あるAnonymous Coward 曰く、

9月16日にAppleの発表会が行われた。第4世代となる新型「iPad Air」と第8世代「iPad」、そして「Apple Watch Series 6」と「Apple Watch SE」というApple Watch関連の新製品が発表された。しかし、期待されていたiPhone新モデルはなく、各メディアともに見出しは「新作iPhoneなし」というがっかり感の強いものとなっている。それぞれ並べてみるとこんな感じで面白い。

アップル9月16日の発表会、iPhone新モデルは発表されず
アップル 新しいウエアラブル端末発表 新型iPhoneは披露なし
Appleイベントで“新iPhone”は発表されず
米アップル、新型アップルウォッチを発表 新iPhoneは10月見通し

発表された製品については次の通り。
iPad Airは10.9インチサイズで、ベゼルが狭い新デザインを採用しているのが特徴。認証方式は顔認証ではなくTouch IDとなっている。SoCは6コアのCPUと4コアのGPUを搭載した「A14 Bionic」が採用されている。これにより前世代iPad Airよりも40％高速化したとしている。価格は6万2800円（税別）からとなっている（iPad Air - Apple）。

同時に発表された第8世代「iPad」は、エントリー向けの製品で、10.2インチサイズでSoCにコアのCPUと4コアのGPUを搭載した「A12 Bionic」チップを採用し、従来のA10 Fusionよりも処理性能が向上している。製品価格は3万4800円（税別）からとなっている（10.2インチiPad - Apple、Engadget、PC Watch）。

Apple Watchに関してもハイエンドとローエンドという組み合わせとなっている。Apple Watch Series 6はSoCにS6 SiPを採用。新たに赤外線LEDの反射光により、手首から血中酸素濃度を測定できる機能が追加された。価格は4万2800円（税別）からとなっている（Apple Watch Series 6 - Apple）。

Apple Watch SEは、エントリー向けの製品で価格は2万9800円（税別）からとなっている。デザインに関してはApple Watch Series 6と同じで、ディスプレイサイズも同等のものが採用されているそうだ。SoCにはSeries 5と同じS5 SiPを採用している。常時計測のできる高度計が搭載された点が新しい部分である模様（Apple Watch SE - Apple、ITmedia、ケータイ Watch、AV Watch）。

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headless 曰く、

iOS版Chrome 85では、デスクトップ版サイトをリクエストした場合のUser Agent文字列がChrome 84までとは異なるものになっているそうだ(Chromium Blogの記事、 開発者向け情報)。

iOS版Chromeでユーザーがデスクトップ版サイトをリクエストした場合、Chrome 84まではデスクトップ版Safariと同じUser Agent文字列が送信されていた。Chrome 85以降でもデスクトップ版SafariのUser Agent文字列がベースとなっているが、「Version/<バージョン>」の手前に「CriOS/<メジャーバージョン>」が追加されているという。

iOS版Chromeのデフォルト(モバイル版サイト表示)ではモバイル版SafariのUser Agent文字列の「Version/<バージョン>」を「CriOS/<Chromeリビジョン>」に置き換えたものが送信されている。今回の変更により、モバイル版とデスクトップ版でUser Agent文字列がこれまでよりも揃った形式になる。

User Agent文字列変更の目的としては、iOS上のChromeとSafariの違いを考慮したユーザーエクスペリエンスを開発者が提供できるようにすることだという。しかし、Googleはフィンガープリンティングで使われないよう、ChromeのUser Agent文字列に含まれる情報量を減らす計画を進めている。今回の変更は情報量を増やすことになるが、計画から大きく外れるものではないとのこと。なお、この計画はCOVID-19の影響で2021年以降に先送りされている。

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米国時間の9月14日に、ニュースサイトとして知られるCNETが買収されたそうだ。バイアコムCBS傘下のCNET Media Groupを買収したのは、出版グループのベンチャー企業Red Venturesで買収金額は5億ドル（約530億円）とのこと。メディアとしては、グループ名でもあるCNETのほか、ZDNet、Gamespot、TVGuide、Metacritic、Chowhoundなどが含まれるとしている（Red Ventures、GIGAZINE、TechCrunch）。

Red Venturesは、2000年にパフォーマンスマーケティングの新興企業として設立された企業。現在は健康、金融、旅行、エンターテインメント、ホームサービス、教育などの分野で100を超えるデジタルブランドを擁しているという。米国を中心に英国、ブラジルなどで展開しており、従業員は3,000人以上いるとしている。

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headless 曰く、

米疾病予防センター(CDC)が11日に公開した週次報告書「Morbidity and Mortality Weekly Report (MMWR)」によると、COVID-19様の症状で外来を受診してPCR検査を受けた人のうち、直近14日間にレストランで食事をした陽性者の数は陰性者のおよそ2倍におよぶそうだ(報告書、 SlashGearの記事)。

これまでのSARS-CoV-2感染経路に関する調査は陽性者を中心に行われており、陰性者を対照群とした調査は少ない。7月に行われた今回の調査は全米11の医療施設の外来受診者のうち、COVID-19様の症状が出て初めてPCR検査を受けた陽性者154人と陰性者160人を対象に、14日以内の接触履歴やマスク着用の有無などを聞き取り調査している。

感染者との濃厚接触が確認されている陽性者は65人、陰性者は23人と大きな差(P値0.01未満)がついているが、買い物やサロン・ジム・公共交通機関などの利用といったコミュニティ接触履歴で有意差に達したのはレストランでの食事のみ(P値0.01)。症状が現れる14日以内に少なくとも1回はレストランの店内で食事したという陽性者は63人、陰性者は44人であり、調整後オッズ比は2.4(95%信頼空間1.5～3.8)となっている。ここから濃厚接触歴のある人を除いた場合の調整後オッズ比は2.8(95%信頼空間1.9～4.3)となる。また、バーやコーヒーショップ店内での飲食者は計21人と少い(P値0.22)が、調整後オッズ比は3.9(95%信頼空間1.5～10.1)におよぶ。

陽性者・陰性者ともに症状が出る14日以内に常時マスクをしていたという回答が70%を超えているのに対し、店内を見まわしてマスク着用や安全な距離の維持といった対策が行われていたという回答はレストラン利用者で計48人、バー・コーヒーショップで計8人といずれも半数以下となっている。実際のところマスクを着用したままでは飲食できないため、店内での飲食を重要なSARS-CoV-2感染リスク要素とみなし、客や従業員、コミュニティーを守るための対策を行うべきとのことだ。

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ソニーが世界最小・最軽量を謳うフルサイズミラーレス「α7C」(ILCE-7C)を発表した（ソニー公式、公式動画、デジカメ Watch、AV Watch）。 世界最小・最軽量の条件としては、「光学式ボディ内手ブレ補正機構搭載のフルサイズセンサー搭載デジタル一眼カメラ」としては、最軽量と言うことのようだ。その本体サイズは124（幅）×71.1（高さ）×59.7（奥行き）mm。重量は約509gと同社のAPS-Cセンサー搭載のミラーレス一眼「α6600」とほぼ同じ大きさとなっている。

イメージセンサーはα7 IIIと同じ裏面照射型の2420万画素CMOSを搭載している。映像エンジンもα7 IIIと同じだとのこと。動画撮影性能もα7 IIIと同等で、3,840×2,160ドットの4K動画撮影が可能だが、フレームレートは30pまでで60pには対応していない。基本的にはα7 IIIのコンパクト版とされているが、α7 IIIにはないリアルタイムトラッキングなどの機能も強化されている。

バリアングル液晶モニターを搭載しているほか、光学式5軸ボディ内手ブレ補正機構をもっている。店頭予想価格はボディのみで21万円前後で「FE 28-60mm F4-5.6」を同梱したレンズキットは実売24万円前後となっている。キットレンズであるFE 28-60mm F4-5.6も世界最小・最軽量の約167gを実現とのことで、システムとしても世界最小・最軽量ということらしい。

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金融庁は15日、相次ぐ不正預金引き出しを受けて、すべての銀行や資金移動業者に対し、本人確認が不十分なサービスに関しては、サービスを停止するよう要請したそうだ（金融庁、朝日新聞、ケータイ Watch）。

金融庁のリリースはわかりにくいが、

• 資金移動業者のアカウントと銀行口座を連携し、口座振替を行うプロセスに脆弱性がないかを確認すること
• 問題や脆弱性が見出だされた場合は認証強化を行うこと
• 認証強化を行うまでは、新規連携や銀行口座からの資金のチャージを一時停止すること
• また被害が発生した場合は、真摯に対応すること

などが要点となっており、本人確認が不十分な場合はいったんサービス止めろということらしい。

また各金融機関に対し、14日に発表された全国銀行協会による「資金移動業者の決済サービス等での不正出金への対応について」も参考にするよう求めている。

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ゆうちょ銀行でも不正預金引き出しが発生していた件で、「PayPay」「Kyash」「LINE Pay」でも不正な引き出しが発生していたことが判明した。なおKyashではイオン銀行で不正引き出しがあったと新たに発表している（ITmedia、Impress Watch、NHK）。

これに伴いゆうちょ銀行は新たに決済サービス8社との口座連携を停止すると発表した。追加で停止される事業者名は、PayPayに加えてLINEPay、ペイパル、支払秘書、楽天Edy、PayB、メルペイ、ゆめかであるとしている。停止されたこれら8社は2要素認証を未導入だったそうだ。

過去記事では被害の確定していなかったKyashもゆうちょ銀行において被害件数3件、合計で23万円の不正な引き出しがあったと判明した（ブレスリリース）。さらにKyashではイオン銀行の口座からも不正な引き出しがあったことが判明した。現時点では被害件数1件で被害額は30万円だとしている（ブレスリリースその2）。

LINE Payは9月16日に不正な取引の被害があったことを発表した。被害件数は2件で、被害総額は合計49万8000円だという。1件に関しては被害者の身近な人物からの引き出しであると判明しているとのこと。同社は午前9時ごろからゆうちょ銀行の口座登録や口座からの残高チャージ機能を停止している（LINE Pay、ITmedia）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

14日、JBpress（Japan Business Press）がBIGLOBEニュース経由で配信した「独自OSもむなしく、ファーウェイがスマホ撤退か」という観測記事が発端となり、Twitterで一時「スマホ撤退」「Huawei」がトレンド入りした。

もちろんこれはファーウェイが発表したものではないが、まったくの荒唐無稽な話ではなく、台湾の業界紙「電子時報」で伝えられた業界関係者の話と、中国発ITメディアの「36Kr Japan」で報じられたアップル製品アナリストの分析が根拠となっている。

ディフェンス・リサーチ・センターの横山恭三研究委員は記事の中で「ファーウェイには、旧世代のスマホを生産・販売するか、あるいはスマホ事業から撤退するかの2つの選択肢しか残されていない。」と述べている。

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AC0x01 曰く、

英国カーディフ大学の研究者らによるチームは14日、金星大気の観測の結果、ホスフィン（リン化水素）を検出したことを発表した（国立天文台の記事, TechCrunchの記事, AFP通信の記事）。

この観測は、チリのアルマ望遠鏡とハワイのジェームズ・クラーク・マクスウェル望遠鏡により行われた。報道によればホスフィンが発見されたのは、金星の地表から約6万m上空にある雲の上層部だという。ホスフィンは自然界においては嫌気生物が生み出している物質であり、金星の地表の高温ではすぐに破壊されてしまうことから、何らかのメカニズムが現在もホスフィンを生成していることを示唆している。

灼熱の金星だが、大気上層部は液体の水が存在できる温度であることから、雲の中に微生物が存在するのではという話は以前より存在した。ただし研究チームは、今回発見したホスフィンの量は太陽光による化学反応や火山からの供給といった可能性では説明できないとしつつも、未知の化学反応によって作られた可能性は高いとしていて、すぐに生命の存在と結びつける見方には否定的である。

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