米国でラッパーのケンフアン・マクダニエルが、自身の曲が実際の殺人事件と酷似していたことなどが理由となって殺人容疑で逮捕されたという。マクダニエル容疑者の曲には事件との多くの類似点が見つかり、地元警察はこれを調査していたとされる（CNN、GIGAZINE）。

2023年7月にリリースされた彼のミュージックビデオ「Fadee Free」の歌詞には、2021年9月に発生したランドール・ウォレス射殺事件の事件現場の状況と酷似する部分があったこと、警察は以前から犯行に使用された車両をマクダニエル容疑者と結びつけていたことなどから、マクダニエル容疑者を8月29日に逮捕したとしている。

ビデオの歌詞には、被害者の死亡に関する情報や事件の状況に関連する要素が含まれており、警察はこれを実質的な自白と見なしているようだ。またマクダニエル容疑者には過去に逮捕歴があり、すでに犯行に使われた銃が発見されているほか、目撃者とも連絡が取れているとしている。

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headless 曰く、

Microsoft の水消費量は大幅に増加しているが、カリフォルニア大学リバーサイド校の Shaolei Ren 氏によると、AI が増加の主な原因とみられるそうだ (AP News の記事、 Windows Central の記事、 Android Police の記事、 The Regisger の記事)。

Microsoft は 2030 年までに同社が消費する水の量よりも多くの水を供給するウォーターポジティブ化を目指しているが、5 月に発表した環境報告書「2022 Environmental Sustainability Report (PDF)」によれば、2022 会計年度 (2022 年 6 月 30 日までの 1 年間)の水消費量は 6,399,415m³。前年度の 4,772,890m³ から 1,626,525m³ 増加 (34% 増) している。

Ren 氏によれば、生成 AI への大規模な投資および OpenAI との提携を含めた AI が水消費量に大きな影響を与えているという。大量の演算を要する大規模言語モデルの構築には大量の電力を消費し、大量の熱を発生する。そのため、季節によっては冷却のために大量の水を消費することになる。Google の水消費量も大幅に増加しており、こちらも AI 関連がその多くを占めるとみられる。

企業が発表する水消費量には発電所で冷却に使用する水の量は含まれていないが、Ren 氏のチームが今年発表予定の論文では間接的な水の使用量を含めて試算が行われているそうだ。それによると、ChatGPT は一連の 5 ～ 50 プロンプトによる質問に回答するたびに 500ml の水を消費するとのこと。プロンプト数の幅はサーバーの場所や季節により異なる。

Microsoft は The Associated Press の質問に対し、2030 年までのウォーターポジティブ化とカーボンネガティブ化、ごみゼロ化を実現するため、取り組みを続けると回答している。OpenAI も大規模言語モデルの学習による大量の水消費を認識し、改善に取り組んでいると回答したとのことだ。

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警察庁は7日、原付（原動機付自転車）免許で乗車できる排気量を、現況の50cc以下から125cc以下に見直す検討に入ると発表した。対象予定は排気量125cc以下で、最高出力を4kW（5.4ps）まで抑制した車両。背景には2019年2月に国土交通省が新たな排出ガス規制を導入、この影響で2025年11月以降は、新車の原付一種が購入できなくなる可能性があることがある（Motor-Fan BIKES、二輪車車両区分見直しに関する有識者検討会について、バイクのニュース）。

新排出ガス規制は、欧州の二輪排出ガス規制である「ユーロ5」規制とほぼ同等の内容。こうした国産基準の排出ガス規制の採用は先進国にとっては事実上の義務となっている。しかし、日本国内でしか販売されない、かつ安価であることが求められる原付一種では、新排出ガス規制に対応するためのコストを回収することが難しいとされていた。

accentor 曰く、

要は50ccの原付バイクはガラパゴスだから、次の排ガス規制（令和2年度排出ガス規制。ユーロ5相当。原付は2025年まで猶予）に対応させるのは技術的にも価格的にも困難で、新車が売れなくなる。だから今の排気量区分ではなく出力区分で「125ccをデチューンした原付一種」を定義できるようにするよ、ってお話。

これなら今の125ccクラスにリミッターを掛けるだけで対応可能だからコストも掛からずに排ガス規制に対応できる。

免許制度的には現行と変わらず、デチューン125ccが出たとしても今まで通り2人乗り禁止＆30km/h制限＆二段階右折のままで、原付免許のまま今の小型二輪と同じように乗れるわけではない。

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旧Twitterの本社の看板が外されたのは有名だが、そうした中の一つとみられる青い鳥のロゴマークのついた電飾看板を日本のインターネット掲示板サイト爆サイ.comが落札していたことが判明した。この看板が11日に爆サイ.comの東京・渋谷の本社で公開されたそうだ（スポニチ、日刊ゲンダイDIGITAL）。

報道によると約550万円（4万ドル）で落札したとされ、数百万の費用をかけて米国サンフランシスコから運びだされたという。別記事によると輸送費と税金などもろもろが加算されて総額5万2000ドル（約700万円）近くかかったとしている。同社によるとネット媒体として、さらなる飛躍を期す「旗印」とする思いで購入したとのこと。

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日本のインフルエンサーの女性（32）が今月1日にハワイを訪れた際、入国を拒否された出来事が話題になっている。彼女は3日間の滞在を予定していたが、入国審査で拒否され、翌日の飛行機で日本に帰国させられたという。一般的に、日本国籍保持者は観光目的でアメリカに入国する場合、ESTA（電子渡航認証システム）を申請することでビザ不要となっているが、このインフルエンサーに関しては「ESTAだけではハワイに入れません」と告げられたとしている（テレ朝NEWS、サンスポ、ガジェット通信、Togetter）。

この女性は入国審査で「売春やキャバクラで働いているのではないか」と疑われたようだ。専門家は、特に女性の一人旅は注目されやすいと指摘。米国移民局（USCIS）は入国者のSNSを審査材料として利用しており、インフルエンサーが収益を得ている場合、その収入源が疑われることがあるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

アメリカへの女性1人旅の場合、売春や不法滞在が疑われ入国を拒否されるケースが多いのだという。今回話題になっているケースは、本人が公表している情報によれば「ESTAの職業欄にOffice Workerと書いた（実際はインフルエンサー）」「自分でホテルを予約していない（一緒にいない友達が予約）」「滞在日数に対して服が多い（インフルエンサーとして写真撮影するため）」とのことで、観光ビザなのにインフルエンサーとして仕事をするつもりでは？友達というのが彼氏で実際は彼氏の家に住み着いて帰国しないのでは？というあたりがNGだったのだろうか？

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9月8日に発生した「ツール・ド・北海道」自転車ロードレース中の死亡事故について、警備会社と関係者の主張が食い違っている。この事故では、中央大学の21歳の大学生が反対車線の車と正面衝突し亡くなっている（TBS NEWS DIG、cyclowired、NHK、STV）。

事故現場はカーブの多い山間路で、自転車の走行車線は警察によって規制され、反対車線は大会側で警備・規制されていた。大会運営団体は自転車のはみ出しを禁止し、反対車線の車両通行も規制していたと説明している。通行規制は予定通りに実施され、事故は規制時間内に発生したことが判明しているそうたせ。

もっとも運営団体側は「通行規制のコース内で、車の合流、進入の可能性のある道路が、どこに、いくつあるのかは、こちらで全て網羅しているわけではなく、そうした可能性のある全ての地点に警備員がついていたわけではない」と述べている。

あるAnonymous Coward 曰く、

「ツール・ド・北海道」は1987年から開催されている国内最大級の自転車ロードレース。これまで37回開催されているが、死亡事故はこれが初めてだという。事故が起きた第1ステージでは旭川市から新得町までの174kmの公道を使用してレースが行われるが、長距離に渡るためコースの大半は片側車線のみの規制となっており、対向車線についてはお願いベースの規制で、そもそも看板なども少なくレースが行われていることも周知されているとは言えない状態だったという。

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JR東海とJR西日本は13日、東海道・山陽新幹線の「のぞみ」に関して、利用者が多い年末年始とゴールデンウイーク、お盆期間は全席指定席にすると発表した。対象は東京―博多間のすべての「のぞみ」。全席指定によって、指定席は1列車当たり約2割増えるという（JR東海とJR西日本リリース、産経新聞）。

今年度の年末年始期間（2023年12月28日～2024年1月4日）から開始する。上記のような3大ピーク期では、日・時間帯によっては指定席が早い段階で満席になることや、始発駅以外の駅から乗車の場合は着席や乗車ができないこともあったためとしている。全席指定席にすることにより、混雑防止や列車の定時運行につなげる狙いとみられる。

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神奈川県横浜市は14日、米軍から返還された旧上瀬谷通信施設跡地に大型テーマパーク「KAMISEYA PARK（仮称）」を開業する計画を進めていると発表した。三菱地所が次世代型テーマパークの開発を担当し、最先端の技術を活用したスマートシティも建設される予定。テーマパークゾーン、駅前ゾーン、公園隣接ゾーン、環4西ゾーンなどが設けられ、幅広い年齢層の来場者に楽しんでもらえる施設が計画されているとしている（旧上瀬谷通信施設地区「観光・賑わい地区」の事業予定者を決定しました！[PDF] 、Impress Watch）。

OBAX 曰く、

三菱地所は米軍から返還された「上瀬谷通信施設地区」跡地に
日本のアニメやゲームなどのコンテンツをテーマにした
次世代型テーマパークを建設する
開業は2031年予定
敷地面積は51万4000平方メートルで東京ディズニーランドと同規模
横浜市と言えば『ポケットモンスター』とコラボしたイベントを毎年のように
開催しているので「ポケモンランド誕生か？」というウワサも

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headless 曰く、

米国家情報長官室 (ODNI) のインテリジェンス高等研究計画活動(IARPA)では、SMART ePants プログラムでオーディオ・ビデオ・ジオロケーションセンサーを統合したアクティブスマート布地 (AST) の開発を研究しているそうだ (研究プログラム情報、 The Register の記事、 Federal News Network の記事)。

構造により撥水などの機能を実現するパッシブスマート布地(PST)とは異なり、ASTは組み込まれたセンサーやアクチュエーターなどにエネルギーを供給して機能を実現する。SMART ePantsプログラムでは織り込み可能な導電性ポリマーの「電線」や体の動きを電力に変えるエネルギー取り込み機、布地にプリント可能な超低消費電力コンピューター、糸のようなマイクロフォン、変形を繰り返しても機能するバッテリーなどをASTに投入する。

これにより伸縮性や柔軟性、洗濯可能性、快適性などにおいて通常の布帛と変わらないASTを開発し、日常的な衣服(シャツ・ズボン・靴下・下着)にセンサーシステムを組み込むことを目指す。現在研究が進められているのは音声の録音・動画と写真の撮影・屋内の地理的位置情報取得が可能なセンサーの組み込みだ。完成すれば付け心地の悪い、かさばるデバイスの装着を必要とせず、周囲の環境を記録可能になるとのことだ。

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福井市に拠点を置く体臭対策関連サービス「ベネフィット-イオン」は9月4日、自社のECサイト「体臭対策ドットコム」が不正アクセスを受け、顧客のクレジットカード情報244件が漏えいした可能性があると発表した。漏えいした情報には、カードの有効期限とセキュリティコードも含まれている可能性があるという（ベネフィット-イオンリリース、ITmedia）。

2023年3月17日、一部のクレジットカード会社から、クレジットカード情報の漏洩懸念について連絡を受け、同日に「体臭対策ドットコム」でのカード決済を停止した。第三者調査機関による調査が5月19日に完了。その結果、2022年11月5日から2023年3月17日までの期間においてクレジットカード情報が漏洩、顧客情報が不正利用された可能性があることが確認されたとしている。

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博報堂のコンテンツファン消費行動調査によれば、日本におけるTikTokユーザーの平均年齢は2年前の平均年齢は約34歳だったが、今年2023年の調査インターネット調査（2023年の調査時期は3月10〜15日）では上昇して「36歳」となっているという（DIGIDAY）。

TikTokは以前は主にZ世代向けのプラットフォームと考えられていた。いまも10〜30代の利用が依然として高いものの、昨年と比べて60代の利用が増えてきているという。平均年齢が上昇、幅広い世代に利用されていることが明らかになったとしている。

とはいえメインの利用層が10〜30代であることに変わりはなく、TikTokユーザーはエンタメ系コンテンツに対する支出が多いことが判明しており、特に漫画やゲーム、スポーツなどのカテゴリにおいて積極的に消費しているとしている。コロナ禍により室内でのコンテンツ消費が増加しており、TikTokはその傾向を受けて成長していた。

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フロリダ州在住のウルトラマラソンランナーのReza Ray Baluchi（レザー・レイ・バルーチ）氏が、人間サイズのハムスター回し車を自作して大西洋を横断しつつ、ロンドンに向かおうと試みた。しかし沿岸警備隊によって阻止され、逮捕されたそうだ（USA TODAY）。

このハムスター回し車は、第二次世界大戦中にイギリス軍で開発されたパンジャンドラムのような形状をしており、タイヤに相当する部分には浮力が得られるようにブイが多数仕込まれている。フロリダ州南部連邦地方裁判所に提出された訴状によると、米国沿岸警備隊は8月26日、ハリケーン「フランクリン」が騒がれていたさなか、ジョージア州タイビー島の沖合70マイルで同氏の自作の船を発見したという。

なお先の訴状によれば、米国沿岸警備隊がバルーチ氏を上陸させるまでに約5日かかったという。彼は当初、船舶は正規の登録がされていると主張していたが、後に書類が見つからなかったと述べている。また、彼は航海をやめるよう求めた警官らに対し、自殺を脅すなどの行動をとるといった問題行動も起こしていたようだ。

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headless 曰く、

フランス周波数局 (ANFR) は 12 日、iPhone 12 の比吸収率 (SAR) が基準値を超えているとして、同日をもってフランス市場から引き揚げるよう命じた (プレスリリース、 The Guardian の記事、 Neowin の記事、 Reuters の記事)。

ANFR ではフランスで販売される携帯電話の SAR が基準値 (2W/kg、四肢は 4W/kg) を超えないよう検査を行っており、最近実施した 141 台を対象にした検査で iPhone 12 の四肢 SAR が基準値を上回る 5.74W/kg だったという。四肢以外の SAR は基準値内に収まっていたとのこと。

ANFR は iPhone 12 のフランス市場からの引き揚げのほか、販売済みの端末で是正措置を講じるよう命じた。適切な措置が講じられない場合はリコールが命じられる可能性もある。

Apple はこれに対し、iPhone 12 の SAR は複数の国際的組織から認定されているなどと反論しているそうだ。なお、ANFR との関連は不明だが、iPhone 12 は iPhone 15 の発表に合わせて Apple のオンラインストアから消えている。

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BBCによると中国では、中華民族の感情を損なうとされる服装や発言を禁止する法改正案が議論されているという。治安管理処罰法の改正案として勧められているそう。しかし改正案には、具体的な違反内容が明記されておらず、同国内のSNSや法律の専門家からは内容を明確にするよう求める声が上がっている（BBC）。

議論の焦点となっているのは、中華民族の感情に悪影響を与えるとされる服装やシンボルを身につけたり、他人に身につけさせたりする行為をした場合、最大で15日間拘束され、5000元（約10万円）以下の罰金を科されるという項目。

また、同様の影響を引き起こす記事や発言にも処罰が適用される可能性があるという。同国のSNS上では「スーツとネクタイを身に着けるのもだめなのか? マルクス主義は西側で生まれたものだ」などといった指摘も出ている。ようするに日本風のコスプレ等にも強い制限がかかる可能性が高いようだ。

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プロ野球の中日ドラゴンズの立浪和義監督が、選手に対して白米の提供を禁止したことが、球団内で「令和の米騒動」と呼ばれているらしい。この米騒動のきっかけは、選手の一人である細川成也外野手の調子が夏場に落ちたためとされ、監督が『ご飯の食べ過ぎで動きが鈍くなったからだ』と考え、改善策としてご飯の準備をやめさせたという。その結果、成績が上がってきたことから、他の選手にも食事制限を試みたとしている（zakzak、その2）。

この措置に対し、選手側からは不満が出て投手陣には後に制限が撤回されたものの、野手陣に対する米飯の提供制限は継続、この制限は試合に出ない球団関係者も影響を受けたとしている。ただこの食事制限は打線に効果をもたらさなかったようで、中日ドラゴンズはクライマックスシリーズ進出の可能性も失われている。

なお、この米騒動のさなか、球場変更時の連絡ミスからカレーライスが間違って全選手に提供されるという事件もあったようだ。

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ローマ・トル・ヴェルガータ大学の研究チームが、NASAの宇宙望遠鏡「TESS」の観測データを用いて、非常に高密度な惑星「TOI-1853b」を発見した。TOI-1853bは、平均密度が1立方cmあたり9.7±0.8gと異常に高密度であることが判明している（sorae）。

TTOI-1853bは、「うしかい座」の方向約540光年先のK型主系列星「TOI-1853」を1.24日ごとに1周するほど小さな軌道を公転。表面温度は1200℃の高温に達すると推定されている。さらに、TOI-1853bの質量は地球の73.2±2.7倍であることが判明。これは海王星の約4.3倍であり、これまでに発見された巨大氷惑星のほぼ2倍にあたるとされている。

あるAnonymous Coward 曰く、

分類的にはホット・ネプチューンと呼ばれる惑星らしいので、木星型惑星のコアだけが残った姿とかだろうか？

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富山大学と富山県などが共同研究していたCOVID-19治療薬の開発が中止されたそうだ。この治療薬は「スーパー中和抗体」を活用したもので、重症化を防ぎ、未知の変異ウイルスにも対応できるとされていた。COVID-19の感染者から血液を採取して作製したものだが、変異株が予想外の進化を遂げたことから、抗体の設計が難しいと判断し中止されることになったという（読売新聞 ）。

特にオミクロン株「BA.5」などの変異株では、ウイルスの重要な結合部位が変異しており、スーパー中和抗体の効果が弱まってしまったため、抗体の改良が難しい状況になったとしている。さらに、ワクチンや経口薬が広まり、緊急の医療ニーズが低下したことも開発中止の要因とされている。

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現在、地元の警察や消防当局がワニの捕獲作業に取り組んでいるものの、難航している状況だという。脱走したワニは湖周辺の水辺や草むらに潜んでおり、周辺の住民に外出を控えるよう呼び掛けられている。

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