ふきのとうのアクの部分には、発がん物質である「フキノトキシン」が含まれているとされている。アルカリ性の熱湯などでアク抜きすることで簡単に対処できることから、ふきのとうは必ずアク抜きをするよう注意される。ところが、岐阜大学によると、そのフキノトウの苦みの主成分に、がんの転移と増殖を強く抑制する効果があることが分かったそうだ（岐阜大学リリース[PDF]、大学ジャーナルオンライン、ナゾロジー）。

フキノトウに多く含まれるペタシンがそれで、がん細胞の特異的なエネルギー代謝を阻害する役割を果たすのだそうだ。がん細胞は、一般的な細胞と比べると増殖・転移するために大量のエネルギーと代謝物を消費する。この代謝反応は、トコンドリアの呼吸鎖複合体I（ETCC1）に依存しており、ETCC1を阻害すればがんの増殖と転移を効果的に抑制できると考えられているという。しかし、従来のETCC1阻害剤は活性が弱いもしくは毒性が強いという問題があったそうだ。

しかし、岐阜大学が調査した結果、日本原産植物フキノトウに豊富に含まれるペタシンでは、従来型の阻害剤の1700倍ものETCC1阻害活性と3800倍以上もの抗がん活性があることが分かったそうだ。また正常組織にはほとんど影響を与えないとしている。このため同大のリリースではペタシンは、抗がん・転移阻害薬として有望であるとしている。

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みずほ銀行で8日午前に100台ほどのATMやインターネットバンキングが利用できなくなるトラブルが起きたそうだ。不具合は午前9時20分頃から発生、一部のATMおよびみずほダイレクト等が利用不能になったとしている。このうち、27台のATMで操作中に現金が引き出せなくなる状態になったという。原因はハードウェアの不具合とされ、午前10時半までに復旧したとしている（NHK、日経新聞、みずほダイレクト）。

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headless 曰く、

著作権侵害は犯罪だと訴えるキャンペーンで「Piracy. It's a Crime」などの公共広告動画を公開していたドメイン「piracyisacrime.com」だが、現在はパロディ動画へリダイレクトされるようになっている(TorrentFreak の記事)。

このドメインはキャンペーン終了後に空き地となったり、日本の看護師向けかけもち求人情報サイトになったりしていたが、最近は 2,695 ドルで売りに出されていたそうだ。誰が購入したのかは不明だが、リダイレクト先は英シットコム「The IT Crowd」の公式 YouTube チャンネルが公開している動画であり、番組は何年も前に終了していることから番組が購入したとは考えにくい。

リダイレクト先の動画はキャンペーンで最も有名な動画「You Wouldn’t Steal a Car」のパロディだ。元ネタの動画は Motion Picture Association (MPA) と Federation Against Copyright Theft (FACT)、シンガポール知的財産局 (IPOS) が共同で制作し、2004 年に公開された。映画館での放映や DVD への収録も行われ、ミームにもなっている。

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宮崎県公式サイト上に置かれていた感染者情報の文書のファイル名が話題となっていたようだ。そのファイル名は「感染者情報一覧表ねw」というもの。宮崎日日新聞の記事によると、職員が末尾に「new」と打ち込もうとして日本語変換した結果、「ね」＋「w」という名前になってしまっていたようだ。もちろん、一時的なもので1日以内に修正されたようだ。県は「不適切な表現で誤解を与えてしまった」としているとのこと（宮崎日日新聞）。

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東京医科歯科大学は8月30日、デルタ株に「N501S」という変異が起きていることを発表した。8月に入院した患者の検体から検出されたものだという。該当感染者に渡航歴はなく、感染経路は不明。この変異をもつウイルスは、8月27日現在で8例報告されているが、今回発見されたものは国内で変異した可能性が高いとされる（朝日新聞）。

ネット上ではこの「N501S」という文字列に敏感に反応したガラケー世代の人たちがいるようだ。「ドコモの携帯かよ」「何か懐かしいものを感じる」「数字とSの間にiが付いてたら完璧だった」「NEC製？」といったように該当世代では懐かしい思い出について語る人たちもいたようだ（Togetter）。

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headless 曰く、

公正取引委員会は 2 日、Apple が App Store Review ガイドラインの改訂を申し出たことを受け、App Store における独占禁止法違反に関する審査の終了を発表した(プレスリリース、 Apple のプレスリリース)。

現在の App Store Review ガイドライン 3.1.1 ではアプリで利用するデジタルコンテンツや機能の販売にアプリ内課金の使用を義務付けており、他の方法での購入へ誘導する外部リンク等をアプリ内に配置することを禁じている。アプリ内課金では売り上げから 15 % または 30 % の手数料が徴収されるが、著作権料等の負担が大きい音楽配信事業等では費用の圧縮が困難だ。

ガイドラインの規定は価格引き下げの効果が期待できるアプリ内課金以外の販売方法への誘導を禁止するものであり、公正取引委員会では独占禁止法上問題となる可能性があるとして調査を行っていた。しかし、今回 Apple がアプリ内購入以外の販売方法に誘導する外部リンクの設置をリーダーアプリに許容するガイドライン変更を申し出たことから、公正取引委員会では独占禁止法上の問題を解消すると認めた。Apple によれば、変更は来年初めから適用されるとのこと。

また、App Store の審査基準が不透明だと多数のデベロッパーから指摘されていた件に関しても、Apple がガイドラインの明確化や審査の透明性向上の取り組みを進めること、3 年間にわたり年に 1 回の報告を行うことを申し出たことから、本件審査を終了することにしたとのことだ。

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夏休み期間中の8月31日まで、Twitter上で＃スイカ割り工作コンテストなるものが開催されていたそうだ。このコンテストでは、スイカ割りという条件を満たしていれば、規定や材料に特に制限はないとのことで、さまざまな科学実験を行っているWebサイト「高エネルギー技術研究室へようこそ」も参加したという（高エネルギー技術研究室へようこそ、動画）。

同サイトでは、コンデンサに充電した電気を一気に流し、6000Vの高電圧でスイカを割るという装置を制作した。実際の制作の経緯としては同サイトを見ていただきたいが、完成したものは人間も簡単に死ぬレベルの凶器が完成したようだ。実験1回目ではきれいにスイカを割ることに成功。2回目は電極のセッティングや電圧を変えてみたところ、ピンク色に爆発するスイカの様子がハイスピードカメラによって撮影されたという。破片が10m先にも飛んでいく惨劇が起きたとのこと。

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AIベンチャー「ELYZA」が、文章の要約文を生成するAI「ELYZA DIGEST」を試せるデモサイトを公開中だ。このサイトではAIが人間に匹敵する正確さで記事を要約してくれるもの。デモサイトでは文章のコピーもしくはWebサイトのURLを入力することにより、サイト全体の内容を要約してくれる。要約にはELYZAが研究を進めている自然言語処理技術（NLP）を用いて要約に適したシステムを開発したという。文の構造が崩れてたり、会話文だったりしても、高い精度の要約文が生成できるとしている（ELYZAリリース、ITmedia）。

accentor 曰く、

これは画期的。これをタレコむか、それともこれをタレコミに使ってみるか悩む（とりあえず「この日記をスラドにもタレコむ (コメントは有効必須)」をポチ）。
少なくとも誤変換と誤字脱字はなくなる。あれ、完璧では？

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maia 曰く、

元ASCII創設者の西和彦氏が次世代MSXについて「もうすぐ」とツイートしたことが話題となっている（4Gamer.net）。同氏のブログにある次世代MSXのコンセプト（#458）によれば、「一番の特徴はメディアマシンであるということ。二番目はIoTのコントローラーとしての機能を持つということ。三番目はマルチCPU時代に対応するパーソナルスーパーコンピュータに拡張することができること。」

またこのほか旧MSX用のROMカートリッジを動作させる機能も考えられているという。2005年の過去記事に1チップMSXに関する話題があるが、これをしようした製品がようやく実現したと言うことなのだろうか。

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やや旧聞に類する話ではあるが、栃木、群馬、埼玉の3県が接する「3県境」に設置された金属製プレートが8月17日に盗難に遭っていたそうだ。プレートは直径8センチの真ちゅう製で、コンクリート製の杭に固定されていたという（東京新聞、NHK）。

こうした3つの都道府県境が接する場所は全国に48カ所しかなく、ほとんどが山中などアクセスが困難な場所にある。この栃木、群馬、埼玉の3県境のプレートはアクセスも容易なことから観光名所ともなっていた。この3県の境界は、明治から大正の期間に曖昧になっていたものを測量、各県の市長や町長が文書に調印、明確化した記念に設置されたものだそうだ。

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世界のガス価格が高騰しているそうだ。日経新聞によると、夏は天然ガス価格が安定しやすいとされているが、今年は経済回復の傾向が強まったこと、脱炭素の動きが加速していることなどから需要が増えたことに加え、供給面も弱まってきていることから需要が厳しくなっているようだ。欧州のガス価格に関しては歴史的な水準に達しているとしており、電気事業連合会の記事によれば、どこまで上昇するのかわからないとしている。また中国などアジア地域ではLNGが取り合いとなってるそうだ（日経新聞、電気事業連合会、東京新聞）。

国内でも電力・ガス大手が全社が9月からの値上げを表明している。電気・ガスの全社が値上げするのは2か月連続。。東京新聞の記事によると、

電気料金で値上げ幅が最も大きいのは中部電力の146円。東京電力は140円、沖縄電力が117円、東北電力は114円、中国電力が107円。関西電力は90円、四国電力が81円、北海道電力は67円、北陸電力と九州電力が62円だった。都市ガスの値上げ幅は大阪ガスが108円、東邦ガスは107円、東京ガスが104円、西部ガスは80円。

だとのこと。

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イベルメクチンの有効性の是非に関して情報が錯綜している。イベルメクチンがCOVID-19の治療などに効果があるとする話は以前から出ていたが、プレジデントオンラインの記事によれば、効果ありとする論文の多くが、早期にCOVID-19の治療情報を共有する必要性から査読前の（プレプリント）という形で発表されたものだという。そしてこうした論文の多くは現在は取り下げられているとされる（プレジデントオンライン）。

しかし、この初期段階の時点の情報が記憶に残っている人が多く、イベルメクチンを推奨する人は多く残っている。そうした推奨者の中には東京都医師会の尾崎治夫会長もおり、その関係でイベルメクチン押しの医師や政治家もいるとしている。しかし国内でも製薬会社の興和による臨床試験を発表したばかりの状態であり、イベルメクチンのCOVID-19治療薬としての能力は未知数な部分が多い。この記事では特効薬という言葉を単純に信じてはいけないとする5つの理由について紹介を行っている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

9月より正式始動するデジタル庁だが、5月に開設した法人向けnoteのドメイン名を「note.digital.go.jp」から「digital-gov.note.jp」に変更することを26日に発表した（発表ツィート）。

noteは文章や画像などを配信するブログ系のサービス。政府機関のドメイン名を.go.jpから.jpに変更するのは、政府機関かどうか保証されなくなるので退化では？と思ったのだが、本件については逆に、5月の時点で浩光先生が「.go.jpということはこのサイトに書きこんだ内容は公文書になるのでは？」「外部委託のサービスなので.go.jpに置いてはいけないのでは？」「.go.jpなのにクローラーを排除しているのは違法では？」とのツッコミを行っており、.go.jpを使ってはいけない案件だったらしい（Togetterまとめ）。

5月に公開・指摘され8月に変更ということで、政府機関にしては素早く対応されたというべきだろうか？

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読売新聞によると、みずほ銀行で続いたシステム障害で経営陣が25日、社員向け説明会を開催したという。その中でバックアップ機能が機能しなかった件について、保守管理を行う人間の問題があったと話しているという。6回目の障害となったことで顧客側の反応もかなり厳しいものとなっているとされる。一方で同じ読売新聞の同日の別記事によれば、金融庁は2019年に稼働した勘定系システム「MINORI」にあるのではないかと疑っているようだ（読売新聞、読売新聞その2）。

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中国では大都市を中心にキャッシュレス決済が普及しているが、文春オンラインの記事によると、それが裏目に出る事例が報じられている。東京オリンピック直前のタイミングで内陸にある河南省に豪雨が降った。川は氾濫して道路の多くが冠水。新郷という都市では道路の水深が2メートルを越えたとするWeiboへの投稿が見られたという。河南省全体で死者302人、行方不明者50人、家屋被害3万戸、水没車両は41万台という被害が出たとされている（文春オンライン）。

この豪雨被害によりネットが使用不能になり、キャッシュレス決済サービスが使えない場所が広がったそうだ。こうした場所ではシェアサイクルや配車サービスも使えず、白タク依存状態に。手持ちの現金がなくATMが水没して壊れていることから、キャッシュレス決済に完全に依存していた家庭などでは、物々交換やツケ払いなどが起きたとしている。こうした状況は地域によっては2週間ほど続いたとされている。

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愛知県の知多半島周辺でエキノコックス症の原因となる多包条虫の検出が複数見つかっている。多包条虫はイヌやキツネに寄生することから、北海道近辺での発見例が多く、これまで本州での発見例はごく少数だった。愛知県衛生研究所の記事によれば、愛知県での初めての検出は2014年3月とされ、それ以降の2017年から2021年にかけて8例の感染例が分かっているそうだ（まとめまとめ、愛知県衛生研究所）。

このことに関連したツイートをしているnakanetakashiさんによれば、エキノコックスは 多包条虫のイヌ・キツネ体内での寿命は半年以内。しかし、中間宿主である野ねずみなどのげっ歯類の体内では長期に生存することができるという。同氏は知多半島で複数の感染例が長期に渡り見つかっていることから、同地域に住むげっ歯類の間で感染環が成立している恐れがあると指摘する。調査や薬剤散布などの対策をする必要があるほか、飼い犬の放し飼いや拾い食いに注意するよう警告している。

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インスタントでなければ良いかというとそうでもなく、糖尿病専門医の市原由美江さんによるととんこつラーメンはリスクが高い存在とのこと。動物性脂肪と麺に含まれる糖質を一緒に摂ることにより血糖値が急激に上がり、血糖値を下げるためにすい臓からインスリンが分泌された結果、空腹でもないのに食欲がわくという中毒性が発揮されるとのこと。

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Epic GamesがAppleに対して起こしている裁判では、証拠開示手続き最中に多数の内部メールや機密プレゼンテーションを読む機会が出てくる。その中にスティーブ・ジョブズが小型iPhone「iPhone nano」を出すことを考えていたことを示すものもあったそうだ（The Verge、The Vergeその2、GIGAZINE）。

スティーブ・ジョブズにより2010年10月に送信されたメールの中で、「iPhone nano plan」という名前が出てきているとしている。このメールは2011年の企業戦略プレゼンテーションに関するもので、iPhonenanoのモデルとレンダリングを披露する計画について、Jonyと話し合いが行われた模様。このJonyに関しては、Appleの元最高デザイン責任者であるジョナサン・アイブ氏だと見られている。

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20日起きた窓口障害とは別に、みずほ銀行でATM130台一時使用不能になるトラブルが23日に発生した。今年におきた通算6回目障害だと報じられている（みずほ銀行、日経新聞、NHK、時事ドットコム）。

障害は23日の正午頃から発生、午後1時半ごろまで続いた後に復旧した。同行によれば、ネットワークが不安定になったのが原因だとされている。全国に約5300台あるATMのうち最大130台が一時的に使えなくなった。以前のATMトラブルでは通帳やキャッシュカードが取り込まれることが相次いだが、今回はそうしたことはなかったという。預金の引き出しなどができなかったケースは8件あったが、復旧後に手続きをしたとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

新型コロナが拡大して出社への警戒感が強まる昨今だが、沖縄の食品加工会社で今月、工場の従業員1名の感染が判明した後、濃厚接触者となった社員に対して「特別手当を支給する」と呼び掛け、出勤を促していた会社で20人以上のクラスターが発生していたことが分かったという（沖縄タイムス）。

沖縄では現在、人口に対して極めて多くの新型コロナ感染者が出ており、保健所による事業所クラスターや濃厚接触者の調査が追い付いていないという。そんな中、ある食品加工会社では上述のように感染者が出て周辺の社員も濃厚接触者となったが、操業中止を求める社員に「旧盆前で生産ラインを止めることができない」と答えて生産を継続。それどころか感染者が出て人が足りなくなると「特別手当を支給する」として出勤を呼びかけ空いたラインに投入したとのこと。

収入のために仕事を止められない会社／人の話はよく聞くが、わざわざ危険な状態で出勤を促すのは監督責任が問われても仕方がないだろう。現在はどこも手が回っていないだろうが、コロナ禍が落ち着いたら、こういうのはきちんと清算して貰いたいものである。

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