headless 曰く、

いつもAirPodsで音楽を聴きながら眠るという米国・マサチューセッツ州ウスターの男性が眠っている間にAirPodsの片方を飲み込んでしまったそうだ(NBC Bostonの記事、 WWLPの記事、 APの記事、 New York Postの記事)。

マサチューセッツ州西部は先週月曜日から火曜日にかけて大雪に見舞われた。この男性は月曜日の夜に2時間雪かきをして疲れ果て、いつものようにAirPodsで音楽を聴きながら眠ってしまったという。翌朝、AirPodsの片方が見つからないことに男性は気付いたが、毎朝のことなのであまり気にしていなかったようだ。

しかし、再び雪かきをして水を飲もうとしたところ、水が喉の奥にたまって飲み下せないことに気付く。家族はAirPodsを飲み込んだのではないかと冗談を言っていたが、実際に病院の救急外来でレントゲン撮影をした結果、食道にAirPodsが詰まっていることが判明。内視鏡手術により無事に取り出された。

AirPodsはマイクの調子が悪くなったものの、問題なく音楽を聴くことができるとのこと。手術後の男性は若干の不快感以上の問題はなかったそうだが、AirPodsを付けて眠ることが危険だとは思わなかったと述べ、無事に取り出せて幸運だと語っている。

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米電気自動車メーカーのテスラが暗号資産（仮想通貨）ビットコインを15億ドル（約1600億円）分購入したそうだ（ITmedia、日経新聞）。

同社が2月8日に米証券取引委員会（SEC）に提出した年次報告書から判明したとのこと。報道によれば、同社はテスラの製品の支払い方法としてビットコインの受け入れる予定だそうだ。これによりビットコインの価格は一時4万4000ドルへと急上昇。過去最高値を更新している（ロイター、日経新聞その2）。

CoinDeskの記事によれば、一部の米国企業は、法定通貨の価値の下落リスクを軽減する取り組みとして現金をビットコインに換えて保有する動きをしていると米通貨監督庁（OCC）の元長官代理Brian Brooks氏は話す。

同氏は米国の通貨供給量はコロナ禍以降25％増加、さらに新たな経済刺激策が数日以内に実施されるとその供給量は1年前から40％も増加するという。このクレイジーな状況による資産低下を防ぐため、多くの機関投資家が安定資産の一つとしてビットコインを保有しようと動いているのだという（CoinDesk）。

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オープンコレクターは8日、クラウド郵便番号住所検索APIサービス「ケンオール」を発表した。ケンオールは、郵便番号データベースをクラウド上に置くことにより、常に最新の情報を持った郵便番号住所検索が行えるAPIを提供するサービス（ケンオールブログ、プレスリリース）。

製品名の通り日本郵便の提供しているKEN_ALL.csvのかかえる様々な問題をクリアするために作られたサービスだそうだ（KEN_ALL.CSV (郵便番号検索)の落とし穴、KEN_ALL.csv のどこがだめなのかまとめてみる）。リリースによれば、

従来製品ではほぼ未対応だった、京都市の通り名や岩手県の地割、ビル名と町名の分割などに対応。例えば、郵便番号「6020842」と「6028202」を入力すると、多くの従来製品は「京都府京都市上京区栄町」のように全く同じ住所を出力しますが、ケンオールでは、前者は「京都府京都市上京区河原町通今出川下る栄町」、後者は「京都府京都市上京区大宮通中立売下る栄町」として、完全に区別して出力できるようになります。

としている。一方でTwitter上などでは対応し切れていない特殊な事例も指摘されている。ただこうした指摘に関してはオープンコレクターの担当者からリプがついており、特殊な事例も対応していく方針ではあるようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://blog.kenall.jp/entry/kenall-released
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000073171.html

早速問題点を指摘するツイートも
https://twitter.com/s_sasamatsu/status/1358681076391051267

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高額な学習教材を販売している企業2社が、契約させるため中学生宅に長時間居座って勧誘を行ったのは特定商取引法違反（迷惑勧誘など）に違反するとして、中国経済産業局は2月3日、2月4日から8月3日までの6か月間、新規勧誘などの一部業務停止命令を出した（中国経済産業局、共同通信）。

特定商取引法違反に問われたのは、学習教材「ニューレコード」を販売するワンズウェイと関連会社のU-werkホールディングス。両社の従業員ら中学生にテストを受けさせ、その結果の勧誘として勧誘を行っていたという。販売しようとした教材は約40万～100万円という高額商品だったという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

2月8日午前10時58分ごろ、高知県の足摺岬沖の海上で海上自衛隊の潜水艦「そうりゅう」と民間の商船が衝突する事故があり、潜水艦の乗組員3人が軽い怪我をした。商船側に被害はない模様（NHK、毎日新聞）。

「そうりゅう」は定期検査が終了したあとの訓練の途中で、海中から浮上する途中で衝突したとみられる。海保の航空機から撮影した写真からは潜水艦の艦橋と潜舵が破損した様子が見て取れる。

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ルネサス エレクトロニクスは8日、半導体設計を行う英Dialog Semiconducto（ダイアログ・セミコンダクター）を買収すると発表した。2月7日には買収交渉が行われているといった報道が複数媒体から出ていた。買収金額は約49億ユーロ（約6157億円相当）としている（ルネサス エレクトロニクス、日経新聞、EE Times Japan）。

ダイアログ・セミコンダクターは5G関連の技術や低電力技術などを持つ。ルネサスはこの技術を用いてIoT、産業、自動車分野での新たなソリューション提供力を強化していくという。日経新聞によれば、ルネサス側は米中摩擦や車載半導体の不足などの環境の変化から、現在の主力である自動車向けから、今後の成長が期待できる5G分野に経営資源を集中していく考えをもっているという。

この発表を受けて、ルネサス株は一時前週末比6.9％安となり急反落している。Bloombergによれば、ルネサスの財務への負担を懸念した値動きであるとのこと（Bloomberg）。

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headless 曰く、

Slackが念のためパスワードをリセットするよう、一部のAndroid版アプリユーザーに電子メールで通知しているそうだ(Android Policeの記事)。

Android Policeが入手した通知の文面によると、昨年12月21日にAndroidアプリの一部のバージョンでユーザーの認証情報をデバイス内に平文で記録してしまうバグが導入されたのだという。Slackでは問題を1月20日に特定し、翌21日に修正。既に修正版を公開して影響を受けるバージョンはブロックしているが、念のためにパスワードのリセットを必須にしたと説明している。

通知にはパスワードリセット用の大きなリンクが添えられていたといい、Android Policeではフィッシング風と評しているが、フィッシングではなく本物であることをSlackに確認したそうだ。それでも心配ならリンクをクリックせず、自力でSlackのWebサイトに行ってパスワードをリセットすればいい。Slackでは複雑でユニークなパスワード設定を強く推奨するほか、他のサイトで同じパスワードを使用していた場合はSlackアプリのデータ消去を推奨している。

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インド北部で氷河が崩れ、多数の死者が発生していると報じられている。事故が起きたのはインド北部のウッタラカンド州のインドで2番目に高い山ナンダデビの氷河。7日にヒマラヤの氷河の一部が崩れて川に流れ込んで大洪水が発生したと報じられている（BBC、NHK、産経新聞、日テレNEWS24、テレ東NEWS）。

このとき発生した洪水により、下流の水力発電所の建設を行っていた作業員が流されて複数名が亡くなったほか、150人以上が行方不明になっていると報じられている。行方不明者の多くはこの発電所関係の作業員だとされ、水力発電所のトンネルに30人以上が取り残されているとする報道もある。氷河が崩れた原因に関しては不明ではあるものの、温暖化により急速に溶け出しているという指摘は以前からあった。

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2011年に千葉県南房総市の地層から新鉱物「千葉石」が発見されているが、その千葉石を調べる過程でさらに別の新しい鉱物「房総石」が存在することが分かったそうだ（＠DIME、NIMS）。

千葉石と房総石は、いずれも一般的な二酸化ケイ素を主成分としているが、この二つの鉱物はケイ素原子と酸素原子から構成された「かご」状の結晶構造となっている点が特徴。しかも、その中にメタン、エタン、プロパンなどの天然ガス分子が捉えられているという。

同様の結晶構造をもつ物質として天然ガスハイドレートが確認されている。その天然ガスハイドレートにもI型、II型、H型の3種類が確認されているが、千葉石はII型、房総石はH型相当の構造をしているという。H型はとくに存在する量が少ないそうだ。房総石は結晶内に天然ガスを閉じ込めたタイムカプセル的な存在ともいえ、地層中での有機物の分解・脱ガス反応を調べる手がかりになる可能性があるという。

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米国ではCOVID-19ワクチンを接種すると報奨金がもらえる場合があるらしい。このインセンティブを提供しているのは米国のスーパーマーケット「クローガー（Kroger）」。

同社の2月5日の発表によれば、医薬品メーカーが規定するワクチンの接種回数を受けたという証明書を提示すれば、100ドルの報奨金の支払いが受けられるという。医学的もしくは宗教的な理由でワクチンを接種できない従業員は、教育安全衛生コースを完了することにより、報奨金が受け取れる場合もあるようだ。クローガーはこのために5,000万ドルの報酬金を用意した模様（クローガーリリース、CNN）。

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maia 曰く、

新型コロナは呼吸器感染症なので、一般に冬になると流行する条件が整うという理解はあったが、最近の新規陽性者数の増減が、気温や湿度の変動とよく相関しているという指摘がある（気象変化と新型コロナ感染／予測の可能性と新事実）。

日最低気温（７日移動平均）の前週差が20日のタイムラグをもって実効再生産数の増減に反映されているという。気温差のボトムが、一定のタイムラグをもって実効再生産数のピークに対応する。気温低下が激しい時はより強いピークになる。日最低湿度を絡めてもよいらしいが、湿度と気温は相関してるか。国内のどの地域、また欧米各地で調べても同様らしい。

気温変動をみることで概ね20日後に発表される新規陽性者の増減を予測可能ということである。この傾向は第2波の下降局面以降一定であり、他の要因で乱された形跡がないという（Go toや入国者など）。第2波の上昇局面までと以後で事情が異なるのは変異株が第2波で一旦安定したためと推定される（今後の変異株で変わる可能性はある）。

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1日に発生したミャンマーの軍事クーデター。その影響で現地時間2月6日から7日午後11時59分まで停止するよう通達が出されており、それに合わせてインターネット接続が遮断が行われた。クーデター前の与党である国民民主連盟（NLD）支持者が、デモを起こすのを防ぐ目的があるためだとされている（NHK、BBC、Engadget）。

監視団体NetBlocks Internet Observatoryのツイートによると、この遮断措置の影響で同国内のインターネット接続状況は、7日の午後2時段階では接続率が14％ほどに低下している。NetBlocks Internet Observatoryでは専用ページ上で接続状況について情報の更新を適時行っている模様（NetBlocks Internet Observatory）。

その一方で軍のクーデターの結果、インターネット接続遮断が復旧した地域もあるという。ミャンマー西部のラカイン州とチン州がそれで、この2州では民族紛争が続いたことから、アウン・サン・スー・チー政権により2019年6月からネットが切断されていた。世界最長とされる19か月もの間ネットが利用できない状況にあったとされている（AFPBB News）。

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headless 曰く、

Googleは4日、オーストラリアでの「Google News Showcase」プログラム開始を発表した(The Keywordの記事、 The Guardianの記事、 9to5Googleの記事、 Android Policeの記事)。

News ShowcaseはGoogleのさまざまなサービスで記事の要約をストーリーパネルに表示できるようニュースパブリッシャーと契約を結ぶライセンスプログラムで、既に日本を含む十数か国の450以上のパブリッシャーと契約しているという。1月にはReutersと全世界での契約を結び、フランスではLe FigaroやLe Mondeをはじめとする複数のパブリッシャーと契約を結んでいる。

オーストラリアではパブリッシャーが有利な条件でデジタルメディアプラットフォームと契約可能にする仲裁モデルを盛り込んだ「News media bargaining code」法案が検討されており、当初の対象となるFacebookとGoogleが反対している。GoogleはNews Showcaseのように公平な仕組みを取り入れるよう求め、法案が修正されなければオーストラリアでのサービス提供を中止する可能性にも言及していた。

一方、オーストラリアのスコット・モリソン首相は脅しに屈しない姿勢を示しており、Googleが抜けてもその穴をMicrosoftが埋めるとも述べている。法案が当初対象とするのはFacebookとGoogleのみでMicrosoftは含まれないが、Microsoftは法案を全面的に支持すると述べ、同社が対象になったらそれに進んで従うとの考えを示した。

オーストラリアで当初News Showcaseプログラムに参加するのはThe Canberra TimesやIllawarra Mercury、The Conversationなど。デジタルメディアプラットフォームへの規制強化を強く主張するNine傘下のThe Sydney Morning HeraldやFinancial Reviewなどは含まれていないようだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

既報では2020年8月3日から提供中止とされていたが、実はCOVID-19のために2021年1月まで延期されていたことが、DirectX SDKおよびDirectXエンドユーザーランタイムの提供中止の告知で明らかになった(Games for Windows and the DirectX SDK blog)。

なお、Windows XP SP 2以降DirectX 9はOSに含まれておりWindows Updateによって更新されるため、DirectXエンドユーザーランタイムは(その名に反して)DirectXをインストールしない。インストールするのはD3DX(名前が紛らわしいがD3Dとは別物)やXInput 1.3などの追加ランタイムである。一部の古いゲームなどは追加ランタイムを同梱せず、ダウンロードセンターからDirectXエンドユーザーランタイムをインストールすることを前提としていたが、提供中止によりWindowsの新規インストール後にそれらのゲームなどが動作不能となってちょっとした騒ぎになっているようだ。

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headless 曰く、

コネクターやデバイスとの接合部分にスリーブを取り付けることなしに断線しにくくする、というケーブルの特許をAppleが出願している(United States Patent Application 20210035708、 AppleInsiderの記事、 SlashGearの記事、 The Vergeの記事)。

固定せずに使用するケーブルでは接合部分に折れ曲がり負荷がかかりやすく、断線を防ぐためにケーブルよりも硬い素材のスリーブを別個取り付けるほか、ケーブル自体を曲がりにくくすることもある。しかし、曲がりにくいケーブルは扱いにくく、接合部分付近が太くなればコネクターやデバイスの厚みを増す必要があるなどの問題もある。

Appleが出願している特許は被覆の硬さを接合部付近と中間部で変化させることにより、ケーブルの太さを変えずに耐久性を高めるというものだ。出願書類に記載はないが、ケーブル全体の柔軟性も維持できる。

硬さを変化させる手法としては、柔らかめの素材と硬めの素材の2層構造で接合部付近と中間部で各層の厚みを変えるというものと、硬さの異なる2種類の樹脂の混合比を接合部付近と中間部で変えるというものが挙げられている。接合部付近と中間部の間には各層の厚みまたは混合比が徐々に変化する部分が設けられ、この部分では硬さが徐々に変化することになる。

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警察庁が2月4日発表した「令和2年1~12月犯罪統計【暫定値】」によると、自動車の盗難犯罪が前年比27.1％減となったという。自動車盗の検挙件数は同21.8％減の3007件だという。盗難件数は茨城県が821件と最も多く、大阪府が789件、千葉県が670件、愛知県が500件という順になった。

コロナ禍の影響で在宅勤務等が増え、家に居ることが増えたことで盗難がしにくくなったこと、入国制限で海外からの自動車窃盗団の入国が減ったためではないかとレスポンスの記事では推測している（レスポンス）。

なお窃盗犯罪全体で見ても大幅に減少している。2019年の認知件数（犯罪発生件数）が53万2565件であったのに対して、2020年は41万7316件と10万件以上の減少となっている。2016年以降のデータでは一番の減少率となっている。

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