国民生活センターは13日、中国製とみられるクリームをインターネット通販で購入したことにより、重度の皮膚障害を負ったケースが4件あったと公表した。このクリームは「点痣膏（中国語読みでディエンジーガオ）」と呼ばれ、ホクロやシミ、イボなどを取ることができるという。このクリームに関連して全国の消費生活センターには5件の相談があり、そのうち4件で皮膚障害が報告されたという。同センターでは使用や購入をしないよう注意喚起している（国民生活センター、毎日新聞）。

センターでは、河北火舞商贸有限公司（APGAR）の「点痣膏」を調査した結果、このクリームには酸化カルシウムと水酸化ナトリウムが含まれており、強いアルカリ性を示していることが判明した。皮膚への腐食性があり、不可逆的な損傷を引き起こすレベルに達しているとされている。赤く腫れ、皮膚の色が変わり、潰瘍ができたとの報告などもあったいう。

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PR TIMESは5日、同社が運営するプレスリリース配信サービスにて、2023年1月1日から10月31日までの10か月間に配信されたプレスリリースの審査結果を発表した（PR TIMES、Web担当者Forum）。

それによると、該当期間に配信された30万1976件のうち2.4％に当たる7153件が指摘対象となった。これは2022年の指摘件数 5157件（1.9％）からも増加傾向にあったという。指摘されたほとんどの理由が「最上級表現の根拠不足」（26.3％）。続いて「新規性の不足」（23.6％）だった。

この「最上級表現」については、2022年6月に消費者庁の摘発が相次いだことを受け、PR TIMES側が客観的な根拠の併記を必須とする基準を設けた結果、根拠の併記が確認できなかった1882件に対して指摘が行われたとしている。指摘対象となった7153件のうち、追記や表現の変更により掲載継続となったプレスリリースは、全体の75.4％に当たる5391件。取り下げられたのは24.6％だった。

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熊本県高森町は14日、全職員78人のうち約6割が当直勤務中に飲酒していたと発表した。町によると、当直中の飲酒は数十年前から常態化していたという。過去に半数以上の職員が泊まりの当直業務中に飲酒していたとしている。当直中に飲酒していたのは全職員78人中45人。当直外の職員や町民を当直室に招いて、一緒に飲酒していたこともあったとしている（熊本日日新聞社、産経新聞）。

当直は2人態勢で業務は郵便物の受け取りや電話番など。火事の際の防災無線の放送や、防災担当の職員に電話連絡だった。運転業務などは含まれていなかったとしてている。　町総務課によると、11月に外部から指摘を受け、全職員への聞き取り調査が行われることになったという。この問題を受けて草村町長は自身の給与を6か月間10%減額する条例案を町議会に提出、可決されたとしている。

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ホンダは同社のコンパクトEVである「Honda e」の生産を2024年1月に終了すると発表した。この車種は2020年にホンダ初の量産型EVとして発売されたが、3年で市場から姿を消すこととなった。Honda eは独自のデザインで注目を集め、「ドイツカーオブザイヤー2021」を受賞するなど評価も受けたものの、乗り出し価格が約500万円と高額で、販売が低調だったことが販売停止の背景にあるとみられている（Car Watch、ITmedia）。

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ヤマト運輸は12日、仕分けターミナル「羽田クロノゲート」において機器の一部故障が発生したことで、東京都23区の一部や千葉県等へ送る荷物の配送に遅れが生じていると発表した（ヤマト運輸：お荷物の集配および営業所の営業状況について 、ケータイ Watch、ネットショップ担当者フォーラム）。

13日20時時点で荷物の預かりを停止しているのは、東京都内の一部地域（目黒区・世田谷区・渋谷区・大田区）で、また、配送の遅れが生じている地域は同じ東京都内の一部地域と千葉県の木更津以南の南房総側の一部、鹿児島県の離島部など、沖縄県全域。対象となるのは宅急便やクール宅急便を含む全商品。ヤマト運輸は公式ウェブページで荷物の遅延状況を確認するよう利用者に案内している。

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千葉県浦安市は11月23日、市域面積を従来の16.98平方キロから18.79平方キロに修正したと発表した。見直しされたデータは2024年4月1日から反映される予定。これまで市域面積は市独自の測定方式で1981年に確定していたが、国土地理院の測定方式に変更、市の埋め立てで延長された旧江戸川、猫実川、境川、見明川の4河川の面積を新たに加えたところ面積が広がったのだという（千葉県浦安市リリース、毎日新聞）。

1981年段階では、市内の埋め立て事業による陸地部分の面積だけを積み上げていた。しかし埋め立てに伴い市内を流れる河川の長さも延長されており、これまではこの部分を含めていなかったとしている。なお発表では、今回の発表は江戸川区や市川市との一部行政境界の未確定箇所を解消するものではないとしている。

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熊本市中央区にあるマンションの1室で10日未明、爆発が起き男性が病院に搬送された事故が起きた。男性によると、ゴキブリを見つけた際に大量の殺虫剤を使用しており、その約1分後に爆発が起きたと述べている。その結果、ベランダの窓が吹き飛んだほか、こたつ布団の一部が焼け、男性は髪の毛が焼けるなどしたとのこと。警察は、殺虫剤の可燃性ガスが何らかの火に引火した可能性があるとして調査を進めている（KKT熊本県民テレビ、熊本県民テレビ KKT公式チャンネル[動画]）。

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Apple が米国国内向けの法的手続きのガイドラインを (PDF) 更新し、Apple Push Notification Service (APNs) のトークンに関連付けられた Apple ID を召喚状などの法的手続きにより取得されることがあると追記した (Ars Technica の記事、 Reuters の記事)。

変更は米国のロン・ワイデン上院議員が昨年、外国の政府機関が Apple や Google にプッシュ通知の記録を提出するよう要求しているとのタレコミを受け取ったことがきっかけとなったようだ。ワイデン氏のスタッフが Apple と Google に問い合わせたところ、このような手続きの開示は政府により制限されているとの回答を受け、ワイデン氏が米司法長官に開示を許可するよう書状を送る事態となった。

これに対し Apple は声明を出し、ワイデン氏の書状により政府のプッシュ通知監視を公表する必要性を認識したこと、こういった行為の開示は政府から禁じられていたが、既に公表されてしまったので今後は透明性リポートに含めていくことなどを明らかにしている。ガイドライン変更はこれを受けたものとみられる。一方、Google は既に政府によるプッシュ通知の記録提供要請についても透明性リポートで数字と要請内容を公表していたとのことだ。

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耳の穴を塞がない「骨伝導」タイプのイヤホンは、耳の穴をふさがず、骨を振動させて音を伝えるため、周囲の音も聞こえやすい特徴がある。こうした骨伝導イヤホンはスポーツやテレワーク、高齢者など幅広い層に需要があり、対応製品も増加している。こうした製品を自転車乗車時に使用しても良いかどうかといった議論があるようだ（TBS NEWS DIG）。

山陰放送は自転車を運転する際の法規制について島根県警に尋ねてみたところ、島根県道路交通法施行細則では「イヤホン等を使用してラジオを聞く等安全な運転に必要な交通に関する音または声が聞こえないような状態で車両を運転しないこと」とされており、片耳イヤホン、骨伝導イヤホンであっても、規定に該当するような使用は禁止されているとの回答だった。ただ交通違反になるかどうかは、各都道府県によって異なるのだという。島根県と鳥取県の場合、イヤホンを着けているかが問題ではなく、「安全な運転に必要な交通に関する音または声が聞こえないような状態」だと交通違反になるとしている。

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headless 曰く、

国内では製品が提供されていないようだが、Insulet のインスリン自動注入システム「Omnipod Insulin Delivery System」用の Android アプリにバグがあり、意図しない大量のインスリンが注入される可能性があるそうだ (The Register の記事、 Insulet の米国向け安全情報、 英国向け安全情報)。

このバグはアプリのボーラス計算機で注入量として 1 未満の数値を入力する場合、小数点を最初に入力すると小数点が認識されないというもの。たとえば、「0.3」ユニットを指定しようとして「.3」のように入力すると、実際には「3」となり、意図した量の 10 倍が注入されることになる。そのため Insulet では、1 未満の数値を入力する場合に先頭の「0」を必ず入力することや、確認画面で最終的な数字をよく確認することを推奨している。ただし、このアプリ「Omnipod 5 App」は最新のバージョン 1.2.4 で問題が修正されており、米国向け安全情報にはアプリの更新情報も記載されている。

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先日、都内のクマの話題を取り上げたが、12月7日の17時頃に八王子市役所付近でクマの目撃情報があったという。市民が浅川沿いのグラウンドでクマを発見し、警視庁八王子署も動画からクマの存在を確認したとしている。警察が駆けつけた際にはクマは見当たなかったものの、市民のスマートフォンにクマの姿が動画で残されていたという（号外NET 八王子市、読売新聞、ANNnewsCH[動画]）。

発見されたクマは1頭で体長などは不明。クマの目撃現場は浅川河川敷広場で、周辺には工場や団地、キャンプ場がある。地域では川沿いでの活動は避けるよう呼びかけられているとのこと。

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東海大学の研究者らが行った新たな研究によれば、最大100メートル離れた場所からQRコードに不可視光レーザーを照射することで、偽装QRコードを作成、悪性サイトへの誘導する攻撃が可能であることが分かった。この攻撃は、肉眼では見えないレーザー光を使用し、QRコードを書き換えることにより、悪性サイトへのURLを表示させ誘導するというもの（ITmedia）。

今回の研究では、10～100メートルの距離からレーザーを照射するテストを実施。100メートル距離の実験では、50メートル地点に鏡を設置し、レーザー光を折り返して照射した。使用されたレーザー光の波長は、635nmと785nmの2種類。QRコードを通常通り読み込むとURL1（正規サイト）にアクセスし、攻撃が成功するとURL2（悪性サイト）に誘導される。

実験の結果、635nmと785nmの波長で、10メートル、20メートル、30メートル、40メートルの距離ではURL2が読み込まれた。しかし、50と100メートルの距離では、URL1とURL2が交互に読み込まれたとしている。

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AIを使用して写真を生成することもだいぶ定着した感があるが、実はこの画像生成、スマートフォンの1回の充電に匹敵する二酸化炭素排出量があるらしい。AIスタートアップのHugging Faceの研究者たちとカーネギーメロン大学が協力しておこなわれた研究によると、チャットボットとの会話を作成したり、エッセイを編集するためのテキストを生成するといった場合、画像を生成するよりも、はるかに必要エネルギーが少ないことも分かったとしている（Engadget）。

研究では、機械学習プログラムによる画像とテキストの生成だけでなく、要約、画像キャプション、AIモデルに新しいコンテンツの生成を要求する合計13のタスクを調査、1000グラムあたりに生成される二酸化炭素の量を測定した。その結果、画像生成は生成される排出量の点で最も高くランクされ、テキスト生成などはエネルギー集約度の低いタスクとして分類されたという。具体的にはテキスト生成の場合はスマートフォンを16％ほど充電する程度のエネルギー消費量だったとしている。

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大阪市在住の26歳の中国籍の女性が自宅で在留カードとマイナンバーカードを偽造していたとして逮捕された。警視庁による偽造マイナンバーカードの工場の摘発はこれが初めてだという。容疑者は在留カード13枚とマイナンバーカード9枚を偽造した疑いが持たれている。警視庁が押収したパソコンからは約3000件の偽造カードの画像などのデータ等が見つかり、容疑者は出入国管理法違反と有印公文書偽造の疑いがかけられている（NHK、テレ朝news、TBS NEWS DIG）。

容疑者は2023年6月ごろから1日に1万2000円から1万6000円の報酬を得ながら偽造を繰り返していたとされる。自宅からは750枚の偽のICチップが付いた未印刷のカードも発見されたとのこと。警視庁は国際的な犯罪組織が容疑者に偽造させていた可能性もあるとみている。

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神奈川県南足柄市で南足柄市で開設された女性だけの狩猟団体「ジャパン・ハンター・ガールズ」のジビエ加工処理施設が6月にオープンしたものの、約半年で休業状態になったことが話題になっている。このジビエ加工処理施設の改修工事費用は、国の交付金約620万円とクラウドファンディングで集めた施設寄付金約250万円を含む約1400万円が充てられる予定だった。しかし、実際に支払われたのは約660万円でこの後、団体から工事費の支払いが滞り、責任者との連絡が取れない状況となっているという。最終的には200万円以上の公金と寄付金が消えてしまったようだ（FNNプライムオンライン、カナロコ）。

この施設開設に関わる打ち合わせには市議も立ち会っており、その行動が女性代表の信頼を得る一因とされている。同市は今後、女性代表側との権利関係を整理し、施設の再開を目指すとしている。

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共同通信によると、政府が運営する「女性の活躍推進企業データベース」サイトについて、少なくとも500件以上の誤記が見つかったことが分かった。企業の女性幹部比率や男女の賃金格差などの重要なデータに誤りがあったという。企業の誤入力と運営側のチェック不足の両方が原因とされている（共同通信）。

この問題に関しては政府も責任を認めた。サイトは2016年に厚生労働省が開設し、企業のジェンダー平等に関する情報を提供している。勤め先を探す就活生や求職者にとって参考になるはずの公的情報の信頼性が揺らいでいるとして、早急な改善が求められている。

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東芝は11月28日、コバルトフリーな5V級高電位正極材料を組み込んだ新型リチウムイオン電池に電池を発表した（東芝リリース、MONOist）。

新しい電池は、ニオブチタン酸化物（NTO）を負極材料に組み合わせたラミネート型の試作品で、平均作動電圧が3.15V、高い急速充電性、高温下での耐久性、3V以上の高電圧などが実証されている。正極材料に使われているLNMOと呼ばれる材料は、従来の正極材料よりも高い作動電位を持つという。

これまでLNMOを用いると電解液が酸化分解してガス化する問題があったが、正極材料の改質や負極表面での金属の無害化技術を開発することでこの問題を解決。これにより、ガス発生を抑制と同時に一般的な電解液を使用できるようになり、コスト増も抑えることに成功したという。同社は本電池を2028年に実用化することを目指すとしている。

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福島県田村市で産業団地建設中に予期せぬ巨大岩が発見され、工事費用が7億円にまで増加してしまったことが報じられている。この巨大な岩は、産業団地を整備するため、雨水などを一時的にためておく調節池を造成中に発見された。岩は掘り進んでも全貌はつかめないサイズで、元記事では映像などから測定すると横30メートル、奥行き22メートル、高さ17メートルほどあるとしている（テレ朝news）。

高さ17メートルは、奈良の大仏の台座を含む高さに匹敵。見つかった岩が硬く破砕が困難であったことから、調節池を深く掘る方針に変更されたとしている。このため工事費用は予想の2億7000万円の2.5倍近くに当たる7億円近くまで膨れ上がったという。巨岩を活かした地域おこしのアイデアも議論されているものの、現段階では東部産業団地の完成を優先するとしている。

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大手電力10社の発表によると、2024年1月請求分の電気料金は10社中5社で値上がりすると発表された。火力発電の燃料である液化天然ガス（LNG）や原油価格の上昇が理由（NHK）。

契約者の多い「規制料金」は、使用量が平均的な家庭で2023年12月と比べて、北海道電力が23円上がって8272円、東京電力が5円上がって7464円、中部電力が24円上がって7109円、九州電力が2円上がって6131円、沖縄電力が10円上がって7944円。一方、石炭価格の下落により北陸電力は7円下がり6588円、中国電力は13円下がって7187円になった。東北電力、関西電力、四国電力は前月と同じ料金となる。

都市ガスの料金についても、2024年1月の請求分は原料となるLNG価格の上昇により、大手4社すべてで値上がりする。使用量が平均的な家庭では、東京ガスが35円上がって5372円、大阪ガスが35円上がって5922円、東邦ガスが33円上がって6529円、西部ガスが27円上がって6206円となっている。

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headless 曰く、

ニフティが同社をかたるフィッシングメールに注意喚起している (ニフティのお知らせ)。

ニフティをかたるフィッシングメールは主にメールの使用状況や支払い方法変更を促すもので、明らかに言葉遣いが不自然なものから、本物のニフティのメールをコピーしたものまで様々だ。本物の見分け方としては、ウェブメールで差出人名の先頭にニフティのマークがあれば本物だと紹介されている。ただし、このようなフィッシングメールはニフティのシステムを通過してユーザーに届いているので、ユーザーに注意喚起する前にもう少し対策できないものかと思う。

たとえば差出人名が「Nifty ○○」で、プロバイダー他社のドメインの電子メールアドレスから送信されたメールは迷惑メールに振り分けられることもなく、当然のように受信トレイに配信される。個人的にはニフティユーザーでメールを Gmail と Outlook に転送して利用しているが、こういったメッセージを転送先の受信トレイで目にすることはない。

スラドの皆さんはプロバイダーのメールを使用しているだろうか。プロバイダー側のフィッシング対策はいかがだろう。

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