ABC-MARTオンラインストアは、不正利用対策のため同社の指定ドメイン以外の会員情報が使えなくなるという施策を打ち出した。利用可能なドメインは著名なプロバイダーやキャリアメールを中心とした50個に限定され、それ以外のメールアドレスを利用しているユーザーは、5月31日までにこれらの50個に変更しないと同ストアや公式アプリへのログイン、ポイント利用、購入履歴の閲覧が不可能になるとしている。ただ利用可能な50個のドメインの中にmailやYahoo!メールといったフリーメールサービスも含まれていることから、方針がよく分からないといった意見がネットでは強いようだ（ABC-MARTオンラインストア、会員登録使用可能ドメイン一覧、INTERNET Watch）。

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AC0x01 曰く、

昨年10月に打ち上げに失敗したJAXAのイプシロン6号機について、JAXAは18日、姿勢制御装置 (RCS) の燃料タンク内にある部品が製造時の不具合によって損傷し、配管を塞いだことが原因と明らかにした（報告書, 毎日新聞, 朝日新聞, NHK）。

イプシロン6号機の事故では、事故直後から2段目のRCSの片側で異常が発生して姿勢を制御できなくなったことが判明、さらに2月にはダイアフラムと呼ばれる燃料タンク内のゴム膜が閉塞を起こしたことまで特定されていた。今回の報告では、製造時にダイアフラムのシール部分を誤って噛み込んだまま溶接をしてしまうと、噛み込まれた部分が損傷・破断してしまい、そこから推進薬が漏れて閉塞が発生することが再現されたとしている。加えて、この現象は既存の製造時の検査では検出できない可能性があったことから、これを失敗の原因と結論付けている。

JAXAでは対策として燃料タンクの設計変更を行うとともに、このダイアフラム式タンクが既存の宇宙機でフライト実績のある品として確認も不足していたことから、今後はそうした部品も開発当時の設計の考え方や使用条件の根拠などに立ち返って確認を実施するとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

クラウド型ストレージサービスなのに、買い切り型に近い、99年もしくはアカウント所有者の生涯のいずれか短いほうの期間使えるサービスがあるという。pCloudというスイスのサービスで、日本語化もされている。10TBを1190USD(15万9216円)で99年か一生使える（ASCII.jp）。

日本では100年メールが6年で終了した実績があるが、100年サービスが続くという意味ではなく、一日のメールの容量から100年つづいても大丈夫という意味だったそうだ。99年以上生きたらどうする？という心配はスラド民の年齢層からして、杞憂といえるだろう。問題はこのサービスが長くはない寿命の間、続くかどうかだ。ちなみに他のクラウドストレージと違い、10TB以上増やせないということはないので、その点は安心だ。

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TP-Linkの無線LANルーターなどが、高頻度で外部のNTPサーバーやDNSサーバーにリクエストを投げている問題が"2017年の過去記事で紹介されているが、現在においても同社の法人向け製品で、運用終了方針の公開NTPをNTPサーバーとして指定されているという問題が起きているという。Twitterでのtomochaさんの報告によると、4月6日に納品されたTP-Link製の10Gスイッチ「TL-SX3008F」でNTPサーバーに福岡大学NTPサーバーが指定されていることが判明したとのこと（TP-Link製 法人向け製品による、NTPサーバーへのアクセスに関して、tomochaさんのツイート）。

こうした指摘がTP-Link側にも多く届いていたようで、同社では対象製品に関して修正版ファームウェアを提供するとしている。提供時期はマネージスイッチとスマートスイッチに関しては6月中修正予定、ハードウェアコントローラーに関しては5月中修正予定となっている。

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13日発売のコンパイルハート製のNintendo Switch用ゲーム「ドカポンキングダム コネクト」で、キャラクターの名前に「ソ」の文字が含まれている場合、セーブ時に画面がフリーズする不具合が見つかったそうだ。キャラクター名に「ソーセージ」を入れた状態でデータをセーブすると、画面がフリーズし、進行不可能になるという。「そーセージ」にしておけば不具合は発生しないとのこと。不具合の詳細に関しては公式サイトを見ていただきたい。修正パッチは作成・確認中であるとしている。メーカー側では、対策方法としてはセーブデータを削除するかセーブデータを削除したくない場合は修正パッチを待つよう求めている（「ドカポンキングダム コネクト」ゲームセーブ時に発生する不具合に関しまして、ITmedia）。

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headless 曰く、

信州大学と JAMSTEC が水で分解し資源再生するビニルポリマーを利用した新しいプラスチック循環システムの開発研究に着手するそうだ (信州大学のお知らせ、 プレスリリース: PDF、 JAMSTEC のプレスリリース)。

プラスチックを構成する高分子を化学的に分解して原料物質を再生し、再び高分子を合成するケミカルリサイクルは理想的な資源循環方法とされているが、プラスチック総生産量の 75% 以上を占めるビニルポリマーでは炭素骨格の分解が難しく、アクリル樹脂など一部のビニルポリマーでケミカルリサイクルの実証実験が行われるにとどまる。

研究メンバーの一人である信州大学の髙坂泰弘准教授は強酸や強アルカリを用いて加水分解することで容易にケミカルリサイクル可能なビニルポリマーを世界で初めて開発している。他のメンバーは信州大学の長田光正准教授が高温高圧水で多糖類を分解する技術を持ち、JAMSTEC の出口茂 海洋機能利用部門生命理工学センター長は深海に存在する熱水噴出孔周辺の物質循環を再現する水の急熱・急冷合成装置を開発している。

3 人はビニルポリマーを高速で合成する技術を開発しているが、今回の計画ではこれまで培ってきた技術を「合成」ではなく「分解」に利用する。具体的には髙坂氏が開発したビニルポリマーを高温高圧水で処理して原料を効率よく再生する手法を開拓していくとのことだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、京王線府中駅で、飛んできた布団が電車のパンタグラフに引っかかり、撤去のために約2時間運転を見合わせたそうだ。

この日は、黄砂も飛ぶなど、強風が吹いていた。

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Twitterは企業としてすでに存在していないことが分かったそうだ。カリフォルニア北部地区連邦地方裁判所などで開かれている訴訟で提出された資料によると、同社はイーロン・マスク氏の保有する「X Corp.」という名前の企業に統合されたとしている。このXはイーロン・マスク氏の持株会社「X Holdings」の子会社で非公開企業。TwitterやFacebookのアカウントを停止された女性が旧Twitter社やMetaなどを相手に異議を申し立てるための訴訟の過程で出された4月4日付の資料で判明したとしている（訴訟資料[PDF]、ITmedia）。

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映画情報を集めたデータベースサイト「日本映画情報システム」が3月31日に公開を終了していたことが判明したこのサービスに関しては過去記事でも紹介されているが、文化庁が2006年から公開してきたサービスで、1896年以降に公開された日本映画作品4万8973件の情報を掲載している。作品名や監督名などで検索すれば、公開日や出演者、制作会社、上映時間、あらすじなどを確認できるものだったという。ITmediaが文化庁映画振興係に問い合わせたところ、「サイト公開当時と比べると、民間でも似たようなサイトが出てきているため、いったん終了とした」と説明があったとしている（日本映画情報システム跡地、ITmedia）。

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tamaco 曰く、

グンゼを引き合いにだして、変われない新聞を対比した記事。

朝日新聞GLOBE＋の記事によると、新聞の存在感がハイペースで失われているという。1997年の総発行部数は5,400万部を記録していたが、昨年2022年には3000万部にまで落ち込んでいるという。この記事では「知性ある記者・編集者」が「取材やエビデンス」に基づき、「信用できる情報」を届けてくれるという新聞社の本質的な強みを見失ったとし、現在は各新聞社の抱えるコア読者層に迎合し、言説の先鋭化が進み、客観性を失い続けていると指摘している（朝日新聞GLOBE＋）。

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5日に長野市の善光寺からなでることで御利益があるとされている「びんずる尊者」の木像が盗み出される事件があった。この事件では盗難の通報から2時間余りのスピード逮捕が実現できたという。報道によると、先日も話題に取り上げた「110番映像通報システム」が役立ったようだ（SBC信越放送、NHK）。

善光寺の東側に設置された防犯カメラに容疑者が「びんずる尊者像」を運ぶ様子が写っており、警察は善光寺側に110番映像通報システムの利用を依頼したという。送信された防犯カメラの画像に写った容疑者の顔や服装などをもとに、通信指令課は即時に各警察署へ緊急配備を要請した結果、スピード逮捕につながった模様。

盗み出された「びんずる尊者」の木像は、翌6日に保管されていた市内の警察署から善光寺に戻されたとしている。なお容疑者は「あの像に恨みがあった」という趣旨の供述をしているという（日刊スポーツ）。

あるAnonymous Coward 曰く、

犯人が犯行当時マスクをしていなかったこともあり、スピード解決へ。

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JR東日本は4月4日から交通系IC「Suica」に「センターサーバー方式」を採用した、新しい改札システムを導入したという。従来のSuicaとの違いとしては、改札機で実行していた運賃計算を、サーバ側で行うようになったこと。サービス機能の拡張性向上、高速処理による複雑な計算の実行、改修作業の工期短縮化とコストダウンが実現可能になったとしている。従来型のスタンドアローン型は耐障害性などのメリットもあったが、ICカードにデータを記録するため記憶容量に限界があり、Webやスマートフォンとの親和性にも課題があったとしている（JR東日本リリース[PDF]、ITmedia）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

さる3月31日をもってJR北海道の留萌本線石狩沼田～留萌間が廃線となったが、その最終運行日に駅周辺で無許可ドローンによる空撮を行なった鉄道マニアがいた模様。JR北海道は駅・線路上空でのドローンの飛行を禁止しており、現地には数台のパトカーで警察官がかけつけて拡声器で飛行中止を呼び掛けたとか（レスポンス）

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あるAnonymous Coward 曰く、

過去に何度か取り上げている日本アマチュア無線連盟（JARL）の会計帳簿問題（過去記事その1、その2）。で、2023年3月30日、東京地方裁判所は、日本アマチュア無線連盟（JARL）に対し、高尾義則（JG1KTC）会長が就任した2016年度から今年度まで7年分の会計帳簿・領収書全てを開示するよう命ずる判決を言い渡しました（7K1BIB/AC1AMの業務日誌）。

日本アマチュア無線連盟（JARL）は2020年、2021年と続けて、本来であれば"一般社団法人及び一般財団法人に関する法律の第百二十一条"において開示されるべき会計帳簿の隠蔽工作を繰り返し裁判で2連敗してきたが、今年は遂に裁判所より現会長が就任してからの過去7年間の会計帳簿の開示を命令されてしまったようだ。詳しい判決文や要約は元記事に掲載されている。

昨年、一昨年の敗訴時にも、高尾義則（JG1KTC）会長の個人的なクラブの飲食費や、広報大使やRadioJARL.com等の事業を理事会の決議を通さずに高尾会長が独断で勝手に行い、飲食費や交通費が無断で支出されている等々、幾多の問題行動や、会員から集めた資金の使い込みが明らかになり物議を醸していたが、今回は遂に過去7年に渡る事実が明るみになる可能性がある。膨大な帳簿や領収書の解析にあたるチームにはただ感服するばかりだ。

また、一般社団法人設立時に作成されたJARLの定款ではそれまでの41年間にも及ぶ長期政権の反省と再発防止から、会長の連続任期は最大8年までとされ、高尾会長は2024年に行われるJARL通常選挙で期限である8年を迎えるはずであったが、それも高尾会長自身により無効化されてしまっている。アマチュア無線家としてはなるべく早く正常な運営に変わり、再び科学立国を支える基盤となって行く事を願わずにはいられない。

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日本アマチュア無線連盟のシステム業務委託問題、ついに裁判沙汰へ 2014年06月06日
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ちょっとタイミングがずれてしまったが、ピッチこと「PHS」の法人向けサービスが2023年3月31日に終了した。個人向けサービスはすでに終了しており、法人向けサービスの終了でPHSは完全に利用できなくなった。旧DDIポケットからサービスを引き継いだソフトバンクは、ワイモバイルのWebサイト内で、「PHS25年史」と題したページを用意している。またケータイ Watchでは、旧DDIポケット時代から在籍していた、ソフトバンク常務執行役員の寺尾洋幸氏にPHS時代、より正しくは、PHS事業者のひとつであったDDIポケットから続く取り組みを聞くインタビュー記事を掲載している（ケータイ Watch）。

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京都市は来年3月末でバスが1日乗り放題となる乗車券を廃止するという。市バスは観光客の利用が多く、コロナ禍以前前は清水寺や金閣寺（北区）などの近くを通るバスに観光客が大勢乗り込み、通勤・通学の市民が乗車できない事態も発生していた。市民から「停留所が行列」「満員で乗れない」といった不満が出ていたという（zakzak）。

市はこうした混雑の一因が1日券にあるとみて、今年9月末に販売を終了し、使用は来年3月末までとすることを決めたという。市はこれから観光客数が回復することを想定し、より輸送能力のある市営地下鉄に観光客を誘導する方針。同時に地下鉄とバスを組み合わせ、早く快適に行けるルートを多言語で発信するとしている。

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ChatGPTは自然な言葉でさまざまな回答を行うことで知られているが、反対に人間がChatGPTのふりをして質問に回答するサービスが登場したそうだ。このサービスは「俺GPT」と名付けられhatGPTとそっくりの画面デザインとなっていたらしい。作者が適当に返事をするというアバウトさが売りだったという。3月29日にオープンしたようだが、中の人の処理能力を超えてしまったようで、現在の俺GPTのサイト上には「俺GPTは死にました。ユーザーのみなさん本当にありがとうございました!」というコメントだけが残されている（俺GPT、中の人の開始告知ツイート）、INTERNET Watch）。

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帝国データバンクの新電力会社事業撤退動向調査によると、大手電力10社の2022年度第3四半期（2022年4~12月）決算は、うち9社が最終赤字を計上。電力会社側は家庭向け電力の値上げ方針を打ち出している。同様に新電力会社でも値上げを進めているようだ。帝国データバンクによると、電気料金の総額が1年前と比較して増加した企業は86.6％にのぼったという（帝国データバンク、日経新聞、日テレNEWS）。

財務基盤が脆弱な新電力会社は契約停止や撤退する企業が相次いで発生しているとしている。2021年4月までに登録のあった「新電力会社」706 社のうち、3月24日時点で195社（構成比27.6％）が倒産や廃業、または電力事業の契約停止や撤退しているという。そのうち倒産・廃業に至った企業は22年3月末の14社から26社に増加。新規契約の受け付け停止を含む「契約停止」は112社と1年前の8倍に増えた。

一方、新電力会社の倒産や撤退で契約継続が困難となり、大手電力会社等から供給を受ける「電力難民」企業が2022年10月には4万5871件に急増したという。2023年3月段階では3万7873件まで減少したものの依然として高い水準にあるとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

スラドでは過去に何度か書店の減少が話題になっているが(2008年の記事、2012年の記事、2017年の記事他、関連記事多数)、朝日新聞の記事によると、書店が一つもない自治体が全国で25%以上に上るそうだ。

沖縄、長野、奈良の各県では半数を超えているらしい。ただし、今回の調査対象は大手取次と契約する新刊書店のみで、大手取次を利用しない独立系書店、ブックカフェ、ネット書店、古書店は調査対象に含まれていないそうだ。

皆様の地元や実家はどうなっているだろうか。また、調査対象とされていない独立系書店、ブックカフェ、古書店についてはどうなっているだろうか。

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パナソニックは、充電式ニッケル水素電池の新製品を4月25日に発売するのにあわせて、充電池ブランドを「エネループ」に統一することを発表した。同社はこれまで、充電式エボルタとエネループの2シリーズで特徴の異なる充電池を展開してきたが、ハイエンド乾電池は「エボルタNEO」、充電池は「エネループ」として展開していくことになったという（パナソニック、PC Watch）。

4月25日に新たに販売されるのは、ハイエンドの「エネループ プロ」、スタンダードの「エネループ」、エントリーの「エネループ ライト」の3モデル。単3形で1900mAhから2000mAh、単4形で750mAhから800mAhへと容量を増加といったように、いずれもくり返し使用回数は従来品を維持しつつ容量を増加したとされる。価格はすべてオープンプライスになるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

Panasonicが三洋電機を買収した際に、高いブランド力を持つ充電式電池のエネループのブランドを手に入れた。
普通に考えれば圧倒的なブランド力を持つeneloopを活用すると思いきや、ブランド力に劣る充電式EVOLTAを存続させ、eneloopの方はPanasonicブランドになった際に、eneloopロゴを小さく、Panasonicロゴを大きくプリントすることで、従来のeneloopファンを落胆させた。それから10年、充電式EVOLTAとeneloopのブランドを維持してきたPanaonicであったが、ついに充電式EVOLTAを廃止するという。ただし、eneloopのロゴは小さく、Panasonicのロゴが大きいのは変わらない。

なおeneloopを製造していた三洋エナジートワイセルは富士通系のFDKに売却され、FDKトワイセルになった。そのため初期のPanasonicが販売するeneloopはFDKトワイセル製であった。

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