国土交通省の立野ダム再現動画が、マインクラフトを用いてYouTubeに投稿され[動画]、話題になっている。この立野ダムは、熊本県に建設中の流水型ダムで、高さ87メートル、幅197メートルの大規模なもの。この再現ではダムの堤体部分や周囲の地形、建設物が非常に細かく再現されているなど高い完成度に注目が集まっている（AUTOMATON、電ファミニコゲーマー、Togetter）。

この動画は国土交通省が公開する広報活動の一環として行われたもので、以前から立野ダムに関する様々な動画やペーパークラフトなどが公開されてきた。このマインクラフトの再現ワールドは、近日中に公式ホームページで公開される予定とのこと。

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YouTube は 14 日、AI 生成コンテンツの開示義務付けや削除要請機能などを今後数か月の間に追加する計画を発表した (YouTube Official Blog の記事、 The Guardian の記事、 The Verge の記事)。

まず、AI ツールを使用したものを含め、現実の映像に見えるが改変または合成されたコンテンツであることを視聴者に知らせる機能が導入される。これに伴い、クリエイターに対してはリアリスティックな改変・合成コンテンツの開示が義務付けられ、アップロード時にオプションとして指定できるようになるという。

また、特定可能な個人をシミュレートして生成されたコンテンツに関しては、プライバシー侵害の申し立て手続きを用いた削除要請が可能になる。レコード会社などに対しては、アーティストの声をまねた AI 生成音楽の削除要請機能も提供する。ただし、コンテンツ削除はさまざまな要素を考慮して行われるため、すべてが削除されるとは限らない。たとえば、パロディーや評論、報道のために用いられているかどうか、個人が実際に特定可能かどうかなどが考慮されるとのことだ。

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YouTube が広告ブロックソフトウェアのブロック強化を開始したことで、10 月は広告ブロックソフトウェアのインストール・アンインストール回数が急増したそうだ (WIRED の記事、 9to5Google の記事)。

Ghostery は 10 月中、一日のインストール・アンインストール件数が通常の 3 倍 ～ 5 倍に増加し、アンインストール後のアンケートを完了したユーザーの 90% 以上が YouTube で使用できないからという理由を選択したという。多くのユーザーが Microsoft Edge で YouTube の広告をブロック可能な拡張機能を探していたとみられ、Edge での Ghostery インストール件数は 9 月と比べて 30% 増加しているとのこと。

また、有料ユーザー 450 万人を含む 7,500 万人のユーザーがいる AdGuard では、Chrome 拡張機能の 1 日のアンインストール件数が通常の 6,000 件ほどから、10 月 18 日には 52,000 件に達したそうだ。問い合わせも毎時間 4 件ほどに増加し、少なくとも半分は YouTube に関するものだったという。Ghostery と同様にインストール件数も増加し、10 月 18 日と 27 日は 6 万件に到達。一方、有料版は YouTube の対策強化の影響を受けないことが判明し、サブスクライバーは増加したとのことだ。

手元の環境では複数の広告ブロックソフトウェアを導入しており、標準で広告ブロック機能を搭載するブラウザーも複数利用しているが、YouTube の広告ブロックに関する警告はまだ目にしていない。そもそも YouTube の利用頻度が低いことが関係しているかもしれないが、スラドの皆さんはいかがだろうか。

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YouTuberなどの実況プレイでよく見かけるようになった落ち物ゲー「スイカゲーム」のNintendo Switch版が、わずか2週間足らずで200万回のダウンロードを達成したそうだ。同作は今月10日に100万ダウンロード突破を発表したばかり。それから2週間も経たないうちに倍の200万ダウンロードを超えたことになる。もともとはスマートプロジェクター向けに提供していたゲームだそうで、21年にNintendo Switchに移植された。当時は特に注目されていなかったが、今年になって配信が増えたことでプレイヤーが増えてある種のブームになっている（ITmedia）。

やたらみかけるけど、ランダム性が高いことや決着が付くまでのプレイ時間が割と短いこと、反射神経に左右されないあたりが実況人気の理由だろうか。

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オタク総研の記事によると、広告ブロッカーの日本国内の利用者の間で、YouTube上で「広告を見るよう促すメッセージが表示される」との報告が増えてきているという。こうした警告は今年の4～6月あたりから海外で報告されるようになっていた。そして8月後半からこれらの取り組みが日本国内でも始まったことが一部で報告されており、10月初頭に入ってからはより多くの利用者の間で話題になってきているという（オタク総研）。

このことは定番広告ブロッカーであるAdblock Plusなどのツールの利用者に影響を与えつつあるようだ。同ツールがYouTubeの取り締まりの対象となったことで、ユーザーから多くの問い合わせを受けたとAdblock Plusのサポートチームは述べている。公式ブログでYouTubeのアンチ広告ブロックウォールに対抗策を模索中だとし、ユーザーに対してフィルタリスト更新やブラウザのプライベートブラウジングモードの対処法を試してみるよう提案している（Adblock Plus公式ブログ、GIGAZINE）。

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バージニア州の迷惑系YouTuberがショッピングモールで撃たれ入院したそうだ。このYouTuberを撃った男の裁判が先日、ルードン郡でおこなわれた。撃たれたのはYouTubeチャンネル「Classified Goons」を運営するタナー・クック（Tanner Cook）氏。このクックは公共の場所で「いたずら」を撮影することで知られており、バージニア州のショッピングモールでのビデオ撮影中、容疑者となってしまったアラン・コリー（Alan Colie）氏に「いたずら」を仕掛けようとしたところ、反撃され銃で撃たれたとされている（Fox News、その2、事件時の動画、ABC News）。

経緯としては、クック氏はコリー氏の顔から約15cmの場所に携帯電話を見せ、Google翻訳アプリを通じて「Hey dips—-, quit thinking about my twinkle」というフレーズを何度か呼びかけたところ、コリーさんは「やめろ」と3回言いその後、銃を取り出してクック氏の左胸下を撃ったとされている。なおクック氏は重傷を負ったが生存はしている。

裁判で陪審は容疑者となったアラン・コリー氏を無罪とした。陪審員は傷害と居住中の建物内での悪意による発砲については無罪とした。ただ加害者であるアラン・コリー氏は別件で観察中だったようで、その状況で銃器を使用した件に関しては有罪と認定されたとしている。

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スラドでも以前話題にしたゲーム実況動画の配信者が逮捕された裁判で、仙台地方裁判所は9月7日、吉田忍被告（53）に対し有罪判決を下した。被告はYouTubeを通じてゲームプレイ動画やアニメを無断で公開、広告収益を得ていたことが発覚していた。2023年5月に著作権法違反の疑いで逮捕されていた（AUTOMATON、朝日新聞）。

具体的には、『STEINS;GATE 比翼恋理のだーりん』のエンディングを含む1時間ほどのプレイ動画をアップロード、さらにアニメ『STEINS;GATE』や『SPY×FAMILY』に字幕やナレーションを加えた動画も公開していたとされる。仙台地方裁判所は吉田被告に対し、懲役2年、執行猶予5年、罰金100万円の有罪判決を言い渡している。ゲーム動画の配信を巡り、同法違反罪で有罪判決が出たのはこれが初めてとされている。

このニュースは海外ゲーマーコミュニティでも拡散され、日本の著作権法に対する異なる見解が大きな議論の対象となった。X上では、海外の多くのコメントが日本の著作権法に問題があると主張、一方で国内の多くのコメントは有罪判決が適切だと支持しているなど見方に大きな違いが出ている。ゲーム実況が違法という形で報道されたのが主要因とみられるが、Togetter上では著作権に対する考え方が国内外で根本から異なるのは何故なのか?という論点で話題がまとめられている（Togetter）。

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YouTubeは8月29日、ポリシー違反の事前警告制度を改定し、ポリシー違反を受けたクリエイターに対してトレーニングコースを提供する方針を発表した。YouTubeでは初めてポリシー違反に該当した動画を投稿すると、当該動画を削除し、チャンネルに対して消えることのない事前警告が発行される仕組みを採用している。しかし、この仕組みはポリシーは必要に応じて変更されるため、その基準に関する情報提供を求める声が届いていた（YouTube Japan Blog: コミュニティガイドラインの事前警告に関する改定、ASCII.jp）。

新たに導入されたトレーニングコースは、事前警告を受けたチャンネルのオーナーがYouTubeのポリシーにどのように違反したのかを明確に理解するためのもの。コース修了後、90日間同じポリシー違反をしない場合、以前の事前警告は失効する。これにより、以前は永続的に残っていた事前警告も条件を満たすことで失効できるようになった。コース修了後90日経過する前に同じポリシー違反をした場合は、当該動画を削除の上、1回目の違反警告が発行されるという。

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共同通信によると、大手YouTuber事務所の「UUUM（ウーム）」は、2023年5月期に初の赤字を記録したことから、広告関連事業を手がけるフリークアウト・ホールディングスへの身売りを表明した。YouTubeでは再生時間の短い「ショート動画」が人気となっているが、広告単価が低いため通常の動画の収益を補うことができなかった。こうした情勢の変化から2023年5月期の連結純損益は10億円の赤字に達している（共同通信）。

フリークアウトは8月14日からUUUMに対して株式公開買い付け（TOB）を実施、UUUMの創業者で筆頭株主である鎌田和樹会長らがTOBに応じているという。TOBは9月8日まで続き、発行済み株式の65％を上限に最大97億円を投じるとしている。UUMは今後も東証グロース上場を維持、フリークアウト傘下で広告市場への展開やコスト削減を進める予定としている。

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YouTubeは8月15日、医療に関する誤報に対するポリシーの強化と、誤ったがん治療に関する動画の削除を発表した。YouTubeはこれまでもCOVID-19関連や中絶に関する誤情報に対処してきたが、今後は医療誤報に関して、「予防」「治療」「事実の否定」の3つのカテゴリに整理。地元の保険当局や世界保健機関（WHO）との情報が矛盾する場合には、対象の動画を削除していく方針とするという（Googleブログ、誤った医療情報に関するポリシー、ITmedia）。

特にがん治療に関しては、「がんは世界中で主な死因の1つであるため」とし、信頼性のある医療情報源からのコンテンツを重要視し、誤った情報を排除することを目指すとしている。具体的な削除対象の例としては、「ニンニクはがんを治す」といった虚偽の主張や、「放射線療法の代わりにビタミンCを接種する」といったがん治療に関する誤った情報を挙げている。

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とあるYouTuberが高額なスパチャのキャンセルにより収益がマイナスになった事例が報告されている。ユーチュラの記事によると、ゲーム実況者が、2～3か月前の配信で、高額のスーパーチャットを受け取っていたが、最近になってそれらがキャンセルされたという。その結果、現在の収益はマイナス約15万円相当になってしまい、場合によっては20万円相当にマイナスが増えるかもしれないという（ユーチュラ）。

原因に関してはYouTube側に問い合わせ中とのことだが、未成年が親のクレジットカードを無断で使用した可能性があるとの回答を得たとのこと。「YouTubeヘルプ」の記載では、スーパーチャットは払い戻しはできないとの記載がある。しかし、日本では、未成年者が親の同意を得ず結んだ契約は取り消すことができると定められており、今回はこれに該当した可能性が考えられるとしている。

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大手YouTuber事務所のUUUMは10日、通期業績予想を下方修正し、最終損失が10億5000万円の見通しとなったと発表した。当初計画では営業利益は5億~7億円見込みとしていた（通期業績予想の修正に関するお知らせ[PDF]、ITmedia、Business Insider Japan）。

下方修正の理由としては、YouTube Shortsの再生数増加による「YouTube Shortsを除く動画再生回数が当初の想定を下回る推移をしたこと」、所属タレントなどの「P2C（Person to Consumer）ブランド」の評価損などが背景にあるという。これにより「販売費及び一般管理費が約1.7億円増加したこと」、保有する投資有価証券の評価損3.1億円を特別損失として計上したことが挙げられている。またCOVID-19感染症拡大に伴い、需要増を見込んでP2Cブランド関連の商品等を積み増していたが、想定どおりの需要とならず評価損を計上するに至ったと説明している。

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あるAnonymous Coward 曰く、

【緊急】虚偽の著作権侵害通報で鉄道系のチャンネルがBANされています[動画]によると、多数の鉄道系YouTuberに対して虚偽の著作権侵害通告を行いDMCAを悪用した攻撃行為が勃発、チャンネル登録者3万人のチャンネルがBANされている等の被害が発生しているそうだ。

背景にはこの分野の競争激化や一部の撮り鉄の行為に対する批判もあるが、犯人グループは今後も気に入らない鉄道系チャンネルを潰すと宣言しており、投稿者たちはニコニコ動画やTikToc等の非米国系サービスへの投稿や、事務所所属のYouTuberは事務所を通じてYouTubeへの異議申し立て等の対抗策を取っている。

虚偽のDMCAに基づく著作権侵害通告はYouTubeの所在する米国に於いても処罰や損害賠償の対象であるが、米国外の者による行為に米国の裁判所の判決に従わせるのも実質的に難しい問題があるようだ。

なお、過去に発生した鉄道系YouTuberへのDMCAを悪用した同様のケースしては亀山あゆむ氏による、JR東海に批判的であったり、名古屋鉄道を取り上げる動画を投稿していたYouTuberに対する物がある。

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headless 曰く、

YouTube がなりすましに関するポリシーを更新し、ファンチャンネルが認められる条件を厳格化している (YouTube ヘルプの記事、 The Verge の記事、 9to5Google の記事、 Neowin の記事)。

これまでのポリシーでは本人であるかのように見せかけたり、他人のチャンネルを装ったりしなければファンチャンネルへの制約はあまりなかったが、今後はチャンネル名やハンドルでファンのチャンネルであることを明示する必要がある。そのチャンネルが取り扱う元のクリエイターやアーティスト、法人を代表するものでないことを明確に示す必要があるとのこと。更新版ポリシーは 8 月 21 日に発効する。

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YouTube では Google の実験的プロジェクト Area 120 の Aloud によるサービスを用い、クリエイターに AI 吹替機能を提供する計画を進めているそうだ (The Verge の記事、 Ghacks の記事)。

Aloud の AI 吹替はクリエイターがアップロードした動画をAloudが文字起こしし、クリエイターによる文字起こしの確認・修正の後、翻訳した音声による吹替が行われるというものだ。文字起こし確認作業が入るので、YouTubeの自動字幕生成で時々みられるようなまったく意味不明な内容になることは避けられそうだ。

現在のところ英語の音声をスペイン語またはポルトガル語にのみ翻訳可能とのことだが、1 年以上前に Aloud が YouTube で公開したプロモーション動画ではインドネシア語やヒンディー語の吹替音声も含まれている。YouTube では既に数百人のクリエイターと AI 吹替のテストを行っており、2024 年にはクリエイターと似た声による吹替やリップシンク機能も追加する計画とのことだ。

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宮城県警察は17日、YouTubeを通じてゲームプレイ動画やアニメの内容を無断でアップロードしていた男を著作権法の疑いで逮捕したと発表した。日経新聞によると「ゲーム実況」配信で逮捕者が出るのは今回が初めてとのこと（KADOKAWAリリース、ORICON NEWS、Game*Spark、ITmedia、日経新聞）。

男性は、ニトロプラスが著作権を持つアドベンチャーゲーム「シュタインズ・ゲート 比翼恋理のだーりん」のゲーム実況動画をガイドラインに反して投稿。さらにアニメ版「STEINS;GATE」や「SPY×FAMILY」を権利者に無断で編集し、字幕やナレーションを付けた動画もアップロード。広告収益を得ていたとされる。

またゲーム実況は各ゲーム開発者が定めるガイドラインに準拠した場合に認められているが、今回はガイドラインに違反していただけでなく、ストーリー性があるゲームのエンディングシーンを公開していた点などが極めて悪質と判断されたという。

またアニメ版「STEINS;GATE」の製作委員会の一員であるKADOKAWAはリリースで、この男性が2019年より長期間にわたってアニメ作品の無断アップロードを続けていたことから、コンテンツ海外流通促進機構（CODA）と相談の上、鑑定書の提出など警察への捜査協力をしてきたという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

KAZUYA Channelに投稿された投稿者目線で考えるニコニコ動画がYouTubeに完全敗北した理由に於いて、そこで取り上げられた川上量生氏のツィートを参照しながらニコニコ動画がYouTubeに敗北した理由をYouTuberの視点で纏めているのだが、ニコニコ動画は2010年代後半から巻き返しを図るも手遅れとなるなど、KAZUYA氏はいかにも日本企業らしい顛末としている。

その背景にあるのが技術スタッフのマネジメントに失敗して開発体制が崩壊し、それにもかかわらず川上量生氏が権限を握り続けたことから、社内が混乱し技術的負債の問題が解決不能となり、2010年代にYouTubeが矢継ぎ早に出してきた動画の収益化やHD動画投稿、スマホ対応などの新機能や新サービスに対抗するどころか、当時からの懸案であったサーバー強化もままならず、動画投稿活動や高画質(非エコノミーモード)視聴を実質的にプレミアム会員に限定せざるを得なくなり、有力投稿者の流出を招いたことが原因としている。

また、今後のニコニコ動画は、YouTubeのポリティカルコレクトネス規制や合成音声規制によりYouTubeへの投稿が難しいジャンルで差別化して生き残るとの見方もあるようです。

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Googleは、YouTube動画内の「オーバーレイ広告」を、4月6日以降に廃止すると発表した。オーバーレイ広告は動画下部を覆い隠すように表示されるタイプのもので、旧式の広告フォーマットであったことから、モバイル版では表示されず、デスクトップ向けのみに配信されていた。このことから視聴者の混乱を招く一因となっていたとされる。また、オーバーレイ広告は視聴者が広告をクリックしたときにのみ報酬が発生していたため、オーバーレイ広告でクリエイターが収益を得るには十分でなかったとし、廃止しても影響が少ない点も廃止となった要因であるようだ（YouTube Help、PC Watch）。

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