headless 曰く、

IDCの推計値によると、2021年第1四半期のPC出荷台数は前年同四半期から55.2%成長し、2,986万台増の8,398万台となった(プレスリリース)。

IDCによればPC需要は高止まりしているものの、大幅な成長はCOVID-19パンデミックの始まりで品不足になった2020年第1四半期の減少によるところが大きいという。ただし、2019年第1四半期からの成長率も42.3%と高く、2,497万台増加している。また、第1四半期は直前の第4四半期から減少するのが普通だが、今回は2020年第4四半期から8.3%減と小幅な減少にとどまる。第4四半期からの減少幅が小さいのは7.5%減だった2012年以来とのこと。

パンデミックが続く中、コンポーネント不足や物流の問題が製品価格を押し上げており、ゲーミングPCや教育用のタッチスクリーン搭載PCの需要増も製品価格上昇の原因になっているそうだ。

PC出荷台数をベンダー別にみると、トップ5は3位のDell(成長率23.4%、出荷台数1,295万台、以下同)を除いて軒並み50%以上成長しており、特に4位のApple(111.5%、669万台)と5位のAcer(73.5%、584万台)が大きく成長している。1位のLenovo(59.1%、2,040万台)と2位のHP(64.1%、1,924万台)の成長幅も大きい。6位以下の合計も50.3%成長して1,887万台となっている。なお、2020年第1四半期にはDellのみが増加していた。

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F-15の改修計画（F-15JSI）は、2020年7月にボーイングと三菱重工業が契約を締結。2022年から最大98機の改修を行う計画だった（Boeing）。しかし、その計画は価格の高騰から見直しを検討していることが報じられている（時事ドットコム、日経新聞、Yahoo!ニュース 朝日新聞）。3月に報じられた内容によれば、改修の初期費用は政府の想定した約800億円から3倍の2400億円近い額が提示されていたようだ（東京新聞）。しかし、3年連続で初度費の上積みを求められた結果、20年度予算は執行せず見直しするという流れになったようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

戦闘機のロールスロイスと言われた高性能高価格機のF-15Jだが、自衛隊のもつF-15Jの半数は旧式機でミサイルの撃ち放し能力がなく、中国が持つ新鋭機には歯が立たないといわれている。
そのために改修が計画されているが、その費用が高騰しているという。
防衛省が見込んでいた近代化改修の初期費が、見込みの３倍近くに高騰した結果、20年度予算の執行が見送られる事態となっている。
一説には米軍がF-15EX イーグルⅡの最大144機の導入を決めたことで、需要が増えたためという話もある。
F-15程度でよければ今の日本でもエンジンを含めて開発は可能なので、この機会にさっさと既存技術をまとめた機体を開発できないのだろうか。

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特許情報プラットフォームによれば、「クイックソート」が商標として登録されているようだ（特許情報プラットフォーム）。

呼称に関してはクイックソートもしくはソートが登録されている。権利者は大阪にある椿本チエインで、主に産業用機械を手がけている企業。単語的にはコンピュータ分野のクイックソートとは同じものだが、用途的には以下の通り産業用機器向けとなっていることから、コンピュータ関連の製品とぶつかって揉めることはなさそうではある。

金属加工機械器具,土木機械器具,荷役機械器具,化学機械器具,動力機械器具（陸上の乗物用のものを除く。）,廃棄物圧縮装置,廃棄物破砕装置,機械要素（陸上の乗物用のものを除く。）,起動器,交流電動機及び直流電動機（陸上の乗物用の交流電動機及び直流電動機（その部品を除く。）を除く。）

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あるAnonymous Coward 曰く、

関東の私鉄である小田急の関連会社が経営している箱根そばに、完全キャッシュレス店舗が誕生するという（Impress Watch、箱根そばツイート）。完全キャッシュレス店舗は現金が使えなくなり、交通系電子マネー、各種QR決済、クレジットカードに対応する。コロナ対策の接触機会減少と、食券購入で自動オーダーとなることによる提供時間短縮が目的のようだ。完全キャッシュレス店舗になるのは、新百合ヶ丘駅中央東口改札内の店舗で、同じ新百合ヶ丘にある小田急アコルデ新百合ヶ丘1階の店舗は現金にも対応するという。とりあえず駅ナカの店舗で実験というところだろうか。

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情報処理推進機構（IPA）は30日、8年ぶりに「企業ウェブサイトのための脆弱性対応ガイド」を改訂した。この改訂はIPAが実施した従業員50人以下の小規模ウェブサイト運営者を対象としたアンケート調査結果を踏まえたものだという（小規模ウェブサイト運営者の脆弱性対策に関する調査報告書[PDF]、Security NEXT）。

こうした運営者に脆弱性対策の状況について聞いたところ、「構築時も運用時も脆弱性対策をしている」とした回答者は48.8％。「運用時にのみ脆弱性対策している」とした回答は22.9％であった。「一切脆弱性対策をしていない」とした回答者は全体の9.6％ほどいたとしている。脆弱性対策を行わない理由としては、「個人情報を扱っていないから」（51.8％）、「クレジットカード等の決済を行っていないから」（38.6％）、「サイトが著名でないので、被害に遭うとは考えにくいから」（27.7％）とする回答が上位を占めたとしている。

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JTBら3社が始めた「バーチャル・ジャパン・プラットフォーム」事業が話題になっている。このサービスはコロナ禍の影響により交流が困難になったことから、仮想空間上にバーチャルな日本をつくりあげ、観光やショッピングを楽しめるというサービスだという。その理念はともかくも、グラフィックが時代を感じさせすぎて話題になっているようだPR TIMESリリース、トラベルボイス）。

どんなものかに関してはJTB公式 officialの動画を見ていただきたい。ネットのなどの感想を見る限りでは、初代PlayStationやセガサターン並みのグラフィックスという指摘が多いようだ。編集子には、ハビタットやセカンドライフのあの雰囲気を感じた（ハフポスト、痛いニュース）。

あるAnonymous Coward 曰く、

どこからツッコんだらよいのかよく分からないが、誰か途中で指摘する人は居なかったのだろうか…？

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