headless 曰く、

ASUS がゲーミングマザーボード ROG Maximus Z690 開発にあたり、DDR5 メモリと DDR4 メモリのいずれかを選択可能にする実験を行っていたそうだ (Neowin の記事、 動画)。

アイディアとしては 4 スロットのうち DDR5 と DDR4 に 2 スロットずつ割り当てるアイディア A と B 、4 スロットすべてを DDR5 スロットにして DDR4 は下駄を介して接続するアイディア C の 3 種類。アイディア A はデュアルチャンネル動作が可能だが、アイディア B はシングルチャンネルのみ。DDR4 と DDR5 を混在することはできない (※) ため、使用できるのはいずれか 2 スロットのみとなる。

アイディア C では 4 スロットすべてを使用でき、デュアルチャンネル動作も可能だが、こちらも DDR4 と DDR5 の混在はできない。また、信号線が長くなるのも難点だ。下駄の高さはメモリーモジュールの高さの 2 倍ぐらいある。そのため、今後信号線を短くしていく計画ではあるが、現在のところ製品化の予定はないとのことだ。

※ 動画には下駄を使って DDR4 と DDR5 を混在させた場合の写真が含まれて (1:10 あたりから) おり、マザーボード上の 7 セグ LED に表示された Q-Code は 55 (メモリ未装着) となっている。そのため、混在時の動作については深く追求していないようだ。

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Twitter上で都内のパン屋で手動処理式のクレジットカード決済をやっていたことが話題となっている。このパン屋さんが取っている決済方法はインプリンター方式で、クレジットカードのエンボス処理された文字の凹凸をインク付きのローラーで処理伝票に転写する方法だという。最近はこうしたエンボス処理されていないクレジットカードも増えていることから、対応できない場面も増えていると思われる（こくけんさんのツイート、Togetter）。

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日経新聞によると、トヨタ自動車は自動運転に対応する独自の車載用のOS「アリーン」を2025年以降に実用化する方針であるらしい。アリーンは次世代車の加速や安全制御機能などを一括制御するシステムで、開発はトヨタ子会社のウーブン・プラネット・ホールディングスが手がけているとのこと。安全システムや交通情報をモニタリングし、ハンドル操作やブレーキ、自動運転時の制御を行うとされている。アリーンを採用した車両は車種やメーカーを問わず、共有機能を利用できるそうだ。トヨタ製品には2025年頃に搭載する方針。SUBARUなど提携関係にある企業のほか、国内外のメーカーにも外販を行う方針であるとしている（日経新聞、Forbes、Bloomberg）。

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東京都の小池百合子知事は2021年12月7日の都議会本会議で、「新築建築物への太陽光発電設備の設置を標準化し、ゼロエミッション東京の実現を目指す」と発言、新築一戸建て住宅に太陽光発電設備の設置を義務付ける条例制定を目指すと発表した。同様の義務化は過去に国でも検討したことがあるが、住宅価格の上昇を懸念する声が強いことから見送られた経緯がある。都は有識者検討会の議論を踏まえた内容を4月ごろに公表する方針（東京新聞）。

都の検討案では、設置を義務づける対象者を住宅供給メーカーなど事業者に絞るのが特徴。日照条件を考慮し、義務化の対象となるのは販売数全体の85％程度を想定しているという。達成できない場合は事業者名を公表するなどの罰則を科す方針。なお、同知事は12月28日に電気自動車（EV）向けの急速充電設備の維持管理費用を、都が全額補助する考えも示している（東京新聞その2）。

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Windows用イベントログ解説ツール「Hayabusa」が昨年の12月25日にリリースされたそうだ。同ツールは事前に作成したルールに則ってWindowsイベントログを調査、ルールに引っかかるものがあれば検知するという形でエラーなどを見つけ出すことができるとしている。ルールはあらかじめ1000以上のプリセットが用意されているため、手軽に始めることができる。自分でルールを作成することも可能だ。日本のコミュニティが作成しているため、日本語のREADMEが充実している点も特徴となっている（GitHub：Hayabusa、Hayabusa について、itiblog、KazuminEngine）。

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なぜか「冬キャンプ」が人気らしいが、そのキャンプ場で盗難被害が問題化しているそうだ。キャンプ用品がブームにより品薄になったり、テーブルやチェア、ランタンに焚き火台等の品質が向上し、高額化していることも盗難増加の一因になっている模様。盗難されたアイテムは転売されたりもしているようだ（SankeiBiz）。

ただ専門メディアの「TAKIBI」の調査では、全体の59％のキャンパーが防犯対策をしていないことも指摘されている。盗難は持ち主がテントから離れたタイミングや就寝時などに起きやすいという。なお防犯対策に関しては、テントに鍵をかける、防犯ブザーを設置する、貴重品は持ち歩く、貴重品は車に入れておくといった方法が多い模様。中には防犯カメラを設置する事例もあるとのこと。

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米国で3日、COVID-19の新規感染者数が108万2549人に達し100万人を突破したそうだ。米国ではその4日前に世界最多の約59万人を記録していたが、その後もハイペースで増加、その2倍近くにまで達してしまった。米国では変異株「オミクロン株」が猛威を振るっている。ただ1日と2日は年末年始に検査を受ける人が少なかったり、検査機関の処理件数が減少したなどの要因もあり、3日の感染確認数が一気に増えたとの指摘もある模様（Bloomberg、毎日新聞）。

AFPによると1月3日午後8時にまとめられた統計によれば、世界で2億8943万8821人のCOVID-19感染が確認されたという。過去1週間の新規感染者が最も多い地域は欧州で537万4054人（世界全体の55％）。死者に関しても最も多い地域は欧州で2万3724人（世界全体の54％）となっている。2番目に多いのは米国・カナダの301万5921人（同31％）、死者も9635人（同22％）となっている（AFPBB News）。

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大きく報道されていたので周知の内容ではあると思うが、2021年12月30日にみずほ銀行で一部の他行宛ての振り込みができないトラブルが1時間程度発生していたそうだ。このトラブルは同行のATMやインターネットバンキングで起きたもので、同日午後3時30分頃から午後4時30分頃までの1時間ほど振り込みができなかった。原因は平日夜間や土日祝日に他行宛ての即時振り込みを処理する「モアタイムシステム」の設定を誤ったオペレーションミスによるもので、プログラムなどのシステム面には問題はないとしている。具体的には、通常は自動で行っている作業を年末はシステム部門に所属する1人が手作業で変更していたそうで、そのときにの時間を間違えるトラブルが起きていたとのこと（日経クロステック、産経新聞、テレ朝NEWS、時事通信）。

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世界最大の石炭輸出国であるインドネシアが、石炭の輸出を今月31日まで一時的に禁止すると発表した。同国のエネルギー・鉱物資源省によれば、同国内の石炭備蓄量が減っており、輸出を禁止しなければ約20カ所の発電所が稼働停止に追い込まれる状況であることからこの方針を決めたという。政府は5日にこの措置を再評価する方針。石炭の調達が難しくなることで市場価格に影響する可能性があるとしている（朝日新聞、NHK、ロイター）。

ロイターの記事によれば、2021年のインドネシア産石炭の輸出は、中国、インド、日本、韓国で73％を占めているという。この影響によりインド向け石炭価格は1トンあたり最大500ルピー（6.73ドル）上昇しているとしている。

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中国籍の元留学生男性が偽名でウイルス対策ソフト購入しようとしたとして、警視庁が逮捕状を取ったそうだ。警視庁が逮捕状を取ったのは、元留学生の王建彬容疑者。同容疑者は、非実在の日本企業の名前を名乗り、日本製の企業向けセキュリティ対策ソフトを不正に購入しようとした模様。なお同容疑者はすでに中国に帰国済みとのこと（読売新聞、産経新聞、TBS NEWS）。

読売新聞によると、中国人民解放軍のサイバー攻撃部隊「61419部隊」に所属する妻が「国に貢献しなさい」「国が守ってくれる」などとSNSやメールなどを通じて指示を出していたそうだ。企業向けのセキュリティ対策ソフトを研究し、日本企業のシステムの脆弱性を把握することが目的だとされている。

追記 by headless: 容疑は詐欺未遂とのこと。

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法務省が懲役と禁錮の両刑を一元化し、新たに「拘禁刑」を創設する方針であるそうだ。刑の種類や名称が変更されるのは1907年の刑法制定以来初めてであるという。現在、刑務作業を義務付ける懲役と作業義務のない禁錮、拘留がある。いずれも刑事施設に拘置される。新たに創設される拘禁刑では、懲役の受刑者に一律に刑務作業を義務づける現行法を見直し、刑事施設に拘置するものの、作業や教育を柔軟に組み合わせられるようにするとしている（読売新聞、時事ドットコム）。

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年末から年明けにかけては強い寒波の影響が出ており、一部地域では大雪になっている（TBS NEWS、NHK、テレ朝NEWS）。そんな地域でEVを運用している人からEV固有の問題が指摘されている。大阪の人さんのツイートによれば、EVはエンジンがないため熱の発生量が少なく、ボンネット等についた雪が解けないだけでなく、走行中に凍り付くという問題があるという（大阪の人さんのツイート）。

また充電ポートの蓋に関しても凍り付いてしまい、スクレイパーなどで氷を割らないと開かなくなる。フロント側に充電ポート付けるのはいい加減止めて欲しいと指摘、注目を集めていたようだ。頑張って蓋を開けて充電した場合でも、屋根の無い充電施設だと雪だらけになって蓋が閉まらなくなる問題が出ているとのこと。なお充電ポートの蓋に関しては背面などに付けても同様の状況になるとの指摘もあるようだ（隊長さんのツイート）。

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経済産業省と国土交通省が進める海洋再生可能エネルギー事業で、秋田能代・三種・男鹿オフショアウィンド（以下三菱商事連合）が他社を圧倒する安値で入札し、入札対象のすべての地域を総取りしたことが話題になっている（経済産業省リリース、環境ビジネスオンライン、Togetter、市況かぶ全力2階建）。

三菱商事連合が総取りしたとされるのは、「秋田県能代市、三種町及び男鹿市沖」、「秋田県由利本荘市沖」、「千葉県銚子市沖」の3地域。国が公募占用計画を提出した5事業者、5事業者、2事業者について審査を行ったところ、三菱商事連合は秋田県能代市、三種町及び男鹿市沖で13.26円/kWh、秋田県由利本荘市沖で11.99円/kWh、千葉県銚子市沖で16.49円/kWhの供給価格を提示し、価格点で満点の評価を得て入札に成功したとのこと。これは市場破壊レベルの価格であるそうだ。

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先日、日本国内でも尿素水「アドブルー」が不足しているという話題を取り上げたが、経済産業省は24日、国内生産事業者と連携する形で需給緩和の対策を行っていると発表した。同省は尿素の国内生産事業者に対して最大限の増産を要請、これにより1月中には、尿素の国内供給量は平時の需要量全体を上回る見通しになるとしている。また中国以外からの輸入も拡充されているという。また同様にECサイトなどに対して注意喚起を促す表示を求めており、高額転売への対策を進めているとしている（経済産業省リリース、レスポンス）。

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headless 曰く、

ギャレットのゲート型金属探知機で見つかった 9 件の脆弱性を発見者の Cisco Talos が解説している(Cisco Talos のブログ記事、 HackRead の記事)。

脆弱性が見つかったのは金属探知機本体ではなく、オプションの遠隔監視用 iC モジュールだ。もちろん金属探知機が脆弱性を発見したわけではない。このiCモジュールはゲート型金属探知機 PD6500i および Multi Zone (旧 MZ6100) に対応し、施設内のネットワーク環境に組み込むことで遠隔での設定や検知結果などの確認が可能になる。

脆弱性のうち 4 件 (CVE-2021-21901、 CVE-2021-21903、 CVE-2021-21905、 CVE-2021-21906) はバッファーオーバーフローの脆弱性で、リモートからコードを実行できる可能性がある。CVE-2021-21901 と CVE-2021-21902 は認証の前に発生するという。また、別の 4 件 (CVE-2021-21904、 CVE-2021-21907、 CVE-2021-21908、 CVE-2021-21909) はディレクトリトラバーサルの脆弱性で、認証済みの攻撃者が特定の条件でデバイス上のファイルを読み取り・書き込み・削除できる。最後の 1 件(CVE-2021-21902)は認証バイパスの脆弱性で、競合状態により認証済みユーザーのセッションを攻撃者が乗っ取ることが可能とのこと。

攻撃者はこれらの脆弱性を悪用することで、遠隔から金属探知機の動作状況を監視できるほか、金属探知機の感度を変更するなど、セキュリティを低下させる操作を実行することが可能となる。既に修正版のファームウェアが提供されており、ユーザーにはできるだけ早く更新することが推奨されている。

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route127 曰く、

ひきこもりのオタクではない（航母不是宅男）中国人民解放軍海軍(PLAN)の空母遼寧(Liaoning)を監視中の海上自衛隊の護衛艦いずもはその状態のままクリスマスを迎えたようだ。
統合幕僚監部の報道発表資料によれば遼寧を中心とする空母打撃群の位置は次の通り。
12/15 11AM頃 男女群島西350km
12/19 08AM頃 北大東島東300㎞
12/20 08AM頃 沖大東島南東315km

先頃豪海軍との合同演習を終えた米空母カールヴィンソンはこれら空母に向けて北上しているとのことである。
mssn65さんのツイート

沖縄の東で遭遇した中国の空母｢遼寧｣と日本の護衛艦｢いずも｣は、くっつきながら南下中。

そしてアメリカの空母｢カール・ビンソン｣がそれに向かって北上中。

なお防衛省は21日、空母「遼寧」が、沖縄県の北大東島の東約300キロを航行し、J-15戦闘機や艦載ヘリZ9の発着艦などが行われていると発表した。艦載戦闘機の発着艦は19日に行われたとしている。いずもなどから確認されたという。同日の午後9時までの間に複数回発着艦する様子が見られたとしている（21日の発表、共同通信、SankeiNews[動画]）。

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headless 曰く、

Microsoft は 24 日、Windows 11 と特定の HDR ディスプレイの組み合わせで、一部の画像編集プログラムが色を正しくレンダリングしない問題が発生することを明らかにした (Microsoft Docs、 Neowin の記事、 Ghacks の記事、 BetaNews の記事)。

この問題は特定のカラーレンダリング Win32 API が特定の条件下で予期しない情報またはエラーを返すことで発生し、白い色が明るい黄色などその他の色で表示されるといった現象がみられるという。話は途中からカラープロファイル管理に移り、すべてのカラープロファイル管理プログラムが影響を受けるわけではなく、「色の管理」コントロールパネルなどは正常に動作すると説明されている。

影響を受ける具体的なディスプレイの機種やソフトウェアの名称には触れられていないが、Microsoft ではこの問題を 1 月下旬に解決できると見込んでいるとのことだ。

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中国で赤いジャージらしきものを着た100人を超える集団が、あらゆる場所で大音量で移動するという問題が起きているそうだ。「1・2・3…4!」「1・2・3…4!」のかけ声とともにスピーカーで大音量で音楽を流しながら集団で隊列を組み、ダンスをしているかのように様々な場所に移動する。グループが集まって踊る「広場ダンス」が騒音被害で問題視されているという（FNN）。

FNNの記事によれば、この集団は暴走族ならぬ「暴走団」という名前で呼ばれているらしい。日本の1980年代前半の竹の子族に近い存在であると思われるが、行進の目的は健康維持にあるという。グループでウォーキングをしているだけだが、移動中に路上にある自転車をなぎ倒すといった行為もしており、現在は公共の場で騒音を出す暴走団等を規制する法案の審議が進められているとしている。

nemui4 曰く、

ある意味平和ですよね。
初日の出暴歩もやるのかな

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UNIXではないものを!! 2001年06月10日

トランプゲーム「大富豪」の全国統一ルール普及を目指す「日本大富豪連盟」は、統一ルールを地方に広げる目的で中部地方で大会を開催する計画を進めているそう。東京では2012〜19年にかけて「天下一大富豪大会」を5回開催した実績があるという（中日新聞）。

中日新聞に掲載された記事によれば、同団体は地域ごとのルールばらつき解消の目的で2011年12月から活動を行っているとのこと。詳細は元記事を見ていただきたいが、連盟の公式ルールは「革命」「8切り」「スペ3返し」などの五項目を中心に設定したものとなっている。こうした同連盟作成の公式ルールを、スマートフォンのゲームアプリが参考にする動きもあるとのこと。

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英国でシロアリの成長と繁殖を抑制する「昆虫成長調節剤」が投入され、シロアリ根絶に成功したとする話が出ている。もともと英国ではシロアリは存在していなかったが、1994年に同国初の「シロアリのコロニー」が認定されその後、政府が水際で繁殖を抑える試みを開始したという。先の昆虫成長調節剤の投入などにより、2021年5月に行われた最終調査で根絶が確認されたそうだ。シロアリの根絶に成功したのは英国が世界初であるらしい（The Guardian、GIGAZINE）。

今回問題となったシロアリ種は温暖化の影響でヨーロッパで大繁殖しているという。フランスではシロアリ被害地域で家を売却する場合、シロアリが存在しないことを証明する必要がある法律が制定されているほどだそうだ。

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