ソニー「Xperia 1 III」がいよいよ3キャリアから発売となる。一番安いNTTドコモでも総額が15万円以上もする。正直言って「高い」というのが多くの人が抱く印象ではないだろうか。

ライカは初のスマートフォン「Leitz Phone 1」を7月に発売すると発表した。日本のみの発売となり、ソフトバンクが独占的に扱う。ただし、SIMフリーでの発売となる。価格は18万7920円。

6月8日未明（日本時間）にオンラインで開催されたアップルの開発者向けイベント「WWDC21」を観ていて、うらやましかったのが「アメリカって、いいなぁ」ということだった。

5月18日（米国時間）から開催されているグーグルの開発者向けイベント「Google I/O」。コロナ禍で昨年は中止、今年はオンラインでの開催となった。

総務省は2021年5月17日、有識者会議「競争ルールの検証に関するWG（第18回）」を開催した。

先日行われたプレスカンファレンスで、楽天モバイルは「本体価格は4キャリアで最安値」だとアピールした。確かに比較をしてみると、iPhone 12（64GB）の場合、楽天モバイルが10万1176円なのに対してNTTドコモが10万1376円、auが10万3430円、ソフトバンクが11万880円といった具合だ。確かに最安値であるが、既存3社のユーザーが、契約しているキャリアではなく、あえて楽天モバイルで購入しようと思えるほど、差があるかは微妙な感じがする。

ランドセルにつけたAirTagで子供を探せるか？　2年近く噂になっていて、ようやく日の目を見たAppleの「AirTag」。カギや財布に付けておくことで、紛失した際にiPhoneなどで探し出せるボタンのようなデバイスだ。

ソニーがXperia 1 III、Xperia 10 III、さらにXperia 5 IIIを発表した。Xperia 1 IIIはNTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、Xperia 10 IIIはNTTドコモとKDDIがそれぞれ扱う。Xperia 5 IIIの国内展開はいまのところ未定だ。

4月6日、総務省にて「プラットフォームサービスに係る利用者情報の取扱いに関するワーキンググループ（第2回）」がオンラインで開催された。この会合はプラットフォームサービスにおいて、利用者情報の最適な取り扱いの確保について、最新の動向を踏まえて専門的な観点から検討することを目的としている。

3キャリアが3000円以下という衝撃的なオンライン専用料金プランを投入する中、窮地に立たされたのが月額2980円を売りにしていた楽天モバイルや、さらに安価な料金プランを提供するMVNO（格安スマホ事業者）だ。

NTTドコモの井伊基之社長は、ahamo導入の経緯、収益面での変化、今後の秘策を語った。

NTTドコモの「ahamo」が気になっている人に朗報が飛び込んだ。井伊基之社長がグループインタビューに応じた。ahamoがiPhoneに対応することや、家族で丸ごとNTTドコモ回線を使っていた場合、ahamoも家族の回線としてカウントすると明らかに…

20GBで2480円。KDDIが大胆な値下げで攻めてきた。KDDIは1月13日、新しい新料金プラン「povo」を発表した。 NTTドコモが「ahamo」、ソフトバンクが「SoftBank on LINE」で20GB、月額2980円という料金設定をしている中、povoはなんと、それらよりも500円も安い値付けで勝負してきたのだ。

年間を振り返り「買って良かった」と満足しているのが、M1…

NTTドコモ、ソフトバンクと相次いでオンライン専用料金プランやブランドを投入する中、気になるのがKDDIの動向だ。

12月18日、NTTドコモは、既存の「5Gギガホ」を値下げした「5Gギガホ プレミア」発表した。7650円だった月額料金を1000円値下げし6650円とした。これまで100GBだった容量制限は「無制限」となった。

あまりの安さと内容の充実ぶりに度肝を抜かされたNTTドコモの新料金プラン「ahamo（アハモ）」。一見、サブブランドのように見えるが、NTTドコモでは頑なに「新料金プラン」で押し通している。

11月13日にiPhone 12 mimi並びにiPhone 12 Pro Maxが発売される。すでに発売済みのiPhone 12とiPhone 12 Proに加え、iPhone 12シリーズは4モデルから選べるようになるわけだ。それに先駆け、1週間ほどiPhone 12 mimiとiPhone 12 Pro Maxを試用している。今回はそのインプレッションをお伝えしたい。

楽天モバイルがeKYC（electronic Know Your Customer）に対応した。eKYCとは電子本人確認を意味し、楽天モバイルの場合、オンラインで新規契約する際、運転免許証の券面と顔を撮影するだけで本人確認を完了することができるという（実際は、あとで人がチェックする模様）。

総務省のアクション・プランは自然にユーザーの乗り換えを促す取り組みなのだが、その足を引っ張っているのが、菅総理の発言のような気がしてならない。