辛いトウガラシで味付けしたトルティーヤチップ 1 枚を食べて数時間後に死亡したそうだ (The New York Times の記事、 Ars Technica の記事)。

少年の母親は学校から息子の体調が悪いと連絡を受けて自宅へ連れ帰ったが、およそ 2 時間後に少年は意識を失い、病院に運ばれたものの死亡した。少年は母親に対し、「2023 Paqui One Chip Challenge」というトルティーヤチップを食べたと話していたという。

このチップはドクロと蛇をデザインした棺桶型の箱に 1 枚だけ入っており、現在最も辛いトウガラシとしてギネス世界記録に認定されている Carolina Reaperと、トップ 10 に入る辛さの Naga Viper で味付けされている。「Challenge」という名前の通り、食べてから水などを飲まずに我慢する様子をソーシャルメディアに投稿する、という趣旨の製品だ。まだ検視の結果は出ておらず死因は不明だが、母親はチップが息子の健康を危険にさらしたと信じているとのこと。

ギネス世界記録の Carolina Reaper の辛さは平均およそ 161 万スコビルだが、最大で 220 万スコビルに達するという。Naga Viper はおよそ 140 万スコビル。Carolina Reaper の開発者は 300 万スコビルを超える Pepper X も開発している。標準的なトウガラシスプレーが 200 万 ～ 500 万スコビルであり、世界一辛いトウガラシのカプサイシンは致死量に近付いている可能性もあるという。Carolina Reaper を食べたことによる可逆性脳血管攣縮症候群 (RCVS) の症例も報告されている。

チップを販売する Paqui では大人が食べるためのものだとパッケージに記載しており、食品としての安全性に問題はないと認識しているという。それでも注意書きを守らずに食べてしまう未成年者は多く、体調不良の報告も今回が初めてではない。このような事態を受け、7 日に販売中止と店頭からの回収を発表した。

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ugoo 曰く、

企業は労働安全衛生法により、年一回の健康診断が義務付けられている。この項目について厚生労働省は、見直しを行うという（日経）。具体的には胸部エックス線の廃止、心電図は年齢の高い者に限るという。また女性疾患に特化した検査の追加も検討する。

過去2009年にも検討会が行われており、エックス線の絶対検査義務がある対象者を、40歳以上の労働者と、２０歳、２５歳、３０歳及び３５歳の者、およびハイリスク層に限定する内容に改定され、それ以外は「医師が必要でないと認めるとき」は省略可能となった（入社時健診については、従来通り全数が検査義務）。

しかし現場においては省略判断が難しく、これまで通り全数としているところも多い（ちば産保コラム）。厚労省はさらに踏み込み、早ければ2025年度から項目を順次変えたいとしている。

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厚生労働省は2026年度をめどにワクチンの有効性と安全性を評価するためのデータベースを構築する方針を決めたそうだ。予防接種事務のデジタル化を進め、副反応疑いの報告や自治体がもつ接種の実施状況などを一元的に管理していくという（朝日新聞、NHK）。

ワクチンの接種に関しては、接種後に発熱などの副反応や、ごくまれに心筋炎や心膜炎など重い副反応が起きるケースもある。現在のワクチンの安全性評価は、医療機関からの副反応の疑いがある事例を報告する「副反応疑い報告制度」が存在する。この制度は、承認時には予想されなかったまれな副反応の発生リスクを調査するために使用されている。

ただし、リスクの評価に必要なワクチン接種の接種歴や有害事象に関する情報は、市町村や保険者などが個別に持っており、統合して分析するのが難しい状況にあったという。しかし、2022年12月に改正予防接種法が成立したことで、予防接種の実施状況や副反応疑い報告をデータベース化できるようになったことから、国や自治体などが保有する情報を結び付けて管理できる全国的なデータベースを作ることにしたとしている。

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オーストラリア在住の64歳女性の脳から、ミミズのような形をした全長8センチの生きた線虫が発見されたと報道されている。女性は腹痛や下痢に悩まされ、後には物忘れやうつ病の症状が現れたため、MRI検査が行われた。その結果、脳に異常が見つかり、手術が行われることとなった。手術を行った医師は、皮膚に見える異常部位を切開した際に異物を発見、それを引っ張り出したと述べている。こうした事例は世界初であるという。専門家によれば、線虫はニシキヘビの排泄物に紛れて草に付着し、女性が野草を食べることで体内に取り込んだ可能性が指摘されている。女性は現在回復し、自宅で過ごしているそうだ（テレ朝NEWS、TBS NEWS DIG、ABEMA TIMES）。

あるAnonymous Coward 曰く、

女性は一昨年から腹痛や下痢に悩まされ、数カ月後には物忘れやうつ病の症状を訴えっていたという。今回摘出されたのは、ニシキヘビからよく見つかる寄生虫で、野草を食べて感染したとみられている。生きた線虫が脳から取り出されるのは世界で初めてだという。

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日本医師会総合政策研究機構（日医総研）が8月24日に公開した「サイバー事故に関し システムベンダーが負う責任:医療DXを推進するために[PDF]」という文書が、SNS上で物議を醸しているようだ。その文章の内容は、医療機関とITベンダーの契約において、サイバー被害の責任をどのように分担するかについての内容。文書は、ベンダーからのリスク説明が不十分だった場合でも、「信義誠実の原則」に基づいて、既知の脆弱性についてベンダーが適切な情報提供を怠った場合、契約に明記されていなくても一定の責任を問うことができるように求めている（日医総研発表文書、上原 哲太郎氏のXポスト、ITmedia、The Key Questions）。

日医総研によると、保守契約の中に情報提供義務が明記されていないケースが多いという。こうした情報提供義務が明記されていない場合、ベンダー側に責任を問えるケースは「極めて少ない」。日医総研のアンケート調査（全数4件）によると、システムの保守契約において、ベンダーが脆弱性情報などのリスクについて医療機関に知らせる義務を明記している事例はなかったそうだ。実際に脆弱性情報を知らせた事例は1件で、サイバー攻撃による損害の一定割合をベンダーが負担した事例も1件にとどまったとしている。

この文章に対してSNS上では文章で出す前に、情報提供義務を契約に明記すべきだという意見が多く見られる。ただ過去記事でも取り上げているように医療業界では、ランサムウェアを利用したサイバー攻撃による被害が増加しており、具体的な事例として、徳島県の拠点病院がサイバー攻撃を受けたり、大阪の医療センターが被害を把握できなかったりした例も出ている。とはいえ、医療機関側ではセキュリティ対策に予算が限られており、政府やITベンダーによる支援も必要ではないかといった意見も見られる模様。

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スマートフォンを長時間使用すると、口臭が発生するといった話があるらしい。女性誌の話題なので話半分のネタかなと思っていたのだが、「スマートフォン 口臭」でググるとこうした内容に関する報告は以前からあるようだ。このことを紹介している8760 by postsevenの記事によると、スマートフォンの操作に伴う特定の姿勢と状態が、口臭の原因となる可能性があるのだという（8760 by postseven）。

先の記事によれば、スマートフォンを長時間見る際の姿勢や状態には無表情・無動作・無言の要素が含まれ、スマートフォンの操作姿勢によるうつむきや緊張、無言の状態が30分以上続くことで、唾液の分泌量が減少し、口臭の原因になると説明している。5年ほど前から、スマートフォン操作中に口臭を感じる患者が増えてきたとの報告が出ていたらしい。SNSやゲームなどに没頭することで社交的な会話が減少し、表情筋の動きが滞ることも唾液の分泌量の減少に影響しているとしている。

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最新の研究によると、紙・竹製のストローには、プラスチック製のストローよりも多くの「永遠の化学物質」である「ペルフルオロアルキル物質・ポリフルオロアルキル化合物（PFAS）」が含まれているという。PFASは、フライパンのコーティングやファストフードの包装紙などに使用され、環境中に長期間残留するため健康への影響が懸念されている（論文、NBCNEWS、GIGAZINE）。

研究者は、ベルギーで販売されている39の異なるブランドのストロー（紙、竹、ガラス、ステンレス鋼、プラスチック製）を調査、各ストローのPFAS濃度を分析した。その結果、ステンレス鋼製以外のストローにはほぼすべてPFASが存在しており、特に紙製のストローでは定量下限(LOQ)~7.15 ng/gという高い濃度が見られたという。

PFASへの暴露は低出生体重児や健康リスクと関連する可能性があるとされる。ただし、この研究ではストローから飲料へのPFASの溶出や摂取の影響については調査されておらず、具体的な健康リスクについてはまだ分かっていないとしている。

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