IBMがオープンソースのコンテナオーケストレーションツールKubernetesの管理者経験12年以上という要件で、アーキテクト/エンジニアを募集していたようだ(The Registerの記事)。

うっかりすると見過ごしてしまうところだが、GitHubでKubernetesプロジェクトに最初のコミットが行われたのは2014年6月7日、バージョン1.0のフィーチャーフリーズは2015年5月22日とのことで、現在はまだ要件を満たす人が存在しない。この求人は既にIBMのサイトから削除(Googleキャッシュ)されているが、インドの求人サイトIntelliJobsには複数の求人が残っている。

WebフレームワークFastAPIを開発したSebastián Ramírez氏は、作ってから1年半ほどしか経過していないFastAPIについて、4年以上の経験を要求する求人を見かけたそうだ。スラドの皆さんは、このような未来からの求人を目にしたことがあるだろうか。

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JEDECが14日(米国時間)、次世代DRAM「DDR5」の最終仕様を発表した。DDR5では、バースト長をBL16に、メモリバンク数を32にと、それぞれDDR4から倍増している（AanandTech、Hardware Upgrade、PCWatch）。

メモリ容量を大幅に増加させつつも、従来のDDR4と比べて帯域幅を2倍にまで増やしている。対応ハードウェアは2021年から販売される予定で、最初は容量的な需要の強いサーバーレベルのシステムから導入されていく予定。デスクトップPCとノートブックPCなどのコンシューマレベルで対応製品が出るのは、2022年頃と見られている（ProfesionalReview）。

製品化時点の転送速度はDDR4末期(3.2Gbps)の1.5倍にあたる4.8Gbps。仕様上の最大転送速度は6.4Gbpsとなっている。サーバー向けのLRDIMMでの容量は最終的に2TBに到達するという。

このDDR5の最終仕様の発表に合わせて、Micronが技術支援プログラムの提供を開始した。DDRの対応製品が市場投入されるまでの期間を短縮するための支援を目的としているという（マイナビ）。

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NECのプレスリリースによると、同社の最先端AI技術群を利用し、過去40年間分の雑誌データから画像やテキストを抽出、色や香り、味といった要素のパラメータに変換し、それを指標にコエドブルワリーが醸造したビールが登場したようだ（NECのプレスリリース、コエドブルワリーのプレスリリース）。

20～50代の4世代を表現した4種の缶ビールがセットとなっており、COEDO Online Shopで販売中とのこと。
NECのプレスリリースには酒税法の関係上、セットにはビールと発泡酒が含まれる旨が記載されているが、
これは40代を表現したビール以外にはハイビスカスや青色色素、さつまいもなどといった副原料を使っているため、発泡酒の扱いとなっているようだ。

それにしても、AIが解析したデータからどのようなルールに基づいて味や香りといったパラメータに変換したのかが重要ではないかと思うのだが、残念ながらプレスリリースからはそのような情報は読み取れなかった。

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輸入エビの一部の包装容器サンプルから、新型コロナウイルスが検出されたという。中国の税関総署によると、エビ容器5個前後の外側、輸送用コンテナ1台の内部で見つかったとしている（Bloomberg、AFP）。

検査は計22万7934のサンプルに対して実施された。検出されたもの以外は陰性だった。これにより、中国はエクアドルの企業3社からの食品輸入を一時的に禁止したという。

//カザフスタンでの新型肺炎の話もそうだが、中国政府は新型コロナウイルスに対して過剰防衛になりつつあるんじゃなかろうか。

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ソフトバンクが英半導体開発大手アーム・ホールディングスの売却を検討していると報じられている。情報の出所はウォールストリート・ジャーナル。同社の株式の一部もしくはすべての売却、また再上場することも選択肢に入れているという（ウォールストリート・ジャーナル、Bloomberg、毎日新聞）。

仮に再上場させる場合は、年内にも行われる可能性があるとしている。もともとソフトバンクはアームの再上場を目指していたが、アームのサイモン・シガースCEOは2023年ごろの新規株式公開（IPO）を想定しており、実行された場合はかなりの前倒しになると見られる。

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KDDIらが「スマホ依存」に関する共同研究を開始するそうだ。昨年KDDIらが9万人を対象に行ったアンケートによると、約4人に1人(約25％)がスマートフォンの長時間利用に問題があると感じているという。そのうちの83％はスマホ利用を改善したいという。スマホ依存の影響で睡眠時間の減少、視力の低下、生活習慣の乱れなどの悪影響があったとする人は全体の約74％に上っている（KDDi、マイナビ、NHK）。

KDDIとKDDI総合研究所は、国際電気通信基礎技術研究所(ATR)、XNef(エックスネフ)と共同でAIや脳神経科学を応用し、スマホ依存症の改善や予防を行うための研究を行うとしている。脳神経科学はスマホ依存状態の把握に使用され、DecNef法を用いた心理的なアプローチによる治療法も検討されているとしている。こうした技術を使って、4年をめどにスマホ依存を検知したり、改善したりする新しいアプリを開発していくとしている。

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一般的に米国側から仕掛けたサイバー攻撃について明かされることはない。しかし、トランプ大統領がワシントン・ポストとのインタビューで、今回、その一つについて認めた。攻撃対象となったのはロシア企業のインターネット研究機関「インターネット・リサーチ・エージェンシー（IRA）」（Engadget、The Verge、CNN）。

同社は2016年の米大統領選、2018年の米中間選挙でも介入したとされており、2016年にオバマ前大統領がロシアを批判していたのも具体的には同社のことであったようだ。同社の資金源はプーチン大統領に近い財閥だという。2018年の米国からの攻撃では、ロシア側が企図していた偽情報キャンペーンを中断することに成功したとしている。

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