ネットマーケティング企業のSEMRushが実施したGoogle検索に関する調査によると、約30％の人が検索結果に満足しておらず、キーワードを変更するなどして検索をやり直しているそうだ（SEMRushのブログ、CNET）。

SEMRushは、45万5368件のユニークな検索を行った2万人の匿名ユーザーからデータを取得。次のアクションを実行するまでに要した時間を調査したところ、70％以上のユーザーは2回目のクリックを行うまでの時間は15秒以内だった。この7割は目的のサイトを見つけたものと判断できる。しかし、残りの約30％のユーザーは、何らかの方法で検索をやり直したり、キーワードを変更したりしており、検索結果が十分なものでないことが分かったという。

この事象が発生する正確な理由は分からないものの、検索キーワードの変更はデスクトップPCよりもモバイル環境で頻繁に行われるとのことで、小さな画面でのタイプミスが原因である可能性があるとのこと。なお比率はデスクトップでは17.9％であるのに対し、モバイル環境では29.3％ほどである模様。

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北朝鮮がミサイル発射を活発化させている。11月3日だけで4発目が発射された。3日午前7時台から8時台にかけて少なくとも3発が発射され、一つはICBMの可能性もあると報じられている。午前の発射ではJアラート（全国瞬時警報システム）も出されている。また午後9時35～49分頃には短距離弾道ミサイル3発を発射したことが分かっている（NHK、NHKその2、読売新聞、読売その2、TBS NEWS DIG）。

この午前に出されたJアラートのうち、NHKで報じられたものではテロップの改行前後で『みられま・ｷ』といった感じの文字化けが起きていたことがTwitter上で話題になっていたようだ。関連する複数のツイートが挙げられている。「全角フォントの真ん中で折り返しちゃったのか」「改行コード手前のどっかのビットがずれたんだろうなあ」といった考察も出ている模様（報告その1、その2、その3、その4、その5）。

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maia 曰く、

紅葉シーズンで渋滞する日光のいろは坂登りで、ホンダの前世代ハイブリッドi-DCD車が軒並み？故障で停止していて一部で話題になった（くるまのニュース、Togetter ）。

情報を総合すると、i-DCDのデメリットが出てしまった形で（運転上の回避策はないこともない）、ホンダも認識していたようだ（だからe:HEVに移行したようだ）。低速時はモーターで走ればいいのだが、1モーターなので、電動走行中は発電できない。バッテリー残が厳しくなると、電動走行はできなくなる。エンジンで低速走行を続けると、ミッションに負荷がかかって高温になり、保護のため走行不能になる。i-DCDはDCTのデュアルクラッチ自動化MTをベースにしているが、奇数ギア内にモータが入っている。モーターが使えるうちはいいが、i-DCDはトルコンを持たないので、エンジンだけでクリーピングぽく走行するには半クラッチを多用するようだ。

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東京の南麻布にあるフランス大使館にタヌキが現れたそうだ（フランス大使館ツイート、Togetter、日刊スポーツ）。シャレオツなフランス大使館は10月29日にTwitterで、

タヌキ大使が突然来館されました。居合わせた職員と #秋の味覚 や #ハロウィン からみる人間の変身技術の近年の向上、およびこれからの展望などについて意見交換されました。公邸に是非お招きしたかったのですが、タヌキ大使は良い香りの漂うキッチン付近を好まれました

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あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、かねてより言われていた、大学入学希望者総数が定員総数を下回る、「大学全入時代」が今年の大学受験から始まる可能性があることが分かったそうだ。

河合塾の分析で分かったそうだが、定員割れが続く大学は定員数の調整による適正化も進むと思われるようだ。

皆様の大学受験はどうだっただろうか。家族や親族等で浪人している人はいるだろうか。

記事によると2001年度入試では、国公私立を合わせた大学志願者数は単純計算で約1.39の倍率があった。しかし、2021年度入試では倍率は約1.05倍にまで下がっていたという。これまでの定員総数の増加率と大学志願率などから計算すると、早ければ来年4月にも「大学全入時代」が来る可能性があるとしている。

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headless 曰く、

Microsoft は 27 日、Internet Explorer 11 (IE11) デスクトップアプリケーションの退役に関する FAQ 記事を更新し、IE11 を 2 月の月例更新で完全に無効化する計画を明らかにした (Windows message center のトピック、 Internet Explorer 11 desktop app retirement FAQ)。

半期チャネルのWindows 10 では 6 月に IE11 のサポートを終了し、現在は 2 段階の IE11 退役計画第 1 段階として IE11 から Microsoft Edge へのリダイレクトを順次増加させている。完全無効化はその第 2 段階であり、すべての IE11 アクティビティが Microsoft Edge にリダイレクトされ、IE11 を指定したショートカットや関連付けられたファイルが Microsoft Edge で開くようになるほか、スタートメニューやタスクバーの IE11 アイコンが削除されるという。

IE11 を完全無効化する更新プログラムはセキュリティ更新を含まない 1 月 17 日のオプションの更新プログラム (リリース C) で最初に提供され、2 月 14 日の月例更新 (リリース B) で全員に提供される。Windows の更新は累積的となることから、以降の更新にも IE11 の完全無効化が含まれることになる。なお、以前から Microsoft がたびたび推奨してきたように、IE11 を必要としない組織では IE 無効化ポリシーにより早期無効化が可能だ。

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OpenSSLに最も重大な問題である深刻度「緊急」（CRITICAL）の脆弱性が発見された（「High」に変更された。追記参照）。今回発見された脆弱性の詳細は現時点では公開されていないが、OpenSSLプロジェクトが対応した緊急脆弱性としては、2014年に起きたHeartbleed問題「CVE-2014-0160」に続くものだとの指摘もあるようだ。リリース後には迅速なアップデートの適用が求められるとしている。これに対応するため、OpenSSLプロジェクトは日本時間の2022年11月1日22時~2日4時の間にセキュリティアップデートバージョン「OpenSSL 3.0.7」を公開する。なおバージョン1系は今回発見された脆弱性の影響を受けないとのこと（Forthcoming OpenSSL Releases、GIGAZINE、SecurityAffairs、TECH+）。

[追記]
1日にOpenSSL 3.0.7が公開された。修正された脆弱性はCVE-2022-3602とCVE-2022-3786の二つ。脆弱性の深刻度はCRITICALとなっていたが、悪用は比較的困難とのことから深刻度の評価は両方とも「High」に変更されたとのこと（OpenSSL ブログ、窓の杜）。

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北海道大学で植物の成長を促進する光波長変換透明フィルムが開発されたそうだ。植物の光合成には赤色光が効果的とされ、反対に紫外線はダメージになるのだという。研究グループは、可視域に光吸収がなく紫外線だけを吸収するユーロピウム錯体と透明化剤を用いることで波長変換透明フィルムを開発したとしている（ニュースイッチ）。

光波長変換透明フィルムは電力などを使わず太陽光中の紫外線を赤色光へ効率的に変換することができる。野菜と樹木で実証したところ、育成60日後のスイスチャードは1.2倍の草高、1.4倍の重量となったとのこと。カラマツも1.2倍の苗高、1.4倍の重量となり、育苗期間の1年短縮に相当する成長促進効果が得られたそうだ。

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先日、環境保護団体がゴッホの「ひまわり」にトマトスープをかける話題を取り上げたが、その後にロンドン老舗百貨店にペンキをぶちまけ[動画]たり、チャールズ英国王のろう人形にケーキ投げつけ[動画]たり、モネの作品にマッシュポテトを投げ付ける、自然史博物館の恐竜の骨格標本に手を接着する、パリモーターショーでフェラーリに黒いペンキを撒き散らすなど環境団体の暴挙が続いている。

これらはやり過ぎではあるものの、人は怒りに任せて過激なことをしたくなるときはある。そこで「ゆうもや」さんは、絵画を汚されないようChrome拡張で「卵投げ」を作成したという。「ガラス保護」もされており、再読み込みをすれば卵は消えるとのこと。同氏はどうしても投げたくなったらこれ使ってくださいとしている（ゆうもやさんのツイート、窓の杜）。

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LINEは10月26日、同社のAIアシスタント「CLOVA」を搭載したスマートスピーカー「CLOVAシリーズ」の販売を10月いっぱいで終了すると発表した。販売が終了するのは、「CLOVA WAVE」「CLOVA Friends Dock」「CLOVA Friends」「CLOVA Friends Mini」「CLOVA Desk」の5種類。この販売終了と合わせて音声操作サービス「CLOVA Assistant」の提供も2023年3月30日に終了するという。同社はCLOVA Assistantの提供終了後はBluetoothスピーカーとして、引き続き利用可能だとしている。ただしBluetoothスピーカーとして利用するためには、サービス終了前に設定が必要で、サービス終了後は設定ができなくなるとしている（LINE CLOVA公式ブログ、ITmedia）。

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microwavable 曰く、

言わずと知れた同人ゲーム(今もそうなのか？)東方シリーズの初期作品を海外有志がリバースエンジニアリングするプロジェクトが進行中だそうな（Github、GIGAZINE）。

作者であるZUN氏の元にもソース等が現存していない、と氏が公言している(要出典)ことから、バイナリを元に再現を…という話だそうだけど、このプロジェクトはZUN氏の耳には入っているのだろうか。存命の人物の著作物の非公式(と思われる)リバースエンジニアリングっていうのがどうも気になる。

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headless 曰く、

27 のブランド名のミスタイプを狙った 200 以上のドメインによるタイポスクワッティングキャンペーンが確認されたそうだ (Bleeping Computer の記事、 Ghacks の記事、 Neowin の記事)。

Bleeping Computer によれば、今回確認されたタイポスクワッティングドメイン名はブランド名の1文字を別の文字に置き換えたり、末尾に「s」を付加したりといったもので、サイト自体も本物に似せて作られているという。今回のキャンペーンは当初 CYBLE が Android のマルウェア配布に使われていると報告していたが、Bleeping Computer の調査により、Androidに限定されないマルウェア配布で使われていることが判明したとのこと。

モダンブラウザーの多くが確認済みドメインのほとんどをブロックするが、新しく作られたドメインはブロックされない可能性もある。なお、Microsoft Edge にはタイポスクワッティングチェック機能が搭載されており、設定画面 (プライバシー、検索、サービス > Typosquatting Checker) で有効にすると SmartScreen とは別に一般的なドメイン名のミススペルが警告されるようになる。

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史上最高のキーボード 2014年10月12日

私的録音録画補償金管理協会（sarah）は、政府が21日に著作権法施行令を改正し、Blu-rayレコーダー及びそれに使用する記録メディアを私的録画補償金の対象機器として政令指定した件に関してのコメントを発表した。新たに補償金の対象となるのは「BDレコーダー」と「ブルーレイディスク(録画用BD-R/RE)」（sarah、AV Watch）。

それによれば、現時点では補償金の額や徴収方法は未定であるとしており、改正以前に購入された対象機器等には「補償金の請求を行なわない」とする内容となっている。同協会は具体的な詳細が決まり次第、協会ホームページなどで知らせるとしている。

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BDレコーダの録画補償金。日本レコード協会やJASRAC、民放連など19団体が「強く支持」 2022年09月14日
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ケータイ Watchの記事によれば、総務省が25日に開催した会合では、通信障害時などのキャリア間ローミングについて議論されたという。議論の対象となったのは、緊急通報の対象となる警察庁と消防庁、海上保安庁の担当者から、緊急通報のしくみと「SIMなし緊急通報」実現の障壁となっている「呼び返し（コールバック）機能」についての討論があったとされる。呼び返しは、緊急通報を受けた機関から通報してきた人へかけ直せるようにする機能のこと（ケータイ Watch）。

警察庁、消防庁、海上保安庁からは、呼び返しは利用頻度から緊急通報には重要な機能だとし、電話回線にとらわれない緊急通報の仕組みが必要だと説明があったという。加えて警察庁からは、7月のKDDI大規模障害時の110番通報件数も公開された。障害があった7月2日~3日のKDDI基地局からの通報件数は前週比マイナス45.1％なのに対し、ほかの基地局からは同プラス6.9％と増加しており、KDDI回線からの緊急通報ができなかったのは明白だと指摘されたという。

消防庁の担当者からも、KDDI大規模障害時の通報件数の変化が公表された。KDDI回線からの通報件数は平時比で約63％減少。それ以外からはそれぞれ20％以上増加したとし、KDDIからの通報が有意に減っていることが確認されたとの説明があったとしている。

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政府、KDDIの通信障害を受けてキャリア間ローミング導入検討を表明 2022年08月05日

デジタル庁が開催したテクノロジーベースの規制改革推進委員会の資料が挑戦的な内容になっている。テクノロジーベースの規制改革推進委員会は、デジタル技術の政府等の組織に活用するための検討部会的なものらしい。挑戦的な内容の資料はSoftEtherなどでおなじみの登大遊氏が提出したもの（登構成員説明資料 テクノロジーマップ、技術カタログの在り方について[PDF]、登大遊氏のツイート）。冒頭部から下記のような組織に関する硬直性を指摘するような内容で始まっており、

たとえ良い技術であっても、外部から組織に技術情報を注入し、業務利用を促すことは、とても難しい。なぜならば、組織には、従前の動きをひたすら繰り返す性質があり、変化を避けたがり、堅い外殻により、外からの異物を排除するためである

またデジタル技術の組織への効率的普及には「組織の名目上の権力者 (経営者、管理職等) をターゲットとするのは効率が悪い[原文ママ]」や組織の経営事務的機構をターゲットとするのも効率が悪いなどバッサリ。組織に少数ながら隠れて存在する、独立した頭脳を持ち、試行錯誤を好む、実質的技術的決定権者たちをターゲットとするのが、最も高効率であるなどとしている。

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1988年にPCエンジン向けとして発売されたナムコの「妖怪道中記」。同ゲームでは当時の開発スタッフが仕込んだ「裏ワザ」が存在するが、全33個あるはずのパスワードのうち、3つが判明していなかったという。YouTubeチャンネル「4ST（ヨンスタ）」が2021年12月17日に公開した動画内やSNSで協力者を募り、総数531垓4838京4174兆4323億9822万9504通りというパスワード候補の中から総当たりで探し出すという挑戦をおこなったそうだ（発売から35年、妖怪道中記・隠しパスワード完全解明までの一部始終～531垓分の1を探し求めた男たち～[動画]、おたくま経済新聞）。

隠された3つのパスワードは8桁、11桁、14桁という情報以外はなかったとのこと。最初は3人で調査していたが、最も発見が容易であるはずの8桁のパスワードすら見つからないことから、動画を公開して協力者を募ることになったという。結果、動画公開から約2か月後の2022年2月20日に最後の隠しパスワードを探し当てることに成功したそうだ。その経緯やチャンネルの運営者であるSheNaさんのインタビューに関しては、おたくま経済新聞の記事中に掲載されている。

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総務省は21日、携帯電話用周波数の再割当て関連のタスクフォースを開催した。再割当てをめぐっては、楽天モバイルと3社との間で意見が割れているが、楽天モバイルから提案のあった他社の影響を軽減して通信品質を保つ「フィルター」は不要と主張することに関して、フィルターの効果を各社が実証実験した結果が発表された（ケータイ Watch）。

詳細に関しては元記事を見ていただきたいが、NTTドコモの検証結果ではフィルターがない場合、妨害波電力が-41dBm以上になるとスループットが低下、フィルターがある場合はスループットは低下しなかったとしている。

KDDIでも全体では、フィルターの効果により妨害波への耐性が2.5~3dB向上。ユーザー全体の影響としては最大で1800万人の通信品質に影響するとしてフィルターの必要性を訴えた。ソフトバンクが900MHz帯で実施した検証でも、フィルターなしの場合にスループットが低下したとして、フィルターの効果はあると主張している。

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読売新聞の記事によれば、リニア中央新幹線問題で静岡県は13日、JR東海に対して山梨県内でのトンネル工事を止める位置や時期に関わる計画案を示すよう求める文書を提出。静岡県外の工事計画に関与する方針を示した。川勝静岡県知事は、神奈川県内の工事についても一方的に批判を繰り返していることから周辺知事などから反発が出ているようだ（読売新聞）。

とくに山梨県の長崎幸太郎知事は17日、記者会見で「山梨県に一言の連絡もなく、遺憾以外のなにものでもない。行政のやり方として、もう少し山梨県に対して礼を尽くすべきだ」と強く批判した。神奈川県や愛知県からも川勝知事に対する反発が強まっているという。

この問題で静岡県の川勝知事が26日、山梨県の長崎知事と直接対談。その結果、連携を密にして事務レベルで常に最新の連絡をしあうことで合意したと発表した。長崎知事は「両県に関わることはお互いに連携をもう少し密にし、事務レベルで常に最新の連絡をしあうことで合意した」としている（NHK）。

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ジョルダンは10月14日、1872年当時の鉄道営業区間の時刻・運賃で経路検索できる「乗換案内1872」を公開した。同社の公式サイトやスマートフォン向けサイト「乗換案内NEXT」、Android/iOSアプリから利用できる。1872年10月14日に日本初の鉄道が開業してから150年を迎えたことを記念し、「もし鉄道開業時に乗換案内があったら」とのコンセプトで企画したものであるという。なお鉄道開業当初は、江戸時代からの時刻表記と区別するために「時」を「字」と表記していたことからこれに準じた表記になっているという（ジョルダンプレスリリース、INTERNET Watch）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

JASRAC側が従来想定していた使用料は教師と生徒双方を徴収対象とすることを前提としていたため、実際の金額は今後改めて協議される見通し。

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