czkey.xi曰く、

バンダイナムコエンターテインメントが、レトロゲームの移植では最先端を行くと言っても過言ではないM2と組んだNintendo Switch向けタイトル「ナムコットコレクション」の不具合が話題になっている（ITmedia）。

本作では懐かしき「namcot」ブランドのファミコン向けタイトル10本を個別にDLCという形で購入できるのだが、ここで購入したタイトルがプレイできず、代わりに別のタイトルがプレイできるようになってしまうというトラブルが発生している。タレコミ子もクインティを購入したところ、ドラゴンスピリットになってしまった。

さらに、DLC第一弾のラインナップにはないゲームも次々と登場し、購入したゲームを遊べない者たちは、困惑の声を隠せずにいる。この問題がどこに起因しているのかはわからないが、発売前から話題にはなっていた作品だけに、対応も大変そうである。っていうかリッジレーサー最新作出してください。

第1弾タイトルで配信されるはずだったタイトルは次の10本で、さらに今後第2弾・第3弾で新たなタイトルが追加される予定だったが、この10本以外の第2弾・第3弾に含まれるタイトルがプレイできるようになっているとの報告も出ているそうだ。

• パックマン
• ギャラが
• ドルアーガの塔
• バトルシティー
• スターラスター
• ファミリージョッキー
• 妖怪道中記
• ドラゴンスピリット
• クインティ
• スプラッターハウス わんぱくグラフィティ

なお、購入したタイトルと異なるタイトルがプレイできることについて逆に面白がっているナムコファンもいる模様。

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taraiok曰く、

今年後半、国際宇宙ステーション（ISS）のトイレが大幅にアップデートされるそうだ（SPACE.COM、Slashdot）。

この最新トイレは「Universal Waste Management System（UWMS）」と名付けられており、有人火星探査といった長時間の生活のお供となることを想定して設計されている。現在ISSの米国施設で提供されているトイレは1990年代に設計されたもので、女性による利用に問題があるとのことだが、新トイレでは軽量化や小型化を行いつつ、より快適に利用できるような強化が行われているという。また、機能面でも廃棄物を圧縮する装置の強化などを行っているそうだ。

さらに大きな変更点として、微小重力下で体をトイレに固定する方法が変更された。今までのトイレは太ももを金具で固定していたが、新トイレではつま先で足を引っかける単純なスリッパ方式に変更されるという。これはISSのロシア施設にあるトイレの機能を模倣したものだそうだ。

SPACE.COMの記事にはプロトタイプの写真も掲載されているが、ゴミ箱のような円筒形の便座にタンクなどを組み合わせた構造になっているようだ。

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FUGU INNOVATIONS JAPANは6月12日より、公道走行可能な電動キックボード「FG-ESR002-BK」をドン・キホーテ系列店舗にて販売開始した。価格は税別で39,800円（Engadget、週刊アスキー、ForRide）。

海外で普及している電動キックボードは、日本においては長らく道路交通法の関係で公道を走れなかったが、2018年頃からはクラウドファンディングという形で少数ながら公道走行可能を謳う製品が登場していた（過去記事）。しかしいずれも10万円近い製品で、海外でのような気軽な乗り物とは言い難い状況が続いていた。今回の機種は最大走行距離15kmで約4万円で量販店で広く販売されるということで、ついに一般にも手が届く製品となってきたかもしれない。

ただし、道交法上は原付扱いであることに変わりは無いため、公道走行には引き続きナンバープレートの取得と自賠責保険への加入を行った上で、運転免許とヘルメットの着用が必須である。こちらも規制緩和に向けた動きが上がっているが、免許不要となるまでにはまだ数年はかかりそうである（過去記事）。

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室内の電球を観察するだけで盗聴することができるらしい。この技術はイスラエルの開発チームが開発したもので、「Lamphone」という名前が付けられている。この技術では、数十メートルほど離れた室内の音声を、誰でもリアルタイムで盗聴できるのだそうだ。必要な機材もノートPCと1,000ドル未満の望遠鏡、そして400ドルの電子光学センサーがあればよいという。

具体的な手法としては、室内に設置された電球のガラスの表面を望遠鏡で観察し、それが音声によって振動し、光の出力にわずかな変化が起きるのを測定するのだという。それをノートPCのソフトウェアを使って信号を処理して雑音を除去。これにより会話を聞き分けたり、音楽を認識することができるそうだ。実験ではオフィスの電球から25m離れた場所からの盗聴に成功しているとのこと（WIRED）。

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やや旧聞に類する話だが、6月11日（米国時間）に、プログラミング言語「Dart」の“null安全（null Safety）”版が公開されたそうだ。現在、「Dart」の開発チャネル上でテクニカルプレビューとして公開されている。

「Dart」は型安全（type-safe）なプログラミング言語ではあるが、ほかの言語と同様にnull参照エラーの問題を抱えていた。「null安全」版であればこの問題をクリアできるとしている。また、nullチェックを省いた高速かつコンパクトなネイティブコードを生成できるとのこと（窓の杜）。

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Anonymous Coward曰く、

SNS「mixi」の運営やスマートフォン向けゲーム「モンスターストライク」などの開発・提供を手がけるミクシィが、東証1部に上場する（ITmedia）。

株価のピークは2017年（2014年にもモンストのヒットで上がったけど）。それ以降は下り坂だったが、どうなんでしょうね。

ミクシィはmixiやモンスターストライク（モンスト）のほか、モンストから派生した複数のゲームや競輪・オートレース車券販売サイト「チャリ・ロト」、野球情報サイト「週刊ベースボールONLINE」、写真・動画共有アプリ「家族アルバム みてね」、求人情報サイト「Find Job!」などを手がけている（ミクシィの提供するサービス）。

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headless曰く、

米連邦通信委員会（FCC）が地球低軌道（LEO）の通信衛星によるブロードバンドサービスについて、現実のサービスで往復遅延時間100ミリ秒以下が実現できるかどうか疑問を呈している（FCCの公告: PDF、Ars Technica）。

FCCの見解は田舎へのブロードバンドサービス提供を支援する基金Rural Digital Opportunity Fund（RDOF）の入札に関するものだ。入札では広帯域・低遅延のサービスがそれぞれ有利な扱いを受けることになっており、往復遅延時間100ミリ秒以下のサービスが低遅延カテゴリーとなる。SpaceXのStarlinkなど低軌道衛星を使用するブロードバンドサービスプロバイダーは低遅延カテゴリーでの入札を目指すが、軌道が低いことを理由に物理の法則上低遅延が実現できると説明するのみだという。

しかし、遅延時間は物理の法則にのみ支配されるのではなく、ネットワーク上のさまざまな要素が影響する。現在のところマスマーケット市場向けに低軌道衛星からブロードバンドサービスを提供しているプロバイダーは存在しないため、FCCでは現実に100ミリ秒以下の低遅延サービスが消費者に提供できるかどうか判定できないとのこと。

遅延時間20ミリ秒以下を目指すStarlinkは米国とカナダでサービスを今年開始する計画だが、RDOFの申請締め切りは7月15日であり、現実のパフォーマンスを示す時間はない。低遅延カテゴリーでの申請が認められない場合、低軌道衛星によるブロードバンドサービスはDSLや固定無線アクセスに対しても不利な条件で入札を戦うことになる。

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NTTコミュニケーションズは、6月11日からOCNの対象プランでIPoE（IPv4 over IPv6）方式の無料提供を開始した。IPv4の通信もIPv6の利用していた混雑の少ない場所を通るようになるため、従来のPPPoEに比べて高速かつ安定した通信が可能になる。

「OCN光」「OCN for ドコモ光」「OCN 光 with フレッツ」「OCN光『フレッツ』」の加入者の場合は、新たな追加費用や工事などは不要。ただし、利用にはIPoE方式に対応するルーターが必要となる。従来からのOCNバーチャルコネクトと同じ方式が使われているので対応ルーターも同一のものとなる（ケータイ Watch、INTERNET Watch 、公式対応ルータ一覧[PDF]）。

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人材系ビジネスを手がけるパーソルキャリアが「転職するならここがいい」と考える企業を調査したそうだ。調査対象は正社員として働く22~59歳の男女5108人でネットによる調査となっている。転職したい企業トップはトヨタで、続いてGoogle、ソニーが続く（ITmedia）。

トップ10は以下の通り。
・トヨタ自動車
・Google
・ソニー
・楽天
・Apple Japan
・アマゾンジャパン
・全日本空輸（ANA）
・パナソニック
・サントリーホールティングス
・ソフトバンク

が含まれている。

IT・ソフトウェア系企業では、11位にヤフー、12位にキーエンス、15位に任天堂、20位に日本マイクロソフト、23位にNTT西日本、28位にNTT東日本、30位にNTTドコモ、31位にNEC、39位にLINE、40位に富士通、41位に日本IBM、43位にNTTデータ、48位にアクセンチュアが入っている。

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EUの欧州委員会がAppleに対し独占禁止法違反の疑いがあるとして本格的な調査を行うことを発表した（産経新聞、共同通信、Impress Watch、ITmedia）。

今回問題とされているのは、アプリ配信サービスのApp Store（欧州委員会の発表）と決済サービスのApple Pay（欧州委員会の発表）。App Storeについてはアプリ提供者がApp Store外でのコンテンツ購入方法を提供することに制約を課している点などが、Apple PayについてはAppleがサードパーティに対しApple Payの利用に制約を課していることや、iOSデバイスにおいてほかのNFCを利用した決済サービスが利用できないようになっている点などが問題とされているようだ。

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