ノーマルビュー

さよならセグウェイ。7月に生産終了へ

著者: nagazou
2020年6月25日 16:08
発売前は世界を根底から変えるアイテム、ジョブスが大絶賛などと世間を騒がせた、あのセグウェイの生産が2020年7月15日に終了するそうだ。

生産終了となるのは米国で生産されている「Segway Personal Transporter」。セグウェイは、体重移動のみで移動可能な電動モビリティで、最大時速20kmを出すことができた。2020年までの累計売上台数はおよそ14万台ほどで、思ったより販売数は伸びなかったという。

メーカーによれば、価格やハードルが高く、新規購入層があまり増えなかった、耐久性が高く買替え需要が生まれなかったことなどが販売が伸びなかった理由とされている。なお、国内販売代理店であるSegway Japanが展開している法人向けサービスは継続されるとしている。またセグウェイを使った観光ツアーや保守サポートも続けられるとしている(GIGAZINETechCrunchITmedia)。

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ドン・キホーテが販売した公道走行可能という電動キックボード、販売停止に。整備不良などの懸念?

著者: nagazou
2020年6月25日 15:04
accentor 曰く、

公道を走れると話題になった電動キックボード「FG-ESR002-BK」が、販売停止になったようだ。この電動キックボードは量販店チェーンのドン・キホーテで3万9800円で販売されていたもので、販売停止となった理由は、公道を走行するのに必要とされる保安基準が守られていない点。ナンバーは取れるものの、そのまま走行すると公道走行時に整備不良で捕まる可能性があるそうだ。ただしリリースには具体的に何が問題になったのかは書かれていない。

懸念点として出ているのは、「ブレーキは2系統必要なのに、ブレーキがリア側しか無い」「前後に必要なウインカーがリアにしかない」「前照灯がオフできる(常時点灯が必要)」「前照灯の取り付け位置が高い(地上1m以下でないといけない)」「ウィンカーの色が赤色(橙色でなければいけない)」「形式認定番号が無い」といったもの。

このキックボードの販売元となっているFUGU INNOVATIONS JAPANは、公道以外は走れるが返品を検討している場合は、同社に連絡するか購入店舗に問い合わせるようにとしている。また改良した公道対応キックボードを再び販売する予定があるとしている(メーカーリリースEngadget)。

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どんなときもWiFiのグッド・ラックに行政指導

著者: nagazou
2020年6月25日 14:29
あるAnonymous Coward 曰く、

総務省は19日、MVNOサービス「どんなときもWiFi」を提供していた株式会社グッド・ラックに対し、電気通信事業法に基づく行政指導を行ったと発表した(総務省の発表ケータイ WatchITmedia)。

「どんなときもWiFi」はクラウドSIM技術を採用した通信回線で「ネットが完全無制限で使い放題」を謳っていた。しかし、新型コロナウイルス感染拡大による需要増加をきっかけに、長期に渡って著しい速度低下が発生していた(「容量無制限」をうたうMVNO型の通信サービスでトラブル、「無制限」の提供は困難?

総務省は、行政指導の理由として、2月と3月に発生していた通信障害について、電気通信事業法の趣旨に対する不適切行為があったことと、同社が行った対応についても同法への違反が認められたとしている。具体的には、4月1日から月間25GBの通信制限を課していたが、通信制限の対象基準を明示しない、利用者からの問い合わせに回答しなかったなどがある。これらは、電気通信事業法第27条の2台1号「事実不告知の禁止」の規定に違反している可能性があるとしている。

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CAPTCHAを悪用してセキュリティ機構を回避するマルウェアが登場。マイクロソフトが警告

著者: nagazou
2020年6月25日 14:07

ゆがんで表示された文字を人間の目で見て正確に入力することで、人間なのかコンピューターなのかを判断するのに使われている「CAPTCHA」。そんなCAPTCHAをハッキングに使う事例があるそうで、Microsoftが警告を出している。ハッキングの手法は、メールによるURL誘導や添付ファイルを使用し、トロイの木馬「GraceWire」をダウンロードさせるというもので、ここまでは一般的なフィッシング攻撃だ。

特徴的なのは、このファイルをダウンロードさせる段階でCAPTCHAを解かせている点。URLで誘導された先は、CloudflareのDDoS保護ページを偽装したものとなっており、アクセスのためにユーザーがGoogle reCAPTCHAを解決する必要がある。一見、手間がかかるだけで、メリットがないように見えるが、被害者本人にCAPTCHAを解かせることで、セキュリティサービスやブラウザなどに実装されている「自動検出」を回避でき、トロイの木馬を仕込みやすくなるという(GIGAZINEHacking News)。

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北極圏のシベリアで気温38.0℃を記録。認定されれば過去最高気温となる可能性

著者: nagazou
2020年6月25日 08:00

極寒の地のイメージが強い北極圏のシベリア。そのシベリアで観測史上初めて38.0℃という気温を記録したそうだ。6月平均最高気温より18℃も高い結果だという。まだ記録としては確定はしていないそうだが、この記録が世界気象機関に正式に認められた場合、北極圏の記録で最も高い気温になるとしている。

北極圏でも夏が暑いことはよくあるそうだが、ここ数カ月はとくに異常な高温が続いているとのこと(BBCYahoo!News)。

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登山道に描かれた「つちのこ」文字は違法。環境省が撤去へ

著者: nagazou
2020年6月25日 07:00

北海道の十勝岳の登山道近くで、石を並べて「つちのこ」と読める文字が作られていたそうだ。標高約1700メートル付近の場所に置かれており、文字は航空写真でも読める大きさだという。北海道文化放送によれば、一つの文字のサイズは約1メートル四方だったとしている。直径15から20センチほどの石で構成されていた。

環境省は6月14日にこの文字を解体したという。「来た記念を残すなどしないで欲しい」と環境省はコメントしている模様(朝日新聞FNN)。

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CIAがネトフリやHuluなどでスパイを募集開始。対象年齢は18から35歳まで

著者: nagazou
2020年6月25日 06:00

米中央情報局(CIA)が初めて、動画を使った「スパイ」募集活動に乗り出したことが話題になっている。動画は90秒・60秒・15秒のものがあり、ネットフリックスやHuluなどの動画ストリーミングサービスで配信されるとのこと。求人対象は18歳から35歳までだそうだ。

動画はスパイの活動の様子などが描かれ、動画では「CIAでキャリアをスタートさせれば、国のために想像以上のことができる」とCIAの役割や重要性などを説く内容となっている。こうした動画を作成した理由として、CIA広報担当者は「最も優れた才能を獲得するには、旧来型の求人方法だけに頼っているわけにはいかない」と説明している(ロイター時事通信テレ東NEWS)。

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新型コロナ接触確認アプリで発見された不具合、OSS利用をめぐる議論にまで発展

著者: nagazou
2020年6月24日 17:14
19日から配信が開始された新型コロナウイルス「新型コロナウイルス接触確認アプリ(COCOA)」だが、いくつかの問題点や不具合などが報告されている。このアプリはオープンソースソフトウェア(OSS)で開発されたためか、OSS利用をめぐる議論になってしまっている面もあるようだ(ITmediaTogetternote)。

問題が指摘されている不具合としては、Twitterのまとめなどやメディアでの報道なども行われているが、そうした厳しい批判を受け、COCOAのもとになった「COVID-19Radar」の中心的人物である廣瀬一海さんは、「この件でコミュニティはメンタル共に破綻しました」として、次のリリースで開発から離れることを自身のTwitterで表明している。

一方でCOVID-19Radarのプロジェクトとは別に接触確認アプリの開発を進めていた、一般社団法人コード・フォー・ジャパンの関治之代表は、「(前略)OSSで作られたものを最終製品として責任持って納品すべきなのは委託事業者であり、製品の受け入れテストをしてリリース判断をするのも、わかりやすく広報をすべきなのは政府である。」としてチームを擁護している。

今回の件は、開発条件や納期、Appleの規約、AppleとGoogleの共通通信規格が「1国1アプリ」「保健当局の開発」に限られるといった条件が絡み合った上で発生したものだと思うが、果たしてどうあるべきだったのだろうか?

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ソフトバンク、TモバイルUS株の3分の2を売却へ

著者: nagazou
2020年6月24日 16:04

ソフトバンクグループが保有するTモバイルUS株の3分の2を売却するそうだ。Tモバイルに子会社を通じて売却先される。Bloombergによれば、売却額は211億ドル(約2兆2500億円:22日のTモバイル株の終値から試算)。ソフトバンクGはTモバイル株の24.65%を保有しているが、売却後の出資比率は現状の24%から8%前後に引き下がる模様。また、購入オプションなどの条件次第では、出資比率が1%以下になる可能性もあるようだ。

これにより、ソフトバンクグループの取締役会の指名人数が大幅に減少するとみられている。これまでは14人のうち4人を指名できたが、今後は1人もしくは指名権を失う可能性が高いとみられている。なお、ソフトバンクは3月に最大4兆5000億円分の保有資産を現金化することを発表している。今回の株式売却もその一環である模様(Bloombergテレ東News日経新聞ITmedia)。

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ローディングサークルを出してオンライン会議を離脱できるグッズ

著者: nagazou
2020年6月24日 07:01
世の中にはリモートワーク疲れ、オンライン飲み会疲れを起こしている人もいるかと思うが、そんな人のためなのか明和電機が“回線の接続が悪いフリ”ができるマシーン「ヨミコミュ」を発売するそうだ(PC Watch メーカーサイト)。

ヨミコミュはメトロノーム風のデザインで、本体下部にあるスイッチを押すと、回線が遅いときに表示されるローディングサークルが、物理的にパカっと目の前でポップアップする仕組み。なお実際の挙動は動画がわかりやすい

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公選法違反の疑いで捜査されている河井前法相、PCから削除したデータを検察に復元される

著者: nagazou
2020年6月24日 06:10
現在公職選挙法違反の疑いで捜査されている前法相の河井克行容疑者およびその妻の案里容疑者が、証拠隠滅のために事務所内のPCのデータ削除を専門業者に依頼していた疑いが出ている。このデータの中には「現金配布リスト」も含まれていたという(産経新聞時事通信)。

専門業者に依頼してまで削除してもらったデータだが、検察当局がデジタルフォレンジック(電子鑑識)の技術で復元していたことが報じられている。これにより、広島県議や県内の首長、市議らの名前などをリスト化したデータが見つかったという。

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Flash Playerが12月31日でサポート終了。Adobeはアンインストール推奨

著者: nagazou
2020年6月23日 17:18
Flash Playerのサポートは2020年12月31日をもって終了する。Adobeによるセキュリティパッチの提供なども停止するため、同社はサポート終了前にアンインストールすることを推奨している。今年後半からはFlash Playerのアンインストールを促すメッセージを表示していくとのこと。なお、W3Techsによると、現在のウェブサイトでFlashを使用しているのは全体の2.6%ほどだとしている(PC WatchEngadget)。

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Amazonへの間違い喫茶が頻繁にかかってくる「コーヒーショップ アマゾン」

著者: nagazou
2020年6月23日 16:43
京都市内のある喫茶店に数年前から、間違い電話が頻繁にかかってくるそうだ。喫茶店の店名は「コーヒーショップ アマゾン」。同店に通販サイトのAmazonの利用者から間違い電話がかかってくるようになったのは2、3年前のことだという。多い時には月10回ほど間違い電話が来るようだ。

店の人が『こちらは喫茶店です』と答えても『ああ、喫茶部門の方ね。カスタマー部門につないでいただけますか』と言われたこともあったそうだ。喫茶店の人は対策として、今度から電話では『喫茶アマゾンです』と言うようにします」と話している(まいどなニュース)。

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窒息死が最も多いのはやっぱり元日。データで裏付け

著者: nagazou
2020年6月23日 16:26
やはりという感じではあるが、筑波大の研究チームによると、気管に食べ物が入る「誤嚥」による窒息死は、1月1日(元日)が最も多いそうだ。意外なことに研究機関が全国データで裏付けたのはこれが初めてだそう。厚生労働省が集計した2006年~16年の人口動態調査死亡票を活用。誤嚥で窒息死した5万2366人の年齢や発生場所、死亡日などのデータを分析したという。

日付別では、11年間の平均で1月1日の死者数が71人と最も多い。同じく2日が55人、3日が45人と続いた。なお窒息死した人の約7割が75歳以上の後期高齢者だとしている。元となる資料には窒息の原因となった食べ物のデータはなかったが、研究チームは正月三が日に死者が多いことから、原因は餅だとみているという(毎日新聞)。

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今どきの探偵はスパイウェアやキーロガーを駆使する

著者: nagazou
2020年6月23日 14:07
Twitterである探偵会社の事例集がバズっているようだ。調査手法としてアナログな取材を偽装する方法だけでなく、スパイウェアを仕込んだメールを送りつけたりもするという。またハードウェアタイプのキーロガーを子供のPCに取り付け、ログイン情報やパスワードの入手などもしている。

また業務をサボっていないかを調べるために、タイプ数カウントツールの導入を提案したりとかなりハイテクな感じとなっている(Togetter相沢京子調査室)。

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早稲田大学演劇博物館、新型コロナの影響を記録するため中止公演等の資料提供を求める

著者: nagazou
2020年6月23日 13:12
新型コロナウイルスによる演劇等へ影響を記録するため、早稲田大学演劇博物館が資料を集めているそうだ。リリースによると、2020年に上演が叶わなかった公演の記録や記憶を後世に伝えるため、劇団・劇場・関係団体の関係者に資料の提供を求めている。具体的には中止になった公演のチラシやポスター、プログラム、台本等を求めており、将来的には同館での展示やオンラインでの公開などを行う予定だという(早稲田大学演劇博物館美術手帖)。

提供が求められている資料としては、
  1. チラシ(複数部〈2~5部程度〉)※すでに紙媒体がお手元にない場合、また印刷前に中止・延期等が決まった場合などデータでの提供でも可
  2. ポスター
  3. プログラム、パンフレット
  4. 台本
  5. 公演中止を知らせるDM等の文面
  6. その他(提供可能なものなど)

となっている。

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民間企業や官民の取引の契約書で押印は必ずしも必要ない、法解釈の政府見解

著者: nagazou
2020年6月23日 12:24
新型コロナウイルスの影響でテレワークが増加したが、民間企業から押印のため出社する必要があるという指摘があった。そこで政府がテレワークの障害となる押印について、企業間や官民の取引の契約書で、必ずしも必要ではないという見解を示したそうだ(日経新聞ITmedia)。

内閣府、法務省、経済産業省はQ&A形式の文書を作り、契約書に押印しなくても法律違反にならないかや民事訴訟法上のルールを明確にしている。その中で、取引の際に送ったメールのアドレスや本文、送受信の記録、本人確認書類、SNSでのやりとり、電子署名などが押印の代用手段になるとしている。

民事訴訟法は文書が正しく成立したことを推定するため、本人や代理人の署名や押印を求めている。この結果、企業では過剰に押印を求める慣行があった。しかし、実際の裁判では押印以外も裁判資料として使われるため、押印は必須ではないとしている。

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在宅勤務が増えて自宅用回線の契約が増える。すぐに使えるホームルーター選択者も多い

著者: nagazou
2020年6月23日 12:11
新型コロナで在宅勤務がクローズアップされつつあるが、MMD研究所が「在宅勤務における自宅のインターネット通信回線の実態調査」の結果を発表した。それによると、在宅勤務者の回線の種別は、「光回線」が6649人、SoftBank AirやWiMAX HOMEなどの「ホームルーター」が666人、「モバイルルーター」が994人と比率としては光回線を使っている人が最も多かった(INTERNET Watch)。

新型コロナウイルスの影響で、新たに回線契約する必要に迫られた人の契約回線種は、光回線が7.3%だったのに対し、ホームルーターは15.0%、モバイルルーターは14.3%だった。工事不要ですぐに使えるホームルーターやモバイルルーターの比率が多いようだ。

「在宅勤務で利用しているビジネスツール」(複数回答可)は、「ビデオ通話/WEB通話」が56.5%、「スケジュール共有」29.8%、「チャット」は25.0%、「ファイル共有」が23.7%、「タスク管理」は10.5%、「名刺管理」は7.7%という割合になっている。

「使用しているビデオ通話(オンライン会議)サービス」(複数回答可)としては、最も多かったのがZoomで48.9%。続いてSkypeが31.8%、Microsoft Teamsが25.3%、LINEが18.8%、Google Meetが10.7%となっている。さらに、Google ハングアウトは7.8%、Cisco Webex Meetings7.7%、Slack5.2%、Cisco Webex Tearmsが5.2%という結果になった。

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空きコンセントに差し込んでオーディオの再生品質を高めるアクセサリ。1個16万円なり

著者: nagazou
2020年6月22日 16:33
オーディオの再生品質を高めるという新たなグッズ「マグネチックウェイブガイド MC-0.5 Helix Plus Signature」が登場した。米High Fidelity Cables製のオーディオ用電源アクセサリーで価格は16万円。

この製品は磁気フィールドにより導体内の信号を凝縮させる“磁気伝導技術”を用いたもので、オーディオシステムが接続されている電源タップ等の空きコンセントに差し込むだけで、音楽再生時の信号品質を高められるそうだ。なお、製品説明によると、壁コンセントよりもシステムに近いところに、複数個を設置した方が高い効果を得られるとのこと(AV Watch製品ページ)。

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著者: nagazou
2020年6月22日 15:30
「花粉を水に変えるマスク」を販売していた企業が、857万円の課徴金の支払いを命じられた。該当製品は「花粉を水に変えるマスク +4 くもり止めつきマスク(ふつう)」「花粉を水に変えるマスク +4(ふつう)」「花粉を水に変えるマスク +4 くもり止めつきマスク(小さめ)」の3商品。

これらの製品は、ハイドロ銀チタンにより、アレルギーの原因物質や悪臭の原因となる物質を化学的に分解して水に変え、体内への吸収を防ぐとしていた。消費者庁は販売元であるDR.C医薬に対して、表示されている効果を示す資料の提示を求めたが、提出された資料に根拠となる情報はなかった模様。

消費者庁は販売元であるDR.C医薬に対し、2021年1月20日までに課徴金857万円を支払うことを命じている。なお、DR.C医薬は昨年、消費者庁から措置命令が出されており、これを受けてすでに表示を改めているとしている(Impress Watchテレビ東京)。

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