オーディオの再生品質を高めるという新たなグッズ「マグネチックウェイブガイド MC-0.5 Helix Plus Signature」が登場した。米High Fidelity Cables製のオーディオ用電源アクセサリーで価格は16万円。

この製品は磁気フィールドにより導体内の信号を凝縮させる“磁気伝導技術”を用いたもので、オーディオシステムが接続されている電源タップ等の空きコンセントに差し込むだけで、音楽再生時の信号品質を高められるそうだ。なお、製品説明によると、壁コンセントよりもシステムに近いところに、複数個を設置した方が高い効果を得られるとのこと（AV Watch、製品ページ）。

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「花粉を水に変えるマスク」を販売していた企業が、857万円の課徴金の支払いを命じられた。該当製品は「花粉を水に変えるマスク ＋4 くもり止めつきマスク(ふつう)」「花粉を水に変えるマスク ＋4(ふつう)」「花粉を水に変えるマスク ＋4 くもり止めつきマスク(小さめ)」の3商品。

これらの製品は、ハイドロ銀チタンにより、アレルギーの原因物質や悪臭の原因となる物質を化学的に分解して水に変え、体内への吸収を防ぐとしていた。消費者庁は販売元であるDR.C医薬に対して、表示されている効果を示す資料の提示を求めたが、提出された資料に根拠となる情報はなかった模様。

消費者庁は販売元であるDR.C医薬に対し、2021年1月20日までに課徴金857万円を支払うことを命じている。なお、DR.C医薬は昨年、消費者庁から措置命令が出されており、これを受けてすでに表示を改めているとしている（Impress Watch、テレビ東京）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

異星人の発する電波を見つけて、地球外知的生命を探査することを目的に活動している地球外知的生命体探査（SETI：Search for ExtraTerrestrial Intelligence）だが、現時点では具体的な成果が上がっていない。そこで、太陽系外惑星における異星人の別の活動痕跡を探すことで、探索範囲を広げようとする計画が立ち上がったようである（sorae、NewsCenter、CENTER FOR ASTROPHYSICS）。

米ロチェスター大学とハーバード大学が発表したのは、一つ目が惑星上に設置されたソーラーパネルの光の反射を検出する方法で、例えば自転と公転が同期している惑星においては、惑星の片面が大量のソーラーパネルに覆われている可能性もあると考えているという。

二つ目は、惑星中の大気汚染の有無を検知する方法で、大気にフロンのような自然界にはほぼ存在しない物質が検出されれば、何らかの文明活動が行われていると判断できるとのこと。

また、最近発表されたノッティンガム大学の別の地球外文明に関する研究では、厳しい見積もりでも、天の川銀河には高度な文明が36以上存在するとされており、人類は銀河に一人きりとは限らなそうである。ただし、銀河内に36文明しか存在しない場合、最寄りの文明までの平均距離は約1万7000光年とのことで、運よく異星人に遭遇するのは難しそうである（soraeその2）。

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南鳥島周辺の水深6000メートルの海底には、レアアースを豊富に含む「レアアース泥」が存在していることが分かっており、産業技術総合研究所や海洋研究開発機構などが自律型無人潜水艦を使った調査を進める方針だ（日経新聞）。こういった超高濃度レアアース泥にはレアアースを集める特性を持つ魚の骨が多数含まれていることが分かっていたが、このレアアース泥は地球の寒冷化によって生まれたことが最近の研究で分かったそうだ（東京大学大学院リリース、朝日新聞）。

東京大学大学院の研究グループは、年代決定法を用いて、レアアース泥が約3,450万年前に生成されたことを特定した。その発表によれば、この時代は地球規模の寒冷化が始まり、海洋大循環が強まった。その結果、海山周辺の海に大量の栄養塩をもたらし、周辺で魚類が急激に増えたものとしている。さらに、同様の地形と条件を持つ海山を調査すれば、ほかにも高濃度レアアース泥が見つかる可能性が高いという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

経済産業省などが立ち上げたキャッシュレス推進協議会が主導するQRコード決済の統一規格「JPQR」だが、シェア最大のPayPayが、自社規格のQR決済を使う加盟店（売上高10億円未満）については手数料を無料化する一方、JPQRを利用する小売店からは2.59%（来年3月までは1.99%）の手数料を徴収する方針を示すなど、普及に暗雲が立ち込めているようだ（日経新聞）。

シェアの大きいPayPayとLINEPayは、提携する中国のQRコード決済との互換性の問題もあり、兼ねてから「JPQR」への参加に消極的な姿勢を見せていた（過去記事1, 2）。今回は参加はするが待遇に差をつけるという形で、PayPayへの囲い込みを狙う意図のようだ。

利用者や加盟店が他社に流れないよう独自規格を維持したいという意図は分かる一方、JPQRは経済産業省の他、総務省も推進しているようで、これは行政から目を付けられる奴ではとか、こんな規格乱立を続けていたらQRコード決済そのものが負けてしまうのではとか、いろいろ思わなくもない。QRコード決済は今後どうなっていくのだろうか？

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jizou 曰く、

神戸・ポートアイランドにある理化学研究所へのスーパーコンピューター「富岳」の搬入が完了したそうだ。「富岳」は「京」の後継機で、約1100億円かけて開発された（神戸新聞）。

ここ数か月のコロナ対策で出てくる、何兆円という桁の費用を見慣れてしまうと、建物は別にしても、1100億円の投資でこれだけのものができるのなら、もっと投資してもいいのではないかと感じました。

個人的には、ラックの写真にわくわくしてしてしまうのがなんとも。(^_^;

本格運用はまだ先だと思いますが、機会があれば使ってみたいなぁ....

理研計算科学研究センターによると、幅50メートル、奥行き60メートルの広大な専用室に432台が並べられるそうだ。すでに一部は新型コロナウイルス対策のために試験運用が始まっているという。2021年度の本格運用に向け調整が続けられるとしている（ABCニュース）。

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アルコール度数は9～12％あり、安くて酔えることから人気のあるストロング系チューハイ。しかし、飲みやすく度数が高いことから依存症や健康問題への影響も指摘されていた。そんな中、オリオンビールは同社の発売するストロング系チューハイ「WATTA　STRONG」の販売終了を発表した。同製品はシリーズ販売額の約4割をしめる人気商品だったという。

bizSPA!フレッシュに掲載されたオリオンビール代表へのインタビューによると、依存症やWHOなどでストロング系チューハイの問題が指摘されていることから、販売終了を決めたようだ。

売り上げの低下への懸念はなかったのか、という質問に対しては、顧客アンケートでの回答で、購入理由に味や沖縄の特産品やブランドとコラボがあげられていたこと、一番売れていたのはアルコール度数4％モデルだったとの理由から、高アルコール版は他の要素よりも優先順位が低かったため判断できたとしている（bizSPA!フレッシュ）。

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高アルコール度数の缶チューハイに対し懸念の声 2020年01月14日

文部科学省が提供している学校向けの衛生管理マニュアル「学校の新しい生活様式」が16日に改定された。具体的に変更された点は次亜塩素酸水の扱いだ（毎日新聞、シニアガイド、学校の新しい生活様式・16日版[PDF]、手を洗う救急医Taka氏によるTweet）。

2020年6月4日版では、次亜塩素酸水について「児童生徒等がいる空間で使用しないでください」となっていた文言を削除、「使用に当たっては、学校医、学校薬剤師等から専門的な助言を得つつ、必要性や児童生徒等に与える健康面への影響について十分検討して下さい」と変更され、使用の判断を学校側に投げる形となっている。

新型コロナウイルス対策として一部メーカーが謳っている「次亜塩素酸水」の噴霧については、現時点では有効性が確認されておらず、さらに人体への安全性も確認されてはいない（過去記事）。しかし、そうした指摘について、メーカー側からは「効果がないという証拠をだせ」などといってきている模様。次亜塩素酸水の噴霧器を購入してしまった学校への配慮もあって、文科省としての方針を示さないことに変えたようだ（次亜塩素酸水関連機器を手がけるあかりみらいによるプレスリリースに対するはてなブックマーク、Googleキャッシュ）。

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新型コロナウイルスの蔓延以降、店舗のレジや飲食店などで店員が手袋を付けている様子を目にするようになった。しかし、つけっぱなしにすると感染のリスクを高めるとして専門家が警告しているという。

問題の一つは、同じ手袋をずっとつけ続けていること。これにより、金銭の受け取りや商品の受け渡しなどで、感染を橋渡ししてしまう可能性がある。二つ目は手袋の上からアルコールで消毒するのは、すでに比べるとあまり効果がない点。またアルコールによって手袋に小さな穴が開く可能性があるとしている。

医師や看護師も手袋をしている、と指摘されることもあるが、こうした人たちは1人の患者ごとに手袋を付け替えているとしている。また、手袋を脱ぐ時に手に菌が付着する可能性がある。外すときは、手袋の袖口をつかみ、清潔な内側が外側になるようゆっくり外すことを求めている（NHK）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

17日にコクヨから「白と黒で書くノート」が発売されるそうだ。名前だけ聞くとなんだそれという感じだが、具体的には灰色の紙でできたノートということになる。白と黒のペンを使って文字や図形を書き込むことによって、図形を立体的に表現したりできるという特性を持たせることができるという。使用できる文字色を白と黒に制限することで、大切な部分を際立たせる効果があるという。

見開き時のサイズは、パソコンの画面に多い16:10という、紙のノートとしては変わった比率となっている。しかも、この1面をフルに使ってアイデアや図をまとめやすいようにフラットに開ける製本法が使われているそうだ（ファッションプレス、コクヨプレスリリース[PDF]）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

トヨタ自動車が、いわゆる「ダミー人形」的に利用する物理モデリングデータを来年1月から公開するそうだ。バーチャル人体モデル「THUMS」（サムス）という名前で、今まではライセンス販売されていたが、今後は無償公開されることになったそうだ。

「THUMS」は乗員や歩行者の傷害をコンピューター上で解析するために使用される。骨格・脳・内臓、そして筋肉なども作り込まれているほか、性別・年齢・体格の異なる様々なモデルが用意されている。現在、国内外の自動車メーカーなどに利用されているそうだ。

トヨタのリリースを見てもライセンス形態などは記載されていないが、THUMSに改良を加え、その成果を他のユーザーと共有することもできるとのこと（ITmedia、トヨタ）。

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北海道札幌市で、娘が母親を絞め殺そうとする事件が発生した。娘は新型コロナ感染拡大からの避難で東京から実家に帰っていたが、実家にはWi-Fiの環境がなかったことが事件の理由の1つだったという。

容疑者はその後自ら110番通報した上で自首している。動機として、「（Wi-Fiを）つけるように頼んでもつけてくれない。お金が大事で私のことを何も考えていない。母親はうそをつく」として突発的にやったと述べている。母親の首は赤くなった程度で、けがはなかったとのこと（FNN）。

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Adobeの日本法人であるアドビ システムズが、「アドビ」に社名を変更した（ITmedia）。

変更の理由として、製品の提供形態がサブスクリプション形式に移行したので、『システムズ』という言葉が適当でなくなったためとしているが、米国法人が2018年にAdobe SystemsからAdobeに社名を変更しているため、それに合わせたものとみられる。

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maia 曰く、

厚労省が新型コロナウイルスに感染したことがあるかを調べる抗体検査を行った。10万人当たりの感染者数が多い東京と大阪、そして少ない宮城の3都府県が対象となった。調査の対象者は20歳以上の男女合わせて7950人（さすがに患者にカウントされた人は調査対象外だろう）。

抗体調査は、ロシュ社とアボット社の試薬を使い、両方で陽性となった場合に陽性判定とされた。東京は1971人のうち2人、大阪は2970人のうち5人、宮城は3009人のうち1人が陽性と判定されたという。つまり抗体保有率は東京が0.1％、大阪が0.17％、宮城が0.03％となる。

数千人で1〜5人という数字なので、いかにも誤差が大きそうだが、まあ傾向（桁）としてはこんなものだろう。ソフトバンクの調査とも大きな差異はないと見てもよいだろう（要はハイリスク環境やクラスター発生箇所だけ数値が跳ね上がる）。ちなみに感染者数の対人口比は先月末時点で、東京 0.038％、大阪 0.02％、宮城が 0.004％だった（NHK）。

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新型コロナの影響で、NHKの契約者数が大幅に減少しているそうだ。NHKの発表によれば、2020年度5月末の放送受信契約総数は、19年度末の4212万件から8万5000件に減少している。その理由として、新型コロナウイルスにより、「多くの事業所で事業運営に影響が出ていて、相談窓口には休業や廃業に伴う解約や支払い延伸の申し出が多数寄せられている」としている（ITmedia）。

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宮城や福島で目撃された「謎の白い飛行物体」が話題になっている。この物体は丸い気球のようなもので、写真を見る限り、下部分に十時のアンテナのような装置が取り付けられている。河北新報によれば、気球のような物体は17日午前4時ごろから目撃されたようだ。また、Twitterなどの目撃情報によれば、仙台、福島だけでなく、山形市でも見ることができたそうだ。

これに対し警察や気象台に多くの問い合わせがあったことから、宮城県警がヘリコプターを飛ばす事態になっている。県警によると、物体の高度は2000～3000メートル以上。国土交通省仙台空港事務所によると、航空法に基づく届け出や報告はないという。気象観測機器を飛ばすための気球に似ているが、気象台のものではないとしている。

三重大大学の立花義裕教授（気象学）は、気象観測用の「ラジオゾンデ」の可能性があるとの見方を示している。「アジア大陸で放たれ、偏西風に乗って来たとも考えられる」とのこと（河北新報、河北新報その2、各種目撃報告）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

FUGU INNOVATIONS JAPANは6月12日より、公道走行可能な電動キックボード「FG-ESR002-BK」をドン・キホーテ系列店舗にて販売開始した。価格は税別で39,800円（Engadget、週刊アスキー、ForRide）。

海外で普及している電動キックボードは、日本においては長らく道路交通法の関係で公道を走れなかったが、2018年頃からはクラウドファンディングという形で少数ながら公道走行可能を謳う製品が登場していた（過去記事）。しかしいずれも10万円近い製品で、海外でのような気軽な乗り物とは言い難い状況が続いていた。今回の機種は最大走行距離15kmで約4万円で量販店で広く販売されるということで、ついに一般にも手が届く製品となってきたかもしれない。

ただし、道交法上は原付扱いであることに変わりは無いため、公道走行には引き続きナンバープレートの取得と自賠責保険への加入を行った上で、運転免許とヘルメットの着用が必須である。こちらも規制緩和に向けた動きが上がっているが、免許不要となるまでにはまだ数年はかかりそうである（過去記事）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

室内の電球を観察するだけで盗聴することができるらしい。この技術はイスラエルの開発チームが開発したもので、「Lamphone」という名前が付けられている。この技術では、数十メートルほど離れた室内の音声を、誰でもリアルタイムで盗聴できるのだそうだ。必要な機材もノートPCと1,000ドル未満の望遠鏡、そして400ドルの電子光学センサーがあればよいという。

具体的な手法としては、室内に設置された電球のガラスの表面を望遠鏡で観察し、それが音声によって振動し、光の出力にわずかな変化が起きるのを測定するのだという。それをノートPCのソフトウェアを使って信号を処理して雑音を除去。これにより会話を聞き分けたり、音楽を認識することができるそうだ。実験ではオフィスの電球から25m離れた場所からの盗聴に成功しているとのこと（WIRED）。

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やや旧聞に類する話だが、6月11日（米国時間）に、プログラミング言語「Dart」の“null安全（null Safety）”版が公開されたそうだ。現在、「Dart」の開発チャネル上でテクニカルプレビューとして公開されている。

「Dart」は型安全（type-safe）なプログラミング言語ではあるが、ほかの言語と同様にnull参照エラーの問題を抱えていた。「null安全」版であればこの問題をクリアできるとしている。また、nullチェックを省いた高速かつコンパクトなネイティブコードを生成できるとのこと（窓の杜）。

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