2021年第1四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期比25.5％増、Huaweiがトップ5から消える

2021年5月5日 13:41

IDCが4月28日に公表したスマートフォン出荷台数の推計値によると、2021年第1四半期は前年同四半期から25.5%増加(7,030万台増)して3億4,550万台となっている(プレスリリース)。

出荷台数はすべての地域で大きく成長しているが、特に中国(30%増)と日本・中国を除くアジア太平洋地域(28%増)の増加幅が大きいそうだ。今回の成長はCOVID-19パンデミックが始まり、過去最大の減少幅となった2020年第1四半期との比較ではあるものの、2年前の2019年第1四半期と比較しても11%増加しており、成長は本物とのこと。

成長の主な要因としては何年も抑えられていた買い替えサイクルを5G需要が押し上げた点が挙げられるが、何よりもスマートフォンが日々の生活に欠かせないものになってきているのは明らかだという。パンデミック後の世界へ向かうにあたり、多くの消費者はパンデミックの中で生まれた新しいユースケースを持っていくと予想されるとのことだ。

ベンダー別にみると前年同四半期に2位だったHuawei(2020年第4四半期は5位)がトップ5から消える一方で、トップ5はいずれも2桁成長を実現した。1位のSamsungは成長率28.8%とトップ5中最も低いが、出荷台数は1,690万台増加して7,530万台となっている。2位のAppleは50.4%増(1,850万台増)の5,520万台と大きく成長したが、3位のXiaomiは64.8%増(1,910万台増)の4,860万台と成長率・出荷台数の増加幅ともに最も大きく、Appleとの差を詰めている。

OPPOは64.5%増(1,470万台増)の3,750万台とXiaomiに次ぐ成長を果たし、ランク外からvivoを抜いて4位に上昇した。vivoの順位は変わらず5位だが、40.7%増(1,010万台増)の3,490万台と大幅に成長している。

子供の数は40年連続減少し、1,500万人を割る

スラド

著者: headless

2021年5月5日 09:55

5月5日のこどもの日にちなみ、総務省統計局が2021年4月1日現在の子供の数(15歳未満の人口)を推計している(統計トピックスNo.128)。

子供の数は前年から19万人減少して1,493万人。40年連続の減少となった。男女別では男子が765万人、女子が728万人と、男子が37万人多く、人口性比は105.0となっている。記事には1950年以降のデータしかないが、子供の数は1920年の第1回国勢調査の時点で2,000万人を超えていたため、データがある中では過去最少であり、初めて1,500万人を割ったことになる。

総人口に占める子供の割合は前年から0.1ポイント減少して11.9%となった。子供の割合は47年連続で減少しており、2013年以降は12%台で推移していたが、今回初めて12%を割った。子供の割合を諸外国と比較すると、日本が最も低い水準だという。

なお、今回は都道府県別の推計値が省略されている。

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