Gartnerが19日、2021年の半導体ベンダーの売上高ランキングを発表した。2021年はリストの中にある4社が50％を超えるきわめて高い成長率を記録したという。Gartnerの発表によれば半導体ベンダー全体の売上高に関しても、前年比で25.1％増と大きく伸びたとしている（Gartner、日経クロステック、PC Watch）。

理由としては市場の需要の高さや物流および原材料価格の高騰などがあり、その結果、半導体の平均販売価格（ASP）が上昇し5835億ドルに到達。初めて5000億ドルのしきい値を超えたとしている。一方でこれまで首位を堅持してきたIntelが0.5％しか売上高が増えず、ゼロ成長になった。それによりランキングでは3年ぶりにSamsung Electronicsが首位を取ったとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

2021年はお大手半導体メーカが軒並み3割弱の成長を見せる中インテルはゼロ成長にとどまった模様。 アナログデジタルプロセッサRomRamと分野に関係なく軒並み各社伸びている上直接的な競合のAMDが6割成長と大幅な伸びを示しているだけにintelのくきょうがうかがえる。 それでも3位の二倍以上、大手プロセッサメーカーの数倍の売上高というのはなんというか…

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headless 曰く、

Microsoft は 1 月 25 日、昨年 11 月にピーク時 3.47 Tbps の DDoS 攻撃を軽減・防御することに成功していたことを明らかにした (Microsoft Azure Blog の記事、 Neowin の記事、 Ars Technica の記事、 HackRead の記事)。

この攻撃はアジアの Azure 顧客をターゲットにしたもので、米国や中国、韓国など世界各地に分散した攻撃のソースは 1 万件。ピーク時のパケットレートは 340 Mpps に及んだという。攻撃は SSDP や CLDAP、DNS、NTP を用いたポート 80 への UDP リフレクション攻撃でピークは 1 回、およそ 15 分間続いたそうだ。2017 年にGoogle が受けた DDoS 攻撃の 2.5 Tbps を大きく上回り、これまで報告された中では史上最大の DDoS 攻撃と考えられるとのこと。

さらに 12 月には 2.5 Tbps を超える 2 件の DDoS 攻撃を軽減・防御したそうだ。2 回ともターゲットは再びアジアで、うち 1 件は大きなピークが順に 3.25 Tbps・2.54 Tbps・0.59 Tbps・1.25 Tbps と 4 つあり、15 分以上にわたって続いたという。もう 1 件は 5 分強の UDP フラッド攻撃で、2.55Tbps のピークが1回みられたとのこと。いずれの攻撃でも Azure の DDoS 保護プラットフォームが攻撃を検出・緩和したため、顧客が対策を心配する必要はなかったとのことだ。

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ネコは人間に飼われた結果、脳が小さくなっている可能性があるそうだ。ネコが家畜化されてから約1万年ほど経過しているそうだが、ウィーン大学のRaffaela Lesch氏らは、イエネコ（Felis catus）と、その祖先とされているリビアヤマネコ（ Felis lybica）、ヨーロッパヤマネコ（Felis silvestris）の頭蓋のサイズを比較した。その結果、イエネコはリビアヤマネコと比べると頭蓋容積が小さい（脳が小さい）ことが示されたという。イエネコとヨーロッパヤマネコの雑種は、2つの親種の中間的な頭蓋容積であったという。こうした家畜化された動物の脳が縮小する傾向は羊、犬、ウサギでも観察されているとのこと（ScienceAlert、Royal Society Open Science、GIGAZINE）。

あるAnonymous Cat 曰く、

ネコはイヌとは違い完全に飼い慣らされてはおらず、『半家畜化』しているだけだ」という説を覆すものだとウィーン大学のラファエラ・レッシュ氏は記している。

ニンゲンのライフスタイルに寄生し、何もしなくても衣食住が事足りるようになった我々の勝利だﾆｬ！！

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学習塾大手の日能研が29日、同社のWebサイトのサーバーにSQLインジェクションを利用した外部からの不正アクセスが発生。保護者などのメールアドレス最大28万106件が、外部に流出した可能性があると発表した。脆弱性が発生した場所は特定しており、すでに対策を施しているとしている。共同通信などの報道によると迷惑メールが届いているとの相談を受け調査したところ、2021年12月上旬に不正アクセスを受けていたことが判明したという。同社では流出したメールアドレスがフィッシング詐欺などに使われる恐れがあるとして対象アドレスにメールで通知したとしている（日能研、共同通信、NHK）。

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Android向けマルウェアである「BRATA」に新しい機能が追加され、活動が活発化しつつあるという。最新バージョンではGPSトラッキング、C2サーバ間で複数の通信チャネルを使用し、持続的な接続の維持を行う機能、端末に工場出荷時リセットを実行し、活動痕跡をすべて消去する機能といった危険な機能が追加されたとされる（Cleafy、BleepingComputer、TECH+）。

セキュリティ企業のCleafyのレポートによれば、BRATAは、2019年にカスペルスキーによって初めて発見された。当初は主にブラジルのユーザーを標的としていたが、最新バージョンは英国、ポーランド、イタリア、スペイン、中国、およびラテンアメリカなどで見つかっているそうだ。このマルウェアはネットバンキングの利用者をターゲットに活動しているとされている。Cleafyは今後も進化をしつつ検出を回避しながら活動を続けることが予想されることから注意が必要だとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

このマルウェアに感染しないために野良APKのインストールは避けるべきだ。
やむを得ずインストールする場合はセキュリティソフトによるスキャンを行なうこと、主たるアプリ機能に無関係な権限の許可を求めてないか注意深く確認すべきである。
また、バックグラウンドで怪しいものが走っているかもしれないので不自然に多いバッテリ消費や通信量がないか観察するのがよい。

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過去に何回か取り上げたことのあるNTT西日本での光回線の受付システムのトラブルによる工事遅延問題だが、1月28日にNTT西日本は記者会見を開き、一部の法人契約を除いて障害の発生前と同程度に回復したと発表したそうだ。NTT西日本の小林充佳社長は「8カ月の間、多大なご迷惑をおかけした」として陳謝したという。この障害は旧システムから新システムへの移行時に工事予定だった約26万8000件のデータ中約12万3000件でエラーが発生したことが原因。ただし大きな設備工事を伴う一部の法人顧客などに関しては現時点でも作業の遅れが生じているという（日経クロステック、システムメンテナンスに伴う光サービス工事等の長期間の遅れの解消について[pdf]）。

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「情報I」が高等学校の必修科目として22年度から順次導入されるが、それ以前の世代の浪人生に関しては、情報Iに関する知識がないという問題が指摘されていた。このため、国立大学協会は出題教科の決定を1月に先送りしていた。その出題教科に関して、国立大学協会は1月28日、2024年度実施の国立大学入学試験から「情報」を必須科目に加えることを発表した。これにより従来の国語、英語、数学、理科、社会に加えて6教科8科目制になる。経過措置や試験内容については各大学が速やかに公表し、受験生に十分な説明を行うとしている（ITmedia）。

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読売新聞の記事によると、政府がサブスクリプション型のサービスで発生しているトラブルに関しての対策を実施するという。この記事によるとサブスク関連のサービスでは、解約手続きが分かりづらい、連絡先が分からないなどの苦情が国民生活センターに届いているという（関連記事）。しかし、現行の消費者契約法では解約に関する規定は含まれていない。このため消費者契約法を改正し、解約方法を分かりやすく表示する、解約リンクを明示するなどの情報提供に関する努力義務を含める方針であるという（読売新聞）。

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