能登半島地震の避難所でノロウイルス感染が30件発生。厚労省

2024年1月10日 14:21

武見厚生労働大臣は9日の記者会見で、能登半島地震の避難所でノロウイルス感染が約30件報告されていることを明らかにした。石川県内の避難所や被災した高齢者施設では8日までに、ノロウイルスを含む消化器感染症の患者が約30人確認されたという（産経新聞、朝日新聞）。

武見大臣は、現地で活動する日本環境感染学会の災害時感染制御支援チーム（DICT）と連携し、避難所で感染症が発生した際には専門家チームに相談できる体制整備を進めていると説明した。武見大臣は感染症拡大を防ぐために、マスクの着用を含むせきエチケットや手指の衛生、換気などを可能な範囲で実施するよう求めている。

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現代人に広まる「デジタルため込み症」

スラド

著者: nagazou

2024年1月5日 18:04

Forbes JAPANの記事によると最近、「デジタルため込み症」なるものが広まっているらしい。曰く、この症状は、大量のデジタルファイルを蓄積してしまい、それらを手放すことに強い抵抗感を持つ状態を指すという。記事では「デジタルため込み症」の特徴や自己診断方法について紹介されている（Forbes JAPAN）。

元記事によると自己診断のための10項目には以下の通り

1. 古いファイルや使っていないファイルを削除するのをとても難しく感じる
2. 自分の仕事に直接関係のないものでも、デジタルファイルを蓄積する傾向がある
3. 特定のファイルを削除することは、愛する人を削除するようなものだ
4. 特定のファイルを削除すると、不安を感じる
5. 特定のファイルを削除しなければならないことに、強い抵抗感がある
6. 保存しているファイルの中には、いつか役に立つかもしれないと強く感じるものがある
7. 所有しているデジタルファイルの数がわからない
8. 特定のファイルを削除することは、自分の一部を失うようなものだ
9. 特定のファイルを削除することを考えると、不快な感情が沸く
10. ファイル数が多すぎて、特定のファイルを見つけるのが難しいときがある

なお元記事によると、この症状は「取り残されることへの恐怖（FOMO）」や、写真や動画などのデジタルコンテンツに対する感傷的な価値、将来役立つ可能性への期待などが原因だという。この症状は物理的な所有物のため込みと同様に、苦痛や害をもたらす可能性があるとしている。

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米食品医薬品局、リスクの高い点眼剤や虚偽の効果をうたう点眼剤の使用を避けるよう注意喚起

スラド

著者: headless

2023年12月17日 11:36

目に直接入れて使う目薬などの点眼剤は免疫など身体が備える防御機能をバイパスするとして、汚染リスクの高い製品や未認可の有効成分を含む製品を避けるよう米食品医薬品局(FDA)が消費者に注意喚起している (FDA のガイダンス、 Ars Technica の記事)。

今年米国では点眼剤のリコールがたびたび行われ、FDA が注意喚起を行った。FDA は市場に出回る点眼剤を常に調査しているが、処方箋不要の市販薬 (OTC) の製造施設検査は製品が市場に出回る前に行われないこともあるという。

消費者が注意すべき点としては、点眼剤を使用する前に手を洗うこと、容器の先端に触れないこと、異常を感じたら使用をやめること、予期せぬ副作用があったら医師に相談すること、といった一般的なもののほか、使用を避けるべき点眼剤として以下のような製品を挙げている。

緑内障や白内障、網膜症、黄斑変性といった OTC 点眼剤では治療できない症状の治療をうたう OTC 製品
ホメオパシーとラベルに記載された製品
硫酸銀や銀を含む製品
メチルスルフォニルメタンを有効成分とする製品

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国民生活センター、輸入ほくろ取りクリームで重い皮膚障害が起きると注意喚起

スラド

著者: nagazou

2023年12月15日 18:05

国民生活センターは13日、中国製とみられるクリームをインターネット通販で購入したことにより、重度の皮膚障害を負ったケースが4件あったと公表した。このクリームは「点痣膏（中国語読みでディエンジーガオ）」と呼ばれ、ホクロやシミ、イボなどを取ることができるという。このクリームに関連して全国の消費生活センターには5件の相談があり、そのうち4件で皮膚障害が報告されたという。同センターでは使用や購入をしないよう注意喚起している（国民生活センター、毎日新聞）。

センターでは、河北火舞商贸有限公司（APGAR）の「点痣膏」を調査した結果、このクリームには酸化カルシウムと水酸化ナトリウムが含まれており、強いアルカリ性を示していることが判明した。皮膚への腐食性があり、不可逆的な損傷を引き起こすレベルに達しているとされている。赤く腫れ、皮膚の色が変わり、潰瘍ができたとの報告などもあったいう。

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猫を飼うと統合失調症のリスクが倍になるという研究

スラド

著者: nagazou

2023年12月13日 06:06

猫を飼育することと統合失調症の発症についての研究で「猫を飼うと統合失調症のリスクが2倍になる」という結果が示されたという。こうした説は1995年に提唱されており、その原因としては、猫の寄生虫であるトキソプラズマが関連している可能性が指摘されているそうだ（Oxford Academic、GIGAZINE）。

オーストラリアの研究チームは1980年~2023年に発表された17件の研究を分析し、猫の飼育と統合失調症関連疾患のリスク増加との間に有意な相関があることを見出したという。研究チームは、共変量を調整したところ、猫と接触した人は統合失調症を発症するリスクが約2倍であることを発見したと述べている。

ただ元となった17件の研究のうち、15件は特定の病気を発症した被験者を対象にした症例対照研究で、原因と発症の因果関係を証明するものではなかったとされる。研究チームは、よりよく理解するためには、幅広い人口を対象としたより質の高い研究が必要だとしている。

インスリン自動注入システム用アプリのバグ、意図せず10倍のインスリンを注入してしまう可能性

スラド

著者: nagazou

2023年12月12日 07:08

headless 曰く、

国内では製品が提供されていないようだが、Insulet のインスリン自動注入システム「Omnipod Insulin Delivery System」用の Android アプリにバグがあり、意図しない大量のインスリンが注入される可能性があるそうだ (The Register の記事、 Insulet の米国向け安全情報、英国向け安全情報)。

このバグはアプリのボーラス計算機で注入量として 1 未満の数値を入力する場合、小数点を最初に入力すると小数点が認識されないというもの。たとえば、「0.3」ユニットを指定しようとして「.3」のように入力すると、実際には「3」となり、意図した量の 10 倍が注入されることになる。そのため Insulet では、1 未満の数値を入力する場合に先頭の「0」を必ず入力することや、確認画面で最終的な数字をよく確認することを推奨している。ただし、このアプリ「Omnipod 5 App」は最新のバージョン 1.2.4 で問題が修正されており、米国向け安全情報にはアプリの更新情報も記載されている。

全米で犬の謎の呼吸器疾患が拡大

スラド

著者: nagazou

2023年12月7日 15:12

ナショナルジオグラフィックの記事によると、全米でイヌの呼吸器疾患が広がりつつあり、その原因が新種の病気である可能性が高いという。この病気は通常の上気道疾患よりも症状が長引き、ほとんどの治療法が有効ではないとされる。ただし致命的なものではない上、人間には感染しないと見られている（ナショナルジオグラフィック）。

2022年の夏からニューハンプシャー州を中心に広がっているとされる。獣医学研究所のデイビッド・ニードル氏らは一般的な呼吸器疾患の検査をしたが結果は全て陰性。従来のウイルスやバクテリアとの関連は見つかっていないという。

米ニューハンプシャー大学ハバード・ゲノム研究センターのローレンス・ゴードン氏は、感染症状のあるイヌから採取した30個のサンプルの21個の中からDNAのある小さな断片を発見した。このDNAはこれまで発見されていなかったバクテリアだとしている。研究チームはマサチューセッツ州とロードアイランド州のイヌにも検査を拡大したところ、ロードアイランド州のサンプルでは、同じ未知のバクテリアが発見されたという。

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子どもの1％に「聞き取り困難症」。学習への影響を防ぐため早期の診断を

スラド

著者: nagazou

2023年12月5日 14:03

日本医療研究開発機構（AMED）の実施した大規模調査によると、子どもの約1％に聴力検査では問題がないにも関わらず、「聞き取り困難症（LiD）」の症状が見られることが分かったという。海外では人口の0.2~5%に症状があるという報告があるそうだ。LiDは音の情報を処理する際に起きる障害で、言葉が理解できないなどの症状が出るのだという（朝日新聞）。

調査は関西の9校に通う4350人の子どもとその保護者を対象に行われ、LiDの症状を自覚する割合や関連する発達問題について調査がおこなわれた。その結果、LiDの自覚度は学年が上がるほど高くなる傾向がある。一方で保護者は症状を過小報告しやすい傾向があり、周囲が気がつきにくい問題があるとしている。この研究ではLiDは子どもの学習や言語習得に影響を及ぼす可能性があるため、早期に診断を受け対策を取る必要があるとしている。

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50歳以上のインターネットユーザーは心代謝性疾患リスクや死亡リスクが低いという研究成果

スラド

著者: headless

2023年12月2日 21:58

headless 曰く、

中国の研究グループが中国・メキシコ・米国・欧州の 4 つのコホートを対象に行った研究によると、50 歳以上のインターネットユーザーは非ユーザーと比べて心代謝性疾患や死亡のリスクが低かったそうだ (論文、 Atlas VPN のブログ記事、 BetaNews の記事)。

各コホートにはインターネット使用のほか、糖尿病や心臓病、脳卒中を含む心代謝性疾患の有無や、これらの疾患2つ以上の罹患歴がある心代謝性疾患の多疾病罹患、CES-D によるうつ症状の自己評価を行っている。50 歳以上の成人 104,422 人から集めたデータによると、インターネットユーザーは糖尿病・心臓病・脳卒中および死亡のリスクが低く、この逆相関関係はメキシコ・中国・米国・欧州の順に大きくなっていったという。

たとえば、欧州の 50 歳以上のインターネットユーザーは非インターネットユーザーと比べて心代謝性疾患リスクが 14 ～ 30% 低く、死亡リスクは 40% 低い。この逆相関関係の一部はうつ症状の少なさと連動しており、社会経済的地位の高い人と女性でより大きくなる。さらには過去に心代謝性疾患を経験した人では死亡リスクがおよそ 30% 低くなるそうだ。逆に 65 歳未満で社会経済的地位が低い男性独身者は特定の心代謝性疾患リスクが高くなるとのこと。

研究グループではインターネット使用がうつ症状を軽減することで心代謝性疾患リスクと死亡リスクを低下させる可能性があるとしつつ、年配者のインターネット使用を推進するにあたっては社会経済的地位や健康リテラシーにも配慮する必要があると結論付けている。

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大人の重度の近視患者に対する治療法を検証する臨床研究

スラド

著者: nagazou

2023年12月1日 17:07

東京医科歯科大学のグループが、重度の近視患者に対する新たな治療法を検証する臨床研究を開始した。この研究では、大人を対象として赤色の光を利用することで、眼球の形の変形を防ぎ、近視の進行を抑制できる可能性を探るというもの。従来は子どもを対象とした研究が行われていたが、今回は成人に焦点を当てた初めての臨床研究だという（NHK）。

近視が進行すると、眼球の形が歪んで網膜剥離や緑内障などの合併症が生じ、視覚障害や失明につながる可能性があるとされる。研究グループは特殊な装置を使用し、赤色の光を目に当てることで網膜を包む膜を厚くする効果があり、眼球の変形と近視の悪化を防ぐ可能性があるとしている。

この臨床研究では、18歳以上の重度の近視患者30人を対象に、2か月間にわたり毎日2回、3分間ずつ赤色の光を利用して効果と安全性を調査する。で海外ではこの治療法が子どもに対して承認されている国もあるものの、大人に対する臨床研究はこれが世界で初めての試みだとしている。

第一三共のオミクロン株XBB対応ワクチン承認へ。12月以降の接種で使用

スラド

著者: nagazou

2023年11月29日 14:28

第一三共が開発したCOVID-19オミクロン株XBBに対応したワクチンが、厚生労働省の専門部会に承認申請されたことが27日に報じられている。厚労相が近く承認する見込みとのこと。このワクチンは米ファイザー、米モデルナの両社製と同じメッセンジャーRNA型となる。同社のワクチンは8月に承認されていたが、従来株対応としての申請だったため、改めて9月にXBB対応で承認申請されていた（朝日新聞）。

第一三共のワクチンは12歳以上が対象となるとしている。政府は同社から計140万回分を購入することで合意しており、現在行われている全世代を対象にした秋接種で使用される。12月4日の週から自治体に配送、順次接種が始まる見込みとしている。

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糸を引くマフィンで食中毒

スラド

著者: headless

2023年11月19日 19:15

あるAnonymous Coward 曰く、

東京ビッグサイトで 11・12 日に開催された「DESIGN FESTA」で焼き菓子店「Honey×Honey xoxo (ハニーハニーキス)」が製造・販売した複数マフィンの購入者から「糸を引いている」「異臭がする」といった訴えが相次ぎ、中には食べてしまって腹痛を訴える人もいる模様。

これを受けて Honey×Honey xoxo は厚労省へ自主回収を届け出たが、その危険度が「Class I」に分類された。これは「重篤な健康被害又は死亡の原因となりうる」レベルでフグ毒や毒キノコと同じ扱いとなる。

食中毒の原因は調査中だが、プロのパン職人によると、糸を引いたのはバシラス属菌の引き起こす「ロープ現象」だそうな。バシラス属菌は、芽胞状態だとかなりの高温にも耐えられるので、場合によってはパンや焼き菓子でも繁殖する。

このパン職人は今回の件を

生のフルーツという扱い難い食材を使った
焼き上げた後の保存方法に問題があった (5 日間 18 ℃ 程度で放置)
保存効果のある砂糖を使わなかった
という複合的な原因があったとみている。

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アヘン産出国であるアフガン製アヘン95％減。タリバン政権の麻薬禁止により

スラド

著者: nagazou

2023年11月10日 16:04

国連薬物犯罪事務所（UNODC）は5日、アヘンの最大製造国アフガニスタンで、今年のアヘンの推定製造量が約95％減少したと発表した。タリバン暫定政権が2022年4月に麻薬禁止政策を実施したことによる影響であるという。アフガン産のアヘン推定製造量は2022年に世界の約80％を占めていた。昨年の製造量は6200トンだったが今年は333トンに減少したとのこと（UNODC発表、共同通信）。

全土でアヘンの原料となるケシの栽培面積が急減し、小麦への転作が進んだとしている。この政策は食料不安を緩和する効果があったものの、小麦はケシよりも安価なため農家の収入が著しく減ったとしている。アフガニスタン国内ではアヘンの使用が多量に行われているが、科学的根拠に基づいた治療の選択肢は依然として限定されている。UNODCはアヘン剤使用障害を持つ人々が、潜在的にさらに有害な物質に頼るのを防ぐことや、農家がケシ栽培を再び始めないよう、農業支援の強化が必要と指摘している。

あるAnonymous Coward 曰く、

タリバンもたまには良い事をする。

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米食品医薬品局、食品への臭素化植物油使用を禁止へ

スラド

著者: nagazou

2023年11月7日 14:28

headless 曰く、

米食品医薬品局 (FDA) が食品への臭素化植物油 (BVO) 禁止を提案し、意見募集 (ERR_SSL_VERSION_OR_CIPHER_MISMATCH エラーが出ることがあるため、Internet Archive のスナップショット) を行っている (FDA の告知記事、 Ars Technica の記事)。

BVO はソフトドリンクで柑橘系のフレーバーオイル分離を防ぐために用いられる。日本や EU では食品添加物としての使用が禁じられているが、米国では使用が認められており、カリフォルニア州で BVO を含む4種の食品添加物を禁ずる食品安全法が今年成立して注目を集めた。意見募集は 2024 年 1 月 17 日まで。

ゼロCOVID政策緩和後の中国、胎児内臓逆位の症例が急増したとの報告書

スラド

著者: headless

2023年11月4日 11:58

中国でゼロ COVID 政策緩和ののち、数か月の間に胎児内臓逆位の症例が大幅に増加したそうだ (報告書、 Ars Technica の記事)。

内臓逆位は内臓の配置が左右反転するという非常に稀な症状だ。報告書では上海市の国際和平婦幼保健院と長沙市の湖南省婦幼保健院の産科センターで妊娠 20 週～ 24 週に行われる超音波診断のデータ 2014 年 1 月～ 2023 年 7 月分を調査している。その結果、胎児内臓逆位の症例数は 2023 年の最初の 7 か月で 2014 年～ 2022 年の年間症例数中央値の 4 倍を超えていたという。症例数は 2023 年 4 月にピークとなり、通常より多い状態が 6 月まで続いた。具体的には 2023 年 1 月～ 7 月で 56 件の胎児内臓逆位の症例があり、うち 52 件は完全内臓逆位、4 件は部分内臓逆位だったとのこと。

中国ではゼロ COVID 政策が緩和された 2022 年 12 月初めから 2023 年 2 月初めにかけて SARS-CoV-2 感染数が急増し、人口の 82% が感染したという。先天性内臓逆位は異常な形態発生の分布や内臓の側性化にかかわる繊毛の機能不全と結び付けられている。SARS-CoV-2 が垂直感染するかどうかについては結論が出ていないが、妊娠初期の胎児の感染や SARS-CoV-2 による母体の炎症反応が影響している可能性もある。ただし、胎児内臓逆位の症例増加と SARS-CoV-2 感染増加の因果関係を示す証拠はなく、さらなる分析が必要とのこと。

なお、症例が増加したといっても内臓逆位の症例は依然として非常に稀とのことだ。

中国の研究者が新種のコロナウィルスを発見

スラド

著者: nagazou

2023年10月30日 15:12

中国の科学者たちは調査により、中国・海南省で以前には見られなかったウイルスを8種類発見したそうだ。これらの8種類のウイルスは、種の障壁を越える可能性があり、新たなパンデミックを引き起こす能力を持っているという（Vipin M. Vashishthaさんのポスト、ScienceDirect）。

この研究は、中国海南省におけるげっ歯類によるウイルスのバイローム（生態系内のウイルスの組成）を分析、新たなウイルスについて調査したもの。げっ歯類は人獣共通感染症の媒介者であり、新興感染症（EID）のリスクを高める要因となっている。

中国の海南省でげっ歯類から合計682のサンプルを収集、それらのサンプルから得られたウイルスのDNA情報を分析した。新たに発見されたウイルスのうちの一つ「CoV-HMU-1」と名付けられた新しいコロナウイルスは、Covidなどと同じコロナウイルスのサブジャンルに属することが判明したという。

あるAnonymous Coward 曰く、

「このウイルスは齧歯動物から発見されており、専門家らは、ウイルスが種の壁を越えた場合、人間に感染する「高い確率」があると警告している」そうな
今の新コロは旧型新型コロナウィルスになるのかな？

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感情のコントロールが苦手な幼児は特定の腸内細菌を多く持つ

スラド

著者: nagazou

2023年10月28日 06:09

京都大学の明和政子教授らの研究チームは、感情のコントロールが苦手な幼児に特定の腸内細菌が多いことを発見したとする論文を発表した。腸内細菌は食習慣に影響を及ぼし、3~5歳の幼少期に形成され、生涯変わらない可能性があるとされる（サイキンソーリリース、共同通信）。

研究では、全国の保育園や幼稚園に通う3~4歳の257人を対象に、腸内細菌や食事摂取状況、偏食の有無を調査した。さらに幼児の日常の問題行動に関する評価尺度を用いたアンケート調査も行われた。その結果、感情を抑制する認知機能に発達リスクを有する幼児の腸内細菌叢において、Actinomyces属とSutterella属の相対量が高いことが示されたという。このリスク群では緑黄色野菜の摂食頻度が低いこと、偏食の割合が高いことも分かったとしている。この結果から、幼少期の食習慣が脳の発達に影響を及ぼす可能性があると研究チームは指摘している。

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働き方改革による残業規制、医師においても来年４月から始まる

スラド

著者: nagazou

2023年10月26日 18:01

ugoo 曰く、

現在は働き方改革関連法の成立により長時間労働が規制されているが、建築業・運送業・医師については2024年まで適用除外されており、これを「2024年問題」と称していた。

そして医師についても2024年4月から、残業時間は原則として年960時間までに法規制されることとなった（厚生労働省）。これは一般労働者の年720時間以内を超えるラインであるが、それでもこれに該当する医師は、2019年より半減しているのだという（読売）

なお「原則として」というのは、基本的にはA水準で規制される場合であり、認定病院として「臨床研修・専攻医の研修」「高度な技能の修得」と判断された場合、C水準として1,860時間まで可能である。A,B,Cの水準について、それぞれモデルケースのタイムテーブルが公表されている（厚生労働省 pp:37-39）

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COVID-19、2021年の予防接種2回が実施されなかったらどうなったか

スラド

著者: nagazou

2023年10月25日 08:05

maia 曰く、

京大と感染研の共同研究で、2021年予防接種2回が仮に無かった時の日本の流行を推計（Evaluating the COVID‑19 vaccination program in Japan, 2021 using the counterfactual reproduction number）。2021年2月～11月末で6330万人（6320～6360万人）が感染し、36.4万人が死亡。実際には470万人感染、1万人死亡。医療リソース圧迫の波及的影響やロングCOVID（後遺症）も含めると、相当にえぐいものがある。

日本では2021年にCOVID-19の全国予防接種プログラムを実施し、1日100万人以上に予防接種を実施した。しかし、集団レベルで実施されたこのプログラムの直接的・間接的影響はまだ十分に評価されていない（nature）。

natureに掲載されたこの研究では2021年のデルタ株（B.1.617.2）流行時のワクチンの効果を調査した。この研究では、2021年2月17日から11月30日までの確定症例をベースに、COVID-19ワクチンを打たなかった場合の仮想的な感染と死亡数を推定し、実際のデータと比較している。

研究では、ワクチン接種が実施されなかった場合、調査期間中の累積感染者数は6330万人、死亡者数は36万4000人と推定されている。現実の感染者数は470万人、死亡者数は1万人だったという。

今回の研究によれば、2021年中の日本におけるワクチン接種は、仮想的なシナリオと比較して死亡率を97%以上減少させることに成功している。ワクチン接種とワクチン接種者を拡大するタイミングが、COVID-19感染症による負担を軽減する鍵となるとし、疫学情報に基づいた迅速かつ適切な意思決定が不可欠だとしている。

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糖尿病治療薬が一部で『やせ薬』として扱われ不足

スラド

著者: nagazou

2023年10月17日 17:05

ネット上で糖尿病の治療薬が「やせ薬」として話題になり、美容や減量目的での使用として広まってしまった結果、「GLP-1受容体作動薬」という糖尿病治療薬に出荷制限がかかる状況になっているという（朝日新聞、その2）。

朝日新聞の報道によると、この薬が保険適用されない自由診療を中心に処方されているという。健康保険組合連合会は、美容目的で糖尿病と診断され、公的保険が適用されているケースについて疑念を持ち、2020年10月~22年9月の診療明細書を調査した。その結果、3か月以上受診した75歳未満の患者のうち、減量効果があるとされる薬を1種類だけ処方された人は、2種類以上処方された人と比べて、血糖値の検査をしていない割合が高かったことが判明した。特に20代以下の患者の中で、1種類だけ処方された人のうち4.7％で検査が行われていなかったとしている。

医師らはこれが糖尿病治療に悪影響を及ぼし、必要な人々に薬が行き渡らなくなる可能性があると懸念、厚生労働省や日本糖尿病学会などの関連機関は、この薬を「糖尿病でない人への安全性と有効性が確認されていない」として注意喚起している。

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