iPhone 12のセラミック・シールド、やっぱり強かった



headless 曰く、ドイツのソフトウェアエンジニアがマクドナルドの非公開APIをリバースエンジニアリングし、米国内のマクドナルド各店舗でアイスクリームマシンが壊れていないかどうか地図上に表示するサイト「mcbroken」を公開している(The Vergeの記事、 Ars Technicaの記事)。
作者のRashiq Zahid氏は7月、ベルリンのマクドナルドでMcSundaeが購入できなかったことからmcbrokenのアイディアを思いついたという。マクドナルドのモバイルアプリをリバースエンジニアリングして非公開APIを見つけたZahid氏はドイツのマクドナルドでテストを開始。正しい結果を返すかどうか、自転車でベルリン市内の店舗をすべて回って確認したそうだ。
そして先日いよいよマクドナルドの本拠地米国に進出してWebサイトをオープンし、20分で10,000人が訪れる盛況となったそうだ。アイスクリームマシンの状態を調べる方法としては、各店舗を選択してMcSundaeを注文するというもので、当初は1分間隔でクエリを送っていたところ、ボットとみなされてブロックされてしまったという。そのため、30分間隔に変更したとZahid氏はThe Vergeに説明したようだが、23日にZahid氏が投稿したツイートでは毎分18,752ドル相当を注文をしていると説明されている。
なお、アイスクリームマシンの調査で注文を確定することはなく、mcbrokenのせいで溶けてしまったアイスクリームはないそうだ。mcbrokenはZahid氏が勝手に公開しているサイトであり、存続できるかどうか気になるところだが、米マクドナルドのコミュニケーション担当VPのDavid Tover氏はZahid氏を真のマクドナルドファンだと讃えており、当面閉鎖されることはなさそうだ。
ちなみに、タレコミ時点で全米のアイスクリームマシン故障率は11.22%。最も故障率が高い都市はサンディエゴ(31.82%)で、シアトル(26.67%)、ニューヨーク(26.09%)、ボストン(25%)が続く。Zahid氏は冗談のつもりで始めたそうだが、役に立つサイトだと考える人も多いようだ。
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headless 曰く、米カリフォルニア北部地区連邦地裁のLaurel Beeler下級判事は23日、米商務省のWeChat提供禁止措置に対する事前差止命令を継続すべきとの判断を示した(裁判所文書: PDF、 The Vergeの記事、 Neowinの記事)。
米商務省は9月18日、大統領令に基づいてWeChatに対する9月20日以降の米国内での提供禁止などの措置を発表した。しかし、WeChatユーザー連合がこれを不当な措置だと主張し、米大統領などを相手取った訴訟を提起。9月19日にBeeler判事が事前差止命令を出したため、米政府が命令中止の申立を行った。
Beeler判事は事前差止を命じた際、措置が表現の自由を定めた合衆国憲法修正第1条に反するという原告側の主張を認めており、米政府が措置の内容が国家安全保障上の問題を解決するために最低限必要なもの(修正第1条の例外として認められる)だという十分な証拠を示していないと判断していた。
今回、米政府は新たな証拠としてWeChatの親会社のTencentの脅威を主張した。しかし、米商務省の情報セキュリティ担当次官補はWeChatの更新提供が止まっても実際に使えなくなるのは1~2年後との見方を示し、その間に重大なセキュリティ脆弱性が見つかる可能性は小さいと主張するなど、措置の実効性が低いことを認めるような内容もみられる。
判事は最低限必要な措置として認められるには政府機関での使用禁止や、原告側が提案したセキュリティのベストプラクティスによる脅威の緩和、Tencentが提案した緩和策を取り入れるべきだとし、新たな証拠は事前差止命令を覆さないと判断している。
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総務省は21日、「民間ラジオ放送事業者のAM放送のFM放送への転換等に関する「実証実験」の考え方(案)[PDF]」を発表した。11月20日までの間、意見募集を行うとしている(総務省、日経クロステック)。【基本方針】
a) AM放送のFM放送への転換は、単純に現在AM波で放送されている放送コンテン ツをFM波で放送するものであることから、制度改正については、これに必要なものに 限定することとする。
b) AM放送のFM放送への転換は、民間ラジオ放送事業者の経営判断により行われる ものであり、国の政策としてすべてのAM放送事業者に対してFM転換を求めるもので はなく、転換時期についても画一的に定めるものではないこと。
などとしている。実験の結果から、制度のあり方や維持の方向性といったAMラジオの今後の方向性を決めていくとみられる(SankeiBiz)。総務省は今回示した考え方案を元に広く一般の意見を募集し、意見を元にして修正後に新たな方針を示す予定だとしている。
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朝日新聞によると、リサイクル・インクカートリッジを販売している企業が、インクカートリッジの仕様を変更したのは独占禁止法に違反するとして訴訟を起こすそうだ。リサイクル業者がメーカーを訴えるという変わった訴訟になっている(朝日新聞)。
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兵庫県で警察犬1匹が現在逃走中であると報じられている。この警察犬は2歳のシェパードの雄で名前は「クレバ号」(神戸新聞NEXT)。
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AC0x01 曰く、小惑星「ベンヌ」でTouch-And-Go(TAG)サンプル採取に成功したNASAの探査機オシリス・レックス (OSIRIS-REx)だが、サンプルが大き過ぎて蓋が完全には閉まらない状態になっているようだ(プレスリリース、 AFPの記事、 時事ドットコムの記事)。
分析の結果、採取したサンプルは目標の60gを大きく超える400g程度とみられている。しかし、ロボットアームの端にある採取容器の蓋に大きめの物体がはまり込んでいるようで、蓋が完全には閉じ切らず、隙間からかなりの量のサンプルがこぼれていることも判明したという。
余分な動きでさらにサンプルがこぼれることを防ぐため、NASAは予定していたサンプルの質量分析やエンジン点火を中止し、サンプルのリターンカプセル格納に注力する。
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Teslaが完全自動運転のベータテストを開始したことについて、米国家運輸安全委員会(NHTSA)が動向を注視し、公衆の安全を守るのに必要な対応を取ることも辞さないと述べているそうだ(The Vergeの記事)。
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あるAnonymous Coward 曰く、東大が感染者、非感染者役の人形とマスク三種、実際のコロナウィルスを使い、
マスクの感染予防効果(ウィルスの吸入量抑制効果)の実験を行った。
細かい数字は元ソースを当たってほしいが、
結局のところ、ウィルスの拡散防止にも、感染予防(吸入量減)にも効果があると言う結果。
また、今まで言われている通り
①感染者、非感染者双方がマスクをしている。
②感染者の実がマスクをしている
③非感染者のみがマスクをしている
順で効果が高いと言うのが裏付けられる結果となっている。
情報元へのリンク
東京大医科学研究所の河岡義裕教授らの研究グループが、感染力のある現物の新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)とマスクを使用し、マスクの防護効果についての検証を行った。SARS-CoV-2を利用したマスクの検証実験はこれが世界で初めてだという(東京大学、mSphere、朝日新聞、ITmedia、FNNプライムオンライン)。
実験では人工呼吸器を備え、人間のように呼吸を行うマネキン2体を用意した。1体は感染者に見立てて設定され、ウイルスを含む飛沫とエアロゾルを咳のように感じで吐き出させた。もう一方は健常者という扱いになっている。双方を50センチ離してマスクを着脱して対面させて測定した。このほか、マスク有り・無し、種類の違いなどの条件を設定、密閉された環境にに設置した上で、2体が吸い込むウイルスの量について調査した。
実験の結果、どちらもマスクなしの状態では1メートル離れても、ウイルスの量はあまり減らなかった。吸い込む側の健常者マネキンだけにサージカルマスクを付けると50パーセントほど減少。布マスクを装着すると、吸い込むウイルスの量は60~80%までに減少した。また医療用のN95マスクを使用した場合では10~20%に減らす効果があった。
反対にウイルスを吐き出す感染者マネキンだけにマスクを装着した場合、吸い込むウイルス量は着けなかった場合に比べて20~40%まで抑えられた。N95マスクの場合は、ほぼ0%にまで減少した。なおN95マスクに関しては密着が不十分な場合は、サージカルマスクと同じ程度の効果しか出ないことがあるという。
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