急激なペースで日本国内のCOVID-19第5波は収束しつつあり、9月30日に緊急事態宣言とまん延防止等重点措置がすべて解除されているが、その理由ははっきりとは分かっていない。コロナ分科会の尾身茂会長が28日に記者会見し、そのときには一般市民の感染対策強化、人流、夜間の滞留人口減少、ワクチン接種率の向上、医療機関・高齢者施設での感染者の減少、気象の要因といった5要素を上げている。ただ内容を見る限り確証があるわけではなさそうだ。ほかにも自宅療養への恐怖心といった説も出ている（THE PAGE、産経新聞、西日本新聞）。

タレコミによると、コロナウイルス側に原因があるのではないかとする説もあるそうだ。この説は、ノーベル賞受賞者のマンフレート・アイゲン氏が1971年に予言した「エラー・カタストロフ（ミスによる破局）」の限界が根拠となっており、ウイルスが複製を行うときにエラーが発生、その結果ウイルスの自壊を招いたとするものらしい（ニューロドクター乱夢随想録、「エラーカタストロフの限界」を超えるコロナウィルス変異への対応[PDF]）。

NOBAX 曰く、

ワクチン接種、人流抑制、悪天候による外出自粛、料飲店の営業制限などが挙げられていますが、専門家会議でも明確な理由は見いだせていません。今、Eigenが1971年に提唱したエラーカタストロフ(の限界)仮説が注目されています

感染率の山の形は人為的な対策によるものではなく、コロナウイルスが勝手に作ったものだということになります。高さは恐らく変異したウイルスの感染力や人為的な状況によるのでしょう。皆さんはどう考えますか

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JR東海とJR西日本は、コロナ禍で落ち込んだ新幹線のビジネス需要の回復のため、テレワーク専用車両となる新幹線「のぞみ」を導入したそうだ。ビジネスパーソン向け「S Work車両」、最新型のN700S系車両7号車と8号車に順次導入されるとしている（（ビジネスパーソン向け「Ｓ Ｗｏｒｋ車両」のサービス開始等について）[PDF]、NHK）。

これらの車両では長時間の通話やウェブ会議ができるほか、N700Sの場合、従来は30分以内の制限があった無料Wi−Fiの使用時間の制限を撤去。通信を暗号化してセキュリティーも高めているという。またビジネスサポートツールとして、タブレットやノートPCを膝の上に置くための「膝上クッション」や周囲からモニタ画面が見えないようのするための「簡易衝立」も提供される。なお音に関してはタダ漏れなので、通話やウェブ会議の場合、周囲の乗客に注意しつつ利用する必要がある。

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旧聞に類する話ではあるが米国でコイルガンが製品化され、市販されているそうだ。今回販売される米Arcflash Labs製のコイルガン「GR-1 ANVIL」はオンラインで3375ドルという価格で販売されるとしている（Arcflash Labs、ミリレポ、ナゾロジー）。

本体の重さは同製品では20ポンド（約9kg）という重さのライフル本体と、バッテリーパック、ハードキャリングケースが含まれる。ただし、弾薬と充電器は別売りだという。ミリレポの記事によれば、直径1.27cm以下の強磁性体弾丸を60～75m/sに加速する能力があるそうだ。ただし米国で市販されているアサルトライフルと比べると威力は弱く、価格も高額で、かつ発射できる弾数が少ない上に重いという。メリットは発砲音が静かなことだとしている。

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maia 曰く、

英国でCO2とガソリンの不足が起きて騒然としている（newsphere、日経新聞）。CO2は様々な用途があり、鮮度保持用など食品業界のサプライチェーンのへの影響が大きく、特に屠殺用の在庫が無くなると、屠殺出来なくなる。不足の原因は原料の天然ガスの高騰で、肥料工場が操業停止した事で、食品業界向けCO2の60%が減産となった。
ガソリンは取り付け騒ぎが起きているような状態だが、直接の原因はタンクローリーのドライバー不足。その遠因はBrexitとコロナ禍で、EUから来た労働者がコロナ禍で帰国し、再入国にはビザ取得で英語の試験が課された事らしい。ドライバー不足はスーパーの欠品にもつながっており、移民ドライバー不足の影響は広範なようだ。

タレコミにもある英国のガソリン不足問題は以前の記事で取り上げたとおりだが、合わせて天然ガスの備蓄問題の影響により英国でエネルギー供給会社の破綻が相次いでいるという（Bloomberg、Bloombergその2、slashdot）。

理由は二つ上がっている。一つはイギリスは島国である関係で天然ガスの備蓄が十分ではないこと。二つ目は供給会社が請求できる価格上限が決められている英国固有の制度上の理由。この上限の関係でガス価格が高騰すると赤字に転落してしまい、中小のエネルギー供給会社は事業存続ができなくなるそうだ。Bloombergによれば、英国で過去2か月間に破綻した公益事業会社は10社に上っているとのこと。別の記事では英国は備蓄に投資する必要があると指摘している。

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