パリのルーブル美術館で環境活動家の女性たちが28日、レオナルド・ダ・ヴィンチの名作「モナリザ」にスープを投げかける騒動を起こした。活動家曰く「健康で持続可能な食料への権利」を訴えるために行われたそう。絵画自体はガラス板で保護されており、損傷はなかったとしている。環境活動家たちは、モナリザにオレンジ色の液体を投げかけた後、絵画の前で「芸術と、健康で持続可能な食料への権利のどちらが大切か。我々の農業システムは病んでいる」と叫んだという（朝日新聞）。

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2024/1/24 Apple Music Classicalが日本でも提供を開始した（ITmedia、ケータイ Watch）。

タレコミ子が待ち望んでいたアプリであり、当日の朝インストールしたのだが、朝は聞いている時間がない。
まずは通勤のCarPlayで聞こうとしたのが、残念なことにCarPlayの画面上にアイコンはなく初っ端から落胆したのだが、CarPlayでリンクしてあれば、本体側で操作する必要はあるのだが、音楽は車内に流れるので、まぁ使えないことはない。

Apple Music Classicalはキュレーターの造詣の深さとセンスが問われる種類のアプリであろう。「朝のクラシック」や「心やすらぐクラシック」などを試聴してみると、なるほど選曲も音質も悪くない。

コーデックはApple Musicと同様のようで、モバイル通信とWiFiとで別々に選択が可能であり、高効率ロッシーHE-AAC/高音質ロッシーAAC 256Kbps/ロスレス48kHz 24bit/ハイレゾ192kHz 24bitから選択できるようだ。

M2 Mac miniにDACをUSBで接続したオーディオ環境で、WiFi6下で、iPhone15ProからAirPlay2で接続して聞いてみる。

悪くない。強いて言えばMacの画面が煩く感じるが、その点は個人の好みの範疇であろう。
別途、BelkinのAirPlay2アダプターを光接続した環境もあるので週末にでも試してみるつもりだ。

タレコミ子は、Apple MusicとAmazon Music unlimitedを契約しており、いずれどちらかを解約するつもりでいるが、これでApple側に大きく傾いた印象があるのだが、残り少ないスラド民の選択はいかがであろうか。

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タイ政府は19日ごろに発表した、タイ南部のパンガー県でリチウム鉱床が2箇所見つかったとする発表を撤回した。最初の発表では、その埋蔵量は約1480万トンとされ、南米のボリビア（2100万トン）やアルゼンチン（2000万トン）に次ぐ規模という話だった（日経新聞）。

ところが、22日ごろに出た新たな情報によれば、実際に見つかったのはリチウムを平均0.45%含む「リチア雲母」という微量の鉱物だったという。そのため、リチウムの埋蔵量は約6万7000トンと大幅に下方修正された。現地メディアは政府が市場を混乱させたなどと批判しているそうだ。

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北米におけるビッグフット・サスクワッチの目撃情報について、アメリカグマの生息数が多いほど増加するとの研究成果が公表されている (論文アブストラクト、 Ars Technica の記事)。

アメリカグマ (Ursus americanus) は「black bear」と呼ばれるが、毛の色は黒に限らず、明るい茶色や赤茶色まで個体によってさまざまだ。周囲を見回すために2本の後肢で立ち上がることも多いく、ビッグフットが住むと考えられている森林地帯に出現する。そのため、ビッグフットの目撃情報はアメリカグマの見間違いではないかと以前から指摘されており、太平洋岸北西部ではアメリカグマの生息数とビッグフット目撃数の相関関係を示す研究成果が過去に公表されている。今回の研究はこれを米国とカナダ全体に広げるものだ。

研究では米国とカナダの州ごとに人口と森林の広さを勘案し、アメリカグマの生息数に対するサスクワッチ目撃件数の割合を算定している。ただし、アメリカグマの生息数に関するデータのない米国の 4 州 (ロードアイランド、テキサス、ウィスコンシン、ワイオミング) およびカナダの 4 州 (アルバータ、ニューファンドランド・ラブラドール、ノースウエスト、ノバスコシア) は除外し、アメリカグマの生息が確認されていない 9 州 (デラウェア・ハワイ・イリノイ・インディアナ・アイオワ・カンザス・ネブラスカ・ノースダコタ・サウスダコタ) は生息数 0 としている。

その結果、サスクワッチ目撃件数はクマの生息数と統計的に有意な相関関係があり、クマが 1,000 頭増加するごとにサスクワッチ目撃件数は 4% (95% CI: 1-7%) 増加。2006 年の全州平均ではクマおよそ 5,000 頭ごとに 1 回のサスクワッチ目撃が報告されているという。統計的に考察すると、多くのサスクワッチ目撃情報はクマを見間違えたものとみられ、そこにビッグフットがいるなら、それはクマかもしれないとのことだ。

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サイバーセキュリティ会社のQuarkslabによると、多くのUEFI/BIOSに実装されているPXE（Preboot Execution Environment）ブート機能には、9件の共通の脆弱性「PixieFAIL」が存在すると報告されている。これは、多くのUEFIにはネットワーク経由でブートを行なう「PXE」がTianocoreのオープンソースプロジェクト「EDK II」に基づいて実装されており、そのEDK IIのIPv4およびIPv6の実装に脆弱性があったためだという（Quarkslab、PC Watch）。

EDK IIを実装していて影響を受けるUEFIは下記の通り。

• Armのリファレンスソリューション
• Insyde SoftwareのInsyde H20 UEFI/BIOS
• American Megatrends Inc（AMI）のAptio OpenEdition
• Phoenix TechnologiesのSecureCore
• MicrosoftのProject Mu

PixieFAILは、PXEブートの初期段階でDHCPサーバーとのやり取りに問題があり、次のような脆弱性が報告されている。

• 整数アンダーフロー（CVE-2023-45229）
• バッファオーバーフロー（CVE-2023-45230）
• 境界外読み取り（CVE-2023-45231）
• 無限ループ（CVE-2023-45232、CVE-2023-45233）
• TCPセッションハイジャック攻撃の可能性（CVE-2023-45236）
• 擬似乱数ジェネレーターの使用（CVE-2023-45237）

ただし、この脆弱性はPXEブートを使用していない環境では影響を受けないため、一般ユーザーにとってはほとんど脅威にならないとされている。最新のUEFIへの更新、PXEブートの無効化またはネットワーク分離を強制した環境での実行、安全なOSの導入などによって、この脆弱性から保護することができるとしている。

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徳島大発のベンチャー企業「グリラス」のペットフード部門である「コオロギ研究所」が、高い原料価格や飼育上の問題などを理由に、1月25日に閉店することが発表された。この研究所は、爬虫類や両生類、小動物の餌として活コオロギやコオロギの冷凍・乾燥品、そしてコオロギパウダーを販売していた。しかし、コオロギの原料価格が高騰し、季節的な要因も重なって飼育が困難になったため、閉店を決定したとのこと。ただし、同社は食用昆虫事業は継続予定であり、餌用のみの中止だとしている（産経新聞）。

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2023年にラーメン店の倒産が過去最多になったそうだ。増加の背景には、食材価格の上昇、光熱費の増加、人件費の高騰などが挙げられている。東京商工リサーチによると、2023年に負債が1000万円以上のラーメン店が45店舗倒産、前年比で2.1倍に増加した。ラーメン店の倒産数は2009年以降のデータでは最多で、2013年の42店舗を上回った（テレ朝news）。

COVID-19の影響で経営が困難になったラーメン店は、政府からの支援策や休業補償などを受けてきたが、コロナ禍が明けても客足が戻らないことや小麦などの食材価格、水道光熱費の上昇、人手不足による人件費の増加が資金繰りを圧迫したという。価格転嫁が最適な対策ではあるものの値上げは有名店でも容易ではなく、『1000円の壁』と呼ばれるものも立ちはだかっていると東京商工リーチは指摘している。

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OpenAIのサム・アルトマンCEOが、一般消費者向けおよびAI製品の生産に必要な半導体チップの大規模な生産に関連し、半導体製造工場ネットワークを設立するための資金調達を進めているという。報道によれば、アルトマンCEOは大口投資家候補とすでに会談している模様。アブダビを拠点とするテクノロジーグループのG42や、ソフトバンクグループなどの投資会社などの名前が挙がっているようだ（Forbes JAPAN）。

記事ではこの取り組みが成功すれば、米国と中国の間で進行中のチップ戦争に影響を与える可能性があるとしている。両国ともAI、軍事、消費財分野のアプリケーション向けチップの生産を強化しようとしていることから、注目されている。

この半導体工場がどこに設置されるかは不明だが、米国に拠点を置いた場合、同国の半導体製造力の向上に貢献する可能性がある。現在、米国は世界のチップの約12％を国内で生産しているものの、コスト削減のためにアウトソーシングにも大きく依存している。自動車における半導体の使用の増加や、地政学的な貿易リスクが続くことから、アルトマンCEOのプロジェクトは実現する可能性が高いとみられている。

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アクションカメラの中にはアクティベーションが必要なものがあるが、そうした製品の一つであるDJI製のOSMO POCKET 3の購入後、アクティベーションを試みる際に、Google PlayでDJI公式アプリの偽物に引っかかり、クレジットカード情報が盗まれるということが起きていたという（BCN＋R）。

BCN＋Rの記事によると、OSMO POCKET 3の購入後、早く使いたいという気持ちから、Google Playで「DJI Mimo」を検索、ダウンロードした。Google PlayでDJI Mimoを検索し、2番目に表示されたアプリをダウンロードし、アプリを起動したところ、IDやパスワードの設定、クレジットカード情報の入力を求められたと述べている。アプリが偽物だと気付いた後にカード会社に連絡し、即時停止と再発行を依頼したと報告している。

実はDJIが米中貿易摩擦の影響で米商務省のエンティティリストに入ったことから、Google PlayではDJI公式アプリが検索できなくなった。そのため、Google Playに掲載されているDJI公式を名乗るアプリはすべて偽物であるとして、注意が必要だと警告している。

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農林水産省は2026年度からブロッコリーを国民生活に重要な「指定野菜」として追加することを発表したそうだ。これにより、ブロッコリーはキャベツやダイコン、トマトなどと並んで14品目の指定野菜に加わる。1974年のバレイショ以来半世紀ぶりの新規追加だという（読売新聞）。

現在、ブロッコリーは35品目の「特定野菜」として扱われているが、今回の格上げで初めて指定野菜に昇格する。この変更により、価格が著しく下がった場合には、従来よりも生産者に支払われる補助金が増額されるという。

農水省によると、ブロッコリーの22年産の出荷量は15万7100トンで12年産から28％増加。また、総務省の家計調査によれば、2人以上の1世帯あたりのブロッコリーの購入量も22年には4850グラムとなり、12年比で29％増加しているという。

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岡山の中学校1年生がおこなったコオロギの研究によると、2種類のコオロギの羽の構造や鳴き方などを調べた結果、鳴き方に違いがあることなどがわかったという。この研究は、第67回日本学生科学賞の中央予備審査（中学）ので入選2等に選ばれた。研究をおこなった中学生は、エンマコオロギの鳴き声は癒やされるが、フタホシコオロギの鳴き声はそうでもないことに気がついて研究を始めたという（読売新聞）。

2種類のコオロギの羽の構造や鳴き方を調べた。その結果、フタホシコオロギはオス32匹中、29匹が右羽が上で、左羽が下に重なる「右利き」。残る3匹は左の羽が上の「左利き」だった。一方メスは25匹中、右利きが11匹、左利きが14匹と左右差は見られなかったという。鳴き声を録音して波形のデータに変換したところ、左利きのオスのコオロギは右利きと比べて鳴き声が小さく、鳴いている時間も短いことも判明した。

ピンセットで羽の重なり方を入れ替えて、右利きを左利きにすると、ほとんどのフタホシコオロギは鳴くことができなくなったとしている。

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IHIは12日、世界で初めてジェットエンジンのテールコーン部分に搭載可能な出力1000キロワット級の電動機を開発したと発表した。この電動機は、2020年に開発された250キロワット級の電動機を基に新しい技術を取り入れて実現した。1000キロワット級の電動を可能にするために、高密度成形コイル技術や熱・流体・構造技術を活用した新開発の排熱システム技術を採用しているという。2020年代半ばにはエンジンに搭載した形態での実証を行うことを目標に開発を進めていくとしている（IHI、ニュースイッチ）。

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アイスランド南西部の火山が14日に再び噴火し、溶岩が流れ出して付近の小さな漁師町グリンダビークの外縁部に到達したそうだ。この噴火は昨年12月に続くもので、今回は一部の住宅に被害が出ており、居住地域がこれほどの規模で脅威にさらされるのは約50年ぶりとなるという。住民は事前に避難しているが、少なくとも数軒の家屋が火災を起こし被害が出ているとされる。アイスランドの国営放送は、噴火から24時間以内に溶岩が町に到達するという当局の見方を伝えており、住宅などへの被害拡大が懸念されている（ANNnewsCH 、Bloomberg、NHK、ロイター）。

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2023年11月、世界の半導体売上高が1年余りぶりに増加したそうだ。米半導体工業会（SIA）によると、11月の世界半導体売上高は480億ドル（約7兆円）で前年同月比5.3％増加した。月比では2.9％増と、10月よりも緩やかな伸びとなった。こうした増加は、人工知能（AI）などの新技術による需要の回復を示すものとされている。11月の世界半導体売上高の成長をけん引したのは中国で、前年同月比7.6％増加。米州は3.5％増、欧州は5.6％増だったが日本は2.8％減少した（Bloomberg 、日経新聞、EE Times Japan）。

ほかの指標でも同様の傾向を見せている。半導体の国際団体であるSEMIは、2024年の製造装置の世界売上高が2年ぶりに増加し、23年比で4%増の1053億ドル（約15兆3000億円）になると予測。25年には1240億ドルに達し、22年を上回る見通しとしている。

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