Stack Overflowの2020年版Developer Surveyで、Rustが5年連続で最も愛されているプログラミング言語となっている(Most Loved, Dreaded, and Wanted Languages、 The Registerの記事)。

この調査項目は回答者が現在使用しているプログラミング言語/テクノロジーについて、今後も使い続けたいかどうかを尋ねるもので、回答者全体から高い支持を受けたというわけではない。そのため、現在使用しているプログラミング/スクリプティング/マークアップ言語を尋ねる調査項目(該当言語をすべて選択)でRustを選んだ回答者は57,378人中5.1%に過ぎないのだが、その86.1%が今後も使い続けたいと答えている。2位は昨年の調査で3位だったTypeScript(67.1%)、3位は昨年2位だったPython(66.7%)と順位が入れ替わっている。

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Microsoftは5月28日、Windows版のMicrosoft Edge 83(Chromiumベース)以降でWindows標準のスペルチェック機能が利用可能になったことを発表した(Microsoft Edge Blogの記事、 Neowinの記事[1]、 [2]、 SlashGearの記事)。

Windowsのスペルチェック機能はWindows 8.1以降で利用可能となっており、Chromium系ブラウザーが標準で使用するオープンソースのスペルチェック機能「Hunspell」と比べて追加の言語・方言のサポートやカスタム辞書の共有、URLや電子メールアドレス、頭字語のサポート強化といったメリットがあるという。Microsoftは昨年6月からChromiumにWindowsのスペルチェック機能の統合を進めていた。

ChromiumベースのMicrosoft Edgeでスペルチェック機能を使用するには、Microsoft Edgeの設定ページで「言語 (edge://settings/languages)」を開き、(目的の言語が追加されていない場合は追加してから)「スペルチェック」で目的の言語のスイッチをオンにすればいい。なお、Windowsのスペルチェックは言語パックがインストールされた言語でのみ使われ、それ以外の(Hunspellが対応する)言語ではHunspellが使われるとのこと。ただし、日本語など言語パックがインストールされた状態でもスイッチがグレイアウトしたままになる言語の場合、スペルチェック自体利用できない。

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ボーイングは27日、米ワシントン州レントンの工場で737 MAXの生産を再開したことを明らかにした(ニュースリリース、 GeekWireの記事、 The Vergeの記事、 The Registerの記事)。

737 MAXは2度の墜落事故が発生して各国で運航停止となり、その後もさまざまな問題が判明して1月には生産を一時中止していた。ボーイングではこのたび、生産現場の安全性と製品の品質を向上させるためのさまざまな取り組みを適用して生産を再開し、徐々に生産量を増加していくとのこと。

ボーイングではCOVID-19パンデミックによる市場縮小に合わせた人員削減のため、4月から自主退職(VLO)プログラムを実施していた。しかしVLOだけでは十分な人員削減ができずの強制解雇(ILO)が必要となり、第1弾として27日にはILOの対象となることを米国の従業員6,770人に伝えたそうだ。米国のILO対象者には退職金の支払いや1985年予算調整法(COBRA)による失業期間中の医療保険保障の提供などを行い、米国外の拠点についても現地法に従った人員削減や保障を行うとのことだ。

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3月に再建型破産を申し立てたOneWebが27日、同社の衛星コンステレーションを最大48,000基まで拡大できるよう米連邦通信委員会(FCC)に申請したことを明らかにした(プレスリリース、 GeekWireの記事、 Ars Technicaの記事)。

OneWebは衛星コンステレーションによるブロードバンドサービス提供を目指す企業の一つ。2017年にはFCCの認可を受けており、地球低軌道(LEO)から648基の衛星で全世界をカバーする計画だった。しかし、現在までに打ち上げた衛星の数は74基に過ぎず、既に400基以上を打ち上げたStarlinkに大きな後れを取っている。

48,000基はStarlinkが計画する12,000基の4倍であり、Starlinkが追加打ち上げを計画する30,000基と合わせてもOneWebが上回ることになる。OneWebでは大幅な衛星コンステレーション拡大を計画する理由として、COVID-19パンデミックでブロードバンドサービスの重要性が浮き彫りになっており、急増する需要に柔軟に対応できるようにするためだと説明している。今回の変更はKu/Kaバンド使用に関するFCCの申請受付第2ラウンド締め切り(PDF)に合わせたもので、最新のシステム要件に合わせるための変更に加えて衛星コンステレーション拡大を申請したとのこと。

OneWebはCOVID-19の影響で計画していた資金調達ができなくなり、3月27日に米連邦破産法11条に基づく再建型破産の申立を行った。そのため、今回の変更申請と並行してリストラと事業売却先の選定を引き続き進めているとのことだ。

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エドヴァルド・ムンクの絵画「叫び」で用いられている硫化カドミウム(CdS)ベースのカドミウムイエロー顔料劣化について、イタリア・ペルージャ大学などのグループが調査結果を発表している(論文、 Ars Technicaの記事)。

ノルウェーの画家ムンクは夕日に照らされた雲がフィヨルドの上で血のような色に染まり、自然が叫び声をあげていると感じた体験をもとに、叫び声をあげるような色を使って「叫び」を描いた。この作品ではカドミウムイエローを含め、18世紀末から19世紀にかけて合成法が確立した鮮やかで大胆な色の顔料が数多く使われている。しかし、合成顔料を使用した作品を長期保存するには化学変化による退色や剥離、白亜化といった損傷への対策が必要になる。「叫び」は複数のバージョンが残されているが、今回の調査対象は1910年に描かれたムンク美術館所蔵品。盗難で失われていた2年間に損傷が進み、現在はほとんど展示されることなく保管されている。中央の人物の首の部分や黄色味の薄い空の部分では退色がみられ、オペークなカドミウムイエローで厚塗りされた湖の部分では剥離がみられる。

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Anonymous Coward曰く、

NTTコミュニケーションズは5月28日、攻撃者からの不正アクセスを受けたことを5月7日に検知し一部の情報が外部に流出した可能性があることを発表した（プレスリリース）。

NTTコミュニケーションズが提供する企業向けクラウドサービスBHE/ECL1.0において、ラテラルムーブメント（水平移動）タイプのアタックによりシンガポールのサーバからサービス管理セグメントの運用サーバを経てNTTコミュニケーションズ社内のActiceDirectoryサーバが不正操作された模様。情報流出の可能性があるユーザは621社であるとのこと。

またNTTコミュニケーションズ社内のサーバ群への不正アクセスも認められるため影響を調査しているとのこと。撤去予定のサーバが踏まれたような記述があるが、同業社としては注意したいところである。

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Anonymous Coward曰く、

東北大学が学内の全ての手続きで押印を廃止し、完全にオンラインする事を決めたそうだ（朝日新聞）。

約1600人の事務系職員全員が既にテレワーク可能となっており、電子決済システムを導入し、今年末までに業務全体をオンライン化する事で、100以上の業務で押印不要となり、年間約8万時間の作業時間削減するようだ。学生からの手続きや相談もオンライン化するらしい。

また、サントリーも電子決済を導入し押印を廃止することを決めたと報じられている（NHK）。まずは来月中旬からグループ会社で押印を廃止するという。

書類や押印がリモートワークの導入を妨げるという話は以前より議論になっており、そのためすでにGMOインターネットやヤフーが紙の契約書や押印の廃止を進めている。

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米トランプ大統領が、SNS各社の免責を制限する大統領令に署名した（ブルームバーグ、ITmedia、AFP）。

SNSなどの投稿サイトは、そこに投稿されたコンテンツによって損害などが発生してもその責任は問われないが、今回の大統領令はこのルールを無効化するものとなっている。

この大統領令は、Twitterがトランプ大統領の投稿に対し「誤解を招く恐れがある」とのラベルづけを行なったことに対抗するものだと見られている。

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先日、トレンドマイクロ製品のドライバでWindowsの「ドライバーの検証ツール」実行の有無をチェックするコードが見つかるという話題があったが、これを受けてMicrosoftはWindows 10においてこのドライバの実行をブロックする対応を行ったとのこと（Register、ITPro）。

報道によると、問題のドライバである「tmcomm.sys」が、Windows 10 20H1（May 2020 Update）にてブロック対象のドライバリストに入れられており、これによってこのドライバやこれを利用するトレンドマイクロの「Rootkit Buster」ソフトウェアは動作しなくなるとのこと。

MicrosoftはWindows向けソフトウェアやハードウェアに対し、適切に動作していることを検証する「WHQL」という認定プログラムを提供している。トレンドマイクロの問題のドライバは、そのための要件となっている検証ツールの実行時に挙動を変えることで、不正にWHQL認定を得ているのではないかという疑惑が出ていた。これに対しトレンドマイクロの広報担当者は「不正は行なっていない」と主張しているが、なぜこのような動作を行なっているのかについては回答していない。また、問題のドライバがブロック対象となったことについては「Windows 10の大型アップデートに向けた内部的な互換性テストのためにブロックを申請した」と述べている。

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headless曰く、

ボーイング747からの人工衛星打ち上げを目指すVirgin Orbitが25日、初のデモミッションを実施した（Virgin Orbitのブログ記事、Virgin Orbitのツイート、Ars Technica、GeekWire、sorae）。

Virgin Orbitの打ち上げはボーイング747（Cosmic Girl）を上空に飛ばしてロケット（LauncherOne）を切り離し、空中でブースターに着火して宇宙を目指すというもの。今回のデモミッションではCosmic GirlからLauncherOneが正常に切り離され、ブースターの着火も成功した。しかし、ロケット第1段による飛行中に異常が検出され、ミッションは安全に中止されたとのこと。

打ち上げ自体は失敗したものの、同社初の試みとなる空中でのブースター着火に成功するなどいくつもの目標が達成されており、Virgin Orbitでは次の打ち上げに向けて確かな手ごたえを感じているようだ。

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Anonymous Coward曰く、

英国首相の上級顧問を務めるドミニク・カミングス（Dominic Cummings）氏は、英国が全土を封鎖中に自宅と400km離れた親戚の家を往復していたことが発覚し、現在あちらこちらで炎上している。

もちろんTwitterでも氏のことは厳しい批判にさらされているが、英紙Guardianによると、不思議なことに彼の姓は騒動が報じられてから一度もTwitterのトレンドのランキングに入っていないそうだ。

氏のファーストネームの#dominic、姓名を繋げた#dominiccummings、果ては親戚の住所であるダラム（Durham）や、姓のミススペルであると思しき「#cumm『n』ings」までトレンド入りしているのに、姓だけがない。これは、氏の性を構成する文字列がフィルタに引っかかる、いわゆるスカンソープ問題が発生しているためだという。ちなみに、同じフィルタがオートコンプリートにも使われていて、「Cummings」は途中までタイプしても候補に出ない。

おそらく「cumming」（cum＋ing）が問題の文字列だと思われるが、「#dominiccummings」が許されていることからも分かるように、単語内は検閲されておらず、あくまでcumming-で始まるトークンが対象のようである。また、この騒動を指す造語「#cumgate」も検閲されていないことから、cum-で始まるトークンが対象というわけではないこともわかる。ガーディアン紙が挙げている「cumbersome」のようにcum-で始まる普通の単語はそれなりにあるからだろう。つまり、Twitterもスカンソープ問題を気に掛けてはいるのだろうが、古くからある姓の「Cummings」は想定外だったようだ。

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Anonymous Coward曰く、

やや旧聞となるが、Node.js開発者のRyan Dahl氏らがNode.jsの反省をもとに開発を進めている新たなJavaScript実行環境「Deno」バージョン1.0が5月13日にリリースされた（OSDN Magazine、CodeZine、Qiita）。

DenoはJavaScriptに加えて標準でTypeScriptやWeb Assemblyをサポートするほか、コードがサンドボックスで実行されるなどセキュリティにに配慮した設計となっている。一方で、require()によるパッケージのインポートといった構文は取り除かれ、パッケージマネージャのnpmやパッケージ管理ファイルのpackage.jsonもサポートしないなど、互換性は保持されていない。

開発開始からまだ2年ほどで、現時点ではNode.jsを置き換えることは難しいだろうが、将来的には移行が進むのだろうか？　既に試してみたスラド諸氏が居れば感想など伺いたい。

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「バーチャルキャラクターに変⾝してアダルト⾏為を行う」というVRシステムを開発し、これを利用した「バーチャル風俗店」の設立・運営に向けたクラウドファンディングがFantiaで開始された（プレスリリース）。

出資者へのリターンとしてはグッズなどのほか、「バーチャル風俗嬢」との「VRライブデート」や「バーチャル風俗嬢としての講習＋業務体験」などが用意されている。

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Anonymous Coward曰く、

米国各地のローカルニュースで、一言一句違わない「Amazon.comの取り組みついて伝えるニュース」が流された。少なくとも11の地方テレビ局の異なる番組で、ニュースキャスターが同じ文章を読み上げ、同じ映像が流されたという。内容は、COVID-19パンデミックに必須の食料品とクリーニング用品を提供するという同社の果たしている役割と、「従業員を安全かつ健康に保つ」ための取り組みについて宣伝する内容となっている。

Amazon広報のトッド・ウォーカー氏が作成しニュース番組に渡したという指示文書の存在が判明しているほか、いくつかのテレビ局がAmazonから映像の提供があったことを認めており、Amazon.comが手渡したコンテンツをテレビ局がそのままニュースとして報じるという事態は多くの人から非難されている。（GIGAZINE、VICE、Slashdot）。

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headless曰く、

Facebookは26日、同社が中心となって推進するデジタル通貨「Libra」に対応するデジタルワレットの名称を「Calibra」から「Novi」に変更することを発表した（About Facebook、Novi公式サイト、Neowin、The Verge）。

Noviはラテン語の「novus」（new）と「via」（way）にインスパイアされた造語だといい、送金の新しい方法になることを目指す、ということのようだ。名称が変更されてもCalibraが約束していた世界中の人々に手が届きやすいファイナンシャルサービスを提供するという基本方針に変更はないとのこと。

昨年6月に発表されたLibraは2020年前半の運用開始を目指していたが、いまだに運用開始の目途はたっていないとみられる。Noviも現在のところニュースレター購読のサインアップを募っている状態だ。初期メンバー28団体で開始されたLibra協会は参加取りやめが相次ぎ、Vodafoneが参加を取りやめた1月には20団体にまで減少していた。しかし、2月にはShopifyとTagomi、4月にはHeifer InternationalとCheckout.com、5月にはTemasekとParadigm、Slow Venturesが参加して再び27団体まで増加している。

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知的財産の保護期間が終了した医薬品（先発品）に対し、同じ成分を含む廉価な薬を一般的にジェネリック医薬品と呼ぶ。ジェネリック医薬品は先発品と成分が同じであり、また先発品と同等の効き目を証明する試験や承認申請が行われていることから先行品と同じ効果が期待できるが、ジェネリック医薬品を嫌う医師や患者も少なくない。しかし、その理由の多くは単なる心理的なものなのだという（弁護士ドットコムニュース）。

医師によっては先発品メーカーとの付き合いがあるという理由でジェネリック医薬品を拒否する人もいるそうだが、患者側の理由の多くは根拠がないもので、例えば先発品も中国で作られているにも関わらずジェネリックを「中国製だから嫌だ」と拒否したり、また先発品も添加物が異なる複数の銘柄があるにも関わらず、ジェネリックは「添加物が違うから嫌だ」と拒否する例もあるという。

また、厚生労働省の薬価改定により、今までジェネリックだったものが先発品になったり、逆に先発品だったものがジェネリックとなる事例もあるという。先発品メーカーがその権利をジェネリック医薬品メーカーに売却し、先発品をジェネリック医薬品メーカーが製造販売しているというケースや、逆に先発品を手がける大手メーカーがジェネリックも手がけるケースもあり、結局のところ単に価格以外の違いはないというのが実際のところのようだ。

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Anonymous Coward曰く、

BMWが工場に人工知能を導入して車両の塗装品質を向上させる方法を試験しているそうだ（レスポンス、BMW）。

塗装中、ホコリなどのダスト粒子が巻き込まれ、それが車体につくとメーカーが定めている品質要件をクリアできない場合がある。そのため、塗装ラインには最先端のろ過技術が採用されている。しかし、細かいダスト粒子の含有量は空気の状況に左右されやすい。

BMWグループのミュンヘン工場のAIエンジニアは、この状況を回避する方法を見出した。塗装を終えた車体は、機械によって塗装表面の検査を受ける。検査で収集されたデータを元にダスト粒子分析のためのデータベースを作成。AIを利用して、塗装ブースと乾燥機のダスト粒子センサーからのライブデータをこのデータベースと比較する。

ダスト粒子の量が上昇しそうな場合、AIはこの傾向を検出し、より早く粉塵フィルターを交換するよう推奨する。このAIを他の分析ツールと一緒に使用すると、さらに細かいパターンを検出できるという。

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