日本車以外のEV・HV・PHEVでは外部への電源供給装備がない?
国内で販売されているプラグインハイブリッド車(以下PHEV)や電気自動車(以下EV)は、電気をエネルギー源として走るだけでなく、コンセントを備えており、外部にも給電が可能となっているモデルが多い。災害による停電時に電力源として活用することができる。ところがこの機能、国産車だけで、欧州メーカー製のPHVにはほとんど備わっていないという(MOBY)。なぜ、欧州のEVには外部電源供給装備がないのか。欧州では日本のように大規模な地震などの災害が起きておらず、災害に備えて外部給電を用意しようという姿勢が低かったためとされている。また日本車のPHVやHVの外部給電用コンセントは20年ほど経過しているが、欧州でPHVが本格的に登場してきたのはここ5年ほどという歴史の浅いことも影響しているのではないかとしている。
すべて読む
| ハードウェアセクション
| ハードウェア
| 電力
| 地震
|
関連ストーリー:
ヤンマー、体育館等に空調等を追加可能なシステム。効果が疑問視されているクレベリンを混ぜる機能も
2021年01月22日
豪雨でキャッシュレス決済が使用不能に
2020年07月21日
大阪大学、土に還るIoTデバイスを開発
2019年12月11日
日本は2050年時点で乗用車の二酸化炭素排出量9割削減を目指す
2018年07月26日
マニュアル車で走行していた際にエンジンブレーキで減速していたところ、警察に止められてしまうという事例があったそうだ。この経験をしたフォース@オーディオ製作さんのツイートによると、警察に「迷惑運転してる」と通報があったらしい。警察に内容を詳しく聞いたところ、通報者曰く、「エンジンブレーキで減速するとブレーキランプが光らないから迷惑運転」との話だったそう。また「エンジンブレーキかける時はブレーキランプで後ろに知らせろ」という内容だった模様(
気象庁は23日、「線状降水帯」の発生を事前に予測するための新たなスーパーコンピューター(スパコン)を報道関係者向けに公開した。現行品と比較すると約2倍の計算能力があるとされる。気象庁は現在、全国を5キロ四方ごとに区切って雨量を予測しているが、新たなスパコンを導入することで、雨量の予測範囲を2キロ四方ごとに狭めることができるという。2024年度には、発生予報の範囲を都道府県単位にするとしている。また2025年度には1キロ四方で予測を行えるよう開発を進めていくとしている(
昨年、
headless 曰く、
東京都世田谷区にある恵泉女学園は22日、東京都多摩市にある同学と同大学院について、2024年度から学生の募集を停止することを発表した。今春の入学生を含め、全ての在学生が卒業後に閉学するとしている。近年では18年度の入学生が定員290人に対し255人で入学定員充足率は88%だったとしている。なお読売新聞の記事によれば、英教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」発表の2023年版の「日本大学ランキング」(旧称「世界大学ランキング日本版」)で同校は19位の評価を得ていたという(
あるAnonymous Coward 曰く、
岡山大学の栗林稔准教授らの研究グループは17日、写真をQRコード化するWebアプリ「

あるAnonymous Coward 曰く、
コーヒー豆や輸入食品などを扱う「カルディコーヒーファーム」を展開するキャメル珈琲が、下請け法に違反する行為を繰り返していたとして、公正取引委員会から17日に勧告を受けた。同社は下請事業者に対し、下請事業者に責任がないのに減額や返品などの要求を繰り返しており、67社に1300万円余りの不利益を生じさせていたとされる(
情報通信研究機構(NICT)は15日、アナログ電話回線による標準時提供「テレホンJJY」を2024年3月31日にサービスを終了すると発表した(