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BS右旋で4K追加、『ショップチャンネル4K』、『OCO TV』、『4K QVC』の3者を認定へ

総務省は15日、BSの余剰帯域を利用して行われる4K放送事業者の3者について、電波監理審議会に対し原案を適当とする答申を受けたことを発表した。認定されたのは、SCサテライトの「ショップチャンネル4K」、OCOの「OCO TV」、QVCサテライトの「4K QVC」だった。公募時には5者が申請していたが、このうちの東京通信グループとWOWOWの2社が申請を取り下げたとしている(AV Watch)。

「ショップチャンネル4K」はショッピング番組を放送。「OCO TV」はアジア映画、ドラマ、音楽、日本の地域紹介番組を有料で一部無料で放送予定。「4K QVC」は通信販売番組。総務省は電波監理審議会の答申を受け、認定手続きを進める方針。

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トランジスタ技術の圧縮が映像化。『世にも奇妙な物語 '23秋の特別編』

スラドでも以前に取り上げたことがあるSF小説『トランジスタ技術の圧縮』が、フジテレビ系の「世にも奇妙な物語 '23秋の特別編」にてエピソードの一つとして放送されることになったそうだ。同作はトランジスタ技術創刊700号記念企画で続編が掲載された事でも話題となったことがある。放送日は11月11日(土)21時とのこと。映像作品で作中の書籍の圧縮技術をどれくらい再現して見せるのか、表現として楽しみな部分ではある(トランジスタ技術の圧縮』テレビ放送決定CQ出版社【公式】アカウント)。

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NHK、未契約世帯に割増金を求める民事訴訟を提起

NHKは6日、未契約の世帯に割増金を求める初の民事訴訟を提起した。NHKはこれまでも受信料の未払い者に対し未契約訴訟を起こしているが、2倍の割増金を求めるのは今回が初めてであるという。NHKは未契約の3つの世帯に対して、契約を促す文書や電話、訪問などで誠実な説明と配慮を行ったが、これに応じなかったため、最後の手段として割増金の請求を含む民事訴訟を提起したとしている(NHKリリース[PDF]ORICON NEWSAV Watch)。

放送法が改正され、今年4月からは「正当な理由がなく期限までに受信契約の申込みをしなかった場合」等に限り、NHKは通常の受信料に加え、2倍の割増金を請求できる制度が導入されている。

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NHKの「きょうの料理」、65周年を迎える

NHKの料理番組「きょうの料理」が65年続いたとして「テレビ料理番組の最長放送」のギネス世界記録に認定されたそうだ。11月3日には、ギネス世界記録に認定されたことを記念して放送開始から65年間の歴史を振り返る特番も放映されたという。番組内では栄養不足の時代に始まり、オイルショックで物価高騰、女性の社会進出、エコライフへのニーズといったそれぞれの時代に寄り添った企画を振り返る内容も放映された模様(きょうの料理公式NHK)。

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ロシア元女性テレビ編集者、パリで体調不良になりフランスが捜査へ

元ロシアのテレビ編集者で、ウクライナ侵略に反対のメッセージを発信しているマリーナ・オフシャンニコワさんが12日、滞在先のパリで体調不良を訴え、フランス検察当局が毒物を盛られた疑いがあるとして捜査を開始したという(産経新聞)。

オフシャンニコワさんは滞在先のアパートで不快な症状を経験。「自宅ドアに粉末が付着していた」として、ロシア人に毒を盛られた可能性を主張したとの報道もあったようだ。しかし、血液検査では毒物は検出されておらず、国際ジャーナリスト組織「国境なき記者団」のクリストフ・ドロワール事務局長も、毒を盛られたと主張したとの報道を否定している。

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実は『テレビ離れ』してなかった、画面利用時間は5年前と同じ。 レグザが実データ公開

TVS REGZAは2日、2023年のテレビ市場に関するセミナーで、「テレビ離れ」についての報道が実際には事実でないと説明した。同社は、全国300万台の視聴データをもとに、日の平均テレビ画面利用時間は2022年で6.6時間で、テレビ画面の利用時間が5年前と同じであると説明した(AV Watch)。

ただ、テレビの利用時間は5年前と変わらない一方、テレビでのネット動画視聴時間は増加傾向にある。2020年4月の時点では1日平均70分程度だったものが、2023年8月のデータでは、1日平均98分もテレビでネット動画を観るようになり、テレビ視聴スタイルの変化は顕著になってきているという。

また録画離れについても言及があった。1日のテレビ利用時間6.6時間の中から、「録画(通常/タイムシフト)」と「ネット動画視聴」の2項目を抜き出したところ、タイムシフトマシンのないモデルのユーザーは、テレビ番組の視聴が大きく減少している一方で、タイムシフトマシンのあるモデルのユーザーは、ネット動画と同じくらい、テレビ番組を楽しむ傾向があり、結果的にテレビの総視聴時間が伸びているという。

なおテレビのハード本体に関しては、近年、50型以上の大画面テレビの需要が増加しており、レグザでは特に65型サイズの出荷量が倍増、大画面テレビの需要が高まっているという。

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「不祥事を起こした芸能事務所のタレント」を使う広告主への印象、悪いと感じる割合は39.8%

オンジンは15日、「不祥事に関連するタレントが広告に出ている時に関する意識調査」の結果発表をおこなった。これによれば、不祥事を起こした芸能事務所に所属するタレントが広告に出演している場合、広告主に対する悪印象を持つ人は39.8%にのぼったという。このうち「悪い印象を持つ」割合が最も高い年代は30代だった(調査結果オリジンリリース)。

不祥事を起こしたタレント自身が広告に出演している場合、最も多いのが「どちらかといえば悪い印象を持つ」が35.5%。次いで「悪い印象を持つ」は38.5%に達した。この二つを合わせると74%の人が広告主に対する印象が悪くなるという結果となった。年齢が高くなるにつれてその広告主に対する悪印象が増加する傾向が示されており、「悪い印象を持つ」割合が最も高い年代は60代で58.8%が悪印象をもつ結果となった。

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専門家による特別チーム、ジャニー喜多川氏の性加害を認定

ジャニーズ事務所は29日、同事務所が設置した外部専門家による再発防止特別チームによる、故ジャニー喜多川前社長による性加害問題についての調査報告書を公表した。報告書によれば、性加害は長期間にわたって広範に繰り返されていた事実が認められたとされている(読売新聞日経新聞ORICON NEWS)。

報告書は、現在の代表取締役社長であるジュリー氏は、取締役就任時頃には、ジャニー氏の性加害の疑惑を認識していたと認められる。にもかかわらず、ジュリー氏は、性加害の事実の調査等をせず、取締役としての任務を懈怠した」との見解を示した。その上で「ジュリー氏が経営トップのままでは、役職員の意識を根底から変え、再出発を図ることは、極めて困難であると考えられるとして、事務所の解体的出直しを行うために、藤島ジュリー景子社長の辞任を勧告している。

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LG、ブリーフケース入り27インチポータブルテレビ「StandbyME Go」を米国で発売へ

LG Electronics USA は 15 日、27 インチのポータブルテレビ「StandbyME Go」を米国で発売すると発表した (プレスリリース製品情報The Verge の記事Neowin の記事)。

StandbyME Go は webOS を搭載し、音声操作に対応する 27 インチ FHD (1,920×1,080) の LCD タッチスクリーンディスプレイで、ブリーフケースに入ったデザインが特徴だ。具体的な容量は記載されていないが、内蔵バッテリーで最大 3 時間の利用が可能だという。テレビチューナーは非搭載とみられ、Wi-Fi 接続でストリーミングサービスを利用したテレビ視聴となるようだ。数多くのストリーミングサービスに対応しており、300 以上の無料 LG チャンネルも利用可能とのこと。

本体サイズは LGの韓国版サイトの製品情報によれば閉じた状態で 670 ㎜ × 119 mm × 433 mm。ディスプレイ横置き時には 670 mm × 598 mm × 560 mm、縦置き時には 670 mm × 729 mm × 560 mm、重量は 12.7 kg。このほか、ディスプレイを平置きで使用することも可能で、平置き用専用アプリを利用時の写真も掲載されている。米国での販売価格は 999.99 ドル。既に事前注文を受け付けており、予約分は 8 月 28 日の週から出荷見込みとのことだ。

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NHK、スマホ視聴で受信料負担を求められるように。視聴意思が明確な場合

8月10日に開かれた総務省の有識者会議で、NHKのインターネット活用業務に関する議論が行われた。この中でNHKによるネットの同時・見逃し配信を放送と同じく必須業務と位置付けることで合意が形成された。この方針に従い、テレビを持たずにスマートフォンなどから番組を視聴したい人向けに、費用負担を求める方向性が示されたという(産経新聞読売新聞)。

ただし、スマートフォンなどの場合、受信料の費用負担はスマートフォンなどの所有だけでは対象外とされ、アプリをダウンロードしID・パスワードを入力し、一定期間の試用と利用約款への同意などの、視聴意思が明確になった場合に対象とされることが提案されたとしている。

公益性が高い情報などに関しては無料提供を考慮するとする一方で、費用負担の発生部分についての詳細は今後の検討課題となった。議論は8月下旬にまとめられ、最終的には放送法改正が必要になる見込み。必須業務化の場合、配信対象は「放送番組と同一のもの」に加えて「災害情報、字幕など国民生活に必要な情報」に絞られる方針も示されている。

一方で、日本新聞協会メディア開発委員会は「必須業務化を議論するなら受信料制度のあり方を根本から議論すべきだ。現行の受信料制度を維持しつつ、ネットでの費用負担を求める議論には懸念と疑念を感じる」との見解を出している。

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テレビで使われる証言者の変声処理、もはや素人でも元の声か判別できる処理が可能

TBSの報道番組「news23」がBPO審議入りした。審議入りの原因は、同番組が今年1月12日に、農協の職員が重すぎる営業ノルマの実態を内部告発者の証言内容を放送する際、証言者の顔だけがモザイク処理されていて、首から下はそのままだったことから告発者の身元が判明したため。この結果、告発者が退職に追い込まれたとされている。この事件について4日、放送倫理・番組向上機構(BPO)が放送倫理違反の疑いを指摘し審議入りを決定した(BPOリリース弁護士ドットコム)。

証言者の匿名性保護については、証言者の希望や状況に応じて様々なケースがあり、その程度に合ったモザイク処理や音声加工が求められる。しかし、現在は技術も進化しており、従来のテレビ放送で多用される「声変え」程度の方法では、元の音声に近い状態に戻すことは難しくないとされ、証言者の身元が特定される可能性があることも指摘されている。

この問題について、ある報道関係者は一般的に匿名証言者の保護についてあまり意識がなく、証言者の安全を最優先すべきであるにもかかわらず、生々しさやリアルさを求める傾向があると指摘しているとのこと。

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ワンセグスマホが減った理由

ITmediaの記事によると最近、Twitter上で「NHKのせいでワンセグスマホが減った」という投稿が増えているそうだ。現在の多くのスマートフォンはワンセグに対応していない。その理由の一つとしてNHK受信料が挙げられるという。2019年に最高裁が出した判決では、ワンセグ機能付き携帯電話を所有しているだけでNHKと受信料契約を結ばなければならないとされた。この判決以降、ワンセグチューナーを搭載したスマートフォンは激減したとされる(ITmedia)。

ワンセグは携帯電話でもニュース番組などを視聴できるため、災害時の情報取得手段として注目されることもある。しかし現在は4G LTEのエリアが拡大し、YouTubeなどの動画配信サービスで手軽に高画質な動画が視聴できる環境も整った。メーカー側もワンセグ搭載スマートフォンが減った理由として、動画サービスの普及やチューナー搭載による端末価格への影響などを総合的に判断して製品数を減らしているとコメントしているようだ。

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国連人権理事会がジャニーズ性加害調査へ

ジャニーズ事務所の前社長であるジャニー喜多川氏による性的加害問題について、国連人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会が来日し、被害者の証言を聞くための調査を行うことが判明した。この作業部会は、各国の人権侵害について調査し、改善策を提案する専門家から構成されているという。作業部会は7月下旬から8月上旬にかけて来日、東京と大阪で被害者へのヒアリングを行う予定。調査結果を基に、日本に対する勧告を含む報告書が来年6月からの人権理事会に提出される予定だとしている(共同通信東京新聞)。

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長寿番組「新婚さんいらっしゃい!」で初の同性婚カップルが登場

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、放送開始から50年以上経つ人気長寿番組「新婚さんいらっしゃい!」(朝日放送テレビ)に男性カップルが登場するそうだ。過去にフランスでの公開収録で事実婚の男性カップルが登場したことがあるが、国内で、法的に結婚した男性カップルが登場するのは初めてらしい。

皆様がこれまで印象に残っているカップルはいるだろうか。

男性カップルの話題のついでにもう一つ。同性同士の結婚を認めない現在の民法等の規定は憲法違反だとして、男性カップルが国にそれぞれ100万円の損害賠償を求めていた訴訟の判決で、名古屋地裁は30日、違憲と判断したことが報じられている。なお賠償請求に関しては棄却している。産経新聞の記事によると、同種訴訟は全国5地裁で起こされており先行訴訟の判断は「違憲」1件、「合憲」2件と分かれている。今回の判決は4件目の判決であるという(産経新聞)。

国側は24条に「両性」などの文言が用いられていることから、同性婚を想定していないと反論していた。松野官房長官は30日の記者会見で、政府としては、婚姻に関する民法等の諸規定が憲法に反するものとは考えておらず、この点に関する国の主張が受け入れられなかったものと承知している述べている(朝日新聞)。

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訃報:「ノッポさん」で知られる高見のっぽ氏

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事NHKニュースの記事NHKニュースの特集によると、教育テレビ(Eテレ)の教育番組「できるかな」の「ノッポさん」で知られた俳優の高見のっぽ氏が昨年死去していたそうだ。「できるかな」では、約20年間にわたり、無言で工作をするキャラクターを演じて、世代を超えて親しまれた。

皆様の中にも、「できるかな」をきっかけに工作をするようになった方もいるのではないだろうか。

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急減が続いていたNHKの受信契約数、2022年度の第4四半期は11万件の増加

NHKが26日に発表した2022年度第4四半期業務報告によると、今年の1~3月で受信契約件数が11万件増えたという。昨年4月以降、4~9月の半年間で約19万8000件、10~12月にもさらに2万件という想定以上のペースで契約数の減少が続いていたが、4月に受信料の「割増金」を請求できる制度をNHKが導入したことから、駆け込み契約が起きたとみられる。あるNHK関係者は「割増金制度」についてメディアが相次いで報じ、そのアナウンス効果で契約が促されたのだろう」と述べていた模様。最終的に22年度の契約件数は前年度比10万7千件減にとどまり4144万件となったとしている(NHK朝日新聞その2)。

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NHK、朝ドラのロケで国の重要文化財を破損

KAMUI 曰く、

時事通信の記事などに依ると、NHKが今秋から放送予定の朝の連続テレビ小説『ブギウギ』の撮影中、滋賀県東近江市の百済寺の本堂(国の重要文化財)を破損したそうだ(NHKのプレスリリース)。

しかも破損したのは「本堂の濡れ縁で出演者10人が踊る」シーンのリハーサル中だったという。濡れ縁の床板を支える木材が折れて、約5メートルに渡って床板が沈み込んだとのこと。この本堂は慶安3年(1650年)の竣工で、約370年前の建物。普通の神経してたら「ここで踊ろう」という発想自体が出てこないと思うんだが・・・なお、NHKによるこの手のやらかしについては、昨年4月に中継所工事で世界遺産の熊野古道を破損なんてことがあったばかりだ。そう言えば、2002年には『ゆく年くる年』の中継で「照明を設置するために東大寺の鐘楼に釘を打った」なんてこともあったか・・・

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ロシアのテレビとラジオで核攻撃警報。ハッカーによる攻撃

報じている元ネタが怪しいところばかりだが、ロシアのモスクワとスベルドロフスク地方(中西部)のテレビ・ラジオ番組が3月9日、外部からハッキングされ、核攻撃に備えるよう人々に呼び掛けられるという内容が放送されたとの報道が出ている(Metro Newscatranchdreamさんのツイート[動画あり]Switch News東スポWEB)。

当初は通常の番組が放送されていたが、突然画面が切り替わり、ロシアの地図が西から東へと徐々に赤くなり、核攻撃が発生したので急いで避難所に行くよう指示される放送があったという。この放送では「あらゆる種類のガスマスクを使用すること。ガスマスクがない場合は、綿ガーゼの包帯を使用すること、ヨウ化カリウムの錠剤を服用すること」といった内容などが流されていたようだ。

こうしたハッキングによるデマ放送は2週間強の期間に3回ほど発生しているという。ロシアではこうしたサイバー攻撃が定期的に発生する状況になっているとしている。

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R-1グランプリに不正疑惑、1人目の採点で一瞬優勝者の点数が映る

ピン芸人日本一を決める「R-1グランプリ」でやらせ疑惑が持ち上がり、ネット上で話題になっていたようだ(ねとらぼなないろreportQuick Timez)。4日に放送された「R-1グランプリ 2023」では、決勝初出場の田津原理音さんが優勝している。しかし、ねとらぼの記事によると、

ファーストステージのトップバッターで登場したYes!アキトさんの点数発表の場面で、スタジオの大型モニターにアキトさんの審査結果が出る直前に、一瞬だけ「田津原理音 470点」と出番前であるはずの田津原さんの名前と点数が表示されました。

という経緯があったようだ。これがやらせ疑惑を持たれる原因となっているようだ。「R-1グランプリ」はこうしたネットの声を受けて公式Twitterで

3/4(土)19時放送「R-1グランプリ2023」の審査得点発表の際、リハーサル時に入力した仮のデータが制作側の不手際により誤表示されました。全出場者の得点は審査員の厳正な審査によるものです。経緯は番組公式HPで報告いたします。視聴者、関係者の皆様にご迷惑をお掛けし謹んでお詫び申し上げます。

という声明を出す事態となっているようだ(R-1グランプリ公式Twitter)。

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英BBC、ジャニー喜多川氏のドキュメンタリー放送へ 「暗部」追及を予告

英BBCで3月7日にジャニーズ事務所を創業したジャニー喜多川氏(故人)のドキュメンタリーを放送するとしてネット上で話題になっている。BBC公式の番組の説明によると(BBCの番組案内J-CASTニュース)。

ジャニー喜多川氏が経営するタレント事務所は、多くの少年たちをスーパースターに育て上げていた。しかし、日本は50年以上にわたって、ジョニー喜多川の持つ暗部、彼の事務所で噂されてきた「長い間の性的虐待の疑惑」を守り続けてきた。2019年に同氏が亡くなった後も、日本のメディアはほとんど沈黙を守ってきた。それなぜなのか? ジャーナリストのMobeen Azhar氏が、J-POPアイドルの現実と、ジャニー喜多川氏がメディアに与えた影響を探り、見て見ぬふりをしてきたことの残酷な結末をあぶり出す。

という内容らしい。なお、J-CASTニュースによれば、元週刊文春記者の中村竜太郎氏が、ジャニー氏の問題についてBBCからインタビューを受けたと話している模様。

あるAnonymous Coward 曰く、

如何なジャニーズ事務所の権勢だとて、英BBCには届かない。

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