あるAnonymous Coward 曰く、

Looking back at Windows throughout the years for the 25th anniversary of Windows 95（動画）.

Windows95は英語版が1995年8月24日に発売されました。今年で25周年になります。
それを受け、YouTube に Windows Insider Program アカウントが記念動画を投稿しました。

スラド諸氏の中には日本発売日の11月23日に並んでインタヴューを受けた方もいるのではないでしょうか？

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headless 曰く、

火星探査機Perseveranceを載せて火星に向かうMars 2020の現在の様子をNASAのEyes on the Solar Systemで表示できるようになった(NASA JPLのニュース記事)。

Eyes on the Solar Systemは実際のデータを元に天体や宇宙機をインタラクティブにレンダリング表示する。Mars 2020のデータはナビゲーションチームが火星までの航路指定に用いるのと同じデータを使用しており、来年2月に火星に到着するまでリアルタイムで追いかけることができる。スタンドアロン版のEyes on the Solar Systemアプリを使用すれば、過去や将来のデータを表示することも可能だ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

大阪大の岸本忠三特任教授らの研究チームが、新型コロナウイルスに感染した患者の血管で炎症反応が起こる仕組みを解明したそうだ（東京新聞、時事ドットコム、産経新聞）。

免疫細胞から放出されるタンパク質の一種「インターロイキン（IL）6」の血管中の濃度が上昇すると、血栓を作る別のタンパク質「PAI1」が増加する。このPAI1が増えて肺で血栓が発生すれば、肺炎の重症化につながるとしている。IL6の働きを抑える関節リウマチ治療薬「アクテムラ」を使用すると、PAI1の発生を抑えることができたという。アクテムラは岸本教授が開発に関わっており、現在、国内外で重症コロナ患者に対して治験が行われているとのこと。

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ドコモとau、ソフトバンクの間で第5世代移動通信システム（5G）の方針をめぐって対立があるらしい。au、ソフトバンクは今年の秋以降、4G周波数帯を5Gに転用していく考えだが、ドコモ側はこの方針に不満を持っている模様（日経クロステック）。

ドコモ側は、au、ソフトバンクの転用版の5Gは速度面で5Gとは言えない「なんちゃって5G」であると主張する。5G対応スマートフォンを所有し、5Gエリア内で利用しても速度が出ないなどの問題が起こり、ユーザーに誤解を与えると指摘している。加えて4G周波数帯の転用は4G端末利用者の速度低下などを招く可能性があるとしている。

一方でau、ソフトバンクとしては、総務省が6月に示した基地局数増加方針に従う方針（日経クロステックその2）。この方針では、23年度末までに5G基地局数を当初計画の3倍の21万局以上にするというもの。総務省はソフトバンクらの意向を受けて制度を改正し、4G周波数帯で5Gを使えるようにした。

//おそらくは5Gエリアを広げたいのは総務省の意向であり、ルール違反ではないというのがauやソフトバンク側の考え方ではないかと思われる。

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7月25日に発生した長崎県諫早市の遊歩道崩落事故。この事故では長崎市の家族5人のうち、母子3人が巻き込まれ、2人が亡くなっている。この事故で現場の警察署と消防本部の関係者から、報道機関のヘリが複数、上空を飛び回った結果、風圧や飛行音から救助作業に問題が生じたと批判が出ている（長崎新聞）。

事故現場では、被害者の親子に多数の落石や土砂などが重なっている状態だった。検察や消防署は、上空からの撮影で被災者が晒されるリスクを避ける必要が出たこと、ヘリ飛行時に発生する風圧により、木や石が動く可能性があったという。

ヘリの飛行音により、土砂の下から被害者からの声や音を見つけにくくしており、落石など監視する監視員の声が隊員に聞こえない恐れがあったとしている。ヘリが接近しないよう連絡を行いたいが、連絡先も分からない状態だったとしている。なお事故当日の様子は朝日新聞が詳しい（朝日新聞）。

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ヤフー株式会社（Yahoo! JAPAN）が表現方法が不適切だったとして、掲載を却下した広告素材の審査内容を初公開した。それによると2019年度に却下された広告の数は2億3000万件余りであるという。数が多いように見えるが、この数は広告の案件数を示しているものではなく、ルールに抵触した広告のタイトルや説明文、画像、リンク先、キーワードといった数の総数であるという（Yahoo! JAPANリリース、日経新聞、NHK）。

却下の理由としては、肌の露出が多い画像などが18％。売り上げナンバーワンといった根拠のない誇大表現は14％を占めたという。非承認の多い商品ジャンルは化粧品や健康食品などが多く＜約978万件が却下されている。

偽健康食品系が多い模様。また所在が海外であったり、連絡先が不明な医療機関なども却下されていることが多いそうだ。また最近は「コロナに効く」といった説明文の広告なども出てきており、1月31日から6月30日までの期間に約57,000件の新型コロナ関連の広告素材が却下されているそうだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

2025年開催予定の日本国際博覧会（大阪・関西万博）の公式ロゴマークが25日に発表されたが、それが何とも言い難い独特なデザインで、SNS上で話題をさらっている（ロゴマーク公募サイト, Lmaga,jpの発表会記事, ねとらぼの記事, マイナビの記事）。

今回決定されたロゴは、2019年に応募された5894作品から審査・選考を経て、「世界中から愛されるシンボル」を目指して選出されたとのこと。「いのちの輝き」をテーマとして1970年大阪万博のDNAを受け継いだこのロゴは、画像を見て頂きたいが…、一言で言うなら赤いショゴスというかなんというか、目のついた細胞上の生物が連なった感じである。

このデザインを受けて、Twitterでは「R-TYPE」「沙耶の唄」「コロシテ…」などのグロ関係のワードがトレンド入りするなど、何でこうなったと疑問の声が多く上がっている。一方で、これだけ人々の関心を集めた独創的なロゴということで、これはこれで面白いと評価する声もあがっている。ロゴの発表会では関係者から「岡本太郎さんのようなパンチのある作品を作りたいと思っていた」「企業さんであったら普通通らないもの」「普通では考えられないけど、僕のなかではかわいい」などの発言があったとのことで、承知の上での選考であったと思われる。果たして愛されるロゴになるのか、これからの展開に期待である。

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headless 曰く、

LEGO FoundationとLEGO Groupは20日、点字学習用レゴブロック「LEGO Braille Bricks」を7か国で正式に提供開始することを発表した(プレスリリース、 公式サイトのAboutページ、 SlashGearの記事、 動画)。

LEGO Braille Bricksはレゴブロックのスタッド(突起)で点字が表現されている。映像で見る限りレゴブロック2×4がベースとなっているようだ。縦置きにした状態で上3列分のスタッドが点字表現用に使われており、下1列分はスタッドなし。このスペースには点字の示す文字が印字され、目の見えない子供と目の見える子供が一緒に遊べるようになっている。公式サイトでは点字学習前にレゴブロックの扱いを学ぶ45のアクティビティと、点字を学んで応用する45のアクティビティ、計90のアクティビティが紹介されており、遊びながら点字を学ぶことが可能だ。

点字学習用レゴブロックのコンセプトが最初に提案されたのは2011年だが、実際にプロジェクトが動き出したのは2017年の再提案後のようだ。昨年4月にはパイロットプログラムを開始し、さまざまな言語と文化的背景でテストを行った結果、6言語(デンマーク語・ノルウェー語・英語・ポルトガル語・ドイツ語・フランス語)で提供の準備が整ったという。当初はブラジル・デンマーク・フランス・ドイツ・ノルウェー・英国・米国の7か国での提供となるが、2021年初めには計11言語・20か国での提供を目指す。

最近ではオーディオブックやコンピュータープログラム(読み上げなど)の増加により、点字を学ぶ子供たちの数が減少しているという。それでも点字の重要性は失われておらず、シンプルで実用的な点字学習ツールが求められていた。LEGO Braille Bricksツールキットは少なくとも計300個以上のブロック(5色)とベースプレート3枚、ブロック取り外し器具のセットで提供される。現時点で一般販売の計画はないようで、各国の視覚障害者支援団体を通じて教育機関などに提供される。

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アイスを別の料理に転用するという話は、Twitterで定期的にバズっている気がするが、今年は井村屋のアイス「あずきバー」を使った料理がバスっているらしい（はてな）。今年話題になっているのは、炊飯器を使って作るあずきバーお赤飯やあずきバーで肉じゃがなどで、いずれも井村屋が公式に配布しているメニュー。

まいどなニュースが井村屋の広報に「あずきバーお赤飯」について問い合わせたところ、レピシが生まれた時期は定かではないという。記事中では公式ツイッターアカウントで2017年に紹介したことがあるとしており、それ以前に作られたメニューであることは確かな模様（まいどなニュース）。

こうしたあずきバー料理の中で、難易度が高いとされているのが、硬いあずきバーから棒を外す作業。先の記事では

との対策が提示されている。なお肉じゃががバズったのは、この辺が原因かもしれないが、井村屋公式とはまったく調理方法が違うのでそうじゃないかもしれない（家電ASCII）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

ローソンは今年、8月25日からおでんの販売を展開するそうだ。しかし、今年は新型コロナウイルスの蔓延もあって、露出したままのおでん容器には少し抵抗がある（ローソン）。

そこで今年はおでん鍋の前方に、飛沫防止用アクリル板のおでんシールドを設置するそうだ。さらに通常は蓋を閉める対策を取るという。おでんシールドは成人男性の飛沫を防ぐために77cmの高さに設定されているそうだ。

このほか、購入時の会話を減らすため、おでんの価格は1個90円（税込）に統一する、定番商品5品目をまとめた398円セットなども用意するとしている。また9月1日から自宅でおでんを作るための具材セット208円(税込)も展開するとしている。

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ドイツで8月18日からベーシックインカム（UBI：Unconditional Basic Income）の実証実験の募集が開始された。この実験はでは120人に対し、条件を設定せずに月1200ユーロ（約15万円）の給付を3年間続けるというもの（時事ドットコム、Newsweek、BusinessInsider）。

DIW経済研究所などが主導するもので、ドイツ在中の18歳以上という条件で参加者が募集され、22日時点で120万人の希望者が出ているという。実験の第1フェーズでは、研究のために1,500人の被験者が採用される。給付金の支給を受ける120人以外の残り1,380人の参加者は、先の120人の給付者とのデータ比較グループとして参加することになる。

120名の参加者は約15万円のベーシックインカムに加えて、自由な収入を得ることができる。実際の現金給付は2021年春から支払われるとされ、比較がループを含むすべての参加者は半年に1回、雇用、時間の使用、消費者の行動、価値観、健康という6項目のアンケートに回答する必要がある。1回のアンケート回答にかかる時間は25分ほどであるという。

ベーシックインカムは世界各国で、何度も議論されてきたが、信頼に足る研究結果はまだないと言われている。コロナ渦の影響で再び注目を集めている面もあり、DIW経済研究所の上級リサーチフェローのユルゲン・シュップ氏は、今回の実験の成果に期待していると話している。

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新型コロナウイルスの影響で、リモートワークが増えたり、営業が外に出る機会が減ったことから、企業の持つ社用車が使われないまま放置されていることが増えているそうだ。しかし、使わなくても維持費は必要となる。そこで、こうした余っている法人車両をカーシェアリングして貸し出そうという実証実験が行われるらしい（リリース、日経新聞、レスポンス）。

実験を行うのは「DeNA SOMPO Mobility」の運営するカーシェアサービス「Anyca(エニカ)」で、実証実験は8月から2021年3月までの期間行われるとしている。これまでも2019年11月からクローズドな実証実験を行ってきたという。同社は自治体や企業所有の車両を、業務で使用していない時間帯に使用できるよう登録を呼びかけていくそうだ。1事業所ごとに3台までの車両が登録が可能とのこと。

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現在、中国東部で赤痢の集団感染が発生しているそうだ。中国の安徽省寿県保義で20日以降、住民493人が発熱、嘔吐、腹痛、下痢などの症状を訴えているとされる。調査の結果、赤痢菌の感染によるものと判定したと地元政府が発表している。患者のほとんどは高齢者や子供であるという（AFP、Record China、自由時報）。

赤痢の集団感染が発生した同県は、洪水災害の多い揚子江の下流に位置しており、水質汚染による感染発生の可能性があるという指摘もある。台湾の自由時報によると、一部の地域の人々が、水道水がコーラのように黒く濁っていると話しているという。

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日経新聞の記事によれば、国内の38社が不正アクセスを受け、テレワークで使用されていたVPN接続用のパスワードなど流出した可能性があるそうだ。今回VPNの情報が流出した企業は、米パルスセキュアのVPNサービスを使っていたという（日経新聞）。

内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）によると、8月中旬ごろにダークウェブで、900者を超える世界中の企業のVPN情報がやり取りされているのが判明したとしている。NISCがこのデータを調査したところ、日本企業38社が含まれていることが分かった模様。

先の記事によれば販売リストには、日立化成や住友林業、ゼンショーホールディングス、オンキヨー、全薬工業、岩谷産業、ダイヘン、自動車総連などの名前があったとしている。今後、この38社を踏み台にして取引先などへの不正アクセスが行われる可能性があると指摘されている。

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Microsoftは21日、商用デバイスでWindows 10 バージョン20H2のリリース前テストが可能になったことを発表した(Windows IT Pro Blogの記事、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事、 Neowinの記事)。

20H2はWindows 10 バージョン1909と同様に小規模なアップデートとなり、新Microsoft Edgeのプリインストールやスタートメニューのタイル色変更、「システム」」コントロールパネルの機能が「設定」アプリに移行するといった新機能が含まれる。6月以降の月例累積更新プログラムが適用されたWindows 10 バージョン2004には新機能が無効化された状態で含まれており、ダウンロードサイズの小さい有効化パッケージ(イネーブルメントパッケージ)を実行するだけで20H2にアップグレードできる。ただし、20H2の新機能をすべて試すには最新の累積更新プログラムのインストールが推奨される。Windows 10 バージョン1909およびそれ以前の場合はフルアップデートが必要となる。

Microsoftが商用デバイスとみなすのはHomeエディション以外のWindows 10を実行するデバイスであって、Microsoft Endpoint ManagerやMDMツールを用いてIT管理者が管理している・ボリュームライセンスキーを使用している・CommercialIDが割り当てられている・ドメインに参加している、のいずれかの条件を満たすものだという。WSUSを使用している場合は「Windows Insider Preview」カテゴリーを同期させることで、20H2の有効化パッケージやフルアップデートが利用可能になる。Windows Updateを使用する場合はWindows Insider ProgramでベータチャネルまたはRelease Previewチャネルを選択すればいい。

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米バーガーキングがTwitchで寄付機能を悪用した広告キャンペーンを実施し、批判されている(PC Gamerの記事、 Ars Technicaの記事、 Kotakuの記事、 ストリーマーRoss O'Donovan氏による解説動画)。

広告キャンペーンはライブ配信ツールStreamlabsの寄付機能を利用したもののようだ。Streamlabsにはライブ配信中に視聴者がストリーマーに寄付をした場合、Text-to-Speechで寄付者からのメッセージを読み上げるオプションが利用できる。このオプションはデフォルトで有効になってはいないが、Streamlabsでは視聴者の関与を深めて寄付を促す効果があるとして有効化を推奨している。これにより、バーガーキングはメッセージに宣伝文句を含めて寄付をすることで、ライブ配信中に広告を流すことができたというわけだ。広告キャンペーン自体は広告代理店のOgilvyが実施したものだが、米バーガーキングの公式YouTubeアカウントでは7月8日に「The King of Stream」と題したコンセプト動画を公開していた。

今回の広告キャンペーンではライブ配信中に広告を読み上げられたストリーマーが不快に感じただけでなく、スポンサーと結んだ広告契約に抵触する可能性もある。また、許可のない宣伝行為を禁止するStreamlabsの利用規約にも違反する。バーガーキングは2017年にテレビCMの音声を利用してGoogle Homeにワッパーの説明を読み上げさせる「OK Google」キャンペーンを実施して倫理面で批判されつつも、カンヌライオンズDirect部門ではグランプリを受賞しているが、今回は広告であることを明示せずに広告を流したことで、違法行為となる可能性も指摘されている。

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米MicrosoftがEpic GamesとAppleとの戦いに参戦するそうだ。AppleはEpic Gamesに対して8月28日までに開発者アカウントを停止すると通知しているが、Epic Games側は裁判所に差し止めを要請していた（Microsoftの提出文書[PDF]、NEW YORK POST、ITmedia）。

Microsoftは現地時間の8月23日、Epic Games（Unreal Engine開発チーム）がApple SDKにアクセスすることができるよう、Epic側の申し立てを支持する文書を裁判所に提出した。Microsoft側の言い分としては、同社はUnreal Engineのライセンスを保有しており、AppleのEpic Gamesに対する開発者アカウント停止は、同社や他のゲーム企業がiOS向けゲームの開発に影響するというもの。

Epicが開発者ツールへのアクセス権を失えば、モバイルゲーム業界全体に波及効果が生じるとしている。Unreal EngineがAppleのプラットフォームをサポートしなくなった場合、Microsoftは、Unreal Engineを使っている「Forza Street」などのゲームで、Appleプラットフォームを放棄する必要が出てくると説明している。

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