Togetterにまとめられていた内容によると、長年Excelを使っていてもソート機能の「昇順」と「降順」のどちらが小さい方から並べる方法だっけ、といった風に昇順・降順を覚えられない人が結構いるらしく話題になっていたようだ。数字を小さい方から並べるのが昇順、大きい方から並べるのが降順だが、覚えられない人たちは、毎回昇順と降順を適当に押して違ってたらまた並べ直すといったやり方をしているそうで、Twitterではこれを2分の1の確率のExcelギャンブルなどと呼称していた模様（Togetter）。

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headless 曰く、

フィードバック Hubに 投稿されたWindows 11に関する要望の中で、最も人気を集めているのはタスクバーの移動を可能にしてほしいというもののようだ (Neowin の記事)。

従来の Windows ではタスクバーのコンテキストメニューで「タスクバーを固定する」のチェックを外せばタスクバーをドラッグして上下左右端へ移動できていたが、このオプションは Windows 11 に用意されていない。タスクバーの位置指定を格納したレジストリ値を編集すれば移動自体は可能だが、下端以外ではスタートメニューのアニメーションが不自然になり、左右端ではボタンや通知アイコンが表示されない。

タスクバーの移動を可能にしてほしいというフィードバックへの Microsoft の回答は、このようなフィードバックをもとに Windows 11 とその機能を進化させているとして提案に感謝するのみだが、12,000票を超える賛成票を集めている。ただし、Neowin の記事には 2 万票を超える賛成票を集めたスクリーンショットが掲載されている。減った理由は不明だ。

なお、このフィードバックはフィードバック Hub の「フィードバック」で言語を英語にして「move taskbar」を検索すれば容易に見つけることができる。

スラドの皆さんは Windows のタスクバーをデフォルトの下端以外に移動しているだろうか。また、他には Windows 11 にどのような要望があるだろう。個人的にはタスクバーをデフォルトの中央揃えにした状態で、スタートボタンの位置が動いてもスタートメニューの表示位置が動かない点を不満に感じる。

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総務省は8月17日まで募集していた「競争ルールの検証に関する報告書2021」案に関して出たパブリックコメントを公開した。法人・団体から17件、個人から12件の合計29件の意見が届いたという。その中で全国消費者生活相談協会とテレコムサービス協会が、スラドでも幾度か取り上げている端末のバンド縛り問題に関して触れており、両者は端末仕様を変えてSIMロック以外の方法での端末機能の制限をしないよう求めた（競争ルールの検証に関するWG（第23回）、ケータイ Watch）。

またイオンリテールからは、3G契約者が4Gや5G端末に買い換える際の割引制度が悪用されているといった意見。低料金帯のプランを大手キャリアであるMNOが提供し始めたことで、MVNOの競争力が急速に低下したと指摘した。競争政策を明確にしてほしいといった意見も出たと言う。また音声サービス料金が高止まりしているといった意見も出ていたとされている。

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khwarizumi 曰く、

デジタル庁がAS番号を取得し、独自ASを運用開始しているとして、
話題になっている（小川晃通氏のツイート）。

目的や詳細な構成、運用形態等は現時点では不明だが、
政府運用の独自ASによって、どんなことが実現できるだろうか。

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金融庁はみずほフィナンシャルグループおよびみずほ銀行に対して「管理命令」という異例の行政処分を発動する方針を取るそうだ。度重なるシステム障害を受けたもので、金融庁とみずほが共同で危機対応チームをつくり、金融庁の管理下でシステムを運営することを命じる。こうした行政処分は今回が初めて。日経新聞によれば、金融庁が21日にみずほ銀行に対して行政処分の方針を伝えたとしている。運用状況次第で運営体制の見直しも命じるとのこと。年内いっぱいかけてシステム改修に集中する方針であるとしている（日経新聞、テレ東BIZ[動画]）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

週刊現代がこれから「みずほ銀行」に起こる、ヤバすぎる現実…システムの「爆弾」を誰も処理できないと題する記事を出しているが、その中で、

バッチ処理自体、とっくの昔に時代遅れになった手法ですが、みずほは何らかの理由でこだわっていたのです

とか

ITベンダーの間では、かねて『なぜみずほは、わざわざ高齢のエンジニアを雇ってまでCOBOLを使い続けるのか』が疑問視されていました

といった、ITジャーナリストの発言を掲載している。 しかしながら、銀行業務の中ではバッチ処理が適した性質のものも多いだろうし、過去の資産を使いまわさないといけない局面はたくさんあるのだからCOBOLエンジニアが必要（たとえそれが他の言語に移植する仕事だとしても）だろうし、上記2点がみずほ銀行のシステムの「爆弾」だとは言い過ぎの気がするがどうだろうか。

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hejoreda 曰く、

9月16日より、ドコモメール及びiモードメールにて、ドコモ以外の宛先へメールを送信した場合に、一部のメールが届きづらい等の事象が発生していたという（NTTドコモ）。

ネット上ではドコモのDNSサーバに関する設定ミスが指摘されており、"docomo.ne.jp."ゾーンの中で誤って複数のSPFレコードを記述していたことが原因のようだ。

SPF(Sender Policy Framework)は送信メールアドレスの詐称によるなりすましを防ぐドメイン認証技術のひとつだが、RFC 7208ではSPFレコードはひとつだけと定められており、複数のSPFレコードを記述した場合には認証エラーになる。認証エラーとなったメールをどのように取り扱うかは受信側メールサーバの設定次第だが、NTTドコモによると

・メールが届かない場合がある。
・メールの宛先への到達が遅延する場合がある。
・宛先に到達したメールが迷惑メールフォルダに隔離される。

等の事象が発生する可能性があったとしている。

設定ミスは9月16日8時55分の時点で確認されており、同日21時過ぎに修正されたとのことだが、その後もキャッシュの有効期限(TTL)が切れる86400秒=24時間後までは事象が続いていた可能性がある。当該時刻付近にドコモメールやiモードメールを送信した場合は相手に届いているか確認を、受信側は迷惑メールフォルダに振り分けられていないか確認した方が良いだろう。

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総務省は13日、平成16年度から毎年「周波数再編アクションプラン」の改定を行っているが、そのドラフト案となる「周波数再編アクションプラン（令和3年度版）（案）」が公開された（「周波数再編アクションプラン」の見直しに係る意見募集、ケータイ Watch ）。この案では

• 公共業務用周波数の有効利用の促進
• 5G等の普及に向けた対応
• 無線LANのさらなる高度化等に向けた対応
• 衛星通信システムの高度利用に向けた対応
• その他の主な周波数再編、移行等の推進
• Beyond 5Gの推進

といった部分が重点的取組として取り上げられているとのこと。具体的にはアナログ運用されている公共業務用無線局のデジタルへの移行、平時と災害時のダイナミックな周波数共用の適用、無線LANの6GHz帯（5925～7125MHz）への周波数帯域の拡張、来年3月に終了するPHSサービス終了後の周波数有効利用方策の検討といった内容が含まれている。同省は10月13日までこの案についての意見募集するとしている。

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headless 曰く、

Windows 11 で既定の Web ブラウザーを変更しようとすると無意味に手間がかかる中、Firefox のみアプリ側から一括変更できるようになっているが、これは Microsoft が Windows 10 で Microsoft Edge を既定に設定する方法を Mozilla がリバースエンジニアリングした結果なのだという (The Verge の記事、 Neowin の記事、 On MSFT の記事、 Softpedia の記事)。

この変更が導入された Firefox 91 以降では、Firefox の設定画面 (about:preferences) の「一般」で「既定のブラウザーにする」をクリックすれば Firefox が既定の Web ブラウザーになる。それ以前のバージョンでは他の Web ブラウザーと同様、「既定のブラウザーにする」をクリックすると Windows の「設定→アプリ→既定のアプリ」ページが開くだけだった。

一方、Microsoft が The Verge に語ったところによれば、Firefox の動作は Windows 10 で搭載された既定のアプリハイジャック防止機能を迂回するものであり、サポートされないとのこと。Microsoft が何らかの対策をとる可能性もあるが、そもそもアプリ側で既定の Web ブラウザーを一括設定する機能は Microsoft Edge に搭載されているものであり、Firefox だけをブロックするというわけにはいかないだろう。

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朝日新聞によれば、来年度から「現代の国語」が高校の必履修科目となるそうだが、その教科書に「羅生門」といった古典作品を載せた上で検定が通った社があるとして議論になっているらしい。現代の国語科目では学習指導要領に「文学的な文章は除く」と示されており、現代の社会生活に求められる論理的な文章及び実用的な文章が求められていたという（朝日新聞）。

にもかかわらず、芥川龍之介の「羅生門」、原田マハの「砂に埋もれたル・コルビュジエ」、夏目漱石の「夢十夜」、村上春樹の「鏡」、志賀直哉の「城の崎にて」といった五つの作品が検定に通った。通ったのは第一学習社製のた「現代の国語」の教科書4点のうち1点。このことに競合教科書会社が疑問を指摘したとのこと。文部科学省のあいまいな結論にも批判が出ている模様。

あるAnonymous Coward 曰く、

しかも前世紀・一世紀以上前の古典文学、芥川龍之介の「羅生門」1915年、夏目漱石の「夢十夜」1908年、志賀直哉の「城の崎にて」1917年は、現代の国語ですらない。
まあこれは文科省の検定官がアホ。

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類推しやすいIDやパスワードを使用していたことで、授業の感想や気づいたことなどを記録するスプレッドシートを他人のアカウントで消すなどの行為が横行、その責任をなすりつけるいじめ行為なども多発していたという。しかし、児童側でなりすましを防ぐためにパスワードを変えた場合は、先生に勝手に変えるなと怒られる事態なども起きていたとされている。

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この2月の新型コロナウイルス感染症に対応した持続的な学校運営のためのガイドライン[PDF]では、

学年の一部を休業とした日数は授業日数に含まれ，授業のある児童生徒については出欠を記録するとともに，授業のない児童生徒については「出席停止・忌引等の日数」として記録する

としており文部科学省の立場で言えば、欠席扱いにしないという配慮を行ったものだとみられる。しかし、東京新聞の記事によれば文科省側は「児童・生徒の発達段階を考えると、対面授業が望ましいから」という方針もあり、オンラインと対面授業の出席日数を識別するため、出席停止や忌引の制度を利用しているようにもみえる。

9月に入ってこうした報道が相次いだことから文科省は10日、新たな周知を行った。過去の通知に説明を加えたもので、出席停止・忌引等の日数として扱うこと自体は変更されていない（新型コロナウイルス感染症等により登校できない児童生徒等の出席等の取扱いについて（周知）[PDF]、教育活動の実施等に関するQ&A［令和3年9月10日更新］）。

非常に分かりにくいリリースであるため、Yahoo!ニュース個人の末冨芳氏の記事を参考にさせていただくが、それによれば受験を受ける側の高校などに対し、臨時休校やコロナ関連欠席（出席停止）は、受験生の不利益にならないように受験対象となる高校側に配慮するよう求めるものだという。しかし末冨芳氏の記事では公立学校・国立大学付属校はこうした方針に従うが、私立高校はそうならないだろうとの問題を指摘している（Yahoo!ニュース個人）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

楽天モバイルは9月11日午後1時頃から午後5時30分頃まで、システム障害が発生したと発表した。一部の利用者でデータ通信、および楽天モバイル申し込み(Web/Appおよびshop)が利用しにくい状況だった。タレこみ人も、4Gのアンテナピクトが正常であるにもかかわらずデータ通信ができない、または途切れるという症状を確認した。SNS上では、Google検索やTwitter、LINEなどの一部アプリは利用できるといった声があった。
タレこみ人はSNS上で「DNSを8.8.8.8に変更すると正常に通信できる」という内容を複数確認したが、システム障害の具体的な内容は今のところ発表されていない（楽天モバイルリリース、ケータイ Watch、ASCII.jp）。

また、障害発生中のOS標準の電話アプリで通話発信した分の料金は請求しないと発表した。申請手続きなどは不要。楽天モバイルの標準サービスである国内通話かけ放題はRakuten Linkアプリから発信する必要があるが、障害発生中は利用しにくい状況だった。VoLTEは正常であったため、OS標準の電話アプリで代替発信したユーザーもいたと思われる（楽天モバイルリリース）。

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研究チームは大学生らの協力を得て、各27人ずつのグループがすれ違う様子を観察する実験を行った。このとき一部の人が「歩きスマホ」をしていると、その視線がスマートフォンに向いていることから周囲の人も相手の行動が読みにくくなる。人が近寄りぶつかる直前、歩きスマホをしている人と接近者のそれぞれが大きな回避運動をとるようになり、その結果、全体の歩行者の列が乱れる傾向にあるという。これにより一般的な回避行動は人間同士の協調的なプロセスによって成り立っており、歩行者間の相互予測が効率的に運用された上で来ているものだとしている。

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トヨタ自動車は9月7日、電動車などに関連する戦略発表会「電池・カーボンニュートラルに関する説明会」を開催した。その中で、同社が力を入れている全固体電池を採用したモデルに関する話題にも触れられている。全固体電池を搭載した試験車両は2020年8月にはナンバーを取得し、試験走行を行っているという（トヨタ発表会、トヨタ発表会[動画]、Car Watch、MONOist）。

同社によれば、全固体電池を搭載した製品では、高出力、航続距離の長さ、充電時間の短縮といった特徴を出していきたいと考えているそうだ。また高出力化にも期待できるとする一方で、寿命が短いという課題も見つかったとしている。全固体電池を搭載した車両に関しては2020年代前半から投入を開始し、特性を生かしてハイブリッド車から搭載したモデルを投入するしていく。

戦略面でトヨタは電動車販売の見通しを変更した。従来は電動車販売を2030年までに合計550万台としていたが、これをHEV（ハイブリッド車）とPHEV（プラグインハイブリッド車）、FCV（燃料電池車）、EV（電気自動車）の販売合わせて合計800万台に引き上げた。目標値の変更に合わせて、電池の開発と供給を強化する必要が出てきたことから、1.5兆円を投資する方針であるとしている。

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ふきのとうのアクの部分には、発がん物質である「フキノトキシン」が含まれているとされている。アルカリ性の熱湯などでアク抜きすることで簡単に対処できることから、ふきのとうは必ずアク抜きをするよう注意される。ところが、岐阜大学によると、そのフキノトウの苦みの主成分に、がんの転移と増殖を強く抑制する効果があることが分かったそうだ（岐阜大学リリース[PDF]、大学ジャーナルオンライン、ナゾロジー）。

フキノトウに多く含まれるペタシンがそれで、がん細胞の特異的なエネルギー代謝を阻害する役割を果たすのだそうだ。がん細胞は、一般的な細胞と比べると増殖・転移するために大量のエネルギーと代謝物を消費する。この代謝反応は、トコンドリアの呼吸鎖複合体I（ETCC1）に依存しており、ETCC1を阻害すればがんの増殖と転移を効果的に抑制できると考えられているという。しかし、従来のETCC1阻害剤は活性が弱いもしくは毒性が強いという問題があったそうだ。

しかし、岐阜大学が調査した結果、日本原産植物フキノトウに豊富に含まれるペタシンでは、従来型の阻害剤の1700倍ものETCC1阻害活性と3800倍以上もの抗がん活性があることが分かったそうだ。また正常組織にはほとんど影響を与えないとしている。このため同大のリリースではペタシンは、抗がん・転移阻害薬として有望であるとしている。

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みずほ銀行で8日午前に100台ほどのATMやインターネットバンキングが利用できなくなるトラブルが起きたそうだ。不具合は午前9時20分頃から発生、一部のATMおよびみずほダイレクト等が利用不能になったとしている。このうち、27台のATMで操作中に現金が引き出せなくなる状態になったという。原因はハードウェアの不具合とされ、午前10時半までに復旧したとしている（NHK、日経新聞、みずほダイレクト）。

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